先程これをやり、大爆発を起こしました。
— たろち・バタフライ (@momotar0ch) May 30, 2026
もうTwitterのことは信じません。
涙で明日が見えない https://t.co/2IzUmkBPgv
この投稿は、水に入れた卵を箸で3回刺し、ラップをして電子レンジで1分30秒加熱する簡単な卵調理法を紹介しており、柔らかく仕上がる温泉卵風のハックとして人気。
2枚の画像では、加熱後の卵とそれをトッピングした具沢山の丼物が映され、投稿から約1年経過した今も6000件超のいいねと650万回以上の閲覧を記録している。
電子レンジ卵調理の定番テクニックだが、爆発防止のため穴開けを徹底し、ワット数確認を推奨する返信が多く、安全面での注意喚起も見られる。
【続報】日本共産党の某Ｃ和夫、赤旗関係者に陰口を叩かれるの巻。
— 東郷ゆう子の旦那 (@togootto) May 29, 2026
赤旗マン、本音を言えば値上げしたい。
しかし読者離れが進むといけない、やむなくページ削減で茶を濁す。
そんな中、Ｃから無慈悲な号令が。
「 私 の 大 特 集 を 組 め 」
ページ数激増で資金難、非難轟々とのこと。 https://t.co/ldywqxlKzR
日本共産党は、「しんぶん赤旗」日刊紙の読者数が、「この 10 年余の間に36 万人から、24 万人余」に減少したほか、23 年に入り、毎月２億円の赤字となっており、発行の継続が危機的であるとして、７月の第３回中央委員会総会で、①購読料を9月１日から500円値上げし3,400円とすること、②現在の「24 万部余から採算がとれる26 万部以上に前進させる」ことの２点を確認しました。日刊紙の値上げは 11年ぶりであり、500 円の値上げは過去最高です。今回の値上げ措置によって、読者数の減少に拍車が掛かる可能性があります。
日本共産党は、23 年７月の第３回中央委員 日本共産党の党員、機関紙読者数の推移会総会で、24 年７月15 日の党創立 90 周年記念日までを期限とする「党員拡大を中心とした党勢拡大大運動」に取り組むことを決定しました。党員拡大では、全支部（２万 1,000 支部）が必ず新入党員を獲得することを、読者拡大では、全都道府県、全地区（315 地区委員会）が、毎月、日刊紙と日曜版の読者を着実に増やすことをそれぞれ目標としていましたが、23年 12 月の第４回中央委員会総会では、「大運動」が「一部の先進的な党支部・党組織の取り組みにとどまって」いるとして、５万人の党員、５万人の日刊紙読者、17万人の日曜版読者を増やすことと目標の明確化と見直しを図りました。
党現勢では、近年、党員数は微増していますが、機関紙（日刊紙、日曜版）読者数は減少傾向にあります。
https://www.npa.go.jp/archive/keibi/syouten/syouten280/pdf/p15.pdf
境野春彦、「詰む」の意味は「需要と供給の逆転現象」と自説を発表。
— shin℗ (@shin05100602) May 29, 2026
それって主要産業に限ってもしょっちゅう起きてることでは？ pic.twitter.com/NKLmllKOhO
この投稿への強い危機感をコメントした人物がいる。資源エネルギー庁の有識者委員を務める、境野春彦氏だ。
境野春彦氏のSNSより（3月29日投稿）
「中東からの輸入しかないのです。」
「どうか目を覚まして頂けませんか。」
経済産業省は、中東以外からの輸入量が通常の2倍になる見通しを示したが、境野氏は需要を賄いきれる量ではないと指摘する。
コネクトエネルギー合同会社 境野春彦氏
「倍になったところで、輸入は半分も満たしていないわけです。どこが安心なんだという話。間違いなく今の状況が続いたら、日本は6月に詰む。もう『ホルムズ海峡を通る』一択しかない」
境野氏は「需要に供給が追いつかなくなり、日本にとって深刻な影響が出るおそれがある」とした。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2579048?page=4
ん？我々は水じゃなくてカラー包装にお金払ってたってこと？ https://t.co/xL32gmSfVO
— ただかぶ (@tadakabu) May 29, 2026
「ドン・キホーテ」のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）が白黒包装でコストを抑えた低価格プライベートブランド（PB）を6月に売り出す。500ミリリットルの水で40円など同業他社のPBと比べて最安値級の価格にした。
中東情勢の悪化による物価高やナフサ（粗製ガソリン）不足が進む中、小売企業の間で包装の見直しなどのコスト削減と商品力の両立に向けた創意工夫の動きが広がってき…(以下有料版で，残り694文字)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC279VK0X20C26A5000000/
日本製も落ちたなぁ pic.twitter.com/dEhWmuneAB
— アルト (@Xlh915) May 28, 2026
タイヤは、原材料であるゴムの性質上、時間が経つにつれて劣化が進みます。そのため、製造から10年が経過している場合には交換を推奨しています。また、製造から5年を過ぎたタイヤについては、一度タイヤ専門店で点検を受けるのがおすすめです。
タイヤのゴムからは、時間が経つにしたがって油が揮発し、次第に柔軟性が失われていきます。柔軟性が失われると、タイヤが路面をつかむ力も低下するため、ブレーキやハンドリングに影響が出てしまいます。
見た目に問題がなくても、製造から10年が経過しているタイヤは安全のために新品への交換をご検討ください。
https://tire.bridgestone.co.jp/about/maintenance/lifespan/
TBS、詰む…🤭 実はナフサの供給量は100%超え
— Tokyo.Tweet (@tweet_tokyo_web) May 29, 2026
萩生田氏、買い占めて目詰まりさせている業者が分かり、「業者名公表するぞ！」
↓
業者「それだけは勘弁してくれ！」
↓
萩生田「用量はあるんだから、心配しないでお客さんに流せ！」「備蓄石油でナフサ作ったら値崩れするぞ！」
↓
業者「ぐぬぬ」 pic.twitter.com/aOK6S6zNtA
石油化学工業協会は21日、ナフサの代替調達が進むことで5月には中東以外から輸入する量が3倍に増える見込みだと明らかにした。中東産はほぼゼロになるものの、他地域産で穴埋めできる見通しだ。
志村勝也専務理事は記者会見で、中東以外からの輸入量について、イラン戦争以前は概ね月45万キロリットル程度だったが、4月には90万キロリットル、5月には135万キロリットルまで増える見通しだと明らかにした。中東からの輸入量は月90万キロリットル程度で、ホルムズ海峡の閉鎖によって輸入が途絶えた分を補える計算になるという。
志村氏によると、特に米国からの輸入が増えているほか、南米や北アフリカからも調達している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/db239b5773c6397b674c405a5ba6f88a331bb74c
10歳息子、ソシャゲに385万円課金する。
— ドーパニンゲン (@dopaningen) May 19, 2026
ネタするしかないので配信でネタにしたんだけど5/16日にクレカの請求金額が妙に多い事に気付き発覚。
4月頭から5/13までの1ヶ月ちょいの期間で385万。
バ課金を自認する俺より廃課金な10歳。… pic.twitter.com/gsy8wV5a34
ゲーム実況者のドーパニンゲンさんが、自身のYouTubeチャンネル「俺の課金チャンネル」で明かした高額課金トラブルが話題となっています。
発端は、クレジットカードの利用明細を確認した際に「請求額がおかしい」と感じたことでした。詳細を調べたところ、10歳の息子が4月上旬から5月13日にかけてスマートフォン向けゲームで繰り返し課金を行っており、その総額が385万円に達していたことが判明したといいます。
ドーパニンゲンさんも、この金額には驚きを隠せなかった様子で、「重課金プレイヤーを自認する俺ですら、息子の方が課金額が上でした」とコメント。
あまりの衝撃から、この出来事を「385事件」と命名。再発防止と教訓の意味を込めて、息子の部屋には「385を忘れるな」と書かれた貼り紙を掲示することにしたと明かしています。
境野春彦、日本化学工業協会会長の「ナフサは足りている」発言を覆す決定的な根拠を突きつける！
— shin℗ (@shin05100602) May 29, 2026
４月の石油統計速報！！
えっ、それしかないの？ pic.twitter.com/BzX0ODWcDL
化学メーカーなどが加盟する日本化学工業協会の岩田圭一会長は、ナフサや化学製品などの中東情勢の影響について、川上での原料の維持や供給体制は整っているとした上で、川中などの流通の目詰まりについては、「解消されてきている」との認識を示しました。
岩田会長は会見で、サプライチェーンの川下でインクや塗料などの不足感があることを問われ、化学製品は種類が多いことなどから、通常時でも目詰まりや不足は起きているとし、「企業と取引先のコミュニケーションの積み重ねで解消されていくのではないか」との考えを示しました。
https://news.yahoo.co.jp/articles/a782e10f34ecad22887f2c6cea047cf94538cd69
わー……日本もう本当に終わった https://t.co/H8SDHO7v7n
— 町山智浩 (@TomoMachi) May 29, 2026
トヨタ自動車が次世代電気自動車（EV）の開発を中止することが29日、分かった。対象は2027年の生産開始を見込んでいた高級ブランド「レクサス」のモデル。世界的なEV市場の減速を考慮したとみられる。
https://www.47news.jp/14378489.html
辺野古基金の決算報告が遅れている
— 王の偉業達成を見届ける垢【好き嫌いコム観察】 (@SKansatsu17970) May 29, 2026
これまで下期（10～3月期）の決算報告書は遅くとも5月10日までには掲載されていたが、本日5/29現在 未だに2025年度下期の決算報告書が投稿されていない
どうしたのだろうか https://t.co/tYotHeXmnx pic.twitter.com/KwslnZOs8p
【東京】米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古の新基地建設計画阻止を目的に設立された「辺野古基金」の共同代表で、アニメ映画監督の宮崎駿氏が１３日、都内で日本外国特派員協会所属記者を対象に会見した。
宮崎氏は「辺野古に埋め立ての基地を造ることは反対だ。沖縄の人の過半数以上が辺野古に基地を造ることに反対している。これから困難な道があるが、永続的にあらゆることをしていく」と辺野古移設に反対する自身の考えを述べ、新基地建設阻止に向けてさまざまな手段で協力していく姿勢を見せた。
会見は外国特派員協会のメンバー限定で行われた。全て記者との質疑応答だった。
宮崎氏は辺野古基金の共同代表に就任すると決めたことについて「沖縄返還の年の４月、大事な沖縄の友人が東京の大学に入るためにパスポートと伝染病予防注射の紙を持って東京に来た。その時の話を思い出すと、沖縄の人にものすごく申し訳ないと思う。それで共同代表を引き受けることにした」と言葉を詰まらせながら語った。 海外メディアに一番伝えたいことを問われると「沖縄の人々が基地を撤去したいと思っていることを伝えてほしい」と期待した。
https://ryukyushimpo.jp/news/prentry-245703.html
これもしかして中国のカネが日韓台に流れてる……？ pic.twitter.com/8LbPIE6cyi
— you1126 (@Rb3qzWR5AK5nooA) May 29, 2026
２９日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比３０．０７ポイント（０．７３％）安の４０６８．５７ポイントと反落した。
中国指標の発表を前に買いが手控えられる流れ。中国では３１日（日本時間１０時半ごろ）、国家統計局が５月の製造業ＰＭＩと非製造業ＰＭＩを公表する。最新の市場コンセンサスでは、製造業ＰＭＩが前月の５０．３から５０．０に低下する見通しだ。今月公表された主要な月次経済統計は中国経済が急減速していることを示したが、今週発表された主要工業企業の４月利益は前月から増加率が拡大している。強弱感の分かれる内容となったことで、最新の景況感を見極めたいとするスタンスが強まった。
ただ、下値は限定的。米イラン和平交渉が進展しているとの見方や、中国の政策に対する期待感が支えとなった。中国国務院（内閣に相当）は５月２８日、「都市更新第１５次５カ年計画」を発表した。老朽化した住宅街の改修などが含まれている。当局は不動産支援のスタンスを強める構えだ。中国共産党が４月２８日に開いた中央政治局会議では、不動産政策が１年ぶりに取り上げられている。指数はプラス圏で推移する場面もみられた。（亜州リサーチ編集部）
https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/2a9debcf0f31914ab1982f483557102238c8419b
当局に怒られて「テヘペロ、すんません！」て、しおらしくしときゃいいのにw、ガチで言い返すなよw
— 田端信太郎 ＠ 毎朝8時45分から株ライブ！ (@tabbata) May 29, 2026
逮捕されたいのかよ！？ほんと、バカ丸出しだなw pic.twitter.com/nELRzZyHNl
X上での医薬品の不正販売の監視を行っている公式Xアカウント「東京都庁薬務課」による2型糖尿病治療薬「マンジャロ」の無許可販売をめぐる注意喚起が、SNS上で注目を集めている。
■2型糖尿病の治療薬「マンジャロ」めぐりダイエット目的での使用が横行
昨今、2型糖尿病の治療薬としてのみ承認されている薬「マンジャロ」を、ダイエットなどの美容目的で使用する行為が問題視されている。美容クリニックなどで販売されているものだが、SNS上では個人間取引も確認される。
医薬品は適切に使用した場合でも副作用が生じる可能性がある。特に、適応外使用による健康被害はすべてが自己責任となるため、安易な使用は思わぬトラブルにつながるリスクの高い行為だ。
また、個人が医薬品等を販売する行為は、法律に抵触する可能性がある。東京都保健医療局は「フリマ・オークションサイト（アプリ）で許可なく医薬品等を販売することはできません」と題したページで、注意喚起を行っている。
同局によると、「許可無く医薬品をフリマサイト等で販売すること」「許可や届出無く医療機器（一般医療機器除く）をフリマサイト等で販売すること」「国内で医薬品に指定されている成分を含む海外製のサプリメントを出品すること」などは、「たとえ1回のみの販売であっても医薬品医療機器等法に違反する恐れ」があるという。
「医者でなければ医薬品に関わってはいけないのですか？」
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/d5140000901cf4208b74767c7b645528d52a4f0c
なんか多方面からぶっ叩かれたのか知らんけどポストが消えてて謝罪ポストが出てたから記念ぱぴこ pic.twitter.com/GiIUDmdCC3
— システム担当 (@KMH_IT_team) May 29, 2026
この機会に、解説させてください。
電源タップの交換目安は、3～5年と推奨されています。*
いつから使っているか分からない…という方は、コード部に製造年が記載されている場合がありますので、一度ご確認ください。
交換時には、コードに使用開始年月を記載すると交換忘れの防止につながります💡
https://x.com/Panasonic_cp/status/2059926296097136734
〈悪ふざけの域を超えてる〉〈外食が怖くなるレベルだよ〉──飲食店で新たな“迷惑系動画”の被害が起きたようだ。
5月27日ごろに動画投稿サイト「TikTok」に投稿された動画が、ネット上で問題視されている。投稿者は、大手回転寿司チェーン「はま寿司」とみられる店舗において、レーン上に提供された寿司に食器用洗剤とみられる液体をボトルからぶっかける様子を撮影し、投稿。動画は5月28日15時までに71万回以上再生され、投稿者に対する批判が噴出している。
SNS炎上に詳しいライターが解説する。
「炎上中の動画を投稿したのは、TikTokの男性ユーザー。現在、フォロワーは1万人ほどです。タッチパネルで注文した商品専用の流れるレーンに提供された寿司皿に、食器用洗剤をかけて、それを手に取るところまでが撮影されていました。
このユーザーは過去にも複数“迷惑系”の動画を投稿しています。中には、『トイレットペーパー持ち出し禁止』の貼り紙がされたトイレからロールごと持ち出す行為や、ハンバーガーに食器用洗剤をかけて便器に投げ捨てる様子など、公共の場で撮影したとみられる動画もいくつかある。炎上狙いの動画で注目を集めているようです」（SNS炎上に詳しいライター）
こうした迷惑系投稿者による動画は、以前からたびたび問題視されてきた。
「2023年には、岐阜県の大手回転寿司チェーン『スシロー』において、高校生が卓上調味料の醤油差しを舌で直接舐めるなどした動画が拡散し、炎上。これに対し、高校生とその保護者は謝罪を行なっていますが、スシロー側はそれを拒否する厳しい姿勢を取りました。実際、この迷惑動画が拡散された直後、株価が急激に下落し、時価総額170億円が吹き飛んだとされています。
また、昨年5月には屋内型レジャー施設『ラウンドワン』のカラオケルーム内で、ライブ配信中に女性ライバーが店のグラスに放尿する騒動も起こりました。この女性はのちに威力業務妨害の疑いで書類送検されています。その際、店舗側は該当する可能性のあるグラスをすべて破棄するなどの対応を迫られました」（同前）
「はま寿司」運営会社は「把握している」と回答
一方、コメント欄では「AIによって生成された動画なのでは」との指摘もある。前出・ライターが続ける。
「目を疑うような動画内容であることにくわえ、昨今の生成AIの急速な発達によって、このクオリティの動画を生成することは難しくはない今、そういった声があるのは当然でしょう。ただ、動画の真贋に問わず、こうした“迷惑系”動画の作成・拡散による風評被害や、損害は無視できないものがある」（同前）
冒頭の動画では、洗剤が皿からレーンにこぼれ落ちたとみられる様子も映り込んでいた。もしAI動画でなく実際に撮影されたものであれば、店舗の機材にも影響を及ぼしかねない。
問題になっている動画について、「はま寿司」を運営する「株式会社ゼンショーホールディングス」に取材したところ、以下の回答が得られた。
「動画について、株式会社はま寿司としてはすでに把握しております。動画に映っているお皿のデザインや店舗設備などから、はま寿司の店舗で撮影されたと見受けられます。店舗については現在特定中です」（はま寿司・広報担当）
また今後の対応については「警察への相談も含め厳正な姿勢で対処してまいります」と答えた。
「多くのお客様に安心してご飲食をお楽しみいただく空間において、このような不適切な行為を行うことは到底容認できるものではありません。また、他のお客様の健康被害につながる可能性もあり、極めて重大な問題であると認識しております」（同前）
“迷惑系投稿者”による被害はなくならないのか──。
https://www.news-postseven.com/uploads/2026/05/28/tiktok_hamazushi_meiwakukoui_01-1024×1536.jpg
https://www.news-postseven.com/archives/20260528_2112432.html/
え？
お客様が部屋が写真と違うって怒ってる？
デラックスツインのはずなのにスタンダードダブル？
予約はどこから？
E社か…A社経由でないか確認してください。
あぁ…やっぱA社か…。
こちらの予約通知画面をお見せして、まずはA社を使ったのにE社での予約になっている事を確認してもらって下さい。
その後で予約内容も確認してもらってください。
残念ながら今夜はデラックスツインクラスのお部屋に空きはないですね…。
お客様には今後出来れば国内サイトか公式サイトをご利用いただく様、勧めてみてください。
え？
海外のお客様？💦
え？
— あるホテルマンの本音 (@Projectj0220) May 23, 2026
お客様が部屋が写真と違うって怒ってる？
デラックスツインのはずなのにスタンダードダブル？
予約はどこから？
E社か…A社経由でないか確認してください。
あぁ…やっぱA社か…。
こちらの予約通知画面をお見せして、まずはA社を使ったのにE社での予約になっている事を確認してもらって下さい。…
駅でのカスハラ、ゼロ件に 小田急の装着型カメラ導入1カ月 現場は歓迎「安心感高い」
小田急電鉄が先月、駅員が装着して動画を撮影する小型ウエアラブルカメラの運用を全70駅で始めた。異常発生時に状況を記録して情報をスムーズに共有したり、乗客による暴言や不当要求といったカスタマーハラスメント（カスハラ）を防いだりするのが狙い。導入後の1カ月間にカスハラの報告はなく、早くも効果が数字に表れた。
カメラは各駅に1～3台配備した。手のひらサイズで約50時間分の映像と音声を記録でき、古いデータから自動で消去される。駅員が構内を見回る際や乗客同士のトラブルに対応する際際など、制服の胸に取り付けて使い、表面には「録画中」と赤く表示される。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20260528-WUBWEO7LMJJ57C24OFXC467SYY/
中国の電子商取引（ＥＣ）大手ＰＤＤホールディングスが２７日発表した２０２６年第１・四半期（１─３月）決算は、長引く経済の停滞が国内事業の需要を直撃したため、利益と売上高がともに大幅に減少して市場予想を下回った。
中国の小売事業者は、長期化する不動産危機や雇用と賃金成長への懸念が消費者の購買力を損なわせていることから顧客の獲得に苦戦を強いられている状況だ。
ＰＤＤの中国国内向けＥＣプラットフォーム「拼多多（ピンドゥオドゥオ）」は、ＪＤドット・コム（京東集団）やアリババグループ、さらにはバイトダンス（字節跳動）傘下の「抖音（ドゥイン）」などとの激しい競争にもさらされ、これらの競合他社はいずれも顧客を呼び込むために大幅な値引きを実施している。
海外向けＥＣプラットフォーム「Ｔｅｍｕ（テム）」も運営しているＰＤＤは、配送スピードの向上や商品カテゴリーの拡大を図り、より多くの買い物客を惹きつけるため、サプライチェーン（供給網）整備に多額の投資を行ってきた。
３月には今後３年で１０００億元（１４８億ドル）を投じ、拼多多のサプライチェーン資源とテムを統合した新しい自社ブランドを立ち上げると発表した。
これらの投資によって費用が増大し、第１・四半期の普通株主帰属純利益は前年同期比１５％減の１２５億元となった。
総売上高は１０６２億３０００万元で、ＬＳＥＧがまとめたアナリスト予想平均の１０９３億３０００万元に届かなかった。
ＰＤＤの趙佳臻共同最高経営責任者（ＣＥＯ）は声明で「われわれの歩みの次の１０年に向けて、サプライチェーンへの投資を核心的な戦略的優先事項とする。直営ブランド事業の構築に多大なリソースを投入していく」と述べた。
一方、靴から日用品まで低価格で購入できるプラットフォームとして人気を博し、世界中の低所得世帯の需要を取り込んできたテムは、安価な商品を中国から顧客に直接配送するという低コストモデルが各国規制当局による監視の強化に直面している。
テムのモデルはこれまで多くの地域で、少額小包に対する免税措置に依存してきたが、米国は昨年、８００ドル未満の貨物に対する免税措置を撤廃。欧州連合（ＥＵ）も今年７月から１５０ユーロ（１７４．５７ドル）未満の貨物に対する免税枠を廃止することに合意しており、現行モデルの持続可能性に疑問が投げかけられている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/25d053e2cdcaf0de6ca952e4fa974fa677485faf
女優で歌手の大竹しのぶ（68）が27日放送のNHK AM「大竹しのぶの“スピーカーズコーナー”」（水曜後9・00）に出演。元夫の明石家さんまとの結婚生活で、「この人とは合わないな」と思った瞬間を明かした。
大竹は1988年に明石家さんまと結婚し、翌年に長女のタレントIMALUが誕生したが、1992年に離婚した。
大竹はメロンの話をしている時にIMALUを妊娠中の時を振り返り「買い物に行けなくて、“ちょっと果物を買ってきてほしい”と。それで高級スーパーに彼は行って」と、さんまが果物などを買いに行ってくれたと語った。
帰ってきて、買ってきたものを見た大竹は「“あれ？果物は？”って聞いたら“あ、買ってきたで～”みたいな感じで」と言い、見ると木箱に入っていたメロンがあったという。
大竹は「私、びっくりして、“えっ！果物って言ったじゃない！普通に食べられる果物のつもりでお願いしたんだけど”って言ったら、“メロンは果物やないかい！”みたいな感じで。“でも、これは違うでしょ！こんな高いもの、誰が食べるの！こんなのお見舞いに行くときくらいしか買わないでしょ”って言って、凄いケンカでもない…私が単に怒って」しまったという。
さらに「“もう少し金銭感覚みたいなのを持った方がいいよ”みたいなことを私が言ったんです。“こんな、スーパーで、そんな高額なお買い物するなんておかしいんだよ、普通の人は”って言ったら、“自分のお金で自分の食べたいもの買うのどこが悪いんじゃい！”って言って」とやり取りを披露し、「ああ、この人とは合わないなって思いました。そんなことを思い出してしまったわ」と笑っていた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/4abf65fff885a985679b58ff14abebe00185125c
日本企業がナフサ由来の化学品をかき集めている。財務省が28日に公表した4月の貿易統計（確報）によれば、塗料溶剤のトルエンは2025年の年間輸入量の約3倍を確保した。イラン戦争でナフサの供給が滞る中、化学品での代替調達も進めることで事業活動を維持しようとしている様子が浮かび上がる。
ナフサを分解して得られる「基礎化学品」の調達拡大が進んでいることが分かった。品薄が深刻な塗料や接着剤の溶剤に使われるトルエンの4月の輸入量は893万キログラムで、25年の年間実績（304万キログラム）から大幅に増えた。中国からの輸入量が25年平均の77倍に、米国からの輸入量も31倍になった。
プラスチックや合成繊維など多くの化学品の原料となるエチレンの輸入量は3115万キログラムと、25年の3051万キログラムを上回った。米国や韓国からの調達を増やしているほか、ここ2年実績がなかった中国やマレーシアからも輸入している。
ほかの基礎化学品も輸入量が増えた。プロピレンはプラスチックなど幅広い製品の原料で、ポリプロピレンはタッパーなどに使われる。ブタジエンやベンゼンや合成ゴムなどの原料になる。
財務省のデータからは、日本企業が2月末のイラン戦争勃発以降、わずか2カ月で調達網を多様化させた苦労が読み取れる。政府はナフサの代替調達だけでなく、ナフサ由来の化学品の調達拡大を進めることで供給を維持する方針を説明。こうした施策でナフサ由来の化学製品を含む石油製品は年を越えて供給継続が可能との見通しも明らかにしていた。
マクロ経済に詳しい住友商事グローバルリサーチの鈴木将之チーフエコノミストは、中国では景気後退により化学品の在庫が積み上がっていた背景もありそうだと指摘。ホルムズ海峡の開放は見通せず、中東からの輸入量は今後も減る可能性があるとした。代替調達は高単価で買うことが多く、今後もさまざまな品目で進めば貿易収支を悪化させる要因になる。
ナフサの代替調達も進む。輸入量に占める中東8カ国の割合は24年1月以降、多くの月で70%以上を占めたが、4月には30%まで落ち込んだ。一方、輸入量の合計は前月から12%減の約114万キロリットルにとどまっており、そのほかの地域で穴埋めできていることが分かる。
米国からの輸入は25年平均から3.6倍の約27万キロリットルになったほか、アルジェリアからも40倍の13万3000キロリットルが輸入された。少なくとも直近2年ではほとんど取引のなかったノルウェーやパプアニューギニアからも計3万7000キロリットル調達していた。
三井化学の市村聡社長は27日、7月以降のナフサを分解するクラッカーの稼働率は8割超えが見通せるとした。これまで多用していなかったスポット（随時契約）市場でのナフサ調達に一定程度のめどがついたことが理由の1つだとし、調達源の「選択肢は結構ある」と語っていた。
貿易統計は速報の後に細かい国別や品目別の詳細が確報として公表される。ブルームバーグはナフサや石油製品、化学品についてホルムズ海峡やその内側のペルシャ湾を囲む国々からの調達状況や、その他の国や地域からの代替調達の状況を調べた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/39c531470a42d42c1140ad1975667e6a55657f63
⚠️注意喚起
— 佐々木 勇 (@ssk0721) May 27, 2026
南浦和駅にある「カードショップIRODORI」様にて、買取表の金額から大幅に乖離された買取金額を提示されました。
詳細が気になる方は添付画像とリプを参照ください。
この店舗様に限らず、買取に持ち込む際は事前にしっかり該当店舗に確認を行う事が大事ですね。勉強になりました。 https://t.co/OTjy9pQlv1 pic.twitter.com/UmcaWvkjaX
経緯
ジン SEC（レンガ）が、買取表では10万円となっており、該当のポストがされてから3日ほど経過した5/27に私が買取に持ち込むまで、金額訂正の旨のポスト等もなかったため、この店舗様はこの金額帯で買取をしていただけると判断し、持ち込みました。
しかし結果は、買取金額1万円。
買取表の記載はミスとのこと。
しかし、その記載ミスを店舗様はすでに把握していた模様。その上で訂正のポスト等を一切していなかったとのこと。
あえて訂正をしていない意味がわからず、納得がいかないので「記載の金額で買い取ってもらわないと困ります」と主張。
店舗様は「できません」と主張。
話を続けましたが、最終的に話は平行線になり、間に入ってもらうためと言われ、警察を呼ばれました。
警察の方が間に入っても、結局は店舗様と私の双方で落とし所を見つけるしかないという話になり、店舗側からの提案は
・ジンを傷などの査定なしで満額の1万円で買い取る。
・電車賃のみを負担する。
の2択でした。
私からも
・10万円は無理なのはわかったが、訂正をしていなかった店舗様に責任があるのは間違いないので、5万円なら買い取りますとかはないのですか？
と質問しましたが、拒否されました。
結局、警察の方も、『お店側が無理と言ってるなら仕方ないよね。これでも納得できないならもう裁判とか起こして戦うしかないよ』となぜか若干店舗側のような立場でした。
こちらももう呆れてしまい、怒りもあったため、「納得はしていないので、私と同じ目にあう方がこれ以上出ないように、店名を出した上で今回の経緯を全てポスト等で公開します」という旨は伝え、電車賃も受け取らずに退店しました。
その後、店舗様のポストより、該当の買取表の載っていたポストが削除されていました。
訂正ではなく、削除。
