【悲報】1/2
5月29日オープン予定の当館のキャンプ場、ログハウスですが、本日冬囲いを外しに行ったところ、キャンプ場の炊事場の蛇口と竈門のロストル(薪や鍋を置く網)が全て盗難されてました。
まさかの事態にスタッフ一同愕然としております😭 pic.twitter.com/PCPBPHj2OE

— 山古志の宿あまやちの湯 (@amayachi4526) May 17, 2026

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山古志の宿　あまやちの湯は全客室から大自然を一望できる山里のロマンあふれる安らぎと憩いの施設。風景をを堪能したら、山古志の山菜や野菜を使った料理を中心に「山のお母さんの味」を提供いたします。 本館の他に、ログハウス、キャンプ場があります。

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各種、体験コースもご用意しています（そば打ち、地域内めぐり　他）。また、闘牛、錦鯉、アルパカなどの山古志観光や、夏の長岡花火、冬のスキー（古志高原スキー場）にお越しの際にもご利用ください。

https://www.pref.niigata.lg.jp/green2rhythm/amayachi.html

宿泊のお客様がしまなみジャパンでレンタサイクルして道中パンクして到着しました
後輪確認したところタイヤの状態ひどすぎない？
切り傷も多数で明らかにタイヤの状態が悪いのに明日生口島まで来てもらって自転車交換しますとの対応
岩城島はサービス圏外？フェリー渡ってきなさいよ！ pic.twitter.com/FsfEsMByxV

— Bike,Cafe and Inn 寄り道 (@yumeshima_look) May 16, 2026

動画
https://video.twimg.com/amplify_video/2055592030487937024/vid/avc1/720×1280/6rqUptsCelnAMJ2d.mp4

　広島県尾道市などでレンタサイクル事業を展開する観光地域づくり法人「しまなみジャパン」（本部・愛媛県今治市）による２０２５年度の自転車貸し出し台数が過去最多の１７万３２７９台となった。インバウンド（訪日客）の利用増加が著しく、前年度の１・７倍に伸びたことが後押しした。

　しまなみジャパンは、尾道、今治両市と愛媛県上島町のほか、約５０の商工観光関連企業・団体で構成。尾道、今治両市に５か所ずつレンタサイクルのターミナルを持ち、しまなみ海道を中心にサイクリングのサービス充実や情報発信に努める。

　２５年度の貸し出し台数は前年度の１・３倍に増え、尾道側が１０万５２０３台、今治側が６万８０７６台。国内在住者の利用は９万９１３３台で、地方別では関東が最多の４０・２％、近畿２６％、中国、四国が各９・７％と続いた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/956bcaa7805324ea1202b1ebf1e09b78a4b11218

昭和の食卓で親しまれた鯨肉が、首都圏のスーパーや飲食店で再び存在感を見せ始めている。消費量はピーク時の1％以下に落ち込んだが、物価高の中で国産・価格安定という強みが見直され、ベーコンや握り寿司など新たな形で売り場に戻りつつある。

消費量はピーク時の１％以下に激減

昭和の半ば、庶民の日常食だった鯨肉が、およそ半世紀ぶりに大衆化の兆しを見せている。これまでめっきり食卓から遠ざかっていたクジラベーコンや刺し身などが、物価上昇の中、比較的安定した価格によりスーパーなどで提供され、話題となっている。

戦前、南氷洋への進出を機に日本の捕鯨は全盛期を迎え、食糧難となった戦後にかけ、栄養豊富で安価だった鯨肉は日常食として大量に消費されていた。ところが、1980年代に乱獲によるクジラ資源の悪化が懸念されたほか、「クジラを殺すのは野蛮だ」といった反捕鯨運動の高まりにより、1982年に国際捕鯨委員会（IWC）は商業捕鯨モラトリアム（一時停止）を採択。日本は調査捕鯨への転換を余儀なくされ、生産・消費量は大幅に減少した。

昭和の終わり、鯨肉は多くのスーパーから姿を消し、鶏・豚・牛肉の消費が伸び続けている。今では東京はじめ首都圏でクジラは「捕ってもいいの」「食べてもいいの」「どこで売っているの」と言われるほど、めっきりなじみ薄の存在に変わった。

一部の専門店などでしか味わえなくなったことで、クジラ消費量は現在、年間約2000トン（農林水産省データ）。1960年代の前半には20万トン以上を消費していたため、ピーク時の１％以下にまで減少。クジラの味を懐かしむ声も少なくなっていった。

こうした中、日本政府は捕鯨技術や鯨食文化を継承しようと、2019年にIWCを脱退。領海と排他的経済水域（EEZ）で同年７月から商業捕鯨を再開し、ミンククジラやニタリクジラ、イワシクジラの捕獲を開始。2024年からは大型鯨類、ナガスクジラの捕獲枠を新設し、年間合わせて三百数十頭の捕鯨を続けている。

IWCを脱退したものの、日本が現在行なっている商業捕鯨はIWCで採択された改訂管理方式（RMP）を採用し、「それぞれの捕獲枠は100年間、毎年その頭数を捕っても資源は減らないレベルに設定している」（水産庁）という。

商業捕鯨再開から間もなく７年。国内最大の鯨類生産を担う捕鯨会社、共同船舶（東京）の所英樹社長は、クジラに抗疲労物質のバレニンや、オメガ３脂肪酸が豊富であることをPRする一方、「鯨肉は物価の優等生である」点を強調し、需要拡大を目指している。

近年、鶏卵の価格でさえ上昇し、水産物ではマグロやカツオの冷凍物も、円安や原油高騰などの煽りで相場が跳ね上がっている。その中で、鯨肉の販売単価は2021年以降、1キロ当たり1100～1200円ほどで安定しており、「今後もしばらく急激に上昇することはないであろう」と、同社の井出万寿男広報担当アドバイザーは言う。

https://shueisha.online/articles/-/257554