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岩屋前外相が新年早々アレな発言を連発中、「コイツはどこの国に忠誠を誓ってるんだ……」と有権者唖然

1:名無しさん


愛国心、強制すべきでない 「国旗損壊罪」案 岩屋氏に聞く

― 自民党と日本維新の会の連立合意書に、日の丸を損壊した場合などに刑事罰を科す日本国旗損壊罪(日本国国章損壊罪)の制定が盛り込まれた。参政党も同様の刑法改正案を国会に提出しており、3党がまとまれば成立する可能性がある。だが、法改正の必要性については自民内でも疑問の声がある。過去に同様の動きがあった際、改正案に反対した岩屋毅前外相に聞いた。【聞き手・内田帆ノ佳】

 ――日本国旗損壊罪についてどう考えますか。

ないと思います」

全文はこちら
https://mainichi.jp/articles/20260101/ddm/012/010/056000c

 

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19件のコメント

紅白に強行出演した例の韓国系グループ、メディアが大絶賛して美辞麗句を書き連ねた結果……

1:名無しさん


【紅白】aespa、NINGNING不在の“逆風”も貫禄パフォーマンス ネット絶賛「生歌強すぎ」「普通に見入ってた」

 4人組グローバルグループ・aespaが31日、大みそか恒例の『第76回NHK紅白歌合戦』(午後7時20分)に生出演。

 インフルエンザのため急きょ出演見送りが発表されたNINGNING(ニンニン)を除く3人で『Whiplash』を歌唱した。aespaらしい力強いパフォーマンスにネット上では絶賛の声があがっている。

 今回が紅白初出場となるaespaを巡っては、メンバーのNINGNINGがインフルエンザに感染し、医師より十分な休養と安静が必要と診断されたため、KARINA(カリナ)、WINTER(ウィンター)、GISELLE(ジゼル)の3人で出演することが29日に発表された。

 3人は白い衣装をまとい、バックダンサーを率いてパフォーマンス。NINGNINGのパートも3人でカバーしながらの力強いステージだった。歌唱後には手を振りながら、頭を下げた。

 NINGNINGをめぐっては、紅白出場の発表後、過去の言動が物議を醸した。

 2022年5月、原子爆弾のキノコ雲を連想させるデザインのランプを「かわいいライトを買ったよ~どう?」と紹介していた投稿がSNS上で再び拡散し、紅白不出場を求める声もあがっていた。

 aespaの公式サイトでは「aespaメンバーのNINGNINGがSNSに投稿した内容について、多くのご指摘をいただきました。この投稿に特定の目的や意図はございませんでしたが、さまざまなご懸念を生じさせるものでした。今後はより細心の注意を払ってまいります」とコメントを発表していたが、逆風とも言える中での圧巻のステージング。

 X上では「aespa」がトレンド入り。「aespa生歌強すぎやろ」「普通にカッコよかった」「aespa美人すぎた」「紅白出てくれてありがとう」「ビジュ良すぎたし曲カッコ良すぎて普通に見入ってた」などの声があがった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/3d2cacf2aeec52b072a6d7bbdc55aa07f9e3c4b9

 

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46件のコメント

「数年以内に公明党は与党に復帰する予定でいる」と外務省OBが断定、勇ましいことを言う政治家は戦場に行くのか」と高市政権を揶揄

1:名無しさん


SNS、AI…テクノロジーを過信しすぎるな 佐藤優氏「勇ましいことを言う政治家は戦場に行くのか」 | 東スポWEB

 ――歴史人口学者のエマニュエル・トッド氏は「西洋の敗北」の中で、21世紀の危機は世俗化だと指摘しています。そして世俗化の果ては宗教ゼロ状態になるとも…

 佐藤優(以下佐藤) 欧州や米国に比べると日本ではまだそれほど世俗化は進んでいません。世俗化が進むと完全な能力主義になりますが、日本にはまだ一定の年功序列が残っているし、格差にも歩留まりがある。いわゆる働かないオジサンだって昔は一生懸命働いていたわけだし、今は子どもの大学進学のためにお金がかかるから窓際にいる。こうした状況は一種の再分配の機能が働いていることでもあって、社会システムを維持するためにはいいよね、と見ることもできるのです。トッド氏はある意味、真のグローバル化は完成しないということを言っている。西ヨーロッパで宗教ゼロになるのはその通りなんだけど、ロシアや米国、日本では世俗化が進んでもゾンビ宗教状態で留まるのだと思います。

 ――公明党が自民との連立解消に至ったのは、世俗化という観点で示唆的ではありませんか

 佐藤 公明党はこのまま世俗的なゼニ・カネの価値観の自民党と一緒にいると危ないと思ったから距離を置いたのでしょう。長く与党でいるためにはいったん野党になって、3~5年後、そう遠くない時期に今度は別の組み合わせで与党に戻る計算をしているのだと思います。石破前首相は自民党が割れるの防ぐために退きましたが、この先、自民党の解体がないとも限らない。

 ――日本における二大政党制が終わったと見る風潮も昨年のトピックのひとつでした

 佐藤 私は日本では二大政党制は無理だと思っています。英国のような階級社会、あるいは南北戦争の対立がずっと国の在り方に尾を引いている米国では二大政党制が続くのでしょうが、日本は他の欧州の国のように多党制を取るべきだと思います。もちろん、これはわれわれが民主主義な道を選んだ場合です。権威主義的な道を選ぶのなら限りなく一党独裁になるのでしょうが、なかなかその方向には行かないと思います。それは前の戦争(第二次世界大戦)で国がなくなる瀬戸際まで行ったから。

 ――戦後80年で戦争の記憶が薄くなっていく一方で、勇ましいことを言う政治家も目立ち始めたような…

 佐藤 ちょっと考えてみてください。勇ましいことを言う政治家は本当に戦場に行くのかと。ロシア・ウクライナ戦争を見ていたらわかるように、実際のリアルな人間が戦争をするのであって、SNSではドニエプル川(※ウクライナとロシアが対峙する最前線)を渡れません。

 ――AIを使ったドローンやミサイル、インターネット空間におけるサイバー戦争がこれからの主流だという指摘もあります

 佐藤 そういうことを言っている人は素人です。現実を見てほしい。ガザ紛争の場合、ドローンとミサイルだったら圧倒的にイスラエルが有利だったはずなのに、地上戦をしなくてはハマスを掃討できませんでした。ロシア・ウクライナ戦争だって地上戦が続いている。ドローンやミサイルはツールのひとつに過ぎず、最終的には人で地上戦ですよ。人間が血を流すことによって(戦争が)終結する。それが現実なのです。<中略>

 ――新聞社が自分たちの本質や価値を見誤っているということでしょうか

 佐藤 新聞は本来、公共圏にあるという理解だから、これまでは記事引用の条件などもやさしかったわけです。ところが最近の商売の流れに新聞自体が取り込まれてSNS化して、公共的なものではなく、私的なものに変わっているよね。その傾向は新聞記者がXで発信したり、PV(ページビュー)を意識するようになったことでもわかります。私は(Xに書くくらいなら)本記で書けばいいのにと思っていますが、どうも公共圏を崩すことを新聞社がみずからやっているような気がします。大事なことはインターネットを過大評価しないこと。SNSプラットフォームというのは政治を作るというよりも、投げ銭をしたりお金をもうけたりするプラットフォームとしてよくできたものだという前提を正しく理解することです。

全文はこちら
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/372048

 

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日米欧から演習を批判された中国、自らの仲間を列挙して「むしろ言わないほうが正解だっただろ……」と周囲を呆れさせる

1:名無しさん


中国政府は12月31日、日本やオーストラリアなどの国々が中国軍の台湾周辺での軍事演習を批判したことを「無責任だ」と強く非難した。

中国は12月29日と12月30日、台湾の主要港の封鎖や海上目標への攻撃を想定した軍事演習を実施。多数の軍用機と軍艦、海警船を展開して実弾射撃などを行った。

この中国の軍事演習に対し、日本、オーストラリア、欧州諸国など世界各国から批判が相次いだ。

中国の軍事演習について12月31日には、日本が台湾海峡において緊張を高める行為と呼び、オーストラリア外務省は「不安定化を招く」と批判した。

12月30日には、欧州連合(EU)が「国際的な平和と安定を危険にさらしている」と懸念を表明。フランス外務省は「懸念」を表明し、さらなる緊張を高める行動をとらないよう求めた。ドイツ外務省も「緊張を高めている」と述べ、自制と対話を呼びかけた。

中国外務省の林剣副報道局長は12月31日、こうした批判に反論。

「こうした国々や機関は、台湾独立勢力が軍事手段によって独立を達成しようとしていることを見て見ぬふりしている」「一方、中国が国家主権と領土保全を守るために必要かつ正当な行動を無責任に批判し、事実を歪曲(わいきょく)し、善悪を混同している。極めて偽善的だ」と述べた。

さらに、ロシアやパキスタン、ベネズエラなどの国々が中国への支持を表明していると主張。

「国家主権、安全保障、そして領土保全を守るという中国の揺るぎない決意を改めて表明したい」「台湾問題において、一線を越える言語道断な挑発行為に対し、中国は断固たる反撃を行う」と付け加えた

https://news.yahoo.co.jp/articles/faa21b811eb3131ea41c896f539b849bd49a2d0d

 

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市に大型ゴミを有償で回収してもらった住民、1ヶ月後に近所のハードオフに立ち寄ってみたところ……

1:名無しさん




大型ごみ・特別大型ごみの分類と出し方

一般家庭から出る一般的に粗大ごみと呼ばれる大きなごみについては、藤沢市では「大型ごみ」と「特別大型ごみ」とその他に区分しています。「大型ごみ」は、1辺又は長さが50センチメートル以上、2メートル未満のごみ(例外もございます)を指します。大型ごみの中でも16品目については「特別大型ごみ」として、別途取り扱っています。

これらの収集は予約制の各戸収集(有料)になります。その他、法律に定められた特定家電等につきましては、市では回収しません。これらの処理方法については「藤沢市では回収しない品目」のページをご覧ください。

https://www.city.fujisawa.kanagawa.jp/kankyo-j/kurashi/gomi/wakekata/h30bunrui.html

 

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例の電撃装置で生理痛体験をした男性管理職、「女性の痛みのレベル」を理解してしまった結果……

1:名無しさん




女性活躍推進条例案は、事業者の責務として女性特有の健康課題への配慮を定めるなど、都道府県単位では全国初の内容。松本氏は「今後、男性管理職を対象とした生理痛の体験会などの具体的な事例を指針で示すなど、事業者の取り組みを促す」とし、「新たな条例を原動力に、性別に関わりなく、誰もが自らの希望に応じて輝ける社会の実現を目指す」と述べた。

生理痛の疑似体験は、女性の健康課題に理解を深めるとして一部の企業で行われており、参加者の下腹部に筋電気刺激(EMS)の電極を装着し、子宮の収縮による痛みを再現する。

条例案を巡っては「既存の法体系で十分カバーされている内容に屋上屋を架すものだ」「事業者への負担が増える」「不必要な予算」といった批判が出ている。

https://www.sankei.com/article/20251210-SLLTDSGCUVCS3AJBFY7S2FS6JA/

 

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「これを大真面目に『正義のポスター』として公式発信してるの……」と中国軍の広報にツッコミ殺到、やっぱり価値観が根本的に違うんだろうな

1:名無しさん


 



台湾島周辺で現在実施されている「ジャスティス・ミッション2025」軍事演習は、場当たり的な機動ではない。

それは一種の「句読点」である。

2025年12月29日に設定された航空・海上の排除区域は、台湾島の北部、南西部、南東部、東部にまたがり、地図上に括弧のような形を描いている。

それは島を閉ざすものではなく、枠づけるものだ。

共同哨戒は指揮・統制ネットワークの即応性を試し、阻止訓練は圧力下において港湾やチョークポイントをどのように封鎖し得るかを検証する。また、長距離精密打撃プラットフォームは、機動する地上目標への攻撃を想定したシミュレーションを行っている。

一部のメディアは、こうした演習を「包囲」「締め付け」「威圧」といった劇的な言葉で演出し、映画的な雰囲気を喚起しようとすることが多い。

しかし、これらの演習は演技でもはったりでもない。発せられた「シグナル」なのである。

中国の視点では、統一は「成し得るか否か」の問題ではなく、「どのように」「いつ」行うかの問題だ。

それこそが、あらゆる声明と演習が回転する軸なのである。

https://x.com/ChinaMilBugle/status/2005906233933603310

 

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襲来した「紅白歌合戦」が他局を視聴率で圧倒、だが20時が来ると事態は急変してしまい……

1:名無しさん




 今年も残すところあとわずか。大晦日の風物詩といえば、やはり『NHK紅白歌合戦』。2025年、第76回を迎える同番組だが、近年は「視聴率低迷」という言葉が枕詞のように定着してしまった。NHK側も手をこまねいているわけではなく、視聴時間に応じて投票数を増やすシステムを導入するなど、あの手この手で視聴率の確保に必死だ。

 改めて、過去75回の歴史を「視聴率」という指標から見ると、そこには生活習慣の変化や強大なライバルたちの存在が見えてくる。5つの最高&最低視聴率の年を振り返る。

驚異の81.4%!「誰もが同じ歌を聴いた」黄金時代

 紅白の歴史上、不動の第1位として君臨するのが、1963年(第14回)の81.4%という数字だ。前年の第13回も80.4%を記録しており、当時は「80%超え」が珍しくなかった。

「1963年は東京オリンピックのちょうど前年。開会式では、のちの『寅さん』こと渥美清さんが聖火ランナーに扮して登場する演出もあり、国全体が未来への希望に満ちていました。娯楽が少なくチャンネル数も限られていた当時、大晦日に家族全員で紅白を見るのは、もはや国民的行事でした」(テレビ誌ライター、以下同)

https://news.yahoo.co.jp/articles/a74df3b2f5d78172cf0c66434af4115c3feecb64

 

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10月と12月に強盗被害にあったカード店、大晦日の営業中にも強盗がまた襲ってきた結果……

1:名無しさん




 12月31日午後8時40分ごろ、東京都豊島区東池袋3丁目のトレーディングカード店から、「カードが盗まれた」と110番通報があった。

 池袋署によると、午後8時半ごろ、男3人が客を装って入店した。まもなくショーケースをハンマーのようなもので割り、ポケモンなどのトレーディングカード十数枚を奪って逃げたという。

 店は署に対し、「3千万~4千万円の被害額になるのではないか」と説明しているという。店は営業中で、客や店員計4人が店内にいたが、けがはなかった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9a7c00dc742b4a56ce2daf6d067ff8e3a2ab68a4

 

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「なんで実子誘拐を平然と放送しているんだ……」とテレ朝の年末特番に視聴者絶句、サラッと言ってるけどコレ……

1:名無しさん




【年末特別授業】ユージが激白!!ヤンキーになって母親に殺されかけた事件とは!?いじめ、素行不良、母親との確執…壮絶なしくじり地獄

今回はユージ先生が「今だから話せる」しくじりを「NGなし」で大放出!“学生時代にドヤンキーとなり母親に殺されかけちゃった先生”として登壇!
母親から愛されていないという思い込みから非行に走った中学時代、そして「人生のどん底まで転落した」と振り返る高校時代。そこから更生を果たすまでを赤裸々に告白します。
どんな時もユージを信じ続けていた母親が仕掛けた“3つの作戦”がきっかけで、しだいにユージの心境に変化が生まれ…。
大波乱の経験の末にたどり着いた「ユージだからこそ言える人生の教訓」とは!?

https://tver.jp/episodes/ep5dbwhitq

 

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人類種族がとんでもなく胃が強い部類に入ると専門家が指摘、人間の胃液って異常なまでの強酸性だから……

1:名無しさん


 

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44件のコメント

クラウゼヴィッツの言葉を引用した群馬女子大の名誉教授、「哲学者なら戦争論くらいはちゃんと読め」と周囲から総ツッコミを食らう

1:名無しさん


 

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TBS出演したタレントがフジテレビで受けた“仕打ち”を暴露、番組出演中にある大物タレントに弄られた結果……

1:名無しさん


「汚ねぇんだよお前ら」麒麟・川島 フジテレビで受けた“仕打ち”を暴露、パワハラ疑惑にネットも騒然

 12月29日、お笑いコンビ『麒麟』の川島明がTBSラジオ『川島明のねごと』に出演。自身も過去に出演し、1982年から31年半放送された、『笑っていいとも!』(フジテレビ系)について触れた。その中で語った過去のあるエピソードが物議をかもしている。

 今回の放送では、お笑い芸人のフルーツポンチの村上健志と、しずるの池田一真を迎えて放送。番組冒頭から、笑いを交えながら話を進める中、川島が同番組に最後に出演した当時を振り返った。

「川島さんは当時、同番組に多数呼ばれており、最後に出演したのは10年以上前。相方の田村さんとコンビで出演した際、『タモリさんが、田村にうんこみたいな顔してるねと言った』と告白。その発言が、周りにいた芸人さんのフォローも相まってかなりウケ、手応えのある放送だったようです。

 しかし、本番後プロデューサーが楽屋を訪ねてくると『“汚ねぇんだよお前らは。昼から下品なこと言うな”と俺らが怒られた』と、当時の舞台裏を暴露。当然、川島さんは“タモリさんの楽屋に行ってください”と思ったものの、『“二度と使わねぇよ”とめっちゃ怒られた。田村がめっちゃかわいそうだった』と振り返り、そこから呼ばれなくなったというのです」(芸能プロ関係者)

 同番組にたくさん呼ばれていた麒麟がパタリと出なくなったというエピソード。この内容はリスナーも驚愕。X上でも拡散され、あまりに横暴なプロデューサーの振る舞いに様々な声があがった。

《例えられた方が番組に呼ばれないって、さすがフジテレビ》

《すごくフジテレビらしいエピソードだな….》

 2014年3月31日に32年の歴史に幕を下ろした『笑っていいとも!』。長年愛されていた番組だけに、悲惨な内部事情は驚きとともに呆れ声も聞こえてくる。

 フジテレビに至っては、2024年12月に明らかになった中居正広と女性とのトラブルをきっかけに、フジテレビ内部の体制が疑問視されてきた。今回のエピソードはフジテレビの“膿”がまたもや表面化したと感じる視聴者も多いようだ。

「フジテレビに関しては、設置した第三者委員会の報告書で、BSフジの報道番組のキャスターだった反町理氏や、石原正人元常務のハラスメントが認定されるなど、社内でのハラスメントが問題になりましたからね。そんな中、タレントに対して超高圧的な態度をとっていた人がまたいたとなれば、反発を受けるのは当然でしょう。

 とはいえ、時代的な背景を考えると他局も『うちは違う』と言い切れないのが実情ではないでしょうか。テレビが元気だった時代は、逆にいうとそれだけ局に力があったため、若手芸人のことなど相当軽んじられていたはず。もしも全芸人が過去のテレビ局の仕打ちを語りだしたら、とんでもないことになるでしょう」(前出・芸能プロ関係者)

 ひどすぎる暴言すら、氷山の一角なのだろう。

https://news.yahoo.co.jp/articles/3992cc0b3fb8cc6419856f5e686da0711e8c91f5

 

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「AIで就職難に陥った」と嘆くスタンフォード卒のエリート、それに対して一般アメリカ人が辛辣すぎるコメントを……

1:名無しさん


https://www.govtech.com/education/higher-ed/stanford-grads-struggle-to-find-work-in-ai-enabled-job-market

要約
「スタンフォードを卒業したIT関連の学位をもつエリートの就職先がAIが原因で全然決まらない。大問題だ」って話。
ただこの問題にたいしてアメリカ人の一般人がtweetしてたが、
あなたがたエリートは我々の仕事が機械化され、産業として衰退して失業した時に「衰退した仕事から転職しようと努力しなかった。ちゃんと勉強して、つねに考えをアップデートして市場価値を高めないからそうなったんですよ?」と自己責任論にしてきた。自分たちがAIで機械化されたら「泣き言」をいうのか。同じ言葉をそのまま返してやる。
とか言ってて「まぁそれはそうだよな」と思った。

 

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基準厳格化前に設立された法人4万4千社を調査、「これは資格を取り消すべきだろ……」な実態が明らかになった模様

1:名無しさん


全国で令和7年11月までの2年間に設立された資本金500万円の法人4万4千社余りのうち、約7千社の代表者の住所が中国国内だったことが31日、調査した民間会社への取材で分かった。日本で起業する外国人向けの在留資格「経営・管理」は資本金500万円以上の法人を設立すれば取得できたが、7年10月に資本金の下限が引き上げられるなど厳格化。ただ、多数の中国人が資本金要件の甘いうちに自国在住のまま起業し、在留資格を得た疑いがある。

資本金500万円の法人は日本人による起業も多い一方、外国人が経営・管理の在留資格を得ようと実体のない会社を設立するケースが続発。出入国在留管理庁は、資本金500万円以上の要件が諸外国に比べ低すぎるとして、3千万円以上とするなどの改正省令を7年10月16日に施行した。この動きを受け、データベース・マーケティング支援会社「ユーソナー」(東京)は7年秋、大阪市内に限って中国系の起業状況などを調査したが、今回改めて全国規模で調べ直した。

ユーソナーによると、在留資格取得に必要な下限の資本金500万円で設立された法人は、令和5年12月から厳格化翌月の7年11月までに全国で計4万4224社。特に厳格化直前の7年9月は、月別では最多の3296社に達した。一方、すでに厳格化された7年11月は過去2年で最低の975社にとどまった。

また、この2年間に資本金500万円で設立された全国の法人のうち、約7千社(全体の16%)の代表者が自宅住所を中国国内としていた。自宅住所が中国国内というケースは、厳格化直前の7年9月には約700社(同21%)にのぼった一方、厳格化を経た7年11月には約30社(同3%)にまで激減していた。

外国人企業に詳しい専門家は「資本金500万円の法人で、代表者の住所が中国国内であれば、ほとんどが移住目的とみていい。要件の厳格化によって歯止めはかかったが、すでに多くの中国人らが、ブローカーの協力などで在留資格を得たのだろう」と指摘する。

出入国在留管理庁のまとめによると、経営・管理の資格で在留する外国人は、令和元年末時点の2万7249人から、7年6月には4万4760人に増加。うち中国人は、1万4442人から2万3747人に増えた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/2a7e56abc5d129e4e59df0d7f5f20f8011dce708

 

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高市首相の圧倒的影響力に選挙関係者も驚きを隠せず、他の政治家とは文字通り桁違いだ……

1:名無しさん


 2013年のネット選挙解禁から歴史をたどってきた中で、今、何が起きているのか。ニュース番組『わたしとニュース』では、選挙ドットコム副編集長の伊藤由佳莉氏とともに、激変するネット選挙の実態を分析した。

■ YouTube再生数が激増、2025年参院選「17億回」の衝撃

 ネット選挙解禁当初はFacebookやブログが主流だったが、現在はYouTube動画での視聴が急増しているという。YouTube動画の調査を行う選挙ドットコムの伊藤氏は、2025年の参院選におけるYouTubeの選挙関連動画の総再生数について、驚きのデータを提示した。

「2024年、大きな分岐点となったのが都知事選、衆院選、兵庫県知事選。一番多かったのが都知事選の4億6667万回超で、いわゆる石丸伸二氏の“石丸旋風”が影響した。今年はどうなるかと思っていたが、2025年の参院選は合計17億4823万回超で都知事選の4倍超え。非常に皆さんが見る割合が増えて、再生数が増えている状況だ」(伊藤氏、以下同)

 注目すべきは、その発信主体の内訳だ。政党による発信は7.3パーセント、候補者は2.8パーセント、残りの89.3パーセントが「第3者」による発信となっている。「第3者とは、政党と候補者以外の方が投稿されているもの。中にはネットメディアやテレビ、新聞社が立ち上げているもの、また、第3者のいわゆる切り抜き職人のような方たちが投稿されているものも含まれる」

 なぜここまで激増したのか。伊藤氏は「情報を取得する源として、今までのマスメディアだけでなく、ネットメディアが使われてきていることもある中で、選挙の情報についてもここで探す方たちが増えてきている。見る事も増える。これはアルゴリズムがあるので、一度選挙に関するものを見ると、関連動画としておすすめに出てくるので、それをどんどん見ていくということに繋がっている。

そうした中で、第1次発信だけでなく、第3者発信の中にはテレビ番組や街頭演説を切り抜いたものなどいろいろあるが、再生産し拡散する動きが参院選で進んだ。これは不可逆的に今後も進んでいくのではないか」との見方を示した。

 一方で、政党や候補者発信の動画については、割合が低いように見えるが、過去と比べると増えてきているという。
「1次発信に取り組む政治家や政党も増えてきているので、その辺りは有権者にとってもいい素材になっている。一次情報を発信すれば、誹謗中傷やデマに対しての打ち返しの素材として使える面もある。量が増えてきた分、質を上げていく動きにも繋がっていくとさらに良いと思う」「政治家や候補者にとってはやって当然という世界になってくる」

■ 高市総理が「一強状態」 ネットが動かす数百万票の威力

 こうしたネット上での存在感において、圧倒的な数字を見せているのが高市早苗総理だ。

 伊藤氏も驚いたというデータによると「2025年7月頃に一番Youtube動画の再生数が多かったのは参政党の動画。これは参院選での躍進にあわせてグッと伸び、1週間平均で約1.5億回だった。高市氏が総理総裁に就任した10月末辺りには、高市氏の関連動画の1週間平均が4.5億回を超える水準に達した。それに釣られる形で自民党の動画も上がっている」という。

高市氏の動画は政党を凌駕するくらいの一強状態になっていることがすごく興味深いデータ。元々、高市氏という政治家はネット発信力が強い方。ネットで情報を得る方たちが高市氏の支持層に多いこともあり、そういった方たちが見る回数も増え、総理になったことで会見なども増え、切り抜くための素材も増えた事も影響している」

 では、こうしたネットの影響力が実際の票数にどの程度結びついているのか。

 伊藤氏は「例えば、目安として『500万票』というのが1つあると思っている。参政党が参院選の比例票で取ったのが742万票。全てがネット選挙の影響だけではないと思うが、今までテレビに出られない時代もあったので、その頃からネットやSNSで支持を広げてきたこともあり、それを考えると大体8割くらいの500万という数字は、動かせ得る可能性がある票数なのではないか。今ネット選挙は、少なくとも数百万を動かせる威力は持っていると考えている」と述べた。

 一方で、ネット選挙の影響力が増大する中で有権者が注意すべき点もあるという。

 伊藤氏は「ご注意いただきたいのは、アルゴリズムがあること。関心があるものを見ると、それに似た意見ばかり集まってくる。他の人のネット上には、あなたとは全く違うものが流れているので、今流行っている動画かどうかの見極めというのはなかなか難しい」と指摘する。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/abd59d0fd0172564ade257085649f0670ceb7799

 

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悪質コンサルの指導で「前代未聞の不正受給問題」が起きている模様、コンサルの主張を多数の企業が鵜呑みにした結果……

1:名無しさん




衝撃の事実:全国178社、総額19億円超の返還へ

2025年12月、人材開発支援助成金をめぐる不正受給問題は、これまでにない規模へと拡大しました。

・東京労働局による認定
2025年12月19日、東京労働局は、特定の訓練機関が関与した管内11事業所において、総額約6,217万円の不正受給があったと公表しました。これらの事例では、「申請事業主に訓練経費の実質的負担なしで助成金を申請させるスキーム」が用いられていました。

・全国178社への波及と19億円の請求
当該訓練機関であるコンサルティング会社が12月25日に行った報告会によれば、同様のスキームにより返還対象となる企業は全国で178社に上り、その返還総額(違約金・延滞金を含むペナルティ合計)は約19億4,000万円という巨額に達することが判明しました。

これは1社あたり平均1,000万円を超える負担となり、多くの中小企業にとって存続を脅かす危機的状況です。

背景にあるのは、「助成金を使えば実質0円」「手出しなしで研修可能」という、制度の趣旨を逸脱した甘い勧誘です。多くの経営者が、コンサルタントの「適法である」という説明を信じ、複雑な資金還流(キックバック)スキームに取り込まれてしまいました。

企業が直面している4つの重大リスク

今回の事案で調査対象となった、あるいは今後対象となる企業は、以下の複合的なリスクに直面します。

・ 巨額の金銭負担
受給額の全額返還に加え、20%の違約金と、受給翌日からの年3%の延滞金が一括請求されます。

・ 社名公表と信用失墜
原則として、不正受給を行った事業主名・代表者名が公表されます。これは「デジタルタトゥー」として半永久的に残り、取引停止や融資引き上げを招きます。

・ 助成金の受給停止
向こう5年間、あらゆる雇用関係助成金の受給資格が剥奪されます。

・ 刑事責任の追及
悪質性が高いと判断された場合、刑法第246条(詐欺罪)として刑事告発される可能性があります。組織的な関与が疑われる本件では、特に警戒が必要です。

全文はこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000053149.html

 

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”日本でしか作れないような音楽”がアメリカで大ブームになっている模様、「我々が一番、ビックリしています」と業界関係者も驚きを隠せず

1:名無しさん


どこかにしまっておいた「レコード」は今が“チェック時”だ。思っているよりも高い価値があるかもしれないからだ。

アメリカでは昔の日本のレコードの人気が沸騰している。

普通のものでも60ドル(約9000円)ほど、人気があるものだと150ドル(約2万2500円)以上にもなる。アーティストのサイン入りのアルバムは1000ドル(約15万円)を超えるのが現状だ。

価格高騰の背景にあるのが日本の「シティーポップ・ブーム」。
その現状を取材した。

「シティーポップ」とは?

シティーポップとは、主に1980年代から1990年代に日本で人気のあったポップ音楽で、山下達郎さんや竹内まりやさん、杏里さんなどが代表的なアーティストとして名を連ねる。

ファンクやジャズ、ソフトロックの要素を取り入れ、「恋愛」や「夜の街」、「都会での生活」などをテーマにした歌詞が多いのが特徴だ。

これまで海外ではあまり知られていなかったジャンルだったが、状況が変わったのは2017年。竹内まりやさんの1984年の曲「プラスティック・ラブ」をファンがカバーした約8分の動画がYouTubeに投稿され、この動画がSNSを通じて世界中に広まり、大きな話題となった。

このリバイバルで驚かされるのは、人気に火がついたのが日本ではなく、アメリカや海外だという点だ。また、昔からのコレクターではなく、10代や20代の若い人たちからの需要が高く、彼らは1枚のシティーポップのレコードに60ドル(約9000円)以上を出すこともいとわない。

「我々が一番、ビックリしています」

この現象の実態を探ろうと、ニューヨーク市ブルックリンにある若者に人気のエリア「ウィリアムズバーグ」のレコード店を訪ねた。

7年前に店舗を構えた「フェイスレコードNYC」は日本の中古レコードを仕入れ、アメリカのコレクターや音楽ファンに販売している。マネージャーの間宮祐一さんに話を聞いた。

―――日本のレコードへの関心は?

「オープンしたての時はまだレコードブームがなくて、そんなに売れなかったんですけれど、コロナ(禍)ぐらいからとても売れるようになりました」

「シティーポップのブームが来る前は本当に10%ぐらいの売り上げだったんですけれど、シティーポップ・ブームとジャパニーズフュージョン・ブームが来てから、今だと8割方が日本のレコードで2割が他のレコードで、逆転しました」

―――シティーポップを購入するのは主にどのような人?

「やっぱり10代、20代、30代の方はとても多いですね。若い方がメインなっています」

インタビュー中、間宮さんはカウンターの後ろに手を伸ばし、今一番人気だというギタリストの高中正義さんの1976年のアルバム「SEYCHELLES」を取り出した。

「これは…めちゃくちゃ高いです。150ドルぐらい(約2万2500円)…大人気です」

なぜシティーポップが人気なのか。

「何でですかねぇ…やっぱり日本でしか作れないような音楽で…キャッチーなんでしょうね。ギャル文化とか日本独自の文化を今の若い人たちがクールだと思っているんだと思いますね」

「正直、我々も想像していなかったので…シティーポップのブームくるなんて多分うちの会社の人も誰一人、想像していなかったので、たまたま運がよくやれたという感じで」「我々が一番、ビックリしています」

取材中、何人もの客が店を訪れた。ある若い男性客は店内を少し見渡し、しばらくしてから日本のジャズ・フュージョンのバンド「カシオペア」が1982年に出したライブアルバム「Mint Jams」を、約70ドル(約1万500円)で購入した。

男性にシティーポップの人気について聞いた。

「ニューヨークで、ここまで広がるとは思っていませんでした。特に、SNSの影響が大きいと思います。私が音楽を聴いていると『この人は誰ですか?』『いまの、高中正義ですか?』と声をかけられることがあり、嬉しくなります」 

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/1944a47a0ea7432a8c5cc3fc838e90e959cb0465

 

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「女性の孤独死対策に本腰を入れる」と宣言した野党の某女性議員、周囲からファクト付きで批判を食らいまくってしまい……

1:名無しさん




蓮舫氏は29日、自身のXで「次に取り組みたいのは『おひとり様』政策です」と宣言。「一人で生きる選択をした女性が、貧困や孤独に追い込まれる現実。それは、もはや自己責任ではありません。政治が向き合う課題です」とつづっていた。

この蓮舫氏の投稿に対して、Xユーザーからは「男女差別」「男女問わずだと思います」といった声が上がり、ひろゆき氏も「男性女性問わずに、課題と言って良いのでは?」と疑問を投げかけた。

一方、蓮舫氏はこうした声に対し、「おひとりで生きる男性も、もちろん支援の対象です。同時に、現実として単独世帯の高齢女性は、相対的貧困率が4割を超えています。性別で線を引くのではなく、リスクの高い現実から、政治が責任を持って向き合う。分断ではなく、包摂へ。それが私の考えです」と反論している。

https://www.msn.com/ja-jp/news/opinion/ar-AA1TjcBP

 

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キリスト画の修復に失敗したスペイン老女が死去、「実はあの絵はああなる予定ではなかった」と意外な事実が明らかに……

1:名無しさん


実際のところは彼女にはこうした絵画修復の経験が多数あり、そのキャリアでも初だったフレスコ画、それもほとんど消えかかっていたものの修復で苦闘する途中に現地を一時離れた間の途中過程を何者かにネットにあげられてしまった、という経緯は覚えておきたいところ。

戻ってきたときには「盛り上がって」しまっており続きの作業に入れる状態ではとてもなく、逆に莫大な経済効果を生むようになったことから「神の思し召し」として結果を受け入れたとか。





10年以上前にイエス・キリストのフレスコ画の修復に失敗し、世界的な注目を集めたスペイン人女性セシリア・ヒメネスさんが死去した。94歳。

ヒメネスさんは2012年、スペイン北東部ボルハの教会にある100年以上前に制作されたフレスコ画「エッケ・ホモ(この人を見よ)」の修復に失敗。世界中のメディアに取り上げられ、世界的に有名になった。

ヒメネスさんの修復でキリストの顔は認識不能となり、インターネットには反響、ミーム、そしてマイケル・ジャクソンやホーマー・シンプソンといった有名人を起用したパロディーがあふれた。

ヒメネスさんの修復により、キリストの姿にたてがみのようなものが付け加えられたため、地元の芸術家エリアス・ガルシア・マルティネスさんが1910年代に制作したこの小さなフレスコ画は「サルのキリスト」というニックネームで呼ばれるようになった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/2d53f6a03d4b4f3fb298c5bb5d39d4b855bfdbae

 

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