https://smart-flash.jp/showbiz/123663
　スピリチュアルの世界には、「引き寄せ」という、一大ジャンルがある。「かなえたい未来を意識することで、それが現実になる」という類いのものだ。はたしてこれは “引き寄せられた” 現実なのか――。

「わたくし、昨日午前中に突然、番組の降板を言い渡されて、きょう番組に出演できないことになりました」

　11月12日、自身のYouTubeで『グッとラック！』（TBS系）からの突然の降板を発表した、小林麻耶（41）。小林は、「スタッフさんから、いじめを受けていまして」と話すなど、番組とは決して円満な別れでなかったことを明らかにした。

　それから数日後、あるTBS関係者が、本誌記者に『グッとラック！』の重大な “未来” を教えてくれた。

「2021年の3月に『グッとラック！』が終了することが、極秘に決定したのです」

　番組は、落語家の立川志らく（57）をMCに据え、2019年9月30日にスタートしたばかり。わずか1年半で終了することになる。

「数字を取れなかったことが、大きな理由です。各キー局が力を入れている朝のワイドショーのなかで、『グッとラック！』は視聴率で、後塵を拝してきました。テコ入れとして、2020年9月に田村淳（46）をメインコメンテーターに起用しましたが、よい結果は出ませんでした」（前出のTBS関係者、以下同）

　そこに、今回の小林の降板騒動。弱り切った番組に、トドメが刺されることになった形だ。局内は、すでに新番組に向けて動きだしているという。

「これまで『グッとラック！』は情報制作局が作っていましたが、新番組は『コンテンツ制作局』が作ることになりました。ワイドショー的な要素を抑え、過去の『はなまるマーケット』を参考にして、生活情報を中心にする予定です。すでに新番組に向けた企画を練っています」

　だが、番組改編の情報は、極秘中の極秘事項。「MCの選定も始めましたが、情報漏洩を防ぐため、局内にわざわざ秘密の会議室を用意して、準備を進めています」という念の入れようだ。実際、現場のスタッフには、番組の終了がいまだに伝えられていない。

「小林さんの件で、『これから番組はどうなるんだろう』という現場の動揺はありますが、番組終了については聞いていません。でも以前から、番組の低視聴率について、スタッフのあいだではあきらめムードが漂っていたので、終了と聞いても驚きません」（番組スタッフ）

　また、同番組に出演するタレントを抱える芸能事務所関係者も、「チーフプロデューサー以上の責任者たちが、3月以降の番組内容について話し合っている、ということは聞いていますが、終わるとは聞いていません」と、困惑する。

　TBSに番組終了について問い合わせたところ、「制作過程については、従来お答えしていません」との回答だった。

　YouTubeで、番組に “呪いパワー” をぶつけていた小林は、終了についてどう思うのか。11月下旬の午後20時過ぎ、『GU』の紙袋を片手に、和気あいあいと帰宅する小林・國光吟（37）夫妻を直撃した。

番組では、例によって菅義偉内閣の批判を展開し、GoToトラベルキャンペーンが新型コロナウイルス感染拡大の要因ではないかとするVTRを放送する。その後、関口が「無理して無理して後手後手に回っているような、そんな印象があるんですけど。いろんな方がいろいろ考えているんでしょうけど、どうでしょうか?」と国際医療福祉大学主任教授で日本化学療法学会理事長の松本哲哉氏に話を振る。

松本氏は「今のタイミングっていうのが、本当に感染者が急増しています。そして、医療現場にも相当なプレッシャーもかかっています。そういう中で、一番の解決策っていうのは、もう感染者を減らすことなんですね。それに対して、どれだけ本当に有効な対策が取られてるかということが問題になるんですけれども。残念ながら今のところでした。GoToトラベル一つとっても、はっきりとした全体的に効果があるんじゃないかというような方針を示されておりません」と持論を展開する。

　続けて、「あくまで地域は限定的ですし、そういう意味では全国を止めたとしても、本当にこのまますぐに感染者が減ると思いません。ただ、部分的にしか止めないのであればですね、その効果はほとんどあんまりないという風に考えられます」とコメントする。

　これに関口は「ちょっと待ってくださいGoToを止めたとしてもそれほど大きな効果はないんじゃないかというご意見ですか?」は怪訝そうに噛み付く。松本氏は「私は Go Toトラベルだけがですね、この感染者の急増の主な原因だとは考えておりません。やはり旅行以外にでも、会食ですとか、いろんな人と人との接触が結局は積み重なって、感染者の増加につながっておりますので、ここで全部を止めたとしてもですね、それによって感染者の方が、これからガクッと減っていくようなところまで持ち込むのは、それはなかなか難しいという風に思っています」と感染者急増とGoToトラベルの因果関係を明確に否定した。

コメントを聞いた関口は「ふーん…」と不満気で、内容をスルー。朝日新聞の高橋純子氏や中央大学の目加田説子氏に話を振り、両者は「政府が悪い」「政府が説明をするべきだ」「GoToは後手後手」と政府を批判し続ける。ただし、「具体的にどうするべきか」などを語ることはなかった。

https://npn.co.jp/article/detail/200009446/

朝日新聞社の渡辺雅隆社長(61)が本年度末をもって退任する意向であることが30日、分かった。

新型コロナウイルス感染拡大の影響もあって、本年度決算が約170億円の大幅な赤字を見込むことなどを受け、経営悪化の責任を取る考えといい、同日午後にあった同社社員への説明会で明らかにした。後任には、中村史郎副社長(57)が就任する見通し。

さらに、現在約4400人いる社員については、300人の希望退職を実施するなどして、自然減と合わせて23年度までに約3900人まで削減する考えを示した。他にも、来年春から組織再編や部門間移動を活発化させ、収益を支える部署やグループ企業に人員を重点配置することなどが説明されたという。

朝日新聞の2020年上半期の部数は516万部(ABC部数)とされ、2014年にいわゆる「吉田調書」誤報問題が発覚するなどした後、大幅な減少が続いている。

一方、同社の有価証券報告書によると、同社社員の平均年収は1228万5千円(平均年齢45.4歳)と、同業他社と比較しても高止まりしている。
https://news.livedoor.com/topics/detail/19304275/

※朝日新聞の元記事（会員記事）
（記者解説）日韓のこれから　文政権の決断、信頼関係が鍵　編集委員・牧野愛博
https://www.asahi.com/articles/DA3S14713210.html?iref=pc_ss_date

韓国政府が日本企業に代わって強制徴用被害者に対する賠償に踏み切る形で韓日関係の関係改善を図っていく可能性があると朝日新聞が予想した。

同紙の牧野愛博編集委員は３０日、「日韓のこれから　文政権の決断、信頼関係が鍵」という題名の記者解説で「日韓両政府からは、政治決着しか解決の道がないとの声が出ている」と伝えた。

牧野氏は韓国政府が被告人の日本企業の代わりに原告である徴用被害者に弁済すれば日本が韓国をホワイトリスト（輸出審査優待国）から除外した貿易報復を中断するというシナリオを提示した。

牧野氏は韓国政府の立場では東京オリンピック（五輪）を契機に南北対話を実現するために両国の関係改善が切実な状況だとした。

また、韓日関係改善を強く求める米国バイデン政府に対してある程度努力している姿をアピールする必要性がある点で、このような観測が現実化する可能性があると主張した。

あわせて「日本側にも文政権が政治決断できるための環境を整える努力が求められる」と注文した。

牧野氏は菅義偉首相や二階俊博自民党幹事長が最近日本を訪問した朴智元（パク・ジウォン）国家情報院長と金振杓（キム・ジンピョ）韓日議員連盟会長一行に会った事例を取り上げた後、「韓国側は（中略）韓国要人との面会に応じたことを高く評価した」とし「菅首相が文大統領と電話会談を重ねるなどして信頼関係を築けば、文政権の行動を導く助けになりうる」とした。

だが、障害物もある。牧野氏は「北朝鮮に対する日本の世論が厳しい中で、北朝鮮要人が東京五輪を機に来日するかどうかはわからない」とし「五輪開催自体も不透明だ」と明らかにした。

仮に五輪外交が成功したとしても「日韓関係の価値や課題を正面から問い直す作業を怠れば、関係は長くは続かない」と示唆した。

来年春に韓国では補欠選挙が、日本では総選挙などがそれぞれ予定されている点も政治的決断を難しくする要因に挙げた。


中央日報日本語版2020.11.30 14:05
https://japanese.joins.com/JArticle/272840

https://mainichi.jp/articles/20201127/k00/00m/010/282000c
https://cdn.mainichi.jp/vol1/2020/11/27/20201127k0000m010316000p/6.jpg

――科学史の専門家として一番危惧していることは何でしょうか。

　◆現状が立憲民主主義の観点から異常な事態であるのに、必ずしも多くの人たちがそう捉えていないことが私は不思議で仕方ありません。菅首相は「総合的、俯瞰（ふかん）的に判断した」と言いながら、6人の名前が入った名簿は見ていないとしています。「多様性の観点から判断した」と言いながら、6人を外したことで逆に多様性を狭めています。国会でも矛盾したことが繰り返し述べられ、それがまかり通ってしまう怖さを感じます。

　さらには、国会議員が堂々とフェイクニュースを流し、明らかに政治家のモラルが地に落ちています。国の最高機関が事実をないがしろにし、むしろ隠蔽（いんぺい）や虚偽を振りまくことがまかり通るのは、科学史的にも近代国家史的にも憂うべきことだと思います。十分な説明がされないまま突っ走らせてしまえば、社会はゆがみ、必ずどこかで国民につけが回ってくるのではないでしょうか。日本科学史学会を含む人文・社会学系の226学協会は11月6日に共同声明を出しました。研究分野の枠を超えて、これだけの規模で意見を表明するのは初めてで、まさに危機感の表れです。

　――国民の関心は高いとは言えません。毎日新聞と社会調査研究センターが11月に実施した全国世論調査でも、任命拒否したことは「問題だ」と答えた人は37％にとどまりました。

　◆若い人たちを中心に、政治的なことに対しては批判的なことを言いたがりません。その理由は「中立的でいたいから」のようです。政府への批判をしないことが「中立」だと考えているのでしょうか。世の中が非常に不安定で将来に希望を見いだせない状況下において、批判を言うことを恐れているのかもしれません。こうした社会をどう考えていけばいいのか、私自身が歴史家として非常に困惑しています。

つづく