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36件のコメント

中国が画期的な新技術を次々と発表して「鳥肌が立つ」とサムスン関係者が告白、中国が技術力で韓国をほぼ追い抜いたと評価されている

1:名無しさん


2024年2月27日、韓国・ヘラルド経済は「かつてサムスン製品を模倣していた中国だが、いまや韓国を追い抜いたと評価されている」「中国が注目を集める画期的な製品を次々に発表し、サムスンは非常事態に陥っている」と伝えた。

記事によると、スペイン・バルセロナで開催中のモバイル見本市「Mobile World Congress(MWC)」に参加した中国企業の新技術製品が世界から注目されている。

モトローラ(レノボ傘下)は手首に巻き付けることができるスマートフォンを披露した。モトローラのブースでは、スマートフォンを曲げて手首に巻き付けたり、アーチ状に折り曲げてテーブルの上に置いたりと、さまざまな活用ができる様子が紹介された。同社関係者は「スマートフォンが状況を認識し、さまざまな曲げ方に適応する」と説明した。スマートフォンで服装を撮影するとそれに似合う壁紙が生成されるため、腕に着用したときにアクセサリー代わりにもなるという。

また、レノボは世界初の透明ディスプレイを搭載したノートパソコンを披露した。同社関係者は「世界になかった製品を作り出すことは簡単なことではない」と評価したという。

さらに、参加企業のうち展示場の規模が最も大きかったファーウェイには多数の人が集まった。展示場はサムスン電子よりはるかに大きく、新しいスマートフォンや5G通信より10倍速い5.5G移動通信システムが披露された。人工知能(AI)活性化のため5.5Gを世界で初めて商用化する計画も発表されたという。

記事は「現地では中国がIT技術力と製品で韓国をほぼ追い抜いたと評価されている」と伝えている。サムスン関係者からは「サムスン製品をまねしていた中国はもういない。鳥肌が立つ」との声まで上がっているという。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b929234-s39-c20-d0191.html

 

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51件のコメント

2ヶ月半前に中国に過去最多の投資を決定したオムロン、経済減速の直撃を食らってしまい……

1:名無しさん


オムロン、2000人削減へ 中国経済鈍化で業績悪化

 オムロンは26日、中国経済の成長鈍化やサプライチェーン(供給網)の混乱で業績が悪化したため、約2千人の人員を削減すると発表した。構造改革の一環で、人件費を削減して収益の改善を目指す。国内では千人程度の希望退職を募集する。

 国内の希望退職は一部を除くグループ各社で募る。今年7月20日時点で勤続3年以上かつ40歳以上となる正社員らが対象。4月10日から5月31日まで募集する。海外では現地の労働法や規則に従って人員を削減する。グループ全体の人員は約2万8千人。

 希望退職を含む構造改革で300億円の固定費削減効果を見込む。主力の制御機器事業で中国需要が振るわなかった。

https://nordot.app/1134767031113957558

 

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25件のコメント

中国企業がオープンした「世界最大の空中ネット上遊戯場」、あまりにも怖すぎる仕様なので現地で物議を醸している模様

1:名無しさん




2024年2月23日、上遊新聞は、浙江省の遊園地で地面から高さ200メートルに張られたネットのアトラクションがネット上で注目され、物議を醸していることを報じた。

記事は、中国のネット上でこのほど、同省永康市の遊園地にある「天空魔網」というアトラクションの様子を撮影した動画が注目を集めたと紹介。動画では高くそびえた崖からロープを渡し、地上から100メートル以上は離れた空中にサッカーグラウンドを模した緑色の大きなネットが張られており、そこで多くの子供たちが飛んだり跳ねたりして遊んでいる様子が写っていたとし、動画を掲載したブロガーが「ここで遊ぶ勇気があるのは100人に1人くらいだという。画面越しでも震えてこないか?」とコメントしていることを伝えた。

そして、動画を見たネットユーザーから
「風が吹いたらみんな外に飛び出しちゃいそう」
「危険だし、なんの意義もない」
「下に防護ネットがないように見えるが」
など疑問の声が数多く寄せられたと紹介した。

記事によると、このアトラクションは昨年10月にオープンしたばかりで、高さは地面から200メートル、総面積は1600平方メートルとのこと。今年1月には英国に本拠を置く中国系の世界記録認定組織「CARRYING THE FLAG WORLD RECORDS」から世界最大の空中ネット上遊戯場に認定され、今月の春節(旧正月)期間には大いに賑わったという。




全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b929056-s25-c30-d0193.html

 

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32件のコメント

中国の貨物船が橋に衝突して橋が真っ二つに、走行中の車両が多数落下して死傷者も続出

1:名無しさん




中国南部の広東省広州で22日、航行していた貨物船が橋に衝突して橋が真っ二つになり、5人が死亡、貨物船の乗組員1人が負傷した。国営メディアが報じた。

広州市南沙区の公式SNSアカウントによると、市南部の橋に貨物船が衝突した後、橋を走行していた車両2台が川に転落し、3台が貨物船の上に落ちたという。

事故現場をとらえた写真には、橋が真っ二つになり、大型の貨物船が橋の下で動かなくなっている様子が写っている。現場には警察の船舶も見られる。

中国共産党機関紙の人民日報は、この事故で2人が救助されたと報じた。

事故のあった南沙区は主要な国際貿易拠点。

国営中央テレビ(CCTV)の報道によると、橋には構造上の懸念があり、補強工事は近年何度も延期されているという。

https://www.cnn.co.jp/world/35215654.html

 

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35件のコメント

高架道路の路面凍結で100台以上の車が連鎖的な追突事故を起こす、別の車の上に乗り上げている車もある模様

1:名無しさん


23日の新京報など中国メディアによると、この日午前7時ごろ、江蘇省蘇州の高架道路で路面凍結による車両およそ100台の追突事故が発生した。この事故で3人が近くの病院に搬送され、6人は軽傷を負った。

現場の写真を見ると、数十台の車が追突事故を起こし、別の車の上に乗り上げている車もある。

事故の当日、蘇州気象庁は道路凍結警報を発令し、「雨と低気温のため22日夜から23日午前かけて蘇州市の一部の道路、特に高架道路などで路面凍結により通行に支障が生じるおそれがある」と警告した。



中国で発生した車100台追突事故現場 [インターネット キャプチャー]

https://japanese.joins.com/JArticle/315403

 

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49件のコメント

中国がガチで氷河期に突入した模様、二重の意味で凄まじすぎることになっている

1:名無しさん


 

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42件のコメント

EVバイクから出火して34階建てのタワマンが炎上、多数の死傷者を出す悲しい展開に

1:名無しさん


中国東部の南京市で、34階建てのマンションで火事があり、15人が死亡しました。電動バイクから火が出た可能性があるということです。

 地元当局によりますと、23日の早朝、南京市にある34階建てのマンションで火事がありました。この火事で15人が死亡、1人が重体、43人が重軽傷を負いました。火元はマンション1階のテラスとみられ、駐車されていた電動バイクから出火した可能性があるということです。

 地元メディアによりますと、このマンションでは2019年にも火事があり、火元となった場所に電動バイクが多数駐車されていたことから火事の危険性が指摘されていました。(ANNニュース)

https://news.yahoo.co.jp/articles/8c37f42e6b16c3a74261a88a7fb17b4766de8b57

 

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77件のコメント

「中国が米国を追い抜くのは既定路線」との認識を持っていたドイツ、近年の状況変化に戸惑いを隠せない様子

1:名無しさん


2024年2月19日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、中国の国内総生産(GDP)が米国を抜く日がやって来るのかについてドイツメディアのシミュレーション結果を紹介する記事を掲載した。

記事は、独紙ディ・ベルトが掲載した文章を紹介。同紙が現在米中両国のGDPの差が約10兆ドルと非常に大きい一方で、中国のここ数年の急成長をみてきた人々からは「中国が米国を追い抜くのは既定路線」との認識を持っていたとし、20年には英国の経済ビジネス研究センターが「中国は28年に米国を追い抜く」との予測を示し、ほかの多くの機関が30?33年のトップ交代を予測していたと紹介した上で、「しかし、今では中国が米国を追い抜くことは永遠にないという声がますます多くなりつつある」と指摘したことを伝えた。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b928785-s25-c100-d0193.html

 

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30件のコメント

サウジの出資を受けて超高級EVを生産していた中国新興メーカー、絶好調のようだったが突如として……

1:名無しさん


中国・上海にある新興の電気自動車メーカーの工場が突然、生産を停止しました。従業員への賃金未払いも発覚しています。

【映像】EVメーカーの工場の様子
https://abema.tv/video/episode/89-93_s10_p30659

 中国メディアは上海に本社を置くEV(=電気自動車のメーカー)「華人運通」の工場が生産を停止したと報じました。また、中国全土の販売店も相次いで営業を停止しています。

 華人運通は高級EVブランド「高合(=Hi‐Phi)」を立ち上げ、2020年ごろから1000万円以上する車を販売していました。2023年、サウジアラビア政府の投資部門から多額の投資を受け、ヨーロッパへの進出も発表するなど中国でも注目される新興EVメーカーの1つでした。

 一方、中国のSNSでは1月に上海の本社の前で賃金の未払いを訴える従業員たちの写真が投稿されるなど、経営を不安視する声もあがっていました。(ANNニュース)

https://news.yahoo.co.jp/articles/f129c0e7b342116948514e73308fe41e2f48eb9d

 

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35件のコメント

EVに乗って海南島を訪れた観光客、島からの脱出が不可能になり大渋滞が起きている模様

1:名無しさん


“中国のハワイ”と呼ばれる海南島。春節の大型連休が終わったにもかかわらず、多くの観光客が島から出られない状況になっています。原因の一つは、中国が世界をリードするEV=電気自動車でした。

港に向かう車の長い列。その長さはなんと、十数キロにわたるといいます。

国内旅行が盛況だった今年の春節。中国政府の発表によりますと、のべ4億7400万人が国内を旅行し、南部の海南島には950万人以上が訪れたといいます。

フェリーに自家用車を載せて島を訪れる観光客も多く、帰りのタイミングが連休終盤に集中。さらに、フェリーは車両火災のリスクを減らすため、EV=電気自動車は18台しか積載できないといい、こうした渋滞が発生しているというのです。

SNS上には、島を出られない不満から抗議を行った観光客が警察に連れていかれる様子も。車を島に置いて飛行機で戻る人も出てきていますが…

記者
「きょう、海南島から上海に戻る飛行機のチケットですが、残るはビジネスのみで、価格もおよそ20万円と高騰しています」

「EVの販売台数世界一」が仇となったともいえる今回のトラブル。渋滞の解消には時間がかかりそうです。

動画はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/e34df1e6a2cc5e17d68f6d3a4a9107798ec90273

 

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30件のコメント

AI半導体を入手できない中国、旧式のGPUを改造することでAI処理を実行させることに成功

1:名無しさん


NVIDIA「RTX 2080 Ti」がVRAM容量11GBから22GBへ勝手に改造され中国で販売されている

VRAM容量を11GBから22GBにアップグレードした改造版の「RTX 2080 Ti」が中国市場で流通していることがわかりました。AIブームが巻き起こる中、アメリカによる半導体規制を受けている中国でGPUを確保しようとする必死の試みが行われています。

アメリカがNVIDIAによる企業向けGPU「A100」や「H100」、個人向けフラッグシップの「RTX 4090」などを中国で販売することを禁止して以来、中国企業がこれらのGPUを手に入れることは困難になっています。こうした中、他国から中国にGPUを密輸したり、国内工場が旧世代の「RTX 3090」や「RTX 3080」といったGPUをリサイクルしたりするなどの試みが行われているそうです。

テクノロジー系メディアのTom’s Hardwareによると、2024年のトレンドはRTX 2080 Tiだとのこと。RTX 2080 Tiは2018年に発売された「かなり古い」GPUですが、業者が既存のRTX 2080 TiのVRAM容量を11GBから22GBに倍増させ、AI処理を問題なく実行できるよう改造しているようです。

中国のフリマサービス「Goofish」に投稿された情報を確認すると、Aisawkと名乗る業者が独自に改造したRTX 2080 Tiが860元(約1万8000円)で販売されていることがわかります。Aisawkによると、この製品はNVIDIAの公式ドライバをバグなく導入することができるそうです。

22GBのRTX 2080 Tiは中国国外でも販売されており、eBayではカリフォルニア州の出品者が同様の製品を499ドル(約7万5000円)で取り扱っていました。この出品者のウェブサイトによると、RTX 2080 Ti 22GBの販売台数は500台を超えたといいます。

Tom’s Hardwareは「RTX 2080 Ti 22GBは悪い買い物ではないかもしれませんが、改造製品故に粗悪品や無保証の品をつかまされる可能性もあります」とコメントしました。

https://gigazine.net/news/20240220-chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/00_m.png
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/02_m.png
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/snap3276_m.png

 

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中国株の突然の大暴騰で香港株式市場が絶好調に!だが、その絡繰を外信があっさりバラした模様

1:名無しさん


中国、主要機関投資家に株式売り越しを禁止-1日の取引で

中国は主要機関投資家に対し、1日の取引開始時点と終了時点で株式持ち高が減っていることがないよう指示した。事情に詳しい関係者が匿名で明らかにした。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-02-21/S97BRODWX2PS00


21日の香港株式市場で、中国本土銘柄から成るハンセン中国企業株(H株)指数が大幅上昇。中国当局がクオンツファンドによる取引の締め付けに乗り出し、相場急落を抑え込む措置を強化した。

  H株指数は2.2%高と、7週間ぶりの高値で取引を終了。一時は4%上昇した。国営メディアが多額の不動産向け融資の承認を報じ、不動産開発銘柄の上げも目立った。

  この日の株高を受け、相場支援に向けた政策面の取り組みによる効果が少なくとも現時点で表れつつあるとの楽観的な見方が広がる可能性がある。予想以上に大幅だったローンプライムレート(LPR)5年物金利引き下げなど、最近の対策はより強力になっている。また、深圳、上海両証券取引所はレバレッジド商品を中心に、市場のボラティリティーを増幅していると指摘されてきたクオンツ取引に対する監督を強化する方針を示した。

  北京を拠点とする香頌資本のディレクター、沈萌氏は「当局によるクオンツ取引への締め付けが空売りの力を弱める一助になった」と分析した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-02-21/S96TGLT1UM0W00

全自動で売り買いを繰り返すボット(クオンツ取引)対策という建前

 

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29件のコメント

中国で超大規模な森林火災が発生、『貴州省の約半分』にまで拡大して省全体が二分された状況に

1:名無しさん




中国南西部の貴州省で、春節の墓参りで焚かれた線香が原因とみられる山火事が発生し、燃え広がった火が北海道の面積に匹敵する広い範囲で確認されました。この大規模な山火事で救助隊員2人が死亡しました。

 暗闇のなか、山の稜線が分かるほどの赤い炎が確認できます。

 中国メディアによりますと、貴州省で18日、山火事が発生し、数日にわたり広い範囲に燃え広がりました。気象当局の衛星データによりますと、貴州省の約半分、北海道1つ分ほどの広さの各地点で火が確認されたということです。

 これまでに救助活動をしていた隊員2人の死亡が確認されています。

 警察当局は墓参りで焚かれた線香が原因だったと発表し、これまでに関係者4人を拘束し詳しく調べています。(ANNニュース)

https://news.yahoo.co.jp/articles/de578fbe3b837233408ad29fc5cca7f5a91da28a

 

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45件のコメント

春節大移動で「中国EV」の弱点が見つかった模様、EV購入者からは「3年以内はEVを選ぶな」と厳しいコメントが殺到

1:名無しさん


中国にまたEV墓場が生まれる…

満身創痍の中国経済にとってEVは頼みの綱だが、その勢いにかげりが見え始めている。

1月には中国北部で氷点下がつづいたが、厳しい気象条件では走行距離の限られるEVは、敬遠されたようだ。一部のEVが凍結した路面に適していない設計になっていたことも消費者の購買意欲を低下させたと言われている。

業界関係者は「冬の寒さの影響が薄らぐ3月以降は販売台数が回復する」と楽観視しているが、はたしてそうだろうか。

現場の販売担当者が「スマートフォンのようにEVを買い替える若い消費者が続々と来店する」と指摘しているように、中国ではZ世代がブームの中心にいる。

このため、中国のEVはスマホのように頻繁にモデルチェンジを繰り返すようになっており、その結果、使い捨てられたEVの「墓場」が各地で出現している。このような状況を踏まえ、中国の専門家は「EVはガソリン車よりも環境負荷が小さいとは言えない」と危惧を抱くようになっている。

春節大移動で「中国EV」の弱点が見つかった!

実際の購入者からも「EVには優遇措置があるが、ガソリン車と比べてメンテナンスコストが依然として高い。3年以内はEVを選ぶな」などの厳しいコメントが相次いでいた。

「弱り目に祟り目」ではないが、EVへの逆風は春節期間中にさらに強まった。

高速道路の通行が無料になったため、節約意識を強める多くの中国人がEVでの移動を選択したことにより、EVの脆弱性が一気に露呈してしまったのだ。

「帰省中に6回の充電のために8時間を費やす」などのトラブルが頻発し、「そもそもEVを買うべきだったのか」との不満がネット上を埋め尽くした。春節期間中に「EVの問題発生件数はガソリン車よりも40%多かった」との衝撃的な調査結果も公表されている。

全文はこちら
https://gendai.media/articles/-/124563

 

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卓球の日本女子代表が見せつけた完封劇、「暗黙のルール」を無視したと中国で物議を醸す

1:名無しさん


“暗黙のルール”は破るべきか? 平野美宇らの0点完封に中国メディアが見解「相手に失礼すぎるという意見もある」【卓球】

卓球の日本女子代表が見せつけた完封劇は、“卓球大国”の中国で議論を呼んだ。

現地時間2月18日、韓国・釜山で開催されている世界選手権団体戦の女子1次リーグで、日本は南アフリカを3-0で撃破。大会3連勝をマークした。

格下である南アフリカに対し、地力のある日本は文字通り敵を寄せ付けなかった。

第1試合に登場した木原美悠(木下グループ)、第2試合の平野美宇(木下グループ)がともに第1ゲームを11-0で完封。第3試合の早田ひなは3-0でストレート勝ちしたが、完封勝ちのゲームはつくらなかった。

この圧巻の完封劇に一部でクレームがついた。というのも、卓球界には、かねて相手の面子を考慮し、故意にミスをして1点を与えるという“暗黙のルール”が存在するからだ。

ゆえに日本の2選手による11-0に注目が集まったのである。

無論、卓球大国として名高い中国が見逃すはずがない。ポータルサイト『捜狐』は「卓球を追いかけている人々なら熟知しているはずだが、アフリカ勢のレベルは極めて平凡である」と指摘し、「日本のほかにも格下のチームを相手に1点も譲らずに11-0の結果を出した選手はいる。これを相手に対して失礼すぎるという意見もあるが、全力を尽くすことこそが他者への最大の敬意だ」と論じた。

また、中国メディア『上観新聞』は、「世界卓球で一日に2つの『11-0』。張怡寧が福原愛に使った“不文律”はなぜなくなったのか」と銘打った分析記事を掲載。

「かつて卓球界には不文律があり、11-0を打つと相手に恥をかかせると考えられ、避けてきた」と独自の不文律を紹介したうえで、次のように論じている。

「11-0の回避は『友好第一、試合第二』という配慮から生まれた部分もあった。しかし、時は流れ、このやり方にはすでに別の意見が生まれている。リードした選手は1点譲ることで集中力、緊張感が緩み、リードされている選手の立場から見れば、1点譲られることが打ち負かされた気持ち、挫折感が生まれる可能性もある。公平な立場に立ち、両者が自分の最高のものをできる限り出し尽くすべきだ」

双方が全力を尽くすべきと結論付けた同メディアは、「どの試合でも、100%勝てる保証などないのに、相手に譲ることなど誰が考えられるだろうか」とも指摘。「『11-0』は勝者が見せる意気込み、迫力の証であり、面子とは無関係のものである」と断じている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/cbb692a745e66446fcc13a1f6d744bfcd936c215

 

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オルカン銘柄から中国株が大量削除されると決定、それにより2月29日から興味深い展開が起きてしまう模様

1:名無しさん


先進国および新興市場国に渡って企業に投資するMSCIオール カントリーワールドインデックス(略称オルカン)からパフォーマンスが悪いので、中国企業66社が削除されます。
これにより、2月29日からこれらの🇨🇳株が大規模に売られる可能性。

2024年2月13日時点で米国株はオルカンの63.68%を占め、中国は 2.52%でした。
🇨🇳株削除は全体としてはほぼ影響無いレベルですが、削除される企業に中国南方航空、微博、中軟国際など名だたる🇨🇳大企業が含まれているので話題に。
https://wsj.com/finance/stocks/msci-drops-66-companies-from-china-index-amid-market-slump-dcc9ade2

しかしオルカンに大した影響無いとは言うものの、🇨🇳本土の投資家心理にはオルカンから🇨🇳主要銘柄が排除されたのは悪いサインとして悪影響が出ると思われます。

オルカンが中国企業66社を指数から除外する事は、2月29日からこれらの中国株を大規模に売却し始める事を意味しますので、多くの人が2月29日の前に売却するだろうと分析されています。

春節明けに一発下げが来るかもしれませんね。
https://epochtimes.com/b5/24/2/14/n14181206.htm



 

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給与未払いに激怒した中国版SWAT隊員が帰省中の党幹部を襲撃? 現時点では事実関係は不明な模様

1:名無しさん




旧正月の10日、中国の農村で自作銃を使った殺人事件が発生したと香港紙の星島日報と米政府系ラジオ・フリー・アジア(RFA)などが報道した。10人以上の死傷者が発生したが現地警察はまだ内容を一切明らかにしておらず、関連ニュースは当局の報道規制で削除された。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/37d5c2dbf7fc2fc6c1d4334df79454a9496be28c

 

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中国のネット通販サイトの猛烈な競争が「皮肉すぎる事態」を引き起こしている模様、ダメージを受けるのは中国の中小企業……

1:名無しさん




本グラフは中国の消費者物価の前年比増減率と消費財売上高に占めるネット通販の割合を対比させている。いずれも国家統計局データだが、月々のばらつきを馴(な)らすために、消費財販売データが欠如している毎年1月を除外した11カ月平均値を算出した。ネット通販比率が高まるにつれて物価上昇の幅が小さくなり、昨年10月から今年1月まで4カ月連続で前年比マイナスになった。

デフレとは物価の継続的下落を指すが、需要面もみる必要がある。消費財の売り上げ総額は22年に前年を下回ったものの23年は7・2%上回っている。消費は回復しているようにも見える。だが、ここで注目すべきは新型コロナウイルス禍の20年以来顕著なネット通販のシェアの急増だ。23年の消費財売上高は19年に比べ127兆円増となったが、7割にあたる90兆円近くがネット通販だ。

中国のネット通販サイト業界は日本でもおなじみのアリババグループ、SHEIN(シーイン)、Temu(ティームー)など約10社が乱立し、多くが激安を競っている。中には、品質管理が疎(おろそ)かになり、返品率が3割に達する通販サイトもあるようだ。犠牲になるのが品物を受注生産する中小企業である。安値に適応するため中国企業は賃金が安い周辺アジアに移転する。不動産バブル崩壊に伴う消費意欲の萎縮がそれに重なる。やはり中国はデフレ不況なのだ。 (産経新聞特別記者・田村秀男)

全文はこちら
https://www.zakzak.co.jp/article/20240216-NQBG24OGXJL4RN23Q3B4TQZUME/2/

 

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中国に投資しまくったドイツVWが面白すぎる立場に立たされている模様、このままでは米国市場から締め出されてしまう

1:名無しさん


ポルシェやベントレー、アウディ車両数千台が米国の港に差し押さえられたと14日(現地時間)、フィナンシャル・タイムズ(FT)が報じた。親会社であるドイツ・フォルクスワーゲンの供給会社が、強制労働防止法に抵触する中国製部品をこの車両から発見したからだ。<中略>

こうした中、フォルクスワーゲンは新疆工場からの撤退を検討している。同日、ドイツの日刊紙「南ドイツ新聞」は、会社関係者の話として撤退日程が決まっていないが、フォルクスワーゲンが上海自動車とすでに交渉中だと伝えた。

フォルクスワーゲンは、生産車両の3分の1ほどを中国市場で販売している。しかし米中間政治的緊張が高まる中で、中国販売が減少し米国で立地を強化する必要がある。

フォルクスワーゲン側は、問題の部品を直接供給したのではなく、会社のサプライチェーンよりさらに下にある供給会社から調達したものだと強調している。1月中旬、供給会社がこの問題を知らせるまで部品の原産地を知らず、知った直後に米国当局に通知したという説明だ。

一方、フォルクスワーゲンは待機中の顧客に送った手紙で「制御装置の一部である小さな電子部品が交換される」と知らせた。米国税関当局の承認を得て交換電子モジュールを注文し、すでに自動車修理を開始したが、引き渡しの遅延は少なくとも来月までは解決されない見通しだ。

全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/315094

 

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韓国企業のドル箱市場に中国企業が「低コスト高効率生産システム」で殴り込み、圧倒的な競争力を発揮することが予想される……

1:名無しさん


”安くていい車”中国EVがついに韓国上陸へ=ネットには厳しい声「安くても買わない」

2024年2月12日、韓国メディア・韓国経済は「電気自動車(EV)販売世界トップの中国・比亜迪(BYD)が今年上半期、韓国にEV乗用車を投入する」と伝えた。

自動車業界によると、BYDはEV乗用車販売に必要な各種認証の取得に向け、産業通商資源部、環境部などと細部調整を進めていることが分かった。通常、必要な手続きに2~3カ月はかかるとされており、計画通りであれば上半期中に中国産EVが韓国内を走ることになる。

初の韓国市場投入モデルは小型~準中型のSUV「ATTO3」が有力視されている。「ATTO3」はBYDのグローバル販売モデル第1号で、昨年は中国以外で10万台以上を販売した。豪州や日本での価格は4400万ウォン(約495万円)台で、現代自動車(ヒョンデ)の「KONA(コナ)EV」「IONIQ(アイオニック)5」、起亜自動車の「NIRO(ニロ)EV」「EV6」など同クラスに比べると、最大で500万ウォン以上(補助金除く)安いという。

現代自はすでにATTO3を入手し分析を進めていると伝えられている。BYDは順次、中型セダン「SEAL(シール)」、小型ハッチバック「DOLPHIN(ドルフィン)」も投入するとみられている。

バッテリーからEVまで製造するBYDは圧倒的な「低コスト高効率生産システム」を掲げ、昨年は米テスラを押さえ世界EV販売首位となった。業界関係者は「技術力とデザイン力が上がり、いまや中国車は『安物の車』ではなく『安くていい車』になった。中国車の『低価格』というイメージが剥がれた瞬間、韓国のEV市場の勢力図が変わるだろう」と話しているという。BYDの「SEAL」は昨年末に英国で発売されており、現地の自動車専門メディアは「現代自の『IONIQ6』より反応性に優れ、テスラ『モデル3』よりラグジュアリーだ」と評している。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b928570-s39-c20-d0195.html

 

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