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3件のコメント

失脚寸前の危機に陥ったFIFA会長がまた爆弾発言、「もう落選どころか退任迫られるんじゃねえの」と周囲唖然

1:名無しさん


FIFA会長、トランプ大統領を大絶賛「あなたがいなければ、W杯はこれほど素晴らしい成功を収められなかった」

 国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長が、ここまでのFIFAワールドカップ(W杯)2026を振り返った。

 北中米で開催されているW杯も、3位決定戦と決勝戦を残すのみとなった。そんななか、インファンティーノ会長はニューヨークのマンハッタンにあるトランプタワーで、アメリカ合衆国のドナルド・トランプ大統領らとレセプションを実施。

 そこで「大統領、アメリカンドリームは現実のものとなりました」としつつ、「私たちは世界を一つにまとめた」と今大会の成功を強調した。『ESPN』が伝えた。

「大統領、あなたは人に褒められる必要はありませんが、あなたがいなければ、このワールドカップはこれほど素晴らしい成功を収めることはなかったでしょう」

 スペイン代表とアルゼンチン代表の決勝戦では、優勝チームに対してトランプ大統領から黄金のトロフィーが贈呈される。

 トランプ大統領は「史上最も偉大なスポーツイベントの一つ」としつつ、「日曜日のスペインとアルゼンチンの試合、幸運を祈る。そして、より強いチームが勝利することを願う」とした。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b56bc1287d6d852fc6b4576d308fc658610e4899

https://i.imgur.com/Z44MVy0.jpeg

 

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8件のコメント

東京の地価高騰にビビった女性タレント、「東京に住む意味って何?」と思わず我に返ってしまい……

1:名無しさん


藤田ニコル、マイホーム問題に悩む「東京なんか全部億。億でもほっそ~い」

 モデルでタレントの藤田ニコル(28)が、18日放送のTBSラジオ「藤田ニコルのニコニチ」(土曜午後9時)に出演。東京のマンション価格上昇に頭を悩ませた。

 ゲストのタレント平野ノラとトーク。子どもの誕生を控え、住宅の購入を検討しているというリスナーからのメールが寄せられると、平野は「私は1年ぐらい前から毎日見てます、物件。マイホーム(戸建て)にするか、マンションにするかどうするか」と明かした。

 藤田は「私、賃貸でやってますけど、マジで買っておけばよかったなって思うくらい、マジで…ヤバい」とマンションの値上がりに衝撃。

 平野が「ヤバいよね?値上がりがね。信じられないくらい。恐ろしいですよ」と応じると、「恐ろしいです。この期間払ってたってことは、これをためて…ためてっていうか、買っておけばいけたじゃんみたいな」と後悔した。

 平野が「そんな家買うなんて発想ないじゃん。なかったよ。誰も教えてくれなかったよ」と嘆くと、藤田は「今が一番安いって何でも言いますよね」。

 平野が「でも今めっちゃ高い」とため息をつくと、「でもこの先あの時買っておけばよかったなってなるかもしれないし」と悩ましげに語った。

 物件情報のチェックを日課にする平野が「ぶっちゃけさ、金額がバグっちゃってるんだよね。ずっと見てるから」と苦笑すると、

 藤田は「おかしいですよね。何億。東京なんか全部億。億でもほっそ~い。億なのに…億なのにほっそい」とぶっちゃけ。

 「それ考えると、東京に住む意味って何?ってとこまでいって。その億を払うのであれば、実家もないけど埼玉で億の方が。大豪邸。子ども走り回れる」と悩みは尽きない様子だった

https://news.yahoo.co.jp/articles/59828c7b70a52c64d16d74c90a1a75066f2b715d

 

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某国の求人詐欺が国際的な大問題に発展、現地政府を激怒させてしまった結果……

1:名無しさん


求人詐欺でロシア戦線へ、ボツワナ政府「自国民の被害が深刻な水準に」

ボツワナ政府は18日、巧妙な求人詐欺に騙された末に、ロシアによるウクライナ侵攻での戦闘への参加を強いられるボツワナ国民の数が「深刻な水準」に達していると発表した。

ここ数か月、アフリカの複数の国が、自国民が騙されてロシア軍のために戦わされ、その多くが戦場で死亡していると報告している。

ボツワナの国際関係・協力当局は「最近の報告によると、こうした契約に誘導されて誤った道へ進んでしまうボツワナ人の数が、深刻なペースで増加している」と指摘した。

同省によると、被害者らは現地に到着すると「実戦への参加を強制されている」という。さらに「前線にいるボツワナ人から、直面している危険な状況を説明する悲痛な電話が、現在も同省に寄せられ続けている」と説明した。

発表では、ロシア国内にどれだけのボツワナ国民がいるかという具体的な人数は明らかにされなかった。政府は昨年12月の時点で、少なくとも2人のボツワナの若者が勧誘された可能性があると述べている。

2月中旬には、調査団体「オール・アイズ・オン・ワグネル(All Eyes on Wagner)」が、ウクライナ戦線で戦わせるためにロシアが2023年1月から2025年9月までの間に勧誘したとされる、1400人以上のアフリカ人の氏名を公表した。そのうち300人以上が死亡したという。

その報告によると、最も多かったのはエジプト、カメルーン、ガーナからの渡航者だった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b93f1cf04142c55c3a31f8e531c6acb8db20c77b

 

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「日本の有名人の身長は一般的に低い」と主張した中国の動画、内容が突っ込み所だらけすぎて……

1:名無しさん


🇨🇳🇯🇵 中日歴史有名人の身長比較。歴史上、日本人の身長は一般的に低く、中国人から「倭寇」と呼ばれ、「倭」の字は身長が低いという意味である。



ニューヨーク市立大学の考古学者が「第4回世界東アジア考古学学会」で、体質人類学的に見て身長の高さが人類の栄養状態の重要な指標となることを指摘。5000〜6000年前の仰韶時代から唐の時代(西暦618〜907年)までの、中国人の骨格を分析したところ、仰韶時代の男性の平均身長は1m69cm〜1m70cm、女性が1m63cmと、唐時代の中国人よりも身長が高かったことが立証し、古代人の栄養状態はきわめて良好だったとの推論を発表した。

研究によれば、人類は有史以来、数百万年にわたり狩猟採集生活を送っていたが、現代人が想像する以上に、自然の中で栄養をバランスよく十分に摂取していたとみられる。中国人の身長は、仰韶時代の末期から低くなり始めたが、これは気候の変化や農業の発展、人口の増加により、自然から得られる食べ物の種類が減ったことが原因だという。

「同様の事例は、世界各地における古代人の骨格の研究からも発見できるだろう」と指摘。アメリカでも原住民の栄養状態は良好だったが、スペイン人がアメリカに入って以降、食生活が“豊か”になった一方で身長は低くなったとの例を挙げている。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b20125-s0-c30-d0000.html

 

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新宿の某店が「思想が相当強い」と評されたことに激怒したリベラル派、証拠を出せ!と詰め寄って実際に出されてしまうと……

1:名無しさん




関連記事
https://you1news.com/archives/200991.html

 新宿駅構内のビア&カフェ「BERG(ベルク)」に張られたポスターが注目を集めている。反戦の思いが込められたとされるジョン・レノンの楽曲の一節「WAR IS OVER!」の文字がおどるポスターについて、朝日新聞が『「戦争反対」は政治的ですか?』との見出しで報じた。記事では「政治的過ぎる」「飲食店にふさわしくない」などのクレームが入っているなどと伝えられ、SNSを中心に議論が起きている。

 一方のBERG側は、「戦争反対」は数あるポスターの1枚でしかなく、反対や批判の声はたまにしかないとしているが、井野朋也店長はXで「人として生きてる限り『政治的』でないことの方が難しいんですから」とも発信している。「戦争反対」が論争になる背景は。そして芸能人やアスリートの政治的発信はタブーなのか。『ABEMA Prime』では「政治的」とは何か考えた。

https://times.abema.tv/articles/-/10120661?page=1

 

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小泉防衛相が核武装について言及した件、核タブーで言論封鎖できると信じていたリベラル派が激怒している模様

1:名無しさん




 小泉進次郎防衛相は18日までに公開されたインターネット番組で、防衛力強化のために、核兵器に関する議論の必要性に言及した。日本国内において議論するのが難しい課題だとした上で「触れざるを得ない」と述べた。政府が年内に改定する安全保障関連3文書を巡る検討を念頭に置いたものとみられる。

 フランスやフィンランドが、核抑止の強化に前向きな政策を展開していると説明。日本の安全保障環境が厳しくなっているとした上で「議論をすること自体が認められないテーマがあるのは変えないといけない」と指摘した。 

https://news.yahoo.co.jp/articles/2220256f8e58fa508133551260482120c8393625

 

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62件のコメント

「ここ5年の日本の衰退スピードに中国は正直ドン引きしている」とリベラル派が主張、従来は日本が没落するのは2040年頃と考えていたらしいが……

1:名無しさん




2026年初頭の日本の経済成長率は予想を上回った。しかし、高市早苗首相は、中東戦争によるインフレ懸念が高まる中、追加予算の編成を検討している。

世界第4位の経済大国である日本の第1四半期の国内総生産(GDP)は0.5%拡大し、市場予想の0.4%を上回った。

内閣府のデータによれば、個人消費と企業投資の伸びが拡大に貢献した。

これは、2025年前期の0.2%増(前期の0.3%増から下方修正)に続くものである。

このデータは、高市首相が成長率維持のために補正予算案の編成を計画している中で発表された。

全文はこちら
https://www.arabnews.jp/article/business/article_177272/

 

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中国製AIを使用させられた金融関係者、「私は今の中国のAIに絶望しています」と悲しすぎる本音を告白

1:名無しさん


先日、中国の金融機関に勤める中国人の知人と話す機会があった。現在の中国経済を、現地に身を置く彼はどう見ているのか。知人との対話の内容を、ここに再現して紹介する(安全上の配慮から、個人の特定につながる情報は抽象化・改変しているのでご了承いただきたい)。<中略>

──中国の景気は簡単には回復しない。そう考えてよいのでしょうか。

「そう思います。私にも先が見えない。しかし、金融業界にいる人間として、不動産バブル崩壊以上に懸念していることがあるんです」

──それはいったい何ですか?

「AIです。私は今の中国のAIに絶望しています」

──しかし、中国にはディープシーク(DeepSeek)のような高性能なAIがあると聞いていますし、政府も重点産業として育成しているのでは?

「確かに、中国のAI開発能力は米国に引けを取らない。優秀な人材がそろい莫大な投資があるのは事実です。しかし、私たち金融機関の人間には、ほとんど役に立たないのです」

「金融の要諦は、不良債権の額や資金流出の動向、そして未来の景気予測といった『情報の解析』にあります。しかしディープシークに聞いても、返ってくるのは当局の意向を反映した紋切り型の答えだけ。世界の金融関係者はAIを駆使して情報を深掘りしているのに、中国の金融機関だけがAIから『当たり障りのない回答』しか得られない。これでは世界から大きく後れをとることになります」

──VPNを使えば、グーグルのGeminiなどにもアクセスできるのでは?

「VPNは原則禁止です。建前上は都市部を中心に数千万人が使っているとされていますが、ある人はこれを『スピード違反』と呼んだ。皆やっているが、捕まるのは一部だ、と」

──ならば、それを使えばいいのでは?

「かつてはそうでした。しかし今は違います。国家安全維持法、スパイ防止法、愛国法などが次々に整備され、監視の目はかつてないほど厳しくなっています。VPN利用で拘束された事例も大きく報じられるようになりました。

 当局は、誰がVPNを使い、何を検索しているのかを検知できるといわれています。地方政府の不良債権問題を調べれば、それだけで『スパイ』と見なされるリスクがあるのです」

矛盾していることを平気で行う中国政府
──香港なら状況は違うのではありませんか?

「かつて当局は香港を大目に見ていましたが、今は締め付けが激化しています。香港であってもVPNで中国経済の核心に触れることは極めて危険です。どこからが『スパイ』の線引きになるのか、明確な基準がない。中国は法治国家ではなく人治国家です。法律があるようでいて、昨日まで許されていたことが急にダメになる。

 当局は経済運営に自信を失い、資金の国外流出を極端に恐れています。そんな中で世界の金融事情を探るのは、あまりにリスクが高い」

──非常に息苦しいですね。

「そうです。皆、萎縮しています。中国の金融機関は、市場ではなく当局の命令で動かされるようになった。当局の意向に逆らえば即逮捕という緊張感の中で働いています。

 我々は公務員と並び、大手金融機関という『安泰』な場所にいますが、かつてのような自由なビジネスはできない。今の若者が国有銀行を目指すのは、自由を求めてではなく、経済が停滞する中で『生き残る場所』として選んでいるに過ぎないのです。ボーナスが減ったので爆買いはできませんが、デフレのおかげで生活自体は維持できています(笑)。

全文はこちら
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/95999

 

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皇室典範の件で英BBCが上から目線で口を挟んできた模様、「お前らはまず自国の心配をしておけよ」と日本側から猛反発を食らい……

1:名無しさん


日本、皇位継承の規定を緩める 女性天皇を認めないことは変わらず

森来実(もり・くるみ)東京特派員、コー・ユー(シンガポール)

日本の国会は17日、皇族の規模縮小への懸念が高まるなか、皇位継承の規定を緩める皇室典範改正案を可決、成立させた。

改正案は、この日の参院本会議で可決された。皇族が旧宮家の15歳以上の男性を養子に迎えることを認める。女性皇族が皇族以外の人と結婚した場合に皇族の身分を維持することも認める。

女性天皇に関しては、国民の幅広い支持があるにもかかわらず、これを認めないことに変更はない。現天皇の唯一の子どもの愛子さまは、依然として皇位継承の資格をもたない。

https://www.bbc.com/japanese/articles/c62e4pdnmllo

 

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イスラエル企業への助成に某野党支持者が猛反発、「日本はアジアのイスラエル」と揶揄しようとした結果……

1:名無しさん




 経済産業省は14日、イスラエルの半導体製造会社「タワーセミコンダクター」の日本法人に、最大約1600億円の助成を決めたと発表した。タワー社は富山と新潟の両県にある生産拠点で、光電融合と呼ばれる次世代技術に用いる半導体を製造する。

 光電融合は、光信号を電気信号に変換することなく情報を伝えられる技術だ。電力の消費が少なく、高速で大容量の通信も可能となる。国内ではNTTがこの技術を使った「IOWN(アイオン)」の開発を進めている。

 タワー社は、まずは2027年5月から新潟の拠点で生産を始め、次に富山で立ち上げる。300ミリのシリコンウェハー換算で、最大で合計月1万8千枚を生産し、全体の投資額は約6千億円にのぼるという。

https://www.asahi.com/articles/ASV7H2FPQV7HULFA00PM.html

 

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海外で絶賛された『中国式のカネを使わない冷却システム』、「温帯地域でこんなの使えるか!」と総ツッコミを食らい……

1:名無しさん


🚨 中国で雨をエアコンに変えました。

山西省の住宅団地が屋根に霧を設置し、数分で気温を最大8℃下げます。

噴霧された水で建物全体を冷やし、空調に何もお金を使いません。



中国中部の山西省で、住宅団地を対象とした独自の屋屋上ミスト冷却システムが国内外で注目を集めている。屋根に細かい水の霧を噴射することで、数分以内に表面温度を5〜8℃低下させ、空調に頼らない「自然冷却」を実現するという。スペイン語圏のAI関連アカウントが「雨をエアコンに変えた」と紹介した投稿がX(旧Twitter)で数百万回閲覧され、急速に拡散した。

このシステムは、山西省運城市の集合住宅に設置された。屋根全体に高圧の微細ミストを散布し、水の蒸発熱を利用して建物の熱を奪う「蒸発冷却」の原理を応用している。人間の汗が体温を下げる仕組みと同じで、気化する際に周囲の熱を吸収するため、効果が即効性が高いのが特徴だ。現地報道によると、夏の猛暑期に稼働させると、建物内部の温度上昇を抑え、エネルギー消費を大幅に削減できるという。

中国外交部の毛寧報道官関連アカウントが発信した動画では、屋根から人工の雨が降るような光景が映し出され、視覚的にもインパクトがある。気候変動による熱波が世界的に深刻化する中、中国はこうした低コストの適応策を積極的に試行している。類似技術は屋外イベント会場などでも使われてきたが、住宅団地規模での本格導入は珍しい事例だ。

一方で、専門家やネットユーザーからは実用性への指摘も出ている。日本のような高湿度地域ではミストにより湿度が急上昇し、逆に体感温度が上がる「熱帯化」の懸念がある。また、水質管理が不十分だとレジオネラ菌などの細菌繁殖リスクも指摘されており、定期的なメンテナンスが鍵となる。

 

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皮膚が雑菌に感染し腫れ上がる危険な民間療法、そこに地方議員がStage4のがん患者を連れて行って……

1:名無しさん




令和8年7月18日(土)
癌のステージ4、要するに末期の方のお世話をすることになり、少しでもお役に立てればと、ともに酵素風呂に参りました。病は気からとも申しますので、心が解放されて素晴らしい景色や、人の情、健康な食材で心の整った方に調理して戴く食事。
少しでも少しでも良くなれと祈る気持ちも添えて・・・。

遠方よりお越しで、8時間もかかり現地に到着。本当は、お昼くらいに到着したら周辺の観光案内もと思っていたので残念でしたが、小雨☔降りしきる状態で、時に激しく降る時もあり、あきらめもつきやすい。ここは入れる人が決まっている場所だそう。来れる人は来れる、来れない人はいくら所望しても来れない。という場所だそうです。
私が一番最初にここを訪れた大広間で寛ごうとしていたら、ドアをがらりと開けて、『斉藤新緑』が「おお❣」と入ってきた時にはさすがの私も、度肝を抜かれた💦記憶が昨日のように。(笑)

https://x.com/toshie_fujisan/status/2078604425883746624

 

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韓国社会の優秀性を絶賛する某映画評論家、韓国は日本より圧倒的に平均年収も高く国民負担率も……

1:名無しさん




韓国の昨年の求職者1人当たり働き口の数は平均0.36件にとどまった。過去最低だ。製造・建設業などの不振による雇用寒波は新人社会人の20代で特に激しかった。

国政モニタリングシステムの「雇用センター求人・求職と就業現況」によると、昨年雇用センターの求人倍率は0.36倍と集計された。関連統計が公式承認された2001年以降で最低値となった。コロナ禍で雇用が急減した2020年の0.39倍よりも低い数値だ。

これは景気不振で企業が採用規模を縮小した影響と分析される。昨年の求職人数は359万9671人でこれまでと大きな違いはなかったが、求人人数は129万5179人と大幅に減った。求職人数は2020年に329万人、2022年に357万人、2024年に331万人など同水準で推移する傾向だ。これに対し、求人人数は2021年に197万人、2022年に240万人に増えたが、2023年が208万人、2024年が165万人、昨年が129万5000人と急減した。仕事を探す人数に大きな変化はないが、働き口だけ大きく減った形だ。

https://japanese.joins.com/JArticle/345031?sectcode=300&servcode=300

 

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森の中でヒグマに不意を突かれたハンター、格闘戦でヒグマの片目を潰して逆に仕留める超人ぶりを発揮して……

1:名無しさん




男性は、有害鳥獣捕獲のための巡回活動中で、林の中を歩くクマを発見し発砲しました。手応えがあったため、確認のために林に入ったところ、潜んでいたクマに不意を突かれ、襲われたものとみられています。

急に襲われたため、男性は激しく抵抗しました。

男性は「素手でクマの目を潰した」と話していて、実際に発見された死んだクマも片目が潰れていたということです。

男性は格闘しながら再度発砲してクマを仕留め、自力で車を運転して村内の診療所へ向かい、救急車で帯広の病院へ搬送されました。

村では、対策本部を設置し、防災行政無線の放送やメールの配信、近隣農家や湖南区・更別区の行政区長への直接連絡による周知したということです。

男性がクマに襲われた場所は、以前から目撃情報が多く、特に巡回を強化していた場所だったということです。

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/hbc/2811940?display=1

 

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車線を逆走して警察に捕まった海外観光客、「日本は左車線で私たちにとっては逆ですよ」と憤懣やる方ない様子を見せ……

1:名無しさん




さらにここ数年、富士山周辺で急増しているのが、外国人観光客のレンタカーによる事故だ。

山梨県警によると、富士山周辺で発生した外国人観光客のレンタカーによる交通事故は、インバウンドの増加とともに4年前の20倍以上に増加。2025年は975件に上り、このうち5件は人身事故だった。

さらに2026年も増加傾向が続いており、5月末までに566件を記録。前年を上回るペースで推移している。

日本での運転に不慣れな外国人観光客からは、交通ルールの違いに戸惑う声も聞かれる。

スペインから訪れた観光客は「ここに来る途中で警察に止められたんです。私たちが右車線を走っていたから。スペインは右車線ですが、日本は左車線で私たちにとっては逆ですよ!」と話した。

富士山周辺にある河口湖近くのレンタカー店では、コロナ禍明け以降、外国人利用者が約5倍に増加。外国語のパンフレットを用意し、出発前の外国人観光客に日本特有の交通ルールについて説明している。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f2be0581026b0cc4a8b5278728605440c06d957a

 

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国旗損壊罪の成立に激怒したリベラル派、予想通りすぎる行動を取り始めて呆れる人が続出中

1:名無しさん




日本国旗を傷つける行為を罰する「国旗損壊罪」法が17日、参院本会議で与党などの賛成多数で可決、成立した。2年以下の拘禁刑または20万円以下の罰金といった罰則を設ける。処罰対象の線引きに曖昧さが残り、今後の運用に慎重さを求める声が出ている。

同法は公布から20日後に施行される。政府高官によると、公布日は未定という。

自民党と日本維新の会、国民民主党、参政党が法案を共同提出していた。「人に著しく不快または嫌悪の情を催させるような方法」で公然と国旗を損壊・除去・汚損した場合に罰する。

自民党は実写映画の損壊シーンの上映や人工知能(AI)で生成したものなどは罰則対象にならないと例示した。国旗への寄せ書きやお子さまランチの旗の損壊といった暮らしに溶け込む行為も対象外とする。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA170XN0X10C26A7000000/

 

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野党の妨害活動が日本の国益のガチでダメージを与えた模様、「国内にいたのに審議拒否してた連中が!」と猛批判を浴びており……

1:名無しさん


衆院議院運営委員会は17日の理事会で、パプアニューギニアなどを訪問する予定だった自民党の小林鷹之政調会長ら4人の海外渡航を認めないと決めた。今国会の会期延長を巡り、延長期間中の海外渡航に野党が反発した。

 国会開会中の海外渡航には議運委の承認が必要になる。今回、17日までの会期が25日まで延長されたため、もともと延長期間中に渡航する予定を立てていた小泉進次郎防衛相、茂木敏充外相のほか、小林氏ら自民議員11人が申し出た。

 これに対し、野党側は閣僚以外の渡航に反発。中道改革連合の重徳和彦国対委員長は記者団に「与党の都合で延長しようという話だったにもかかわらず、与党幹部が海外渡航する予定を既に組んでいた。これは職場の放棄と言える態度だ」と述べた。国民民主党の玉木雄一郎代表は党会合で「国民からどう見られるのか。よく野党に対して『審議拒否』と言うが、これは職場放棄ではないか」と指摘した。

 その後開かれた臨時の衆院議運委理事会で、野党側は「国会の委員長や理事と、党7役を務める幹部」の渡航を認めないと主張。該当した小林氏を含む4人の渡航が取りやめとなった。【富美月、源馬のぞみ、大野航太郎】

https://mainichi.jp/articles/20260717/k00/00m/010/490000c

 

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中国が関与したジャカルタ高速鉄道を外信が絶賛、だが伝えている情報をよく見てみると……

1:名無しさん


https://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/6/1/810wm/img_61ae289c1455b5a6b3748db199c12b29254896.jpg
ジャカルタ・バンドン高速鉄道=2026年7月14日提供(c)CGTN Japanese

【7月18日 CGTN Japanese】ジャカルタ・バンドン高速鉄道は7月12日、1000日に及ぶ安全運行を達成しました。旅客数は増加を続け、累計旅客数は延べ1658万人を突破し、1日当たりの最高旅客輸送量は延べ2万6700人に達しました。また、列車の安全運行距離は802万キロを超え、輸送は安全で安定し秩序正しく進められ、総合的な運営の質は絶えず向上しています。沿線地域に対する波及効果も日増しに顕著になり、開通以来、安全で質の高い運営を実現しています。

ジャカルタ・バンドン高速鉄道は、インドネシアひいては東南アジア初の高速鉄道です。中国の高速鉄道が海外で初めて全システム、全要素、全産業チェーンを実装して実現したプロジェクトとして、建設面での突破を達成しただけでなく、長期運営の検証にも耐えられました。

同高速鉄道は12日の時点で、累計5万2730本の旅客列車を運行し、1日当たりの運行本数は開通当初の14本から現在は62本へと徐々に増加しました。列車の安全運行距離は802万キロを超え、定時運行率は95%以上を維持し、現地旅客の移動に確かな安全性の確保を
提供しています。

高速鉄道駅周辺に商業、物流、文化・観光などの産業が持続して集積することに伴い、通勤、観光、ビジネスの移動に同鉄道を利用する人々が増えており、高速鉄道は地元の人々の生活に深く溶け込んでいます。開通以来、86万6500人を超える海外からの観光客が同鉄道を利用して観光旅行に訪れたことから、鉄道沿線の観光、飲食、商業、ホテル業界などの発展がけん引されています。

https://www.afpbb.com/articles/-/3644012

 

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喫茶店によく来てた100歳超えの爺ちゃん、「最近見ねぇな」と思って聞いたら……

1:名無しさん


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重慶彭水で大規模な土砂崩れが発生した瞬間の動画、「運ちゃん、こりゃダメかもわからんね…」と目撃者が絶句するような内容で……

1:名無しさん




中国南西部の重慶市郊外で17日に発生した土砂崩れで、少なくとも8人が死亡、34人が行方不明となっている。地元当局および国営メディアの報道によると、この災害で住民が生き埋めとなり、1100人以上が避難を余儀なくされた。

 国営中央テレビ(CCTV)によると、土砂崩れは重慶市郊外の彭水(ほうすい)県で17日午前9時8分ごろに発生。大量の岩石や土砂が斜面を流れ落ち、10棟以上の住宅を飲み込んだ。

 彭水県企画天然資源局長は記者会見で、土砂崩れの規模は約1万8000立方メートルに及び、最も大きな単一の岩石は約3000立方メートルに達したと述べた。また、専門家による現地調査の結果、険しい崖の頂部や側面に不安定な岩塊が依然として散在していることが判明したため、豪雨や長期にわたる猛暑などの極端な気象条件下では、さらなる崩落の危険性が継続していると警告した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9a012a157b31b8661463995fc058df1bc32c0fa9

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