なんか数日前から隣の部屋から
— 酒輪おん🐈🍶板前Vtuber (@sakawa_on) March 30, 2026
ギュイィイイン!!!ドガガガガ!!!トンテンカンテン音が鳴っててうるさいなぁと思ってたら急にインターネット使えなくなった…
まさかなんか切った?????
なんか数日前から隣の部屋から
— 酒輪おん🐈🍶板前Vtuber (@sakawa_on) March 30, 2026
ギュイィイイン!!!ドガガガガ!!!トンテンカンテン音が鳴っててうるさいなぁと思ってたら急にインターネット使えなくなった…
まさかなんか切った?????
政府は「在庫は確保した」と言い、メーカーは出荷制限と値上げ。本当に安心させるのなら、「供給不安は無いから値上げはしないように」と言うはず。しないから、本当に在庫を確保したのか疑心暗鬼になります。やはり、スポットを搔き集めての綱渡りではなく、ホルムズ海峡の安定通過が先ですよ。
— 境野春彦 | LPガス取引制度 (@LPGadvisorJP) April 5, 2026
誤報であってほしい。
— 毬谷友子 🕊 TOMOKO MARIYA (@mariyatomoko) April 5, 2026
誤報ではないのだろうけど。
メローニさんは、中東を訪問していますよ。
なんでゴールデンウィークにオーストラリアとベトナムに行く必要があるんだ。
怒りで震える。
今すぐに行くべき所は
中東一択だろう。
そして中国へ謝罪をしに行って下さい! https://t.co/RtcHCHKTdf
イタリアのメローニ首相は4日、カタールとアラブ首長国連邦(UAE)を訪問した。イラン戦争で打撃を受けているエネルギー供給の強化と、湾岸諸国との関係強化を目指す、2日間の中東歴訪の一環だ。
メローニ氏は、2月にイラン戦争が始まって以降、中東地域を訪問した初の欧州連合(EU)および北大西洋条約機構(NATO)首脳となる。首相府によると、カタールのタミム首長とUAEのムハンマド大統領と会談した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d8e00c01d52ab76c5a21f232040aab7415efbd63
https://t.co/z0Gp10XmdH
— 経済評論家 渡邉哲也 (@daitojimari) April 5, 2026
日量78万バーレル
オーストラリア日量10万バーレル追加
石油連盟各社は海外生産輸出分を日本に供給
サウジは紅海ルートを確保、UAEもパイプラインルートを確保
ほぼ日量の全てを確保の見込み、石油製品(ナフサ)も既に8割以上を確保、こちらも全量確保の見込み https://t.co/ZhXNtW9qse
いまTwitterでナフサ問題について熱く語る「ナフサという言葉は幼稚園の頃に覚えた」と自称するmakitaさん、コロナの時はコロナ有識者、原発問題の時は原発有識者としてバズってました
— ホットケーキくん(ホッケチャンネル) (@hotcake_kun_) April 6, 2026
なお主張はいつも同じで
・俺は○○に詳しい
・政府のやり方はバカ
・このままだと壊滅する
という危機煽りです pic.twitter.com/jqidfbsmaP
高市早苗首相は5日、石油製品「ナフサ」の供給不足や自身の国会出席拒否に関する報道があるとした上で、X(旧ツイッター)に「事実誤認だ」「事実ではない」と相次ぎ投稿した。「他のことも含めて、最近は事実と全く異なる報道が増え過ぎている」と不満をあらわにした。
ナフサはプラスチックなどの原料で、不足すると国民生活への影響が大きい。首相は「日本は6月には供給が確保できなくなる」との報道があったと指摘。「中東以外からのナフサ輸入量も倍増する。そのようなことはない」と否定した。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2026040500229&g=pol
燃料不足に陥っている豪州だが、平時は中国・韓国・日本などから燃料を輸入していた。この度、日豪両国間の協議により、日本は通常レベルの燃料輸出を続けることになったとのこと。豪州の現時点の燃料備蓄は
— 松尾 豪 Go Matsuo (@gomatsuo) April 5, 2026
・ガソリン39日分
・ディーゼル29日分
・ジェット燃料30日分https://t.co/6FFaxXqY2I
両国間の最近の協議で得られた保証に基づき、日本からオーストラリアへの燃料供給は継続される。
日本のメディア報道によると、高市早苗首相はホルムズ海峡の状況やレアアース鉱物について協議するため、オーストラリア訪問を計画している。
この訪問は、地域の指導者たちが燃料の安全保障と供給網の強化に取り組んでいる最中に行われることになる。
アンソニー・アルバネーゼ首相は訪問を正式には認めていない。
「外国首脳のオーストラリア訪問に関する計画は、適切な時期に発表される予定です」と報道官は述べた。
貿易・外務担当次官のマット・シスルスウェイト氏は先に、ここ数日、日本の担当者と燃料問題について協議していたことを認めた。
「先週、日本の大臣と会談し、供給の継続を要請した」とシスルスウェイト氏はスカイニュースに語った。
「彼らは、通常の供給が継続されると保証してくれた。」
「私は韓国とも同様のことを行い、彼らから保証を得ました。シンガポールについても同様です。」
https://www.abc.net.au/news/2026-04-05/japan-fuel-supply-assurance-sanae-takaichi-visit-planned/106532548
どうもパキスタンはUAEから返済猶予されていた35億ドルの借金を、突然「今月中に完済しろ」と詰められたようだ
— Dagon (@deepone5950) April 5, 2026
この背景として、UAEは🇵🇰が🇮🇷寄りの姿勢を見せていることに「強い不満」を表明していたとのこと
これにより、パキスタンは経済的圧力と外交的孤立という二重の苦境に立たされている https://t.co/0BFzK7v18q
Google「LLMのメモリ消費量を6分の1に削減する新技術を開発しました」
— 篠原 修司 (@digimaga) April 5, 2026
↓
メモリ暴落
↓
中華転売ヤー「もうダメだ。おしまいだぁ」と嘆く動画投稿
↓
X民「メモリ値下がれwwwOpenAIのバーカwww」
↓
サムスン「DRAM価格、倍プッシュからさらに30%引き上げだ」←イマココ
〈令和のオイルショック前夜か〉ナフサ価格1.6倍で100円ショップ崩壊の危機…韓国ではゴミ袋が品切れに
プラスチックや合成繊維などの原料となるナフサの価格が急上昇している。4月1日のナフサ1トン当たりの取引価格は917ドル(約14万5800円)で、2月27日の588ドル(約9万3500円)から1.6倍近くまで上がっている。
ナフサ価格の高騰は日用品や生活用品の価格を押し上げる可能性も高い。その煽りを受けそうなのが大量のプラスチック製品を扱う100円ショップだ。
韓国ではゴミ袋が品切れ状態に…
全文はこちら
https://shueisha.online/articles/-/257130
報道特集でデマ流した「コネクトエネルギー」、もう指摘されてるけどコンサル業なんだってね
それよりも、会社HPのブログがおおよそ企業のものとは思えない…
「米国は野蛮国家」
「トランプは老害」
書き手の政治姿勢が剥き出しで凄いわ
唐突に榛葉幹事長が出てくるし..
※社長は資源エネルギー庁の LPガス取引適正化アドバイザリーグループ委員です
報道特集でデマ流した「コネクトエネルギー」、もう指摘されてるけどコンサル業なんだってね
— なん速ニュース (@SOWIETK) April 5, 2026
それよりも、会社HPのブログがおおよそ企業のものとは思えない…
「米国は野蛮国家」
「トランプは老害」
書き手の政治姿勢が剥き出しで凄いわ
唐突に榛葉幹事長が出てくるし..… pic.twitter.com/2x38yl4VT8
この投稿への強い危機感をコメントした人物がいる。資源エネルギー庁の有識者委員を務める、境野春彦氏だ。
境野春彦氏のSNSより(3月29日投稿)
「中東からの輸入しかないのです。」
「どうか目を覚まして頂けませんか。」
経済産業省は、中東以外からの輸入量が通常の2倍になる見通しを示したが、境野氏は需要を賄いきれる量ではないと指摘する。
コネクトエネルギー合同会社 境野春彦氏
「倍になったところで、輸入は半分も満たしていないわけです。どこが安心なんだという話。間違いなく今の状況が続いたら、日本は6月に詰む。もう『ホルムズ海峡を通る』一択しかない」
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2579048?page=4
がん治療後も青春を生き抜く 安藤忠雄さん、子ども図書館を次々建築
2度のがんを経験し膵臓(すいぞう)など5臓がないが、国内外で精力的に建築の仕事を続けている。いま自分のがんより日本の行く末を案じている。一番問題なのは希望を感じている人が少ないこと。希望は自分でつくり出さないといけない。
私の建築の原点になった「住吉の長屋」は大阪の3軒長屋の真ん中を切り取り、コンクリートの打ち放しで建て替えたものだ。寒いし、雨の日はトイレに行くのにも傘をさして中庭を通らなければ…
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUD256NW0V20C26A2000000/
https://i.imgur.com/L7Dm8lT.jpeg
https://i.imgur.com/Zasechr.jpeg
本邦左翼:「イランにカネ払ってタンカー通せ!」
— うぃっちわっち(丁稚) (@Witchwatch99) April 4, 2026
ネトウヨ:「他の湾岸諸国を敵に回すわボケ」
フランス:「カネ払って通りました」
湾岸諸国:「フランス絶許」
…結局またネトウヨの言った通りになるなど。
国連安全保障理事会は、3日に予定されていたイランによる攻撃からホルムズ海峡の船舶を守るための「防衛的」武力行使を承認する決議案の採決を延期した。公式日程で明らかになった。
15か国で構成される安保理は、バーレーンが提出した決議案について3日午前に採決を行う予定だったが、2日夜になって日程が変更された。
外交筋によると、理由として挙げられたのは、国連が聖金曜日(グッド・フライデー)を祝日として扱っているためだという。ただし、この事実は発表時点で既知のことだった。
全文はこちら
https://www.afpbb.com/articles/-/3629837
パキスタン サウジアラビアを支援しなかったとして63億米ドルの融資返還請求 UAEも月末までに35億ドルを返還請求 計98億ドルを返還しなくてはいけなくなりました。パキスタンは2023年から債務危機に陥っていましたが、IMFによる融資とサウジやUAEによる支援で立ち直りつつある状態でした。
— 経済評論家 渡邉哲也 (@daitojimari) April 4, 2026
辺野古沖転覆事故 東武トップツアーズ、同志社国際高への修学旅行手配は「90年台から」
東武トップツアーズ(東京)は、沖縄・辺野古沖転覆事故に絡み、同志社国際高(京都府京田辺市)の修学旅行の手配を「1990年代に始めた」と産経新聞の取材に明かした。
https://sankei.com/article/20260403-UAO3C7L45VBGFEC445HAXXNLBI/
山田吉彦議員
— Yoshi 🐈 (@Yoshi95683706) April 4, 2026
「バブエルマンデブ海峡が通過できれば、UAEの港と合わせて、155万バレル日本に戻る。日本の消費量240万バレル。100万バレル足りなくても、備蓄が今の倍は持つ。2年は十分持てるとなれば余裕を持てる。石油価格もダイレクトな反映がなくなる。今日本はバブエルマンデブ海峡を守ること」 pic.twitter.com/8Dt4Zjwv2K
バブ・エル・マンデブ海峡(バブ・エル・マンデブかいきょう、アラビア語:باب المندب、英語:Bab el-Mandeb Strait、Bab-el-Mandeb Strait、Bab el Mandeb Strait等)は、アラビア半島南西部のイエメンと東アフリカのエリトリア、ジブチ国境付近の海峡で、アラビア語で「嘆きの門、悲嘆の門」を意味する。国連海洋法条約における国際海峡である。
この海峡で紅海とアデン湾を分け、その先のアラビア海へと続いている。マンデブ海峡 (Mandeb Strait) と呼称されることも多い。
海峡の幅は30kmほどしかなく、しかも東部にはペリム島(イエメン領)、西部にはサワビ諸島(ジブチ領)があり、航路はさらに限られる。
世界の航海・海運や地政学上の重要な海峡(チョークポイント)であり、イギリス、フランス、イタリアが競って周囲を植民地にしていった。第四次中東戦争中はエジプト海軍が駆逐艦2隻を同海峡に派遣し、(当時友好国同士であった)イランからイスラエル向け石油の流通を海上封鎖した。この海峡に面するジブチには現在も、フランスやアメリカ合衆国、日本、中国などが部隊派遣や拠点展開を行っている。
2018年7月26日、サウジアラビアで原油の積み出しを行ったタンカー2隻がイエメン沖で反政府勢力フーシからの攻撃を受けた。このためサウジアラビア政府は、安全を確保するため翌月8月5日まで海峡を通過する石油輸送の停止を行った。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%90%E3%83%96%E3%83%BB%E3%82%A8%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%87%E3%83%96%E6%B5%B7%E5%B3%A1
ようやく見つけました。
— きーこ (@hirose_kiKO) April 3, 2026
活動家が同志社国際の生徒に配った資料に書いていた”要カンパ”の辺野古行きバスはおそらくこれだと思います。
ナンバープレートは緑のようです。
詳しい方、ご査収ください。#辺野古 #転覆事故 https://t.co/tTjAyfyzou pic.twitter.com/caqfcUWyIl
名護市辺野古沖で3月、船2隻が転覆し平和学習中だった同志社国際高校(京都府)の女子生徒(17)と船長(71)が死亡した事故を受け、第11管区海上保安本部が同校へ職員を派遣し、学校側から任意で話を聞いていることが1日までに複数の関係者への取材で分かった。
関係者によると、11管は3月下旬に同校へ職員を派遣。学校側に対し任意で聴取を行うとともに、保護者の同意を得た上で生徒らにも事故当時の状況などを慎重に聞いているという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/6a35f15c031f0d214e97d5d6aa214e58f655221c
石油やガス INPEX(経産大臣が支配株主)が、様々な国でかなりの上流の権益を抑えており、平時には海外にスポットで販売している分を日本に優先供給しています。備蓄以外にも、危機に対応できる仕組みが構築されています。
— 経済評論家 渡邉哲也 (@daitojimari) April 3, 2026
【中東情勢・重要物資】
— 経済産業省 (@meti_NIPPON) April 3, 2026
日本では、MRIや半導体の製造工程に使われるヘリウムの約4割を中東から、約6割を米国から輸入していますが、米国からの代替調達等を進めた結果、従来の中東からの輸入量と同等程度が継続的に確保できる見込みです。今後とも重要物資の安定確保に全力を尽くします。#中東情勢
タレントのはるな愛が3日、文化放送「大竹まことゴールデンラジオ!」に出演。海外で体験した〝ショック〟な出来事を振り返った。
はるなは先週、トランスジェンダーの世界大会で審査員を務めるため、米ニュージャージー州・アトランティックシティーを訪れたという。
当地はラスベガスに次ぐカジノリゾートだそうで、はるなは「ホテルのロビーが全部カジノなんですよ。私、現金200ドル持ってたのがあって、ちょっとやったらすぐなくなっちゃいまして。それで私、日本円を両替しようと思って、両替のとこ行ったんです」と回想した。
ラスベガスでは当然スムーズに両替ができるが「そこの窓口の女性が、『これは何? これなんて書いてるんだ?』って言うんですよ。『私はジャパニーズです』って言ったら、奥に行ってなんか打ち合わせみたいなミーティングを始めたんですよ。で、なんか3分ぐらい話してからパッと戻ってきて『このお金は取り扱いがない』と。『えぇ! ウソでしょ!」って。『クレジットカードかなんかで引き出してください』と。だってカジノリゾートで、全米のラスベガスの次に大きいっいうところで、日本円が?と思って」と大いに困惑したという。
その女性は日本円そのものを知らない様子だったといい「私はちょっとそこのカジノの担当の方にお電話したんですよ。『そんなことないと思います』って言ってたら『実は数年前から日本円の取り扱いをしておらず、アトランティックシティー全体で両替するところがないです』と。で『そのホテルも両替はできないです』って言われて。『えーっ!』ってなんかちょっと寂しくなっちゃって…」と嘆いた。
はるなは海外ロケに行くと、その土地のお金を残しておくそうで「その土地に行って『このお金を両替できますか?』って言ったら断られること多いんですよ。例えばミャンマーのお金がダメだったとか、アフリカのお金がダメだったとかあるけど『円がとうとうダメって言う時あるんだ』と思って。ちょっと寂しかったですね」と吐露していた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/3985c313126eecaab74c7a19c5c216b0bc5d5619
平時の導入量に比べて少ないが、需給管理と備蓄油スワップで対応
オーストラリアのガス輸出制限措置手続きが開始「最悪の場合でも影響は限定的」
(ソウル=連合ニュース)政府と石油業界がイランのホルムズ海峡封鎖に対応し、代替原油確保に全力で取り組む中、4月に確保した代替量が5,000万バレルに上ることが判明した。
産業通商部産業資源安全室長のヤン・ギウク氏は、2日、政府世宗庁舎でのブリーフィングで「4月の代替供給量は現在、約5,000万バレルと判断される」とし、「5月の供給量も変動はあるものの、相当量が確保されている」と述べた。
4月に確保した5,000万バレルは、平時の導入量(8,000万バレル)と比較すると、数値上はやや少ない水準である。
しかし、政府は現在の需要管理状況を考慮すれば、十分にコントロール可能な範囲内にあると強調した。
ヤン室長は「8,000万バレルという数字は平時の導入量に過ぎず、絶対的な基準ではない」とし、「現在は需要管理政策が進められており、石油・ナフサの稼働率が低下しているため、平時と単純に比較するのは難しい」と説明した。
彼は「残りの部分は(石油会社が確保した代替原油が国内に到着するまで、備蓄油を石油会社に先に貸し出す)備蓄油スワップ(SWAP)で解決できる」とし、「状況をモニタリングしながら対応していく」と語った。
産業部は原油供給危機への対応として、各国に駐在している商務官および大韓貿易投資振興公社(KOTRA)貿易館と緊密に協力し、追加の供給量確保に取り組んでいる。
ヤン室長は「サウジアラビアやオマーン、カザフスタンに加えて、米国で追加の供給が可能かどうかも議論した」と述べ、「ナフタの供給確保のためにアルジェリアやギリシャなど様々な国が挙げられた」と紹介した。
全文はこちら
https://www.yna.co.kr/view/AKR20260402084400003