人気ページ

スポンサードリンク

検索

スポンサードリンク

46件のコメント

イラン攻撃で低性能さを露呈した中国製兵器、海外専門家から厳しすぎるコメントを食らっている模様

1:名無しさん


イランに配備された中国製防空システムがアメリカ・イスラエルの大規模空襲を阻止できず、その実戦性能に疑問が広がっている。先にベネズエラでも同様の問題が露呈したため、中国製武器システムの信頼性に打撃は避けられないという分析だ。

3日、台湾のNewtalk新聞、香港のサウス・チャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)などによると、イランはロシア製防空網に加え、中国の第4世代移動型レーダーYLC-8Bを導入し、首都テヘランなど主要拠点に配備した。中国は2016年の中国国際航空宇宙博覧会でこの装備を初公開し、アメリカのF-22・F-35ステルス戦闘機を250km先で探知できると主張してきた。

イランが運用中の中国製長距離地対空ミサイルHQ-9Bも性能を証明できなかった。射程250kmのこのミサイルは能動レーダー誘導と赤外線探知機を備え、電子戦環境下でもステルス機を迎撃できるというのが中国側の説明だ。中国は自社開発した北斗衛星導航系統までイランに提供し、アメリカのGPSに代わるものとした。

しかし実戦結果は異なった。イスラエルが戦闘機200機余りを出撃させ、アメリカがB-2ステルス爆撃機とトマホーク巡航ミサイルで1000か所以上を攻撃する中、イランは航空機を1機も撃墜できなかった。台湾のFTVは専門家の話として、イランが中国製レーダーに巨額の費用を投じたにもかかわらず、昨年の核施設攻撃と今年の大規模空襲でいずれも機能しなかったと報じた。

インドのThe Times of Indiaは、分析家たちが中国製防空システムの技術的欠陥の有無と米・イスラエル連合軍の圧倒的な物量攻勢に屈したのかを調査中だと伝えた。核心施設の防御に失敗した以上、輸出市場での競争力にも打撃は避けられないという指摘だ。

中国製レイダーの実戦での失敗は今回が初めてではない。今年1月、ベネズエラでも中国製JY-27Aレーダーがアメリカ軍の軍用機を探知できなかった。中国はこのレーダーのステルス目標探知能力と電波妨害対応性能を強調してきたが、アメリカがニコラス・マドゥロ前大統領逮捕のために投入した航空機を捕捉するのに失敗した。

デニス・ワイルダー・ジョージタウン大学教授はSCMPに「アメリカ・イスラエルは電子・サイバー戦、情報収集、陸海空・宇宙資産の統合で圧倒的優位を示した」と述べ、中国が先進軍事技術面でアメリカより10年遅れていると評価した。

https://www.kangnamtimes.com/ja/report/article/573104/

 

続きを読む

60件のコメント

中東から原油が届かなくなった中国、国内の石油精製企業に緊急指示を通達して経済混乱が加速中

1:名無しさん


中国、軽油・ガソリン輸出停止へ-国内石油精製大手に口答で指示

◾︎ 中国当局、石油精製大手に新規契約停止や出荷キャンセルを要請
◾︎ 紛争激化により中東地域からの原油到着が妨げられていることが背景

中国政府は国内石油精製大手に対し、ガソリンと軽油の輸出を停止するよう指示した。ペルシャ湾での紛争激化により、世界有数の産油地域からの原油到着が妨げられているためだ。

事情に詳しい関係者によると、中国の経済政策を統括する国家発展改革委員会(発改委)の当局者が石油精製大手幹部との会合を開き、精製品の出荷を即時停止するよう口頭で要請した。協議が非公開として関係者が匿名を条件に明らかにした。

関係者によると、石油精製大手は新規契約の締結を停止し、すでに合意済みの出荷についてはキャンセルを交渉するよう求められたという。ただし、保税倉庫に保管されているジェット燃料および船舶用燃料や、香港・マカオ向けの供給は例外とされた。

石油・ガス生産で中国最大手のペトロチャイナ(中国石油)やシノペック(中国石油化工)、中国海洋石油(CNOOC)、中国中化(シノケム)などはいずれも政府から燃料輸出枠の割り当てを受けている。

https://www.bloomberg.com/jp/news/articles/2026-03-05/TBEP8CT96OSG00

 

続きを読む

55件のコメント

石油備蓄が枯渇寸前になっている中国、なりふり構わずに各国に石油輸出の再開を求めている模様

1:名無しさん


中国外相、イランでの軍事行動の「即時停止」を呼びかけ

中国の王毅(ワンイー)外相は、イスラエルのサール外相と電話会談し、イスラエルによるイランへの軍事行動の停止を求めた。中国外務省が明らかにした。

外務省が3日夜に発表した声明によると、王氏は会談で、国際問題や地域問題は「対話と協議」によって解決すべきだという中国の立場を強調した。

外務省は声明で、イランと米国の最近の交渉はイスラエルの安全保障上の懸念も考慮しつつ進展を見せていたとしたうえで、「残念ながら、このプロセスは軍事攻撃によって中断された」と述べた。

中国は、紛争が激化し、制御不能に陥るのを防ぐため、軍事行動の即時停止を求めるとしている。

中国はイスラエルと米国によるイランへの攻撃に反対していると強調し、「武力の行使は真に問題を解決することはできない。むしろ新たな問題を生み、深刻な後遺症を残す」と指摘した。

中国はエネルギー輸入の多くを湾岸のアラブ諸国に依存しており、イランでの戦争によってその供給が脅かされている。

https://www.cnn.co.jp/world/35244623.html

 

続きを読む

34件のコメント

ホルムズ封鎖で中国がとんでもなくヤバい状況に陥っている模様、事態を甘く見て碌に石油備蓄をしてこなかったせいで……

1:名無しさん


井上キャスター:
ホルムズ海峡の状況は世界中に影響しています。

例えば、日本よりも依存度が高い中国では、石油備蓄は約100日分しかありません。

そのため恐らく、中国は「ホルムズ海峡封鎖のニュース」について、内心いろいろと感じているところがあるだろうと思います。中国は今後、どう出てくるのかもポイントといえそうです。

避けられそうにないのは「ガソリン価格の上昇」です。

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/2504643?page=3

 

続きを読む

70件のコメント

「油不足で嫌がらせどころじゃなくなったらしい……」と中国軍の態度激変に世界が困惑、イラン有事から5日連続で……

1:名無しさん




世界最大の原油輸入国である中国が、米国・イスラエルによるイラン空爆を受け、原油の供給に支障が生じる可能性に神経をとがらせている。

国営新華社通信のSNS「牛弾琴」は1日、「イランがホルムズ海峡を封鎖すれば世界の原油価格の急騰を招き、世界経済が深刻な打撃を受けることになる」とし、「これは米国にとっても中国にとっても望ましくない」と認めた。人民大学重陽金融研究院の龍臣研究員も同日、北京日報のSNSメディア「長安街知事」に「世界の石油輸送の要衝であるホルムズが封鎖されれば、国際原油価格は数日以内に急騰し、『石油危機』の暗雲が再び押し寄せるだろう」と懸念を示した。

エネルギー分析企業「Kpler」の2025年のデータによると、中国はイランの原油輸出量の80%以上を購入している。中国は昨年、イラン産原油を1日平均138万バレル購入しており、これは中国が海上で輸入した原油総量1027万バレルの約13.4%に当たるとロイターが報じた。さらに、中国に輸入される原油の3分の1はホルムズ海峡を通過するとされ、今回の事態が中国のエネルギー需給に大きな影響を及ぼす可能性がある。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c010ad70aec6406429c8bab687cc1a5dff33831a

 

続きを読む

32件のコメント

世界的な食品ブランドが中国企業に買収された模様、高級さをウリにして全世界に展開してきたが……

1:名無しさん


4億ドルでブルーボトル買収の中国企業はどこ?…世界の店舗を丸ごと取得

中国のルイシンコーヒー(瑞幸、Luckin Coffee)が、スペシャルティコーヒーの象徴とされるブルーボトルコーヒーを買収した。買収額は4億ドル(約628億円)未満と伝えられている。

4日、中国メディアの界面新聞や晚点などによると、ルイシンコーヒーの投資・運営会社であるセンチュリウム・キャピタルは、ネスレとブルーボトルの世界中の店舗を対象とした買収契約を締結した。ルイシンコーヒーは買収入札で運営権を確保し、ブルーボトルの最大株主であるネスレと最終契約に署名した。

ネスレは2017年、ブルーボトルコーヒーの株式68%を4億2500万ドルで取得しており、今回の取引後はブルーボトルのコーヒーマシンおよびカプセル事業のみを維持する方針だ。

界面新聞は今回の買収について「コーヒー市場で象徴的な意味を持つ」とし、「一方はスペシャルティコーヒー分野の世界的ブランド、もう一方は強固なサプライチェーンと規模を武器とする中国ブランドだ」と評価した。続けて「ブルーボトルの中国および世界市場での運命を決定づける転換点になる」とし、2022年に中国本土へ進出したブルーボトルの成長が期待に及ばなかったと指摘した。

ブルームバーグ通信によると、センチュリウムはブルーボトルのほかにも、コスタコーヒーや日本の「%アラビカ」などを買収候補として検討してきたとされる。

2017年に設立されたルイシンコーヒーは、2020年に会計不正スキャンダルにより米ナスダックで上場廃止となったが、その後は中国本土を中心に店舗を急速に拡大し、2023年にはスターバックスを抜いて中国最大のコーヒー企業となった。

ルイシンコーヒーの昨年10-12月期の売上は128億元(約2900億円)で、前年同期比33%増加した。店舗数は3万1048店(中国3万888店、海外160店)で、同期間に39%増加した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/ac347f688f783f41b8ebd823576a5af325340901

 

続きを読む

26件のコメント

「中国は米海軍のホルムズ通行保護に頼らざるをえなくなった」と中国の追い詰められっぷりが話題に、このままだと中国企業のEV生産が止まってしまい……

1:名無しさん


中国国内の天青石(セレスタイト)在庫は約3ヶ月分、今後、ホルムズ海峡の通航が滞ると中国も供給制約に悩まされます

中国の電気自動車用などのフェライト磁石モーターに必要な炭酸ストロンチウムの原料である天青石(セレスタイト)の約70%は、イランから輸入されています

※ EV(電気自動車)の駆動用モーター等には主にネオジム磁石が使われますが、コスト削減やサプライチェーンのリスク回避のため、補助モーターや一部の駆動系でフェライト磁石の需要も根強い

ちなみに日本はセレスタイト輸入比率は、ドイツに約50%~60%,メキシコに約20%~30%,中国に約10%です

 

続きを読む

34件のコメント

「ホルムズ封鎖の最大の被害者が中国なんてことあるわけない」とリベラル派が激怒、絶対に日本の方がダメージが大きいはずだ

1:名無しさん




世界の石油消費量の約2割が通過する要衝ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態に陥り、原油価格の高騰や株価下落など市場の混乱が広がっている。ただ封鎖が長期化するとは考えづらい。最も打撃を受けるのはイラン産原油の9割を輸入する得意先の中国だからだ。逆に米国はホルムズ海峡に頼っておらず、イランは自ら首を絞めるだけで得るものが少ない。日本は足元で250日超の石油備蓄があり、冷静な対応が求められている。

石油輸出はイラン経済の屋台骨

米エネルギー情報局によると、ホルムズ海峡経由の原油輸入量を国別にみると最も多いのが約3割を占める中国だ。日本は約1割、米国は3%(いずれも2024年時点)にとどまる。

SMBC日興証券の牧野潤一チーフエコノミストは「封鎖で最も困っているのは中国」だと指摘する。中国の総原油輸入量に占めるホルムズ海峡経由の割合は40~50%に上るのに対し、石油備蓄は110日分程度にとどまるとされる。不動産不況が長期化して失業率が高止まりするなか、原油の価格高騰や供給懸念が加われば中国経済には弱り目に祟り目だ。

イランにとっても石油の輸出収入は国家経済を支える屋台骨であり、米国の制裁下を回避しつつ購入し続けてくれる中国の意向を無下にはできない。米国はシェール革命で世界最大の原油生産国になっており、ホルムズ海峡封鎖は交渉のカードにもなりにくい。「合理的に考えれば、長期的に全面封鎖を続けるのは難しい」(牧野氏)状況だ。

日本の懸念は原油高止まり

https://www.sankei.com/article/20260303-JTCZI2PF5BBKZIRIMIBQ4LCVZ4/

 

続きを読む

39件のコメント

中国がイランを見殺しにした件、ドイツから情け容赦のないツッコミを食らっている模様

1:名無しさん


2026年3月4日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版は「中国はなぜイランを見殺しにするのか」と題し、独紙フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング(FAZ)やスイス紙ノイエ・チュルヒャー・ツァイトゥング(NZZ)といったドイツ語メディアの報道を引用して、イラン危機で中国が「静観」を選んだ背景を報じた。

記事はまず、FAZの分析を引用し、中国とイランが数十年来の伝統的盟友でありながら、北京がイランへの具体的支援を避けている背景を紹介。イランを「生死にかかわる同盟国」とは見なさず、中東全域の貿易相手との関係を重視する「取引ベースの機会主義的戦略」が根底にあると指摘した。

また、中国はイランよりもサウジアラビアからはるかに多くの石油を輸入しており、イラン原油が中国の輸入全体に占める割合はわずか12%にすぎないと紹介。21年に締結された25年間で4000億ドル(約62兆8000億円)の対イラン投資協定も実行は極めて限定的であることにも触れた。

その上で、中国がイランに監視技術や防空システム、弾道ミサイルの核心材料を提供しているとされながらも、米国との安定した関係を損ねてまでイランを支援する意思はないと分析。中国紹興文理学院中東研究所の范鴻達(ファン・ホンダー)主任が「中国はすべての地域大国と良好な関係を保とうとしているが、すべてを一つの国に賭けることはない」と述べたことを伝えている。

記事は一方で、NZZの論評が静観戦略のリスク面に着目したことを紹介。イラン産原油の長期的な供給停止はエネルギー安全保障を直撃するほか、サウジアラビアが米国に接近しており、中国が行使できる政治的空間が縮小していると指摘したことを報じた。

さらに、中東の不安定化は「一帯一路」構想にも波及する可能性があり、海上シルクロードの要衝である中東航路が脅かされることで、保険料の高騰やタンカーの迂回が中欧貿易全体のコストを押し上げ、代替となるロシア・中央アジア経由の陸路も、不安定な政治パートナーへの依存を深めるというジレンマを生むと論じたことを紹介している。(編集・翻訳/川尻)

https://www.recordchina.co.jp/b971831-s25-c10-d0193.html

 

続きを読む

55件のコメント

「今回の攻撃でイランが大勝利した」と中国メディアでは報じられている模様、ミサイル報復でアメリカ本土の防空の脆さがバレて……

1:名無しさん




注:「中国次元」は、代替現実のような情報操作を揶揄し、グローバルな視点差を浮き彫りにするネットスラング

中国への影響はあるか

 一方、今回のイラン攻撃については、中国がかなり抑制的で、アメリカに対する正面からの批判を避けている。だが、中国もまた打撃を受けた国だと考えるべきだろう。

 中国は産油国であるイランとベネズエラに莫大な投資をして、原油権益を武器化してみずからの覇権を拡大し、ドルに対抗できる「ブリックス通貨圏」を作る野望を進めてきた。

 だが、その野望は、1月3日のベネズエラ攻撃と、今回のイラン攻撃で実質的に断たれることになった。

 また、イラン体制が不安定化すれば、中国もまた原油の安定供給と中東での影響力の双方を失うリスクに直面する。さらに、中国はイランを軍事的に守る立場にはないため、ベネズエラのときと同様に、せっかく作り上げた権益が失われるのを見守るしかない。

 中国外交の基本は「内政不干渉」と「安定」であり、体制転換戦争は最も望まない事態である。

 今回の件で、中国が掲げてきた「秩序ある多極化」が、実は砂上の楼閣に過ぎなかったことが露呈したのである。

https://diamond.jp/articles/-/384914

 

続きを読む

83件のコメント

中国大使館が「日本は『完全に武装解除』されるべき」と宣言、日本企業の産業解体を求めている模様

1:名無しさん


人民日報:「カイロ宣言」「ポツダム宣言」「日本の降伏文書」など一連の国際文書に、日本は「完全に武装解除」されるべきであり、「再軍備を可能にする産業を維持してはならない」とされている。しかし、三菱重工業、IHI株式会社、川崎重工業など多くの日本企業は、長年にわたり防衛産業分野で活動し、艦船、戦闘機、ミサイルなどの装備を生産しており、アジア太平洋地域の平和と安定に脅威を及ぼしている。

 

 



「カイロ宣言」「ポツダム宣言」「日本降伏文書」など国際的に法的効力を有する文書によれば、日本は「完全に武装を解除」し、再武装を可能にする産業を維持してはならないとされている。しかし、三菱重工業、IHI、川崎重工業など複数の日本企業は、長年にわたり防衛産業に携わり、艦船や戦闘機、ミサイルなどの装備を生産している。例えば、三菱重工業傘下の複数の企業は、日本の極超音速兵器システム「島嶼防衛用高速滑空弾」の開発に関与している。また、三菱造船は、同社が建造した艦船が日本側による釣魚島周辺での海上権益侵害行為に使用されているだけでなく、フィリピン海上警備当局向けに、南中国海での権益侵害行為に使用する多機能対応艦も建造しており、アジア太平洋地域の平和と安定に対する脅威となっている。中国側の今回の措置は、日本の攻撃的軍事力の強化を的確に阻止し、国際法と戦後国際秩序を断固として守る姿勢を力強く体現するものである。

日本が進める「再軍事化」には具体的な路線と行動が存在し、新たなタイプの軍産複合体が加速度的に形成されつつある。近年、日本の軍備拡大の歩みは加速しており、防衛費は2012年度から2026年度まで14年連続で増加し、2022年以降の3年間で倍増している。「国家主導」によって日本の軍需企業は巨額の利益を得ており、資本市場では「軍需バブル」さえ生み出している。データによれば、2022年11月以降、三菱重工業の株価は650%以上、IHIの株価は480%以上、川崎重工業の株価は280%以上上昇している。これとは対照的に、同期間の日本の製造業の平均年間成長率は1%にも満たなかった。

高市早苗政権の発足以来、日本の「再軍事化」は明らかに加速し、戦備が国家の絶対的な優先事項として位置づけられ、軍需産業利権集団への支援はさらに強化されている。報道によれば、高市政権は大規模な国債発行や「防衛特別所得税」の徴収を通じて防衛費の不足分を補填し、年内に「国家情報局」を創設する計画だという。高市首相は先ごろ、衆議院で施政方針演説を行い、「(日本は)主体的に防衛力の抜本的強化を進めることが必要」と述べ、「防衛調達側のニーズをしっかりと産業界に伝える」と表明した。これらの動きは、日本の防衛支出と特定の産業・財界の利益をさらに深く結びつけ、自己強化・循環加速型の政策と利益のクローズドループを形作ることになるだろう。

全文はこちら
https://j.people.com.cn/n3/2026/0228/c94474-20429701.html

 

続きを読む

35件のコメント

ベネズエラ・イランで役立たずだと露呈した中国製兵器、「海外でもそんな評価を受けてるのか!」と衝撃を受ける人が続出

1:名無しさん




中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析

<米国によるベネズエラ急襲で、中国製兵器の限界と防空システムの脆弱性が露呈した>

米国が1月3日にカラカスで実施した奇襲作戦で、ニコラス・マドゥロ大統領と妻のシリア・フロレスが拘束された。この作戦は、中国からベネズエラに供与された兵器に対して米国が依然として技術的優位を保っていることを示すものだと、台湾の高官が1月5日に語った。

カラカスでの攻撃は、中国がベネズエラに輸出した「JY27A移動式反ステルス・レーダー」の信頼失墜につながる可能性がある。この防空レーダーは、F22やF35といった米国の第5世代ステルス戦闘機を約240キロの距離から探知できるという触れ込みだったが、最も肝心な局面で、早期警戒を出すことができなかったとされている。

報告によれば、「ベネズエラのレーダー艦隊の60%以上が稼働停止状態にある」とされ、その原因としてスペアパーツの不足および中国が「最小限の」技術支援しか提供しないことが挙げられている。

中国は部品供給を民間の仲介業者を通してしか行っていなかったという。報告は、ベネズエラの正規軍であるボリバル軍内部関係者の証言と確認済みの通信記録、整備履歴、技術データ、オープンソース情報を照合して作成された。

理論上はステルス機を探知可能とされるレーダーシステムであっても、それ単独では防衛には不十分であると専門家は指摘している。

中国軍事に関する情報を長年扱うオープンソース・アナリストのリック・ジョーは「X(旧ツイッター)」上で、「ステルス機のような高度な脅威に対抗するには、きちんと訓練された兵士に加えて、レーダー・ミサイル・通信などが一体化された統合防空システム(IADS)と、地上から航空機を迎撃する地上配備型防空(GBAD)のように近代的でネットワーク化された装備全体が必要になる」と述べた。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2026/01/583358_4.php

 

続きを読む

39件のコメント

権力を笠に着てイランで民衆にかなり悪さをしていた中国人、今回のイラン有事によってイラン在住の中国人が……

1:名無しさん


台湾サイトを物色してたら見つけた面白い記事。
イラン有事にあたり、イラン在住の中国人が一斉に逃げ出しているが、足下見られて北京までの航空券代は300万中国元(約6000万円)まで跳ね上がり、他の都市から→🇨🇳の便も軒並み数千万円になっているんだとか。

ここまでも面白いが、問題はここから。
記事によると、中国人が逃げ出している理由は、「権力を笠に着てイランで民衆にかなり悪さをしていた」ということで、その権力がなくなって民衆の標的にされるからだとか。



本日(28日)、イスラエルとアメリカはイランへの共同軍事作戦を開始した。イランは報復し、バーレーンの米軍基地がミサイル攻撃を受けたと報じられている。現在、隣国のカタール、クウェート、アラブ首長国連邦は領空を閉鎖しており、周辺地域の民間航空に深刻な混乱が生じている。一部のネットユーザーは、中国政府が避難命令を発令した後、近隣諸国から北京への片道航空券の価格が瞬時に「300万人民元」(約1374万台湾ドル)にまで高騰したと指摘している。これは、中国人が現地で「あまりにも多くの悪行」を働き、現地の独裁政権による人民弾圧を助長し、人々に中国人に対する「根深い憎悪」を抱かせたためだ。

ダマスカスから中国へ戻る航空券はなぜこんなに高いのか?ネットユーザーによると、多くの中国人がイランから避難しているためだという。アメリカとイスラエルのミサイルが飛び交う中、脱出する唯一の方法は、イラン西部から陸路で国境を越え、シリアのダマスカスを経由して出国することだ。 では、なぜ現地の中国人はそこまでして国外脱出を決意しているのだろうか?ネットユーザーたちは、中国が現地の神権政治政府にとってあまりにも多くの残虐行為を犯してきたためだと説明している。中国は現地の神権政治政府に対し、インターネット統制や顔認証技術の導入を指導しているため、人々は事実上、政権によって抑圧されている。国内のほぼすべての人に、中国政府の指導によって不自然な死を遂げた親戚や友人がいるとさえ推測できる。

あるネットユーザーは、イラン研究のために頻繁にイランを訪れる友人が、一人で路上を歩いているとイラン人の通行人につかまり、激しく殴られる危険にしばしば遭遇すると明かした。彼はイラン人の友人たちに何度も助け出されたという。このネットユーザーは、イランにおける中国人への憎悪は根深い血の抗争だと指摘した。

ネットユーザーらはさらに、この地域で中国人難民に法外な値段がつけられているのは、まさに地元イラン人が中国人に対して抱く根深い憎しみのせいだと説明した。

ネットユーザーたちは国民党とその支持者たちに対し、自己認識に関わらず、台湾を出たら素直に台湾人だと名乗るべきだと助言した。台湾では台湾人や中国人であることを謝罪する必要はないが、もし海外でイラン人に中国人だとバレて殴られたら、イラン人の寛大さに感謝するしかないだろう。

https://tw.news.yahoo.com/%E4%BC%8A%E6%9C%97%E5%87%BA%E4%BA%8B%E4%B8%AD%E5%9C%8B%E4%BA%BA%E6%80%A5%E9%80%83-%E5%96%AE%E7%A8%8B%E6%A9%9F%E7%A5%A8%E9%A3%86%E5%8D%83%E8%90%AC-%E4%BB%96%E6%9B%9D%E5%8E%9F%E5%9B%A0-%E5%9C%A8%E7%95%B6%E5%9C%B0%E5%B9%B9%E5%A4%AA%E5%A4%9A%E5%A3%9E%E4%BA%8B-143306813.html

 

続きを読む

32件のコメント

中国の誇りだったはずのBYD、「これはもう復活不可能なのでは?」な状況に陥っている模様

1:名無しさん




中国電気自動車(EV)大手のBYD(比亜迪)(1211.HK), opens new tab(002594.SZ), opens new tabが1日に証券取引所に提出した書類によると、2月の同社世界販売台数は前年同月比41.1%減となり、この6年で最大の落ち込みを記録した。減少は6カ月連続。

2月の減少幅は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で経済が打撃を受けた20年2月以来最大となった。

春節(旧正月)の影響で、自動車販売やその他の経済指標は1─2月は大きく変動する傾向がある。今年は休暇が過去最長の9日間に延長されたためこの傾向が特に顕著だった可能性がある。

ただBYDの販売減速傾向は季節的要因の域を超えている。1─2月の世界販売台数も前年同月比35.8%減となり、減少幅は同期間で20年以来最大となった。

https://jp.reuters.com/markets/global-markets/J2IBINLOMRLX5HUFZ4VDFMVZDU-2026-03-02/

 

続きを読む

16件のコメント

「イラン攻撃で中国が大損を被る可能性がある」と経済専門家が指摘、中国の最も緊密な同盟国2カ国を排除され……

1:名無しさん


トランプ米大統領はわずか2カ月足らずで、中国の最も緊密な同盟国2カ国を排除し、その過程で中国の原油供給を脅かしている。

ベネズエラのマドゥロ大統領は1月に米国に拘束された。そして、イランの最高指導者ハメネイ師が死亡した。この二つの軍事行動は、中国から南米と中東における戦略的パートナーを奪っただけでなく、同国にとってはるかに重要なもの、つまり石油をも脅かしている。

データ分析企業ケプラーによると、両国は原油の大部分を中国に供給しており、昨年にはベネズエラの原油輸出の半分以上、イランの原油輸出のほぼ全量が中国に流入したとみられる。

コロンビア大学世界エネルギー政策センターのデータに基づきCNNが算出したところ、両国の合計は中国の原油輸入量の約15%を占めている。

投資会社トータス・キャピタルのポートフォリオ・マネジャー、ロブ・サメル氏は、イラン紛争において中国が大損を被る可能性があるとの見方を示す。中国の原油生産量は消費量をはるかに下回っているためだ。

「価格上昇は経済成長に影響を与える可能性があるが、中国は原油輸入に依存して経済を動かし続けているため、物理的な供給のほうがさらに重要だ」(サメル氏)

中国の王毅外相は、米国とイスラエルによるイラン攻撃を「容認できない」と断じ、「主権国家指導者の露骨な殺害と体制転換の扇動」を非難した。しかし、中国政府は今のところ、潜在的な経済的影響については発言していない。

原油供給の混乱に加え、ホルムズ海峡が閉鎖・遮断された場合、中国をはじめとするアジア諸国は物流上の課題にも直面する可能性がある。同海峡はサウジアラビアやクウェートなどの国からの重要な原油輸送ルートだからだ。

イランの国営メフル通信は、1日にホルムズ海峡の「無許可通航」を試みたタンカーが攻撃を受け、損傷のため沈没していると報じた。

イランはホルムズ海峡の北側を支配しており、米国との紛争時には同海峡の通航を遮断すると脅してきた。アナリストらは、ホルムズ海峡の封鎖や大規模な混乱は、深刻な世界的エネルギー危機を引き起こすと警告している。



本稿はCNNのジョン・リュー記者による分析記事です。

https://news.yahoo.co.jp/articles/707781e0e48e9e367887fcd3d02d56cea4d9a54c

 

続きを読む

35件のコメント

ハメネイ死去を伝えた中国国営放送、うっかり「厳選コメント」機能をオンにするのを忘れてしまった結果……

1:名無しさん




イランの最高指導者アリ・ハメネイ師が死亡したとの報道を受け、イランの人々は街に繰り出し、歓声を上げたり音楽を演奏したりして喜びをあらわにした。AFPが映像で確認した。

現時点でイラン側からの公式な確認はないが、ドナルド・トランプ米大統領は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で「歴史上最も邪悪な人物の一人であるハメネイ師が死亡した」と述べた。

AFPが検証したテレグラムの動画では、人々が音楽を大音量で流し、歓声を上げ、拍手を送り、車のクラクションを鳴らす様子が映っていた。

複数の目撃者や音声記録によると、トランプ氏の投稿前からハメネイ師死亡の報に反応し、午後11時(日本時間3月1日午前4時30分)すぎには歓声が上がり始めていたという。

目撃者によると、テヘラン各地で大きな歓声が響き渡り、住民たちは窓辺に出て拍手をしたり、大音量で音楽を流したりしていたという。

SNS上で共有された動画では、大きな笛の音や歓声が聞こえ、花火が打ち上げられる様子が確認できた。ただ、その時点では、まだ人々が大勢で街に繰り出して祝う様子は見られなかったと、SNSでは報告されている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a12ea6eb31b112c71bbd1a6211510f2959d71980

 

続きを読む

82件のコメント

「中国との関係を改善しないと日本の独自技術が断絶する」とメディアが指摘、中国がパンダを貸し出してきたのは……

1:名無しさん


 ▽悲しんでいる余裕がない

 パンダの帰還を悲しむファンたち。一方で、「パンダのお膝元」を自任してきた上野の街に、悲しんでばかりいる余裕はない。

 上野観光連盟の二木忠男名誉会長の脳裏に浮かぶのは十数年前の光景。上野動物園にパンダが不在だった期間のことだ。2008年4月、1頭だけ飼育されていたリンリンが死に、「ゼロパンダ」に。解消されたのは2011年で、リーリーとシンシンが来日した。

 「看板役者のパンダを失う恐ろしさを、いなくなって初めて分からされた」

 不在の3年間、入園者数は低調だった。2008年度は約289万人で、前年度から約59万人も減った。翌2009年度は約302万人とやや持ち直したものの、2010年度は約267万人に落ち込んだ。

 入園者数の急減は地域経済を直撃した。パンダのいる上野動物園は行楽先の定番だった。来園者は周辺で食事や買い物をし、地域経済を潤す。二木さんはこう振り返る。

 「肌身で人が少ないと感じた。地元からも『活気がない』という声があった」

 街を挙げてのパンダ招致活動を経て新たな2頭が貸与されると、2011年度の入園者数は約470万人と急回復。街に活気が戻った。

 ▽「多方面への波及効果はパンダだけ」

 今回の返還は上野に再び影を落とす。深刻なのは、首相の台湾有事発言に端を発した日中関係の悪化により、新たなパンダの貸与が見通せないことだ。地元でも招致に向けた動きは見えない。

 上野はどうすればいいのか。小林裕和国学院大教授(観光学)は、街づくりの議論の契機とすべきだと指摘する。パンダロスによる短期的な影響を予想しつつも「10年単位で考えないといけない」と強調し、こう続けた。

 「上野動物園のアイデンティティーも街づくりに関係する。一緒に考える必要がある」

 ▽変化を求められる動物園

 パンダがいなくなって最も困るのは、その動物園かもしれない。

 2017年まで園長を務めた、土居利光日本パンダ保護協会会長に聞くと、こう教えてくれた。

 「上野動物園にとってパンダは非常に重要な存在。他の動物や自然環境への関心にもつながる」

 上野動物園は約300種類の動物を飼育している。首都にあるだけに、知名度を含めて国内で頭一つ抜けた存在で、上野のパンダはその象徴になってきた。「自然環境や文化まで、多方面に波及効果をもたらせるのはパンダだけ」

 そのパンダを失ったいま、パンダに頼りすぎない動物園の魅力向上策が必要になりそうだ。

 ▽高い繁殖技術

 動物園にはさらに大きな課題がのしかかる。パンダ不在のままで、繁殖技術をどうつないでいくかという点だ。上野動物園には、長年の飼育で繁殖に関する知見が蓄積されている。

 帝京科学大の佐渡友陽一准教授(動物園学)によると「発情の見極めなど、紙に書き切れないことは膨大にある」。飼育員が世代交代するほど長期間の不在となった場合、技術継承にも懸念が生じることになる。

 日中関係にもからむパンダが、今後また貸与されるのかどうかは見通せない。ただ、中国にとって、日本への貸与にはメリットもあるという。

「中国がパンダを貸し出してきたのは、上野動物園でしか得られない新しい飼育技術を知りたいからだ」(佐渡友准教授)

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/1bd0366153ca64a1daa1c75b28fd8575fd4502ca
https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/t/amd-img/20260301-00000002-yonnana-000-25-view.jpg

 

続きを読む

79件のコメント

「中国製兵器の性能が全世界から非難を浴びている」と関係者が明らかに、ベネズエラに続いてイランでさえも……

1:名無しさん


一台 5000万ドルかかるという🇨🇳の「JY-27 / JY-27A /JYL-1」というステルス探知用長距離警戒レーダーは「F-35、F-22の早期発見能力」を謳っている癖に、先月はベネズエラのマドゥロを助けられず、今日もイランのハメネイを助けられなかったから、詐欺製品ではないかと非難を浴びていますw

中国共産党の軍事技術で台湾を攻撃し、アメリカ日本と対峙するのか?と



最近の報道が正確だとすると、中国は中東・北アフリカという儲かる兵器市場、なかでも防空システム分野でロシアに大きな競争を仕掛け始めている。

ロンドンに拠点を置く中東専門メディア、ミドルイースト・アイ(MEE)は7日、アラブの国の当局者の話として、イランが6月のイスラエルとの十二日戦争以降に、中国製の地対空ミサイルシステムを受け取ったと報じた。受け取ったシステムの種類や数は不明だが、イラン側は代金を石油で支払っているという。

中国にはたとえば、ロシアのS-300地対空ミサイルシステムの自国版である紅旗-9(HQ-9)というシステムがあり、その射程延伸型として紅旗-9B(HQ-9B)もある。輸出版はそれぞれFD-2000、FD-2000Bと名づけられている。

とくにHQ-9B/FD-2000Bがイランに時宜にかなって引き渡されたのであれば、ロシアに強いメッセージが送られた格好になる。これまでイランが輸入した最も先進的な防空システムは、2016年に受領したロシア製S-300PMU-2だった。しかし、2024年の4月と10月に行われた2度のイスラエルによる攻撃で、イランの保有するS-300はすべてとまでは言わずとも大半が無力化された。しかもイスラエル側には損害が出なかった。そして6月の十二日間戦争で、残っていたS-300の構成要素もおそらくことごとく破壊された。イランはこれらのミサイル防衛システムにざっと10億ドル(現在の為替レートで約1460億円)を支払い、納入までに10年近く待たされていた。

全文はこちら
https://forbesjapan.com/articles/detail/80470

 

続きを読む

69件のコメント

「中国経済はこれで詰んだかもな……」と米軍のイラン攻撃に日本側騒然、ベネズエラから追い出された直後にこれか

1:名無しさん


<石油生産>

イランは石油輸出国機構(OPEC)第3位の産油国で世界の石油供給の約4.5%を占める。原油生産量は日量約330万バレル。加えてコンデンセートや​その他の液体燃料を日量130万バレル生産する。

イランの生産が停止した場合、サウジアラビア、その他OPEC加盟国が余剰生産能力を活用して増‌産して補う可能性がある。ただこの余剰生産能力は、約1年前から実施している増産で縮小傾向にあるとアナリストは指摘する。

<イラン産原油の買い手>

中国の民間​精製業者が主な買い手だ。米財務省はイラン産原油を購入‌したとして中国の精製業者数社に制裁を課した。中国は一方的な措置は認めないと反発したが、イ⁠ラン産原油の購入量は減少している。

一方、イランは米国の攻撃を想定して在庫の保護に動いている。ケプラーが2月27日に発表したデータによると、過去最高の約2億バレルの石油が海上備蓄⁠されている。これは世界の消費量の約2日分に相当する。

イランは​長年、制裁を回避する‌ため海上での船舶間の積み替え、原産地変更、衛星のタンカー位置捕捉妨害などを行ってきた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/13a06db658c2a8b7ded466796482966746e12484

 

続きを読む

30件のコメント

「ここまでやってるのは初めてみた」とバスケW杯での中国HCの振る舞いに目撃者騒然、本来なら一発退場でもおかしくない状況にも関わらず……

1:名無しさん


「恥を知れ」富永啓生を“妨害”…中国HCに母国メディア&ファンからも批判!「本当に不適切」「命取りになる」“常習犯”との指摘も【バスケW杯予選】

 日本代表は2月26日、「FIBAバスケットボールワールドカップ2027アジア地区予選Window2」で中国代表と対戦。桶谷大HCの初陣だったが、80-87で逆転負けを喫した。

 物議を醸す場面が少なくなかったこの試合で、最も話題となったのが第4クォーター残り7分10秒のシーン。日本のSG富永啓生が右サイドをドリブルで突破しようとした際、サイドライン際まで身を乗り出していた中国のグオ・シーチャンHCが、手でボールを触るという信じられないプレー妨害が発生したのだ。

 本来であれば、ディスクォリファイングファウル(最も悪質で、スポーツマンシップに反する暴力行為や危険な接触に対して宣告される)で一発退場になってもおかしくない愚行。しかし、中国HCはお咎めなし、日本ボールからの再開として処理されたため、富永や渡邊雄太が激しく抗議し、日本のファンからも非難が殺到した。

 しかし、この問題行動に対して怒りの声を上げているのは日本のファンだけではない。中国のスポーツメディア『新浪体育』は、「試合後に拡散された写真や動画では、たしかにグオHCはボールに触れていた。テクニカルファウル(スポーツマンシップに反する行為などに対して宣告される反則)が妥当だった」と報じ、グオHCの行動を問題視した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d0c4c2988ee558ea880b0ae81cd499a1d49232dc

 

続きを読む

最近の投稿

スポンサードリンク