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38件のコメント

高速道路で中国製EVを輸送中だった大型トレーラーが炎上、周囲一体が燃え上がる凄まじい光景になった模様

1：名無しさん


 

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娘に頼まれてTemuとtiktokの通販を注文した人、リビングの床に置いていたら「ホラー映画みたいな体験」をする羽目に

1：名無しさん


 

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中国企業が開発したロケットの地上燃焼試験が大失敗、固定が甘かったせいでそのまま空中に……

1：名無しさん




 

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ボリビアが導入した中国製装備、「斜め上すぎる形」でクーデター鎮圧に貢献してしまった模様

1：名無しさん




 

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激安値段の中国製を採用したアメリカの公共交通機関、いつまで経っても発注した製品が届かず……

1：名無しさん


中国の広域経済圏構想「一帯一路」の中核を担う国有企業で、鉄道車両メーカー世界最大手の中国中車（ＣＲＲＣ）のグループがヨーロッパやアメリカで納入を目指した案件が相次いで破談に追い込まれた。「ダンピング（不当廉売）」とされる安値で受注を上積みしてきたが、中国のスパイ活動に利用されることへの懸念や、納期の大幅な遅れへの不満などが敬遠された。一方、建設支援で中国が日本に競り勝ち、中国中車製の列車を導入したインドネシアの高速鉄道は〝金食い虫〟となっており、インドネシアの財政を圧迫するとの懸念が強まっている。（共同通信＝大塚圭一郎）
　
　【一帯一路】世界で２番目の経済大国である中国の習近平国家主席が２０１３年に提唱した広域経済圏構想。高速鉄道の建設を含めたインフラ整備などを通じて中国とヨーロッパ、アジアにかけての域内を発展させるとともに、「親中国圏」を広げて世界最大の経済大国のアメリカなどに対抗する狙いがあると指摘されている。一帯一路の推進に向けた新興国への融資は、中国の政府系金融機関の国家開発銀行や、アジア向け国際開発金融機関のアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）などが担っている。

　▽４年を過ぎても未受領

　アメリカ東部フィラデルフィアを中心に公共交通機関を運行する南東ペンシルベニア交通局（ＳＥＰＴＡ）は４月、中国中車から近郊鉄道用の２階建て客車４５両を受領する契約を破棄したと発表した。

　ＳＥＰＴＡは契約破棄の理由を明らかにしていない。だが、受領開始予定が２０１９年終盤だったにもかかわらず、４年を過ぎても１両も受け取れないままだったため「納入遅れにしびれを切らしたのだろう」（アメリカの交通当局職員）との見方が濃厚だ。

　ＳＥＰＴＡは入札で中国中車に決めたのは「技術評価と価格に基づいた」と説明していたが、決め手は圧倒的な安値だった。提示額は１億３７４８万ドル（現在の為替レートの１ドル＝１５７円で約２１６億円）と、カナダのボンバルディアが当時保有していた鉄道車両部門＝現在のアルストム（フランス）＝を約２０％、韓国の現代ロテムを約２６％それぞれ下回った。

　客車は多くの割合の部品をアメリカ製とし、アメリカの労働者が国内で組み立てるように定めたバイ・アメリカ条項を満たすことが要件となっていた。アメリカの鉄道当局職員は「中国中車はアメリカ向けの鉄道車両の製造ノウハウが乏しいため、要件を満たした仕様で完成させることができなかったのではないか」と推察する。

　▽トラブル相次いだ地下鉄用車両の工場

　ＳＥＰＴＡ向け客車は、アメリカ東部マサチューセッツ州にある中国中車の工場で組み立てる予定だった。この工場で生産を進めているマサチューセッツ州ボストン都市圏の公共交通機関、マサチューセッツ湾交通局（ＭＢＴＡ）向け地下鉄車両は走行中に扉が突然開いたり、脱線したりといったトラブルが相次ぐなど品質問題に直面している（本連載第６３回参照）。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/384e36745f5bf76260569562958b2841f009285f

 

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海外利権に7000億を投じた中国企業、契約の不備を付かれて「利権をごっそり奪われる」凄まじい展開に

1：名無しさん


世界第2位のリチウム生産企業であるチリのSQM(ソシエダード・キミカ・イ・ミネラ)。同社の実質国有化を進めるチリ政府に対し、SQMの第2位株主である中国のリチウム大手の天斉鋰業(ティエンチー・リチウム)が待ったをかけようとしている。

天斉鋰業は6月3日、SQMが銅生産で世界最大手のチリ銅公団(コデルコ)と合弁会社を設立する計画に関して、チリ金融市場委員会(CMF)に申請書を提出したと発表。その中で、SQMに対して合弁会社の設立前に特別株主総会を招集し、株主の3分の2以上の同意を得るよう要求したことを明らかにした。

■チリ国営企業が支配株主に

　その3日前の5月31日、SQMとコデルコは約1年間にわたった交渉を経て合弁契約に署名した。両社の合弁会社が発足すれば、チリのガブリエル・ボリッチ大統領が2023年4月に宣言したリチウム産業の国有化が、初めて具体化することになる。

　SQMとコデルコの合弁契約は2025年初めに発効し、合弁会社の出資比率は(国営企業の)コデルコが51％、SQMが49％となる。また、合弁会社の営業利益の70％はチリ政府に帰属し、2030年からはこの比率が85％に引き上げられるとともに、合弁会社の業績がコデルコの連結決算に組み入れられることになっている。

天斉鋰業の立場では、SQMの実質国有化はとても無条件では受け入れられない。同社は2018年12月、40億6600万ドル(約6395億円)もの巨費を投じてSQMの発行済み株式の23.77％を買収し、現在も同22.16％を保有している。

　ただし、株式取得時に結んだ契約の縛りにより、天斉鋰業は純粋な投資家としてSQMから配当金を受け取るのみで、経営上の意思決定に直接関与することはできない。

チリのリチウム資源「国有化」に中国大手が待った 天斉鋰業、出資先のSQMに特別株主総会を要求
https://news.yahoo.co.jp/articles/90d313a49342ac2fd853e5f15ed80f4c8cf13c67

 

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EVの将来性を信じて中国BYDに大量投資した米機関投資家、昨今の情勢の変化によって計画変更を迫られた模様

1：名無しさん


バフェットが🇨🇳BYD株をバンバン売り始めています。
バークシャー・ハサウェイはBYD株売却を加速させており、6月11日時点では7.02％だったBYD株の保有比率を6月19日5.99％まで減らしたそうです。

バフェットは2008年にBYD株の10％を保有しましたが、現在6％まで減らしてきていますね。
https://reuters.com/business/autos-transportation/berkshire-hathaway-accelerates-sales-chinas-byd-2024-06-25/

最近BYDが力を入れていた日本市場でも、補助金減額でEV販売が伸び悩み計画通り売れていないそうです。
https://netdenjd.com/articles/-/303661

 

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Anker製バッテリーが使用中に「ﾌﾟｯ」って異音がして放電停止、異常加熱し始めたので水に沈めて消防署に相談したら……

1：名無しさん


 

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有毒燃料を満載した中国製のロケットブースターが道路に落下した事件、SNSで再注目されて初見者を大いに動揺させている模様

1：名無しさん


 

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成都地下鉄13号線の建設現場で突然道路が崩壊、凄まじく巨大な穴が出現するもその原因は……

1：名無しさん


 

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中国EV企業の技術者が「中国製EVが格安な本当の理由」を暴露、開発を進めるためにシミュレーションの数値を……

1：名無しさん




なぜ米国はトヨタとホンダの存在を認めているのに、BYD、アイデアル、NIOなどを認めないのでしょうか?

トヨタは正式な企業であるため、現地の法律を遵守し、従業員のケアに気を配り、基本的にビジネスルールを遵守します。あなたが新製品を開発し、最初の週にテストのために OEM にサンプルを送り、その OEM がテストもせずに競合他社にテストを渡し、2 週間目に解体された、ということを想像できますか?ある程度のビジネス倫理とルールを備えた企業であれば、このようなことはできないはずです。

要するに、トヨタやホンダの価格はそれほど安くはなく、全体的な価格性能比は米国企業のフォードやゼネラルモーターズと同等だということだ。誰もが同じルールの下で公平かつ平和的に競争します。自動車市場は、これらの OEM をサポートするのに十分な大きさです。

このとき、Light of the Nation、Wolf Nature、Agreement Fightersという会社が来ました。 従業員の数を996人にし、自主的に休暇を返上し、携帯電話で24時間通話できるようにし、労働者派遣会社からドライバーを雇い、いつでも最低の社会保障を支払って追い出した。彼はヘッド部品のサプライヤーを見つけて計画を立て、完成したらすぐに小さな直販会社にコピーを委託する予定です。中小企業も996、社会保障を支払わない非情な人々です。

この車のコストはどこまで削減できるでしょうか? 消費者は 10 万元でオリジナルの 15 では購入できなかった構成を購入できるようになります。元の自動車会社は苦戦していましたが、どうやって競争できるのでしょうか? しかし、私たちには法律や労働組合を無として扱う生来の能力がありません。

自動車会社は自らの運命を甘んじて米国に撤退するほかないが、他社が追ってドアをノックしてくるのを恐れ、自動車会社への扉を閉ざすほかない。国。ヨーロッパもすぐに追随するでしょう。あなたはそのような強力な相手を恐れていません。

中国の国内自動車市場は競合他社を一掃しており、外に出ようと思えば他社は厳しく警戒し、それは内部循環を招くだけだ。しかし、これほど大きな内部循環があって本当に大丈夫なのでしょうか? 産業労働者はネジを回して非常に多くの製品を作りますが、彼ら自身の収入は低いため、街頭を行進し、残業を要求する必要があります。通常、衣料品は屋台のレストランでしか購入できません。衣料品販売業者や仕出し業者はあまり儲からないため、食材のコストを削減し、ウェイターの雇用を減らすしか方法がありません。車を買う余裕もないので、労働者をさらに圧迫し、コスト削減を続けなければなりません。

退化は誰もが感染する疫病です。法律を遵守せず、個人を尊重しない企業を目にした場合、その企業は全員を彼らと同じレベルに追い込むことに注意する必要があります。

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こんなに激しい議論になるとは思わなかった

国内市場では合弁ブランドや海外ブランドが負けているのは間違いありません。生き残るために残るのはわずかな利益かマイナスの利益だけです。

しかし、中国車が世界に進出しようとすると、他国は関税やその他の戦術に訴えてドアを閉ざそうとする。第三者から見ればそれは当然のことであり、責められるべきものでもありません。

中国がWTOに加盟する際、条件の一つに週末休暇の実施があった。これは外国人に対する親切ではありませんが、自分は労働力を絞って製品コストを下げることができるのに、他の人はそれができないのであれば、それは不当競争です。私は、今日、自主的な残業、努力者協定、労働者派遣、その他の手段を利用して労働法を回避できるとは予想していませんでした。中国でやっているのであれば誰も口を挟むことはできませんが、自分が作った低価格商品が海外に輸出されれば、国内市場を混乱させることになるのは他人が門戸を閉ざすのが普通ではないでしょうか。

この投稿は、主題の質問に対する簡単な答えにすぎません。これが、米国がトヨタには対応できるが、BYDには対応できない理由の1つである可能性があります。

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インボリューションについて話す

巻き込みの最初の段階では、消費者は実際に恩恵を受けました。なぜなら、最初の段階では自動車メーカーや部品工場はまだ製品に手を出さず、利益の一部を売却するのが通常だからです。次に、業務効率を向上させるための人員の最適化が行われます。

しかし、第 2 段階からは、インボリューションの結果は消費者が望むものではない可能性があります。

全文はこちら
https://www.zhihu.com/question/656380877/answer/3515200812?utm_id=0

 

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BYDの新型車を「めっちゃ壊れやすそう」と自動車関係者が評価、10年持つ未来が見えない！とぶっちゃけてしまう

1：名無しさん


 

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EVがズラリと並ぶ充電ステーションで突然の異変、火炎放射器のように『紫の炎』を吹き出した3秒後に……

1：名無しさん


中国・広東省の充電ステーションで、電気自動車のバッテリーが突然爆発し、炎が火炎放射器のように噴き出す事故が発生した。男性たちが避難してから3秒後に爆発が起きており、地元消防局はリチウム電池の発火に注意を呼びかけている。

火炎放射器のように炎噴き出す

中国・広東省の充電ステーションでバッテリー充電ショップが大爆発した一部始終をカメラがとらえていた。

電気自動車のバッテリーがずらりと並ぶ中、ここでまさかの事態が起こった。

バッテリーが突然爆発し、まるで火炎放射器のように炎を噴き出したのだ。

激しい音とともに煙が上がり始めると、くつろいでいた男性2人はびっくりして、大あわてでいすにぶつかりながら、外に避難した。

そのわずか3秒後には、爆発による炎が、先ほどまで男性たちのいた場所をすべてのみ込んでいた。

避難からわずか“3秒後”…電気自動車のバッテリー“大爆発”　ズラリ並んだ充電ステーションで紫色の炎上がる　中国・広東省
https://www.fnn.jp/articles/-/713372?display=full

 

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ロシアから大量の資源を買い付けた中国の商社、荷が港に届かないのでロシアに調査団を派遣すると……

1：名無しさん


・物産中大はロシア2000トンの銅が先月引き渡されるはずだった
・中ロ貿易拡大でも、サプライヤーとの関係がまだ確立されず

中国国有の商品トレーダー、物産中大集団がロシアから買い入れた約2000万ドル（約31億円）相当の銅が中国の港に到着せず、浙江省に本社を置く同社が損失を被っている。事情に詳しい関係者が明らかにした。

　　物産中大はロシアの製錬所から2000トンの精錬銅が先月引き渡されるはずだった。非公開情報だとして関係者が匿名を条件に語った。同社は2023年に5800億元（約12兆5700億円）の売上高があった。

　　物産中大のスタッフはロシアを訪れ、何が起こったのかを調査しているが、製錬所がどこにあるのかさえ特定できていないという。同社はコメントを控えた。

　　このエピソードは、世界に影響が波及する公算は小さいものの、国際金属取引にとっては新たな打撃だ。業界の評判がさらに低下する恐れもある。

　　大手商社のトラフィグラ・グループは昨年、５億ドル以上の損失を出した組織的詐欺の被害に遇った。金属業界は偽の倉庫や領収書偽造、ペンキを塗った石をコンテナに詰めた話など、幾度となく詐欺に巻き込まれてきた。

■中ロ貿易

　　ロシアのウクライナ侵攻をきっかけに西側諸国はロシアの産品に制裁措置を科したが、ロシア・中国間の商取引は拡大。中国側の買い手は値引きやその他の有利な支払い条件を確保し、貿易の流れを維持している。ロシアは世界最大級の銅供給国で、中国は世界最大の銅消費国だ。

　　ただ、中国側のリスクはサプライヤーとの関係がまだ確立されていないことで、関係者によると、最近の問題発覚で動揺した中国各社が取引先との契約について内部調査を始めたという。

　　物産中大は昨年終盤、「リージョナル・メタラジカル」と呼ばれるロシア企業から精錬銅を購入。この銅を積み込んだ船は今年初めにサンクトペテルブルクを出航し、紅海での衝突リスクを避けるため喜望峰ルートを進み、５月後半に中国の寧波港に到着する予定だったと関係者は話した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-06-13/SF039CT1UM0W00

 

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中国全土に高速鉄道の駅を大量建設、だが利用客がいなかったために大変な状況に陥っている模様

1：名無しさん


　中国で、建設後に使用停止や未使用のままになっている高速鉄道の駅が多数存在し、物議を醸している。中国メディアによると、北京を含む全国各地で少なくとも26駅に上る。辺ぴな場所にあり利用客が少ない駅が多く、無計画な開発を避けるべきだと批判の声が上がっている。

　高速鉄道の駅建設は地方政府幹部の実績になる。駅を核として都市発展が進むとの期待も高く、各地で開発が進む。建設費用などの投資額が1億元（約22億円）を超えるケースもあるという。

　遼寧省の省都にある瀋陽西駅は中心部から20キロ以上離れており、2018年12月の開業から7カ月弱で営業停止となった。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/189f70cea4e77e2c9e38888b05cc19183fbfb67e

 

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Temuで購入した商品を受け取った人が『ある事』に気づく、「日本の郵便局が死ぬほど苦労した形跡」に衝撃を受ける人が続出

1：名無しさん


 

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文革で壊された中国甘粛省の石像が修復されるも、「ちびまる子ちゃん」みたいな絵柄に変貌したとSNSで話題に

1：名無しさん




 

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aliexpressでネックファンを購入した人、「なにかおかしい」と思って内部を解体調査した結果……

1：名無しさん


 

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タイ人女子が「BYDのEV」を雨の中15分駐車、無事バッテリーが死亡したので修理に出すと……

1：名無しさん


 

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安値に釣られて中国製車両を導入したボストン地下鉄、運行開始当初から「やばいトラブル」が相次いでいる模様

1：名無しさん


中国の国有企業で世界最大の鉄道車両メーカーの中国中車が、アメリカ向けで初めてとなる東部マサチューセッツ州ボストン都市圏の地下鉄車両の納入を始めてから約５年が経過した。運行開始当初から脱線したり、バッテリーが爆発したりといったトラブルが相次ぎ、たびたび運行中止に追い込まれる「問題児」（運行当局職員）となっている。入札時には川崎重工業グループなどの競合企業を２～５割下回る金額で受注して「ダンピング（不当廉売）だ」との衝撃が走ったが、今や安かったのは〝訳あり商品〟だったからとの受け止めすら出ている。一方、入札で中国中車に敗れた川崎重工は同じく東部にある大都市ニューヨークの地下鉄の新型車両を納入しており、両方に乗った印象は「全く別物」だった。

マサチューセッツ湾交通局（ＭＢＴＡ）は発注を計４０４両に上積みし、中国中車の受注額は計８億７千万ドルになった。オレンジライン用の１４００系は２０１９年、レッドラインの１９００系も２１年にそれぞれ登場したが、トラブルが相次いだことで知人のＭＢＴＡ職員は「一見すると銀色に輝いている車体は、一皮むくと腐っている」と揶揄した。

　オレンジラインで運行を始めた１４００系は２０１９年に営業運転を始めて早々に、運転中に扉が突然開いたり、床下から異常音がしたりする問題が起きて出ばなをくじかれた。２１年３月には走行中に脱線し、幸いにも負傷者の報告はなかったものの全ての中国中車製車両の営業運転を約５カ月にわたって停止した。

　２０２２年５月にブレーキ部分のボルト取り付けが不適切だったことが発覚し、続いて２２年６月に車庫に停車中だった車両のバッテリーが過熱して爆発するトラブルが発生。中国中車製車両の営業運転を再び見合わせる事態となった。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e4089ef83420f3b8d8370d81c4114833262dde2?page=1

 

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