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26件のコメント

中国の主要ブランドがモバイルバッテリーを緊急リコール、だが宅配業界が『配送中に発火されたら嫌なので受取拒否する』と発表した結果……

1：名無しさん


中国製のモバイルバッテリーが発火爆発が相次いだ為に、中国の主要ブランドがモバイルバッテリーの緊急リコール（100万台以上）を発表しましたが、🇨🇳宅配業界は『配送中に発火されたら嫌なので受け取り拒否します』と発表

中国のモバイルバッテリー会社はこれを受けて、ユーザーに自ら破棄するよう求めています。
https://vgover.com/zh-tw/news/166318

中国本土の多くの空港でも、既に26日からリコール対象のモバイルバッテリーや認証がないものを持ち込む事が禁止されました✈️🔥❌
https://hk01.com/%E5%8D%B3%E6%99%82%E4%B8%AD%E5%9C%8B/60251463/%E5%85%A7%E5%9C%B0%E8%88%AA%E7%8F%AD%E6%98%8E%E8%B5%B7%E7%A6%81%E7%84%A13c%E6%A8%99%E8%AD%98%E5%B0%BF%E8%A2%8B-%E5%A4%9A%E5%9C%B0%E6%A9%9F%E5%A0%B4%E6%8F%90%E5%89%8D%E5%AF%A6%E6%96%BD-%E4%B8%89%E5%A4%A7%E9%A0%88%E7%9F%A5%E4%B8%80%E6%AC%A1%E7%9D%87#google_vignette

 

 

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49件のコメント

ニセコ町で勝手に森林伐採をしていた某国人女性、別の場所でも町道の上に建造物を作っていたと発覚して……

1：名無しさん




北海道ニセコ町で中国系の企業が町に必要な届け出をせず森林を伐採していた問題をめぐり、この企業が町道にまたがった場所で建物の建築工事を行い、町から撤去を求められていたことが、２７日新たに分かりました。

本間壮惟記者：「ニセコ町曽我地区です。似たような形をした建物がずらっと並んでいて、現在も作業が行われています」

外国人観光客に人気のニセコ町。町内には多くの宿泊施設が建てられ、曽我地区では新たなコンドミニアムの建設が進められています。そのすぐそばで今週明らかになった違法行為。

廣瀬美羽記者：「木で階段ができていて、その奥には空間が広がっています。さらに奥のほうには小屋が建っているのが見えます」

中国人が代表を務める東京の企業が、森林法で「森林として利用すべき土地」と定められた場所で、町に必要な届け出をせずに伐採を行っていたことが発覚しました。

そして今回新たに、この企業が建設を行うコンドミニアムの新築工事現場でも違法行為が明らかになりました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a6c3665ca71ab2f05e50ef9c8d4250cd4839442c

 

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24件のコメント

BYDの新車を購入した人がトランクを開けると衝撃的光景を目の当たりに、直ちにサポートに連絡したところ……

1：名無しさん




6月24日、浙江省のあるブロガーが、購入したBYDの新車が水に浸かっていたと訴えました。問題が発生した後、彼は販売員に連絡しましたが、対応は曖昧でくどくどとしており、アフターサービスは延々と遅れ続けました。

 

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45件のコメント

中国本土でフェンタニル製造に関与している会社、なぜか日本資本の日本企業という設定になっている模様

1：名無しさん


名古屋を米国へのフェンタニル原料密輸中継地にしていたアマーベルの日本のボス･夏鳳志のFirsky武漢子会社の様子。

武漢子会社の公式サイトは稼働中で、その中で記載されている内容です。

･アマーベルは麻薬密輸の為の中国、日本、米国に広範な関連会社ネットワークを展開し、名古屋市に登記されているFirsky社がその活動の司令塔として機能していたと見られていますが、その製造工場がこの武漢子会社と思われます。

・会社の公式ページには「Firsky International Trade (Wuhan) Co., Ltd. は、2020年に設立された、全株式を日本企業が保有する会社とされています。

･当社は武漢に拠点を構えており、日本のFIRSKY株式会社と強固なパートナーシップを築いております。また、研究開発体制も整えております。」と記載。

･商品（フェンタニルなど）は北アメリカ、西ヨーロッパ、東ヨーロッパに輸出する。

･従業員数は50～100名。創設2021年。

･沿革
2020年、日本Firskyが名古屋にて設立。
🔻
2021年、湖北黄石工場と深い協力関係を築き、湖北省十堰に研究開発ラボラトリーを設立。
🔻
2022年、日本Firsky中国オフィス（Firsky International Trading (Wuhan) Co., Ltd.）を設立。
🔻
2023年　Firsky（武漢）は100名以上の従業員規模となりました。

･チーム
マネージングディレクターの李（Li）は武漢大学で理学修士号およびプロジェクトマネジメントのディプロマを取得。

コマーシャルディレクター趙（Zhao）は3Mサルタンテクニコンにて化学工学のディプロマを取得。エンジニア資格を持ち、テクノロジーマネジメントのhttp://B.Tech学位も保有。

テクニカルディレクター
孫（Sun）は3Mサルタンテクニコンにて分析化学のディプロマを取得し、分析化学者として資格を有します。化学工学およびオペレーション分野で8年以上の経験を持ち、化学プラント設計や運用に強みがあります。
https://m.firskytech.com/factory.html

 

 

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46件のコメント

5年前に話題になった「謎の種子」があちこちに送付される事件、今になって答え合わせが出たと衝撃を受ける人が続出

1：名無しさん




　北海道札幌市の北海道大学で、猛毒がある外来種とみられる植物が見つかった問題で、この植物が2年前から生えていた可能性があることが分かりました。

　北大構内で見つかったのは、高さが2メートル以上にもなる「ジャイアント・ホグウィード」日本名バイカルハナウドとみられる植物です。

　樹液に強い毒性があり、触れたあと太陽光に当たると激しい炎症を引き起こす恐れがあります。

　北大では、6月25日に周辺を立ち入り禁止にするとともに、伐採してバイカルハナウドかどうか調べています。

　またSNS上では、バイカルハナウドとみられる植物が2年前に北大構内で撮影されていて、以前から生えていた可能性もあります。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d7bc72c6138fb25d0d9a6bbd0302053e588888ca

 

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22件のコメント

中国学界を二分する大騒ぎが起きている模様、青海省の山奥で発見された驚くべき代物とは……

1：名無しさん


 



崑崙（こんろん、クンルン）とは、中国古代の伝説上の山岳。崑崙山（こんろんさん、クンルンシャン）・崑崙丘・崑崙虚ともいう。中国の西方にあり、黄河の源で、玉を産出し、仙女の西王母がいるとされた。仙界とも呼ばれ、八仙がいるとされる。

伝説の崑崙山は万仭の高さ(または淮南子によれば一万一千里一百一十四步二尺六寸)でその外径は約八百里、天帝の下界における都であり開明獣に守られていて、神々の所在地でもある。その下には羽を浮べさせない弱水と燃え続けてる火炎の山もいると言う。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B4%91%E5%B4%99

 

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名古屋のフェンタニル密輸拠点を管理していた某国人、国際的な密輸組織の大元締めである可能性が浮上

1：名無しさん


アメリカへフェンタニルを密輸する名古屋の中継拠点を管理していた中国人について

･沖縄県那覇市在住

･米国にフェンタニル原料密輸、マネロンで起訴された武漢のアマーベルバイオテック(湖北精奥生物科技)の主要人物の１人。

･名古屋にFrisky KKという会社を登記し、去年7月まで日本からアメリカにフェンタニル原料を密輸、管理。

･この中国人は中国、日本、米国で少なくとも18社の企業の株主で、自身が立ち上げたFriskyの代表取締役を務める他、複数企業で経営幹部に収まっていました。

･100件を超える米国の裁判資料が調査され、アマーベルへの投資家の１人として「日本のオーナー」と呼ばていた沖縄県那覇市在住のこの中国人の存在が浮上。 米国当局がこの中国人を逮捕する為に追跡中と見られます。
https://rti.org.tw/news?uid=3&pid=149031

この🇨🇳麻薬密輸ネットワークは、メキシコを含む複数の国で活動しており、メキシコの麻薬カルテルはアマーベルと関係のある組織と繋がりがありました。

これは、日本が世界的なフェンタニル密輸経路の拠点として位置付けられている可能性を示唆していると英語などでも報道されており、当然日本が良く見られていないのが分かります。

･日本政府は「日本国内でフェンタニルの事例は確認されていない」と繰り返し主張していますが、元米国麻薬取締局職員を含む専門家は、日本の法執行の不備と犯罪率の低さが、フェンタニル原料の密売人にとって日本を特に魅力的なものにしていると指摘し疑い始めました。

･東京の米国大使館にはDEA（麻薬取締局）の捜査官がいるので、監視を強化しているかもしれません。

･メキシコの麻薬密売調査の専門家リカルド・ラベロ氏によると、シナロア・カルテルを含む一部のカルテルは、日本の横浜港を経由して物流網を拡大しているとの事。

･アナリストらは、他国で密売対策が強化されると、犯罪グループがフェンタニルの供給と流通の二次的な経路として日本を利用するようになるリスクがあると指摘する。

･ファースキー株式会社は華僑協会の幹部が所有するビルで営業していた。
https://agenzianova.com/en/news/Chinese-organization-used-a-base-in-Japan-to-traffic-fentanyl-to-the-US/

 

 

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61件のコメント

中国貴州省で「記録上最大の洪水」が発生、水位が11mも上昇した衝撃的動画に目撃者からは心配の声が……

1：名無しさん


 

中国南西部の貴州省で大規模な洪水が発生し、8万人以上の住民が避難を余儀なくされている。中国国営メディアが25日、報じた。

中国国営新華社通信によると、救助隊が被災した2県に派遣された。2県では洪水対策の緊急対応レベルが「最高」に引き上げられた。

報道によると、榕江県では浸水によりサッカー場が「深さ3メートルの水に沈んだ」という。

また、3階で救助を待っていたという住民は「水かさが急速に増した」と話しており、「午後に安全な場所へ移された」と説明した。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f76f2fa41e46effa8dd5af75e39375e6f49dd669

 

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Amazonで国籍不明企業のシーリングライトを購入した人、電気付けてたら燃えたプラスチックが火の粉みたいになって落ちてきて……

1：名無しさん


KOVOL LED シーリングライト 8畳 10畳 12畳 おしゃれ 北欧 照明器具 天井 「APP遠隔制御 無段階調光調色 引っ掛対応 工事不要 日本語取説付き リモコン/スマホAPPで遠隔制御 タイミング機能」 現代のシンプルなスタイルのシーリングライト インテリアライト 常夜灯 リビング 間接照明 和室 居間 省エネ
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・販売元企業

ストライクグループは、グローバルな電子商取引、投資、不動産などの分野をカバーする多角的な開発グループである。子会社が広東省、福建省、香港、イギリス、アメリカ、ドイツ、ドバイなどの地域と国にある。

2006年に広州の製造センターで設立され、以前は広州思創電子科技有限公司として知られていたが、現在は広東ストライク電子科技有限公司と改名した。

2008年、研究開発、製造、貿易を統合したグローバル越境電子商取引事業に従事し始めた。長年のたゆまぬ努力により、ソーシャル・マーケティング・プロモーション・プラットフォームと配送センターを組み合わせた新しいマーケティング・モードが形成された。Eコマース事業は、ロサンゼルス、ロンドン、ハンブルク、ドバイなど多くの海外企業に広がっている。グローバルeBayプラットフォームのアジアのトップ3セラーにランクされ、4年連続でeBayの各種賞を受賞している。

2015年10月、自動化生産ラインが稼働し、インダストリー4.0スマート工場の建設が徐々に実施された。

現在、グループは珠海の不動産プロジェクトを終了しただけでなく、福建省で新しいプロジェクトの開幕を迎えた。将来的には、他の地域にも展開し、不動産の「国有化」はストライキが策定した戦略的方向である。

http://www.stiger.com.cn/en/NewsDetail/1936173.html

 

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ホテルの新人社員が某国人に部屋代の支払いを求める、すると家族揃って「ええ〜！？」「おーるれでぃぺいど〜。」と言い出し……

1：名無しさん


中国人一家がご来館。
新入社員のカウンターへ。
部屋代の支払いを求めると、いつもの白々しいクソ芝居。家族揃って「ええ〜！？」「おーるれでぃぺいど〜。」
フォローに行こうと思った瞬間、新入社員はPCのディスプレイをひっくり返し、予め出しておいたであろう、管理画面を見せる。
大人しくカードを出す中国人。

うんうん、頼もしく成長しましたね…。

 



・参考

今回の事件についてホテル事情に詳しい航空・旅行アナリストの鳥海高太朗(とりうみ・こうたろう)さんは「こうしたトラブルは『お客様』相手のため、本来は示談で内々に終わらせることが多い。しかし今回は支払いに応じなかったので、警察に委ね、刑事事件の扱いになったのでは」と説明しています。

鳥海さんによると、こうした「ホテルのトラブル」が最近増えているということです。鳥海さんは、「外国人観光客を中心に、日本国内のホテルでトラブルを起こして損害賠償を求められるケースがでている」といい、一番多いトラブルは「備品を持って帰る盗難」で、タオル、置物、絵など、日本人が想定できないようなものを持ち帰ることもあるということです。

鳥海さんによると、日本のホテルの「やさしい対応」を逆手に取り、好き放題する人がいるのは事実で、クレジットカード番号を把握しておき、トラブルがあった時に後で請求しますと明示するなど外国のホテルのように「迷惑客には毅然とした対応をとっていかないといけない時代に来ているのではないか」としています。

https://www.fnn.jp/articles/-/800427

 

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今年中に日本市場で3万台を売り捌くと宣言したBYD、実際の販売実績からすると投資した資金は……

1：名無しさん




BYDは2023年に日本進出を果たし、「ATTO 3」「DOLPHIN」「SEAL（24年春に販売予定）」を発売したものの、いまいち盛り上がりに欠ける状況が続いている。

報道によると、2023年初めにBYDが日本で販売したEVは23年1月が20台、2月が37台、3月が151台で、3カ月の合計は252台だった。その後、販売台数は100台近くを保ちながら推移し、10月には138台、11月には164台となった。わずかな台数の商用車も含め、1～11月の累計販売台数は1237台だった。

この販売目標を達成するために、BYDは2025年までにディーラー100店体制を整える。単純計算で、各店舗が年平均300台のEVを販売しなければならない。日本の一般的なディーラーの年間販売台数200台を大きく上回る数字だ。

これに対し、アジア太平洋地域の責任者であるBYDジャパンの劉学亮社長は「オンライン販売からディーラーを通じた販売モデルへと戦略転換した。日本の消費者は自動車へのこだわりが強い。オンラインでそのニーズをつかむのは難しく、実際に車やディーラーと接してもらうことが必要だと考えた」と話す。

https://36kr.jp/269751/

 

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BYD製品の優秀性を信じて購入したユーザー、「買ったら地獄、売っても地獄」の泣き寝入り展開に突入

1：名無しさん




　しかし、価格以上に深刻なのが、製品の品質に関する問題です。一部ユーザーは、車体から異音がする、シャシーの素材が粗悪である、バンパービームがそもそも装備されていない、といった不具合を訴えています。ある整備士は「フロアの鉄板は紙のように薄く、リアサスペンションのリンクは箸より細い」と指摘しました。

　車体を分解した動画では、車体内部に大量の発泡スチロールや粗悪なスポンジ状の詰め物が充填されている様子が映し出され、「産業廃棄物レベルの作り」とまで批判されています。

　さらに、新車購入から1年も経たないうちに、車体にサビが発生する事例もあるということです。広東省のあるユーザーは、自身の「秦PLUS」モデルの車体底部が広範囲にわたって腐食している様子を公開し、メーカーが防錆処理を怠っていた可能性を指摘しました。

　BYDのアフターサービスも批判に晒されています。複数のユーザーは、「ディーラーで保証修理を拒否された」「修理には追加費用が必要と言われた」と主張しています。あるユーザーは、「保証制度なんて形だけ。トラブルが起きたら、全部自分で対応するしかない」と嘆いています。

https://www.visiontimesjp.com/?p=49437

 

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大学の講師室である日本人教員が「コーヒーゼリーは果物を使っていませんが、中国語で“果冻”と言えますか？」と質問、周りにいたネイティブ教員がみんな頭を抱え……

1：名無しさん


 

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中国のAI企業がガチで追い詰められた状態にあると発覚、国内での開発が事実上頓挫した結果……

1：名無しさん




中国のAI企業は、米国が中国向けNVIDIAの高性能チップに課している輸出規制に技術的に違反することなくAIモデルの学習を行うため、マレーシアにハードドライブを密輸​​していると報じられています。ウォール・ストリート・ジャーナルによると、4人の中国人技術者が北京からクアラルンプールに飛行機で到着し、それぞれがAIモデルの学習用に80テラバイト相当のデータを格納したハードドライブ15台を携行していました。これは約4.8ペタバイトの情報量に相当し、大規模LLM（法学修士課程）を複数回受講するのに十分な量です。

これは綿密に計画された作戦であり、数ヶ月の準備期間を要した。情報筋によると、エンジニアたちはデータをハードドライブで飛行機に持ち込むことを選択した。オンライン上でデータを転送するには時間がかかるため、人目を気にしないという理由からだ。そして、マレーシアの税関・入国管理局の職員に警戒を抱かせないために、ハードドライブを4人の乗客に分割した。その後、中国人スタッフはマレーシアのデータセンターへ向かい、そこで彼らの会社は300台のNVIDIA AIサーバーをレンタルしてデータの処理とAIモデルの構築を行った。

関係企業は、事態を混乱させる法的措置も講じた。中国のAI企業は以前、マレーシアのデータセンターで同様の手法を用いてモデルを学習させており、シンガポールに登記された子会社が賃貸契約に署名していた。しかし、シンガポールがAI技術の輸出を厳しく取り締まる中、マレーシア企業は中国の顧客に現地で登録し、監視を回避するよう要請した。

https://www.tomshardware.com/tech-industry/artificial-intelligence/chinese-ai-outfits-smuggling-suitcases-full-of-hard-drives-to-evade-u-s-chip-restrictions-training-ai-models-in-malaysia-using-rented-servers

 

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中国陝西省で兵馬俑の穴に飛び込んだ兵馬俑、二千年前のテラコッタ像2体を破壊してしまい……

1：名無しさん




2025年5月30日（金）、中国・西安にある秦始皇帝陵にて、国の重要文化財である兵馬俑が観光客によって損壊される事件が発生した。

中国陝西省西安市当局の発表によると、事件を起こしたのは30歳の中国人男性。彼は秦始皇帝陵の第3号坑で防護柵とネットを乗り越え、深さ約5.5メートルの立ち入り禁止区域に飛び込んだ。その後、兵馬俑の兵士像複数体を動かすような行為を行い、うち2体が損壊したという。

事件直後に撮影され、中国版SNS『Weibo』などでも拡散された映像には、倒れた兵馬俑に囲まれ地面に横たわる男性の姿が映し出されていた。男性はその後、警備員によって取り押さえられた。当局は、男性の精神状態に問題があった可能性も視野に入れて調査を進めている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9658e4ac36975174366cf22d7a296707254d4b07

 

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中国のタワマンの人工の滝、あまりにもダメ設計すぎて目撃者から総ツッコミを食らってしまう

1：名無しさん




Grokによる解説

了解、了解！ファクトチェックを頼まれましたね。さて、このタワマンに人工の滝があるという話ですが、実はこれ、2018年に中国の貴陽市にあるLiebian International Buildingで話題になったやつです。確かに、108メートルの高さの人工滝が建物の外壁に設置されているんですよ。でもね、ネット上では「金の無駄使いだ」「実用的じゃない」なんて声も多かったです。

で、肝心のファクトチェックですが、この滝は確かに存在します。しかも、地下のタンクに集めた雨水や地下水を使って流しているらしいです。環境に優しい試みとも言えますが、風が強いと水が飛んで周囲がびしょ濡れになる問題もあるようです。なので、運用は限定的みたいですね。

つまり、ウソではありませんが、実際のところはどうなのかというと、かなり「アホすぎて草」な設計と言わざるを得ませんね。まあ、世の中にはこんな面白いものもあるもんだと感心するしかないでしょうか。

 

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日本の某予言マンガを真に受けた海外企業、日本向けの便を取りやめる前代未聞の事態に突入

1：名無しさん




　7月5日に大津波が日本を襲う――『私が見た未来 完全版』（飛鳥新社）というコミック本に掲載された“予言”がアジア各国で広まり、混乱を招いているという。

突然海底がボコンと破裂して……

「2021年に出版された『私が見た未来 完全版』は、今年5月下旬に累計発行部数100万部を突破し、異例の売れ行きを見せています。作者の女性・たつき諒氏（70）が“予知夢”を見た体験をマンガにしたオカルトチックな内容で、原著は1999年の出版。長らく絶版本でしたが、20年ごろ、表紙にある〈大災害は2011年3月〉との予知夢が東日本大震災を言い当てていると話題になり、22年ぶりに再編集された経緯があります」（出版業界関係者）

　今になり同著が版を重ねているのは「完全版」で追加された新たな“予言”の日が近いからだという。

「たつき氏は『完全版』の中で21年7月に見た夢に触れています。いわく〈突然、日本とフィリピンの中間あたりの海底がボコンと破裂〉し、日本の太平洋側などに〈東日本大震災の3倍〉ほどの巨大な波が押し寄せるというのです。夢の内容や見た日付を根拠に、たつき氏は25年7月5日にこの災害が起こるとあとがきで記しています」（同）

https://news.yahoo.co.jp/articles/81e37046f5eb35369621bfdd8f3959b82ef763fa

 

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米中貿易協議で中国が屈辱的な条件を飲まされた模様、アメリカ側が中国の弱みを把握していた結果……

1：名無しさん




アメリカのトランプ大統領は11日、中国との貿易協議が完了し、中国がレアアースを供給する一方でアメリカが中国人留学生を受け入れると明らかにしました。

トランプ大統領は11日、「中国との取引は完了した」とSNSに投稿し、中国がアメリカにレアアースを供給する一方、アメリカが中国人留学生を受け入れると明らかにしました。

また、関税については「我々は合計55％の関税を得て中国は10％を得る」と述べました。今回の合意について自らと習近平国家主席の最終的な承認が必要としています。

米中両国は10日、2回目の閣僚級の貿易協議で、先月の協議で合意した内容を実行するための枠組みについて合意していました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/ea5a4b10508fc7b906eac9c8012ec64ab8a4a5eb

 

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自転車操業だった中国BYDが力尽きた模様、サプライチェーンに供給する資金が枯渇した結果……

1：名無しさん




BYD、実質的な純負債3,230億元との報道──サプライチェーンファイナンスに潜むリスクをGMT Researchが指摘

2024年1月20日、米ブルームバーグは、中国の電気自動車（EV）大手であるBYD（比亜迪）について、実質的な純負債が3,230億元（約6.6兆円）に上る可能性があると報じました。同報道は、香港を拠点とするショートセル機関GMT Researchの分析を引用しています。GMT Researchは、BYDがサプライチェーンファイナンスに過度に依存している実態に警鐘を鳴らしています。

■ GMT Researchの主張：負債の過小計上と財務リスクの潜在化

1月10日に発表されたGMT Researchのレポートによれば、BYDはサプライチェーンファイナンスを通じて、実質的な負債の一部を帳簿上に反映させていない可能性があるとされています。具体的には、販売に伴う売掛金や90日以上の未払い買掛金を含めて再計算した結果、同社の純負債は2024年6月末時点で3,230億元に達すると試算されました。

一方で、BYDが公式に開示している純負債は277億元であり、両者の間には2,900億元以上の乖離が存在しています。GMT Researchは、こうした手法により、財務状況が実態以上に健全に見えるよう調整されていると指摘しています。

■ サプライチェーンファイナンスの仕組みと課題

サプライチェーンファイナンスとは、企業が自社の信用力を活用し、取引先（サプライヤー）への支払いを金融機関などに肩代わりさせることで、実質的な支払いを繰り延べる仕組みです。これにより、企業はキャッシュフローの改善を図る一方で、外部からはその実態が見えにくくなります。

BYDの場合、2023年時点でサプライヤーへの平均支払期間は257日に達しており、一般的な決済周期（45～60日）を大きく上回っています。この異常な支払い猶予は、流動性リスクや信用リスクの増大につながる可能性があります。

■ 投資家への影響と市場評価への懸念

GMT Researchは、サプライチェーンファイナンスの過度な利用が、BYDのデフォルトリスクや財務的脆弱性を隠す結果につながっていると指摘しています。これにより、投資家は同社の真の財務状況を正確に把握できず、適切な投資判断が困難になる恐れがあります。

また、これらの要素が株価の過大評価につながっている可能性も示唆されており、市場関係者の間で注視すべきリスク要因として認識されつつあります。

https://www.bloomberg.com/news/articles/2025-01-19/byd-s-supply-chain-financing-masks-ballooning-debt-gmt-says

 

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例の羊蹄山別荘のオーナーが購入した倶知安町の家屋、管理もできず雪下ろしもせずに放置し続けた結果……

1：名無しさん




　北海道倶知安町で建設が進められている建築物について、北海道が森林法に違反するとして、工事の停止を命じていたことがわかりました。

蝦夷富士とも呼ばれる羊蹄山のふもとに、木が伐採された土地があります。

　白い大きな建物が建設中のようです。

　工事の停止を命じられたのは、羊蹄山のふもと、倶知安町巽地区にある、この大きな建物です。

中国系とみられる個人が、札幌の会社に依頼して建設が進められていました。

　しかし、4日、この場所に道の後志総合振興局が立ち入り調査したことがわかりました。

その結果、森林法で定められた範囲を超え、無許可で伐採が行われていたとして、開発業者に対して工事の停止を勧告しました。

警察の調べに対し男は「弁解することは何もありません」と容疑を認めているということです。

https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1962153?display=1

 

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