『エヴァンゲリオン放送30周年記念特別興行』に関する
短編アニメーション映像のSNS上での映像流出について、
弊社の対応および経緯につきまして、公式サイトを更新いたしました。

関係者の皆様ならびに作品を応援してくださっている皆様には、…

— 株式会社カラー (@khara_inc) March 7, 2026

『エヴァンゲリオン放送30周年記念特別興行』短編アニメーションのSNS上での流出について Regarding the Unauthorized Online Distribution of the Short Animation “EVANGELION 30th Anniversary Special Screening”

株式会社カラーでは、かねてより、『エヴァンゲリオン』作品30周年記念フェス「EVANGELION:30+；」（2026年2月21日〜23日開催）において上映された短編アニメーション『エヴァンゲリオン放送30周年記念特別興行』の現地盗撮映像の削除対応作業を進めて参りました。当該映像は会場限定上映としてご用意しており、無断での撮影・公開を固くお断りしてきたものでありますが、それを無視した一部の来場者による盗撮および違法アップロードが横行してしまっていることを受け、2月21日夜より、SNS上に投稿された違法投稿に対して削除申請の通報業務をおこなって参りました。

しかしながら、Xへの削除申請の際、映像の著作権を証明するために記述したアクセス情報が、Xの仕様により、盗撮映像を投稿したアカウント側に開示されました。その結果、本来社外に提供するつもりではなかった公式データが一時的に外部からアクセス可能な状態となり、2026年3月7日（土）早朝、データをダウンロードした盗撮映像投稿者から、XをはじめとするSNS上へ公式映像が不当に拡散されるという事態を招いてしまいました。

事態発覚後、即時データ削除を実施いたしましたが、本件は、担当者の作業工程における人的ミスであり、X上での削除申請仕様への理解不足や誤認によって、盗撮映像投稿者へ公式データを開示してしまったことに起因いたします。作業責任は株式会社カラーにあり、事態を大変重く受け止め、至急対応、収束に努めております。

本件により、関係者の皆様ならびに作品を応援してくださっている皆様にご心配とご迷惑をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます。 また、当該催事にご来場いただき、作品をお楽しみいただいた皆様に対しましても、このような状況が生じておりますことを心よりお詫び申し上げます。

弊社といたしましては、本件を重く受け止め、事実関係の確認および原因の精査を進めるとともに、再発防止に向けた対応を検討して参ります。

今後も関係各所と連携しながら、適切な対応に努めて参ります。何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

https://www.khara.co.jp/2026/03/07/260307/

3月4日に実業家のホリエモンこと堀江貴文氏が、自身のYouTubeチャンネルで『小型ロケット「カイロス3号機」が再び打ち上げ中止になった件について解説します』と題した動画をアップするも別角度からのツッコミが相次いでいる。

「堀江さんは時事トピックに関して、コンパクトに解説し意見を述べる動画を定期的にアップしています。堀江さんはロケット事業を手がけているため、ロケット開発に関する話題を取り上げるのはよくあるのですが、今回ばかりはタイミングが悪かったようです」（スポーツ紙記者）

　コメント欄には“あの話題”を避けているのではといった指摘が並ぶ。

《すげぇトークンについて解説お願いします!》

《いやサナエトークンの話じゃねえのかよ》

《ダンマリかぁ》

　物議を醸している暗号資産（仮想通貨）の「サナエトークン」に関する話をすべきではという声が殺到している。

「『サナエトークン』は2月25日に取引が開始された仮想通貨です。高市早苗首相の名前を冠した仮想通貨として話題となりました。発行者は、連続起業家として知られる実業家の溝口勇児さんが率いるNoBorder DAOです。高市さんが3月2日にX上で『私は全く存じ上げません』と注意喚起をおこなうと炎上状態となり、制作を一任された業者のアカウントが出現し謝罪ポストを行う流れが生じました」（ITジャーナリスト）

「NoBorder」の公式Xアカウントは4日、「サナエトークン」の名称変更と、所有者への補償や事実関係を精査する検証委員会の設置を発表した。

　じつは堀江氏も、「サナエトークン」とは無関係とは言い切れない存在だ。

「堀江さんは、溝口さんのYouTube番組『REAL VALUE』の中で『すげえトークン出すらしいじゃん』『トランプコインみたいじゃん』などと『サナエトークン』を称賛するような発言を行っています。現在、この動画は削除されていますがネット上で拡散されています。今回の堀江さんの動画のコメント欄にも《すげえ話そらすじゃん》など、堀江さんが発したフレーズをもじったツッコミが見られます」（同前）

「サナエトークン」は、堀江氏をはじめ著名人が好意的に評価し話題を集めた側面もあるため、そうした発言をした人たちは詳しい説明を求められそうだ。

https://smart-flash.jp/entertainment/entertainment-news/395737/

新幹線の車内で「豚まん」を食べて他の乗客から注意を受けたと明かし、SNS上で賛否両論が起きている、実業家・河原由次氏が2026年3月6日、同氏が経営する会社のエントランスに「豚まん」を投げつけられる被害に遭ったとXで明かした。

河原氏を巡っては、3月4日のX投稿が注目を集めている。新大阪から乗った新幹線で大阪土産の定番「551蓬莱」の豚まんを食べていたところ、隣の席の男性から「551は新幹線で食べちゃダメだろ」と注意を受けたという。

　この体験について、河原氏は「こういう自分の価値観をいきなり他人に押し付ける人、どう思う？」「新幹線で食べる人がいるから駅であったかい豚まん売ってるんだろ？」「大阪人に『551食うな』は喧嘩売ってる」などと憤りをあらわにした。

この投稿を発端に、新幹線で豚まんを食べる行為についてSNS上で議論が起きている。自民党の河野太郎衆院議員も5日に反応し、「551って新幹線で食べたらあかんの」などと主張する事態になっている。

　こうした中、河原氏が6日、「重要なお知らせ」と題した声明文を投稿し、「豚まん騒動の件で 本日、弊社東京オフィスのエントランスに豚まんを投げつけて去った人物がいます」と被害を報告した。

　添付された動画では、河原氏が経営する会社のエントランスの壁や床に、バラバラになった豚まんが落ちている。

　河原氏は「防犯カメラはありますので、既に警察には通報済みです」とし、「SNSで賛否あるのは仕方ない事ですが、ここまでくるとただのいじめ、いや、犯罪です」と訴えた。最後に、「度が過ぎた嫌がらせについてはこちらも適切な処置をさせて頂きます」としている。

https://pbs.twimg.com/media/HCtog3Ua4AAIZd1.jpg
https://news.yahoo.co.jp/articles/e2104a5f7823cecd1b0f557210b6d55ec167307d

ニセコで、中国人オーナーの会社が下水未接続のまま10戸の賃貸物件を建設😮汲み取り車で対応予定とのことで、住民から不満の声が😠 pic.twitter.com/RQSL1eXQa6

— みお (@mio_japan_love) March 5, 2026

北海道ニセコ町の中心部から2キロほど離れた場所にある平屋の建物。工事停止といった貼り紙が貼られています。

この建物は、札幌市の会社が建てた10部屋の賃貸住宅で、4月に工事の完了検査に合格しましたが、今月改めて道が調査したところ、無断で増築されていたことが明らかになりました。

建築基準法などで定められた、公共下水道との接続工事も行われていなかったといいます。

近くに住む人
「建物の勾配が足りなくて下水道につなげられないと。くみ取りタンクにためて2日に1回くみ取りをしないといけないと聞いて。近所からしょっちゅうくみ取りの臭いがすると暮らしていけない」

この会社の代表は中国系の男性で、先月開催した住民向けの説明会では、建物はスキースクールの講師用の賃貸住宅だと話していたということです。

建物の向かいにあるコンテナハウス2棟も、安全確認が不十分なまま無断で建築されていて、道は10日付で、これら3棟の工事停止と使用禁止を勧告しました。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000460677.html

社会人9年目ワイ、昨日が祝日だと思い込み無断欠勤を決め込んでしまう＿＿＿

— (@104tasoel) March 4, 2026

周りがごちゃごちゃ言ってるけど俺は誰がなんと言おうと溝口勇児を信じてます。

— 駒居康樹｜Levela代表取締役 (@koki_komai) March 4, 2026

僕は日本の暗号資産交換業者を利用してない時点で彼らの金儲けに走っていて信じれません。日本でICOするには凄い厳しい審査があるので、それを避けてリリースされたコインなんて信じません。

— 平岩友孝 (@hiraiwa8322) March 5, 2026

それはあなたの自由。買わなければいいだけでは？

— 駒居康樹｜Levela代表取締役 (@koki_komai) March 5, 2026

　溝口氏をめぐっては、同氏が手掛けるプロジェクト「No Border」内で発行された仮想通貨「SANAE TOKEN」について、仮想通貨の発行に必要な登録がないとして金融庁が調査を検討していると報じられている。

　また、高市早苗首相の公認後援会を名乗るXアカウントがSANAE TOKENに賛同する投稿をしていたほか（現在は削除）、溝口氏が2月26日にXに投稿した動画内で「実は高市さんサイドとはコミュニケーションを取らせていただいてて」などと話していたが、3月2日に高市氏がXで関与を否定した。

　溝口氏は3日夜にXで、「事実確認と各所との調整に時間がかかっています」「時間はかかっても、責任を持って必ず最後まで誠実に対応します」と投稿した。

　国木田氏はこれを引用する形で、溝口氏の様子について「昨日から一睡もせずに対応しているようです」と伝えた。

　続けて「私から報告出せるものは現状ございません」とし、「全部筒抜けだったらそれこそ問題なので、知らないふりをしているわけではございませんし、口封じをされているわけでもないので誤解なきようお願いいたします」と呼びかけた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e8ab2fb4df58e2793556c5dd2c0b1e00b5ae4501

山崎製パンが運営するコンビニチェーン「デイリーヤマザキ」の苦戦が続く。個人経営の酒店や小売店の参入を促す形で店舗数を増やしてきたデイリーヤマザキだが、店舗数のピークは「サンエブリー」と「ヤマザキデイリーストアー」を合わせて2500店舗を達成した1990年代だ。当時はコンビニの店舗数が現在の半分に満たなかった時期であり、その後に各社が店舗数を拡大し続ける中、デイリーヤマザキの店舗数は減少し続けた。

直近で展開する店舗数は1251店舗となっており、ピーク時の半分まで減少している（2025年度末時点）。売上高こそ伸びているが赤字が続き、好調な全社の足を引っ張っている。

「自由度の高さ」が特徴のコンビニ

1970年代後半、山崎製パンは「ヤマザキデイリーストアー」と「サンエブリー」を通じてコンビニ事業に参入した。1970年代前半にセブン-イレブンとファミリーマートが1号店を出店しており、当時は個人商店によるコンビニへの業態転換が相次いでいた。山崎製パンの商品を販売する個人商店がコンビニに変わる事例もあり、卸売先を失うことに危機感を抱き、コンビニ業態に参入したとされる。

当初は自社のパンを中心にそろえ、他の製品には注力していなかった。しかし、調査を通じて店舗の清潔さ、さらに売れる商品をそろえることで売り上げが大きく向上するという初歩的な結論に至り、本部が支援する形でコンビニらしい店舗に変えていった。

本部と卸売先という関係性から始まったため、デイリーヤマザキは他のコンビニチェーンより自由度が大きい点が特徴だ。最近でこそ大手各社も消費期限の近い商品の値引きを認めるようになったが、デイリーヤマザキでは昔から加盟店の値引きを認めていた。さらに、24時間営業ではない店も多い。

「自由さ」が、成長の足かせに

しかし、その自由度の高さが成長にブレーキをかけた。大手3社が日配食品の研究開発を続け、店舗レイアウトの最適化を進めた一方、パンに注力するデイリーヤマザキは他の部分で最適化が遅れたとされる。現在の店舗を見ると、他社のレイアウトが比較的固定されているのに対し、デイリーヤマザキは、店舗によって商品の場所や置き方に違いがみられる。日配食品やパン以外の加工食品に関しては、他社のようにPB（プライベートブランド）を拡充させていない。

2000年にパンを中心とする店内調理の「デイリーホット」を展開したが、大手3社に後れを取る状況は変化しなかった。日本人の米離れが進んで久しいが、当時は今以上に米系の商品が人気であり、パン強化の効果は限定的だったと考えられる。日販は他社より低いとみられ、オーナーの引退や撤退に加えてFC（フランチャイズ）の新規参入も少なく、事業規模を縮小した。

もっとも、当初の危機感に反して大手コンビニは山崎製パンの主要な販売先の一つになっており、本部もコンビニ事業の拡大には積極的ではなかった。デイリーヤマザキの店舗数は減少の一途をたどっており、現状は上述した通りである。大手3社が成長する中で事業規模を縮小した経緯は、ミニストップと重なる。

ミニストップはコンビニとファストフードを組み合わせた「コンボストア」で差別化を図り、2018年2月期には2200店舗以上を展開していたが、この1月時点では約1800店舗まで減少している。人件費などコストが上昇する局面で、加盟店の閉店が相次いだことが影響した。ミニストップの日販は40万円台で、約70万円のセブン、50万円台のファミマやローソンに大きく差をつけられている。「日販が低いから好立地に出店できない」→「立地が悪いから売り上げが伸びない」と負の連鎖が続いた。デイリーヤマザキもミニストップと同様、都内の主要駅周辺など好立地の店舗数が少ない。

事業規模を縮小したが、近年は回復の兆しが見えている。　デイリーヤマザキを主とする山崎製パンの流通事業の売上高は継続的に成長しており、2025年度には800億円に迫った。この間に店舗数は増えておらず、スリム化しながら収益を改善している。増収の要因について、同社は直営店舗数の増加を挙げている。2025年度における既存店売上高は前年比2.4％増であるのに対し、流通事業では約5％も伸びていることから、近年の増収は本部による出店や加盟店の吸収が影響していると考えられる。店舗当たりの業績も改善し、赤字を縮小させた。近年はデイリーホットを強化し、店舗内での面積を拡大している。入り口側に典型的なコンビニの棚を置かずにテーブルのような台を設置し、調理品のパンやおにぎりなどを並べている店舗もある。ンビニ利用者の間では、米価の高騰により菓子パンで代用する層も増えており、こうした施策が功を奏したと考えられる。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0fd962d2ef3ec808a8e5a300f97d925e98bbcee0

“ネットフリックス独占配信”による影響は…

　しかし、冬季五輪の熱気に比べると、侍ジャパンフィーバーの気配をそれほど感じられないのも事実だ。

　これには、今回のWBCは地上波はおろか、BSなどでも放送予定がないことが理由として挙げられる。侍ジャパンシリーズとWBC強化試合の合計6試合は地上波で放送されたにもかかわらず、リモコンの電源ボタンを押すだけではWBC本番を観戦できない。

　野球ファンならすでにご存じの通り、米配信大手『ネットフリックス』が国内におけるWBC全47試合を独占放送するためだ。同社は150億円もの大枚をはたいて、前回大会で視聴率40％超えを連発した“お化けコンテンツ”の権利を獲得したため、観戦にはネットフリックスへの登録がマストである。

　ただ、日本のテレビ局もWBCに全く関わらないわけではない。日本テレビはネットフリックスから中継制作を受託することを発表済みで、WBCを盛り上げるための特別番組も多く手掛けることになっている。ただし、繰り返しになるが、侍ジャパンを含むWBCの試合を国内で見るためには、ネットフリックスへの課金が必須となる。

■契約予定の割合は5％未満？

　そんな中、産業能率大学スポーツマネジメント研究所がWBCに関する興味深い調査結果を発表した。

　47都道府県在住の男女1万人に行ったアンケートによると、WBCに関係なくネットフリックスと契約している人は17.3％に上るという。これに対し、WBCが理由で契約済みもしくは契約予定なのがわずか4.9％だった。

　さらに大会の盛り上がり次第では契約を検討すると答えた人はわずか8.8％で、どんなに盛り上がっても契約予定はないが7割近い68.0％に達した。

　3年前は50％に迫る日本人がテレビでWBCを見たとされるが、今大会は7割弱がネットフリックスと契約する意思がない。つまり、多く見積もっても3人に1人程度しかWBCをネット配信で観戦しないことが予想される。テレビの視聴率に例えれば、今回は30%超えがいいところというわけだ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/ea73802f50c006b8c1e6ca197b6d1d39a044bdee