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日本に並行輸入されることになった「いすゞ」の海外専売車、誰得すぎる値段設定で困惑する人が続出

1：名無しさん


◼「D-MAX」タイから並行輸入

　ソフトウェア開発などを手掛けるアドバンスデザインテクノロジー（東京都府中市）は2026年6月25日、自動車の並行輸入事業を新たに開始すると発表しました。まずは海外専売である、いすゞのピックアップトラック「D-MAX」を販売します。

　いすゞD-MAXはタイで生産され、世界各地で販売されているピックアップトラックです。同社は初代D-MAXがデビューしたのと同年、2002年に日本での乗用車販売事業から撤退しており、本モデルは基本的に海外からの並行輸入でしか入手できないクルマです。

　一方、現行のD-MAXは2019年にデビューした3代目モデルであり、トヨタ「ハイラックス」や三菱「トライトン」と同クラスの車両。特にハイラックスとは、タイ現地でトップシェアを争うライバル関係にあります。

　このたび並行輸入が行われるのは、2026年モデルの「D-MAX VCROSS」です。ラダーフレーム構造のボディ骨格を採用しており、ボディサイズは全長5280mm、全幅1870mm、全高1810mm。エンジンは排気量2999cc、直列4気筒のディーゼルターボユニットで、最大出力190ps、最大トルク450Nm（約45.9kgm）を発揮します。駆動方式は4WDで、最大積載量は700kgです。

　なお、アドバンスデザインテクノロジー社が輸入するD-MAXは価格が1000万円（税抜き、予備車検料込み）。納期は3か月とのことです。ちなみにハイラックス、トライトンとも価格は500万円前後となっています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8839784322752c3384c7462717fa895d260c8922

 

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メモリ高騰に苛立ちを募らせた米ハイテク企業、中国への露骨な利敵行為を始めていると発覚して……

1：名無しさん


マイクロンにメモリーチップ値上げされイラついたAppleが、代わりに中国最大のDRAM製造会社CXMT（长鑫存储）から買いたいとトランプ政権に許可を求めているそうです。

CXMTはペンタゴン（国防総省）の「中国軍事関連企業（1260Hリスト）」に掲載されている🇨🇳企業。

もし米政府がAppleにCXMTからの調達を許可すれば、現在市場を牛耳っているMicron、Samsung、SK Hynixの価格交渉力が弱まり株価に影響しそう。

しかしながら、解放軍関連🇨🇳企業ですから流石にトランプ政権は直ぐにはOKしない筈。

 

 

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65件のコメント

「高市内閣が石破路線を廃止して正解だった」と結果が証明した模様、あのまま石破内閣の増産路線を続けていたら……

1：名無しさん


【朗報】高市内閣、石破政権の「とにかくコメを増産」路線を止めて正解だった模様

石破政権
「コメ不足だ！増産へ大転換！」
「余ったら輸出すればいい！」

↓結果

・在庫が倉庫に入り切らない
・生産量も需要を上回る見通し
・新米5kgが3000円を割る可能性
・価格暴落で今度は農家が悲鳴

高市内閣の鈴木農相
「無理な増産ではなく、需要に応じて生産する」

当時は「減反だ」「コメ不足が再発する」と叩かれたが、現実に過剰在庫が積み上がったことで、むしろ需給を見ながら慎重に生産させる高市内閣の判断が正しかったことが証明されつつある。

不足したら無計画に増産、余ったら輸出――
そんな行き当たりばったりの農政では、消費者も農家も振り回されるだけ。

石破政権がアクセルをベタ踏みし、オールドメディアマスゴミたちが恐怖心を煽って囃し立て、そんな状況に高市内閣が暴走寸前でブレーキを踏んだ構図。

 

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海外企業を買収した日本有数の大企業、逆に本体のトップに某国系の人材が就く羽目になってしまい……

1：名無しさん


　国内製薬最大手・武田薬品工業の社長にジュリー・キム氏（56）が就いた。人工知能（AI）などの先端技術をあらゆる業務に組み込んで、薬の開発を速く、効率的にできる新たな事業モデルを築くとし、「武田が注力する分野で世界をリードする存在になる」と抱負を語った。

　キム氏は6月25日に東京都内で就任会見を開いたほか、朝日新聞の取材に答えた。

　キム氏は韓国・ソウル生まれの米国・オハイオ州育ち。2019年に武田がアイルランド製薬大手シャイアーを買収したのを機に、武田の経営陣の一人となった。

　武田が取り組む主要領域の一つ、「血漿（けっしょう）分画製剤」の事業を率いた後、米国事業を担当。25年1月にクリストフ・ウェバー氏の後任に選ばれ、約1年半の「引き継ぎプログラム」を経て、26年6月24日付で社長になった。社長交代は12年ぶり。

　1781年に大阪で創業し、245年の歴史を持つ武田で初の女性社長だ。武田の拠点がある米ボストンと東京のグローバル本社を行き来しながら働く。日本語は勉強中で、株主総会と就任会見も一部の受け答えを日本語で行った。

全文はこちら
https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/asahi/nation/ASV6V1F7TV6VULFA02FM

 

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猛暑で庶民が多数亡くなる中でフランスの富裕層がアレさを発揮中、学生寮から学生たちを追い出した上で……

1：名無しさん




高級ブランド大手LVMHは、旗艦ブランドであるルイ・ヴィトンがパリ・ファッションウィークのために巨大な人工滝を設置したことで批判にさらされている。フランスの首都パリは記録的な猛暑に見舞われ、水の使用に関する懸念が高まっている。

砂で覆われた滑走路を背景にした高さ8メートルの噴水は、ミュージシャン兼ソングライターのファレル・ウィリアムスの2027年春夏コレクションのショーの背景となった。

年間1万2000人の学生が暮らす広大な学生寮「シテ・ユニヴェルシテール」の外に設置されたこの展示は、住民や地元政治家からすぐに批判を浴び、特にフランス各地で気温が摂氏40度を超える中、高級ファッションブランドが商業目的で都市の公共空間をどのように利用しているかという議論を再燃させた。

全文はこちら
https://www.independent.co.uk/news/world/europe/louis-vuitton-paris-waterfall-heatwave-b3003765.html

 

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NHK職員の特権階級ぶりが露呈、赤字決算で予算が大幅に削られまくったにも関わらず……

1：名無しさん


ＮＨＫの番組制作費８２億円減、ドラマは１割弱縮小…それでも４分の１超は人件費

　ＮＨＫが２０２５年度決算を発表した。財源の大部分を占める受信料収入は、受信契約総数が減ったことなどにより７年連続で減少となり、３年連続の赤字決算となった。支出抑制が大きな課題となり、公共放送の要となる番組制作費についても前年度より削減された。具体的にどのあたりが絞られたのだろうか。（文化部　旗本浩二）

２０２５年度決算、受信料収入７年連続減少

　決算概要によると、受信料収入は、前年度比５０億円減の５８５１億円で、１９年度以降、７年連続の減少。契約総数がピークの４２１２万件だった同年度以降、減少傾向が続き、２５年度末も４０３３万件と同３４万件減となったことが響いた。減少理由として、一時は、物価高や、テレビ所有者に契約義務を課す受信料制度への反感から、契約者がテレビを廃棄した上で解約に踏み切る事例も目立った。しかし、今ではそれも下火となり、むしろ重くのしかかっているのは契約世帯の自然減による解約。ここでも人口減少社会のひずみが表れている。

　もちろん解約数を上回る新規契約を獲得できればいいのだが、受信契約の対象となるテレビ自体を持たない人が若年層を中心に増えており、新規契約獲得は至難の業だ。ＮＨＫとしては、こうした人には、昨秋スタートしたインターネットサービス「ＮＨＫ　ＯＮＥ」を通して番組に触れてもらい、契約にこぎ着けたい考えだが、現状、テレビを持たずＯＮＥのみの利用での契約者はごくわずかだ。こうした状況下、契約総数は年３０万件程度減っているのが最近の情勢だ。

アナウンス効果で支払い再開相次ぐ

　そこで昨秋、ＮＨＫが目をつけたのが契約者の滞納対策で、簡易裁判所を通じた支払い督促申し立てという民事手続きを強化。１０月に方針を打ち出し、１１月になってそれを報道発表したところ、滞納者の支払い再開が相次いだ。受信料の公平負担徹底の考えに基づくＮＨＫの毅然（きぜん）とした姿勢が視聴者心理に与えた“アナウンス効果”と考えられ、２５年度末の未収件数は６年ぶりに減少に転じた。こうした営業施策の成果として、受信料の減収幅は１９年度以降で２番目に少ない５０億円に抑えた。

　一方、連結子会社からの配当や、受信料とは別会計で実施する有料番組配信サービス「ＮＨＫオンデマンド」などからの副次収入等により、受信料以外の事業収入は前年度比５５億円増の２７９億円。事業収入全体では、同５億円増収の６１３０億円となった。

　事業支出は６４４９億円で同１２４億円減ったが、それでも３１８億円の赤字決算となり、赤字決算は３年連続。不足分は積立金から補填（ほてん）した。

　２５年度の赤字は想定通りだ。というのも、ＮＨＫは２３年１０月からの受信料１割値下げにより、２７年度までの４年間で１０００億円の支出削減を余儀なくされ、２４～２６年度の３か年は赤字を覚悟。２７年度で収支均衡に持ち込む計画だからだ。このため番組制作費も含め、計画的な支出削減が必要だ。

大リーグ中継などスポーツ番組は１０億円減

　２５年度の事業支出６４４９億円のうち、４分の３超にあたる４８９５億円が国内放送番組の制作と送出に費やされた。人件費や減価償却費を含む総経費で、このうち２９９７億円が地上波・衛星波のテレビ番組制作費となっている。決算概要を単純比較すると、２４年度は３０７９億円で、２５年度は８２億円減っている。

　テレビの番組制作費をジャンル別に見ると、「アニメ・映画」が前年度と比べ３割弱減った４２億円と突出して減少幅が大きい。これについてＮＨＫは「アニメ・映画は、複数年の権利を取得する形で制作、購入を進めていますが、２４年度で一定の確保ができたため、２５年度は２４年度比で決算額が減少しています」と説明している。

　同様の事情は「ドラマ」にもあてはまり、前年度比３３億円減の３１２億円となった。「ライフ・教養」は同２７億円減の７１６億円。高額の放送権料がやり玉に挙がる大リーグ中継などを含むスポーツは１０億円減の５１８億円だった。

　これに対し、最も制作費がかかる「ニュース（解説）」は、国政選挙が行われたこともあり、１０億円増えて９３３億円、「エンターテインメント・音楽」も２億円増の２０１億円となっている。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/93ddb21266a0972f28aef2d4d97e426a54bcd41a

 

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欧州がエアコン設置を頑なに認めない理由、「欧州最後の家電メーカーを守るためでは？」とツッコミが入っている模様

1：名無しさん


 

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韓国資本に買収された某高級菓子ブランド、日本市場から完全に見捨てられてしまった結果……

1：名無しさん


　高級チョコレートの販売を手がけるゴディバジャパン（東京）が、経営不振に伴い、スポンサーの支援を受けて再建に乗り出す方針を固めたことが26日分かった。近く選定作業を始め、今夏にも決める方針だ。リストラ策の検討にも入り、店舗戦略の見直しや人員の配置転換、原材料の調達コスト圧縮を視野に入れる。新型コロナウイルス禍の販売低迷から回復が遅れている業績の立て直しを急ぐ。

　同社は、投資ファンドMBKパートナーズが2019年にトルコの食品大手から1千億円超で買収。3～5年後の新規株式公開（IPO）を模索していた。しかし、カカオ豆の価格高騰や人件費の上昇が直撃。借入金の利払いも追い打ちをかけ、経営を圧迫したとみられる。

　スポンサーは事業会社を想定しているとみられる。出資を受け入れて財務基盤を強化し、事業継続に向けた体制構築を目指す。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/b371497219522c90aa758ef7283517228d2b5160

 

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平和丸船長の自宅を訪問したら「もぬけの殻」だと発覚、あまりの手際の良さに不信感を覚えて登記簿をあげると……

1：名無しさん




　本誌（「週刊新潮」）は、諸喜田氏が事故後の実況見分に立ち会った3月22日に名護市内のスナックを訪れ、泥酔するほど酒を飲んでいたことを報じた。いまも酒に溺れているのだろうか。

「それ（飲みに行っているかどうか）は分かりませんが、本人は精神的にも肉体的にも変調を来して病院に通っている状態です。海保の聴取には応じていますし、“ご遺族に謝罪したい”と話すたびに言っています。反対協側の窓口が統一できておらず、まだご遺族側とうまくコミュニケーションは取れていませんが……」（三宅弁護士）

　通院中だ、窓口がない……。またも重ねるのは言い訳ばかり。さっさとまずは遺族に謝罪する。どうしてそんな当然のことができないのだろうか。

https://news.yahoo.co.jp/articles/08ef4ef5266dcc416f6ba9ce8ffb2102a2b3b732?page=3

沖縄取材で緊急スクープ！辺野古沖の転覆事故後、行方知れずの「平和丸」諸喜田船長の自宅を訪問。行ってみるともぬけの殻だった。あまりの手際の良さに不信感を覚えて登記簿をあげると、自宅が仮差押えされていた！処分申請した会社側に話を聞くと…。

※沖縄取材で得られた貴重な情報のメンバーシップは新田が帰京する今週末（6月27、28日）ごろに開始する予定です。

 

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国外逃亡中のカルロス・ゴーン、「日本のことを徹底的に舐めてるよな」な見解を表明してツッコミが殺到中

1：名無しさん


ゴーン元会長、復帰に意欲　「日産は非常事態」

　日産自動車元会長カルロス・ゴーン被告は24日、レバノンの首都ベイルートでロイター通信のインタビューに応じ、日産の一部株主から自身の取締役再任を求める声が上がっていることを受け、復帰に意欲を示した。

　ロイターによると、23日の日産株主総会で、一部株主がゴーン被告の取締役就任を提案した。同被告は提案について、長年にわたる経営再建計画の失敗に対する株主の強い怒りの表れだと指摘。「日産は非常事態であり、厳しい決定をしなければならない」と分析し、「それができる人物は私だ」と主張した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f0dc04e2b8849f2dedf59a7a917ccc30a2e4a7a5

 

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日本国内では持て囃されていた歌舞伎町の売れっ子ホスト、調子に乗って海外旅行に行こうとした結果……

1：名無しさん


6月23日から24日にかけて、歌舞伎町のホストクラブに所属するホストたちが、アメリカ・ラスベガスへの旅行で入国を拒否され、強制帰国となったことを相次いでXで報告しました。入国審査でSNSやLINEをチェックされ、ホストという職業を理由に「純粋な旅行とは認められない」と判断されたといいます。

ホストクラブ「CENTURY TOKYO 新宿」の店長「鬼軍曹」こと「黒崎店長」（登録者数4万人）は6月23日、同店の「轟メルト」（同1600人）がアメリカへの入国を拒否されたと投稿。

「CENTURY新宿の売れっ子イケメンホストの轟メルトが、米国に有名ホスト（売男 ウルダン）だからと入国できなかったらしい」とつづり、「8時間拘束の後強制送還された」と報告しました。

添付された動画では、轟本人が機内から「ラスベガスに行って、サッカーだったりカジノだったりをしようと思ったんですけど、なんと自分だけ有名すぎて入国できませんでした」と説明していました。

その後、同行していたホストたちからも経緯が明かされました。「HAREM-総本店-」に所属する祈織と山田一郎がそれぞれ入国拒否の詳細をつづっています。

祈織によれば、渡航したのは4人で、「ホスト4人でアメリカに旅行で向かったら、SNSやLINEをチェックされ、『君達の職業では純粋な旅行として認められないから帰れ。』と入国拒否＆強制送還になりました」と報告しています。

続けて「歌舞伎町の中では水商売は煌びやかに表現されるが、外から見たら水商売はアングラな商売でしかないのだと痛感した」「理解はしているが直面すると悲しいな」と、率直な心境を吐露しました。

全文はこちら
https://yutura.net/news/archives/158318

 

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自民党内の親財務省派の議員が窮地に突入中、高市内閣によほど不満を溜め込んでいるらしく……

1：名無しさん


小渕優子氏、税調幹部辞任の意向　飲食料品消費減税に不満か

　自民党の小渕優子元選対委員長が、党税制調査会の「インナー」と呼ばれる非公式幹部会合のメンバーを辞任したいとの意向を周囲に伝えていることが分かった。飲食料品の消費税率引き下げなどを巡る対応への不満が理由とみられる。小野寺五典税調会長が慰留している。関係者が25日、明らかにした。

　小渕氏は党税調の副会長を務め、財政規律を重視する立場で知られる。

　超党派の社会保障国民会議や党税調では、2027年4月に飲食料品の消費税率を2年間限定で8％から1％に下げる案の議論が進んでいる。小渕氏は周辺に、受け入れられないとの考えを示していたという。

https://news.jp/i/1442775327018877055

 

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東京神楽坂にオープンした焼き鳥店のPR動画、「たしかにとんでもない店」と目撃者をドン引きさせる

1：名無しさん




東京都新宿区神楽坂に6月中旬にオープンした焼き鳥店が、SNS上で大きな注目を集めている。薪火を使った焼鳥や客前での丸鶏解体ショー、お土産付きという演出を前面に押し出したPR動画が拡散した一方で、調理時の衛生管理を疑問視する批判が相次いでいる。

東京グルメ情報アカウントが投稿した動画では、黒い手袋を着用した調理人が生の丸鶏をまな板上で捌き、薪の炎で焼く様子が映し出されている。同店は天草大王などの銘柄鶏を使用したお任せコース（飲み放題込み税抜1万円）を主力とし、「薪火の希少性」「臨場感あふれるたたき」「コスパの良さ」を売りにしている。投稿では「壊れてる」と絶賛され、短期間で数百万回以上の再生を記録した。

しかし、動画を見た医師や飲食業界関係者を中心に「衛生面で問題がある」との指摘が殺到。主な懸念点は以下の通りだ。

・黒手袋を交換せずに生肉処理から提供まで使用している可能性
・腕時計やアクセサリーを着用したままの調理（雑菌の温床となりやすい）
・生鶏の捌きから提供までの交差汚染リスク、特にカンピロバクター菌による食中毒の危険性

農林水産省も注意喚起している通り、鶏肉は新鮮さに関係なくカンピロバクターを保有している場合があり、十分に加熱しないと食中毒や重症化した場合のギランバレー症候群などの後遺症のリスクがあるという。X上では「アウト」「保健所案件」「行きたくない店リスト入り」といった声が広がり、投稿への引用・リプライが急増した。

 

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「日本の会社としてこれはやめて」と某100円ショップの商品に批判殺到、なぜかダイソーが流れ弾を受けまくる展開に……

1：名無しさん




マリメッコ (Marimekko Oyj) は、フィンランドのアパレル企業で、同社が展開するファッションブランド名 (marimekko) でもある。鮮やかな色の大胆なプリント柄をデザインした商品ラインナップが特徴。

婦人服・紳士服・子供服のほか、鞄、インテリア用品や食器などの生活雑貨も手がける。日本ではルックが取り扱っている。

マリメッコの創業者はアルミ・ラティア（フィンランド語版） (Armi Ratia) とその夫ヴィリヨ (Viljo Ratia) である。1949年にヴィリヨが買収していたオイルクロスとプリントファブリックの会社「Printex」に入社したアルミが、この会社の製品用に友人のデザイナーであるマイヤ・イソラへデザインを依頼したところ、出来上がってきたデザインは極めてカラフルで斬新なものであった。このデザインを活用するために、アルミらは新しい会社を興すことにし、1951年にマリメッコが設立された。社名は「マリのドレス」という意味で、アルミのミドルネーム「マリア」の短縮形「マリ」から取られている。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%83%AA%E3%83%A1%E3%83%83%E3%82%B3

 

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サナエトークン問題で関係者が大喧嘩を開始、証拠音声を公開して法的闘争を始めている模様

1：名無しさん


【悲報】サナエトークン問題を巡り　三崎優太氏と溝口勇児氏の関係が超絶悪化で裁判か

何があった

三崎氏・溝口氏・堀江氏の3人で
ビジネス番組『REAL VALUE』に出演していた。
↓
溝口氏が関わったサナエトークン が番組内で紹介され
高市首相公認のような誤解が広がる
↓
高市首相本人が全面否定し大騒動に発展
↓
3月　三崎氏は社会的道義としてと番組を離脱
↓
6月　三崎氏はサナエトークン騒動関与を全面否定
溝口とのトラブルを法的に争う姿勢を明確にした

三崎氏は1月に溝口氏の元交際相手てんちむと結婚しており、その影響もあってかトラブルが表面化

てんちむはマンジェロ問題ゆいぴすの件でも広告塔のゆいぴすより責任とるべき人がいる思うと発言

さなえトークンの被害者すごいみたいだよね
この問題みんなはどう思う？

動画
https://video.twimg.com/amplify_video/2069421535497232385/vid/avc1/1200×1350/SNd7vR0g5oqxXxYW.mp4

 

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カレーを注文したら「少しだけだけど、ハヤシライスも食べるかい？」と大将、ご厚意なのでありがたく頂いた結果……

1：名無しさん


 

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シンナー転売で消防法違反の疑惑が浮上していたYoutuber、ヤバいと思ったのか逃亡していたが……

1：名無しさん




　原油由来の「ナフサ」からつくられる化学製品の供給不安が国内で広がる中、塗料用シンナーがフリマサイトやオークションサイトに高値で出品されている。

　ナフサを原料とするシンナーは各メーカーが値上げや出荷制限の対象としており、利ざやを稼ぐ目的で高額転売されている可能性がある。

　取引が成立したケースも複数あるが、シンナーは引火性の液体でヤマト運輸の宅急便などで送ることはできない。

　塗装業者は「取り扱いに危険が伴う上、本当に必要な業者が困るので買い占めや転売はやめてほしい」と訴える。

https://mainichi.jp/articles/20260403/k00/00m/040/086000c

 

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某野党議員が責められるのに憤った日大教授、「その調子で高市事務所問題の方を追求しろ」と言い出してきて……

1：名無しさん


 

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無職系Youtuberをうっかり雇用した某大手チェーン、真偽不明な裏事情を暴露されてしまった結果……

1：名無しさん




デニーズジャパンは6月16日、SNSで同社従業員を名乗る人物の不適切投稿に対し謝罪を発表した。動画付きで「手洗いせず業務」「客前でダスター拭き禁止」など店舗裏側を明かした「就活なにもしてない」アカウントが疑われ、Xで大拡散。会社は衛生管理の徹底を強調し、調査と法的措置を検討中だが、投稿者の真偽は未確認。就活せずバイト生活を発信する人気アカウントの更新も止まっている。

https://x.com/i/trending/2069621085247803454

 

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ホルムズ封鎖の燃料高騰で再エネ派が完全敗北に追い込まれた模様、廃止されるはずだった石炭火力が……

1：名無しさん


JERA、石炭火力電力の販売再開を検討　中東情勢受け企業向けに安く

JERAは24日、石炭火力発電による電力の法人向けPPA（電力購入契約）の再開を検討すると発表した。ホルムズ海峡の事実上の封鎖により電力価格が上がっており、石炭火力の安い電力を販売する。

JERAが同日開いた定例記者会見で、奥田久栄社長が明らかにした。ホルムズ海峡封鎖による石炭燃料の価格上昇は、石油や液化天然ガス（LNG）に比べ小さい。石炭火力の電力を企業に直接販売することで、電力価格を抑える。

JERAは愛知県碧南市や神奈川県横須賀市に石炭火力発電所を持つ。脱炭素の機運の高まりにより、石炭火力のPPA契約を取りやめ、近年はスポット市場での販売が中心だった。

奥田社長は「石炭火力は地政学リスクに強い。有事は石炭火力をフル活用することで、夏や冬に向けたLNGの在庫の維持にもつながる」と述べた。政府は非効率な石炭火力の稼働制限を26年度は解除することを決めている。

JERAは同日、電力使用のピーク時のスポット価格の高騰リスクを抑える新たな電力メニューの提供を7月から開始することも明らかにした。

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC244XO0U6A620C2000000/

 

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