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36件のコメント

日本が「全固体空気二次電池」の開発に成功したことに中国人研究者が危機感、中国メーカーにこの分野を重視するように要請

1：名無しさん


2023年5月25日、毎日経済新聞は、日本の大学が新たな全固体空気二次電池の開発に成功したことを伝えるとともに、清華大学の教授が中国メーカーに対しこの分野への重視を呼びかけたことを報じた。

記事は、山梨大学と早稲田大学が5月19日、イオン交換膜を電解質とし、酸化還元活性を持つ有機化合物を負極とする全固体空気二次電池を開発したと発表し、研究成果の論文がドイツ化学会の学術雑誌「Angewandte Chemie International Edition」のオンライン版に掲載されたと紹介。従来の空気電池に比べて安全性が高く、電極性能低下の原因となる水分を用いないといった特徴があり、今後材料の性能向上、耐久性の改善によりスマートフォンなどのモバイルデバイスの電源として利用できる可能性があると伝えた。

そして「現在世界において、全固体電池に最も多く投資をしているのは日本企業だ」とし、この分野で最も多くの技術特許を持つトヨタが2025年までに全固体電池の小規模生産、30年までに安定的な量産を実現する計画を立てているほか、ホンダも4月26日の記者会見において液体リチウムイオン電池の開発と並行して半固体・全固体電池などの次世代電池の開発、発表に取り組み、24年に全固体電池のモデル生産ラインを動かす計画を明らかにしたと紹介している。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b914661-s25-c20-d0193.html

 

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AI分野で日本企業が巻き返しを開始した模様、日本に関する情報を中心に学習させていく

1：名無しさん


米国発の対話型ＡＩ（人工知能）サービス「チャットＧＰＴ」が注目を集めている。国内のＩＴ企業や研究機関も和製生成ＡＩの基盤技術の開発に乗り出した。ただ、日本語だけに特化すると収益化が難しいほか、著作権侵害といった共通する課題も抱えている。（田島萌）

　サイバーエージェントは５月、日本語を学習する生成ＡＩの基盤技術、大規模言語モデル（ＬＬＭ）を公開した。昨年から開発を進めており、担当者は「日本の言葉や文化に強いＬＬＭは少ない」と説明する。

　この技術をチャットＧＰＴと組み合わせて、広告の宣伝文を自動で作る取り組みを始めた。たとえば、「朝が忙しい働く２０歳代女性向けの化粧品」と入力すると、「働く女性に贈る、時短エイジングケアコスメ！」のような文章が作られる。

　同じくビットバレーと呼ばれる東京・渋谷に本社を構える新興企業のｒｉｎｎａ（りんな）も、独自の日本語ＬＬＭを公開した。地元でお薦めの観光地を尋ねると、「ハチ公像です」と答えるなど、日本に関する情報を中心に学習させた。

全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230602-OYT1T50301/
https://www.yomiuri.co.jp/media/2023/06/20230602-OYT1I50230-1.jpg
https://www.yomiuri.co.jp/media/2023/06/20230602-OYT1I50231-1.jpg

 

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元素周期表や進化論が教科書から突如削除される危機的事態、インドの教師や科学者は猛反対している模様

1：名無しさん


「生物は不変なものではなく、長い時間をかけて少しずつ進化してきた」という進化論は多くの研究や証拠と共に定説として受け入れられ、今では教科書にも記載されていますが、宗教や思想によっては進化論を受け入れない地域も存在します。インドでは、中学・高校のカリキュラムから進化論が削除されると報じられており、さらに元素周期表や公害・気候変動などのトピックも取り扱われなくなるとのことです。

学術雑誌のScienceによると、インドの9年生(日本の中学3年生)と10年生(日本の高校1年生)が使う教科書から、チャールズ・ダーウィンの唱えた進化論に関する項目が削除されることが決定しているとのこと。

さらに、元素周期表に関するトピックや、エネルギー源と天然資源の管理についてのトピック、さらに電磁気学の父ともいえるマイケル・ファラデーの功績や産業革命に関する内容、民主主義と多様性に関するトピックも教科書から削除されました。これらの変更について、NCERTは「他の場所で扱われている同様の内容と重複していないか、内容の難易度はどうか、内容が無関係かどうかを考慮した」と述べています。

全文はこちら
https://gigazine.net/news/20230601-india-cuts-evolution-periodic-table/

 

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中国メーカーは洗濯機すら製造できなくなる可能性があると専門家が指摘、日本の措置は米国よりも打撃が大きい

1：名無しさん


２３日に日本政府が出した半導体関連輸出規制措置に中国が緊張している。７月から施行されるこの規制が、米国が昨年１０月に出した対中半導体輸出規制よりも大きな打撃になりかねないためだ。<中略>

米国が１８ナノメートル（１ナノメートルは１０億分の１メートル）ＤＲＡＭ、１４ナノメートル以下のシステム半導体など先端半導体の輸出だけ規制するのに対し、日本は４５ナノメートル級汎用半導体製造に使われる露光装備などまで輸出規制に含むとみられるためだ。もし汎用半導体製造にまで支障が出るならば中国企業は洗濯機などの家電製品から自動車に至るまで多様な製品生産に打撃を受けるほかない。

全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/304776

 

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ChatGPTで有名IT企業の社員が大量に仕事を失った事実が判明、30人以上いたディレクターがゼロに

1：名無しさん


ChatGPTで広告会社の組織激変、サイバーでは30人以上いたディレクターがゼロに

　デジタル広告の中でもChatGPTの影響をもろに受けているのがキャッチコピーの文言をつくる作業だ。商材の種類や想定する閲覧者の属性といった情報を入力すると、瞬く間にキャッチコピーの文言が自動生成される。

　ChatGPTをはじめとする生成AIをデジタル広告制作に積極的に活用している1社が、デジタル広告最大手のサイバーエージェントだ。同社は自社開発のデジタル広告制作支援システム「極予測AI」を使い、新たにつくったバナー広告の内容をAIが解析して広告効果の予測値を算出。既に配信しているバナー広告のうち広告効果が最も高いものと予測値を比較し、上回ったものを配信する体制を構築した。既にサイバーエージェントの顧客企業の8割に、同システムを使ったバナー広告を納入しているという。

　2023年5月18日には、バナー広告のキャッチコピー文案を自動生成する機能を同システムに搭載した。独自開発した大規模言語モデル（LLM）とChatGPTを組み合わせ、自然かつ的確なコピー文を生成できるという。

全文はこちら
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02466/052600002/

 

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中国に依存しない有機ELパネル素材を日本企業が開発、国内の都市鉱山から原料を調達可能である

1：名無しさん


キヤノン、有機ELテレビに新素材　希少金属使わず脱中国

キヤノンはレアメタル（希少金属）を使わない有機ELパネル素材を開発した。都市鉱山のリサイクル原料から調達しやすい鉛を使っており、2020年代半ばに量産技術を確立するとみられる。中国など一部の国に産出地が偏るレアメタルを使わないことで、地政学リスクに影響されずに安定生産が可能になる。

新素材は「量子ドット（QD）」と呼ばれる直径ナノ（ナノは10億分の1）メートルサイズの小さな半導体微粒子。

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC235G80T20C23A5000000/

 

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脊髄損傷による下半身麻痺を回復させる技術が開発される、運動能力の著しい向上も確認された模様

1：名無しさん


脊髄損傷で下半身まひを患っていた患者が、脳と脊髄の遮断された情報伝達を回復させる無線インプラント技術を使って、脚を動かして立ったり、歩いたり、階段を上ったりできるようになった。スイス連邦工科大学主導の研究チームが24日、英科学誌「ネイチャー」で報告した。

患者のヘルト・ヤンさんは（40）は12年前に自転車事故で脊髄を損傷し、下半身まひを患った。ローザンヌ大学病院（CHUV）のジョセリン・ブロシュ氏の説明によると「脊髄に重度の損傷を負っていたヘルト・ヤンさんは当初、一歩も歩けなかった。歩行を制御する脊髄領域と脳の間の情報伝達が遮断されていた」。

この情報伝達を回復させるため、スイスの研究チームは、脳の活動を電気信号に変換し、脊髄に届ける通称「デジタルブリッジ」――「ブレイン・コンピュータ・インターフェイス（BCI）」技術を開発した。

デジタルブリッジでは、脳と脚の運動をつかさどる部分にそれぞれ電極を埋め込む。

「患者の脳から出る『動け』という信号を脳の電極から受け取ったデバイスが情報を変換し、それを脊髄に伝達することで、目的の動きができるようになる。脊髄損傷によって遮断されていた神経ネットワーク間の情報伝達を、デジタルブリッジが迂回してつないでくれる」（グレゴワール・コルティーヌ・スイス連邦工科大学ローザンヌ校神経科学教授）

フランス政府が出資する技術研究機関CEAでBCIプログラム責任者を務めるギョーム・シャルベ氏はさらに詳細に触れ、「適応型の人工知能（AI）に基づくアルゴリズムが、脳から出る信号をリアルタイムで解析する。それを脊髄への一連の電気信号に変換し、脚の筋肉を思ったように動かせるようにする。このデジタルブリッジはワイヤレスで作動するため、患者は自立して移動できる」と話した。

デジタルブリッジによって、ヘルト・ヤンさんはまひした下半身を自発的に動かし、立ったり歩いたり、階段を上ったりすることができるようになった。

「数カ月前、10年ぶりに立ち上がって友人とビールを飲むことができたのがすごくうれしかった。この他愛もない喜びが、自分の人生における重要な転機となった」

デジタルブリッジを使ったリハビリテーションの実施により、事故以来失われていた神経機能を回復へと導くことができた。また研究者チームは、デジタルブリッジを作動させていないときでも、感覚障害の改善や運動能力の著しい向上を確認することができたという。

研究チームは、この技術がまひした手や腕の機能回復や、脳卒中で半身不随となった患者の治療などにも役立つ可能性があるとしている。

研究結果は科学誌「ネイチャー」に掲載された。研究チームはデジタルブリッジのさらなる開発を行うとともに、オランダの医療機器ベンチャー、オンワード・テクニカルを通じて製品化を進めている。

https://www.swissinfo.ch/jpn/%E7%84%A1%E7%B7%9A-%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%97%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%88-%E8%84%8A%E9%AB%84-%E6%90%8D%E5%82%B7-%E6%AD%A9%E8%A1%8C-%E4%B8%8B%E5%8D%8A%E8%BA%AB%E3%81%BE%E3%81%B2-%E9%BA%BB%E7%97%BA-%E3%82%B9%E3%82%A4%E3%82%B9/48551520

 

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ChatGPTを悪用した米弁護士が墓穴を掘って破滅に追い込まれた模様、きちんと確認する手間を惜しんだのが悪い

1：名無しさん


米東部ニューヨーク州の弁護士が審理中の民事訴訟で資料作成に米オープンAIの生成AI（人工知能）「Chat（チャット）GPT」を利用した結果、存在しない判例を引用してしまったことが問題となっている。米紙ニューヨーク・タイムズなどが報じた。

問題が起きたのは、米ニューヨーク行きのフライトで食事配膳用カートが当たってけがをしたとする男性客が南米コロンビアのアビアンカ航空を訴えた訴訟だった。

資料で引用された判例が見つからなかったため、ニューヨーク州連邦裁判所のカステル裁判官が確認したところ、弁護士がChatGPTを使っていたことが発覚した。弁護士は資料にデルタ航空やユナイテッド航空などが関連しているとされた6件の実在しない判例を引用していた。

同裁判官は「インチキな引用を使ったインチキな司法判断が記述された資料が提出された」と指摘するとともに「前例のない状況に置かれている」と説明した。弁護士を懲戒処分にするかどうかを判断するために6月8日に審理を開く予定だ。

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN30E450Q3A530C2000000/

 

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北朝鮮の「宇宙飛翔体」が飛行中に空中爆発、北朝鮮の国営メディアも発射失敗を認めた模様

1：名無しさん


韓国の軍当局は31日、北朝鮮が発射した「宇宙飛翔体」が正常に飛行したかどうかを分析している。

　韓国軍の消息筋は「北の宇宙飛翔体は北が予告した落下地点に届かず、レーダーから消失した」として、「飛行中の空中爆発、または墜落したかどうかを分析している」と明らかにした。

https://news.yahoo.co.jp/articles/cedf289c88918c64e335c52a10d4301bb383e564

 

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韓国サムスンが自社製SoCが抱える問題の解決に失敗、やむをえず他社製のSoCをスマホ旗艦機種で採用

1：名無しさん


サムスンはプロセッサーSoCで巻き返せるか、TSMC製採用の異常事態

韓国Samsung Electronicsが、スマートフォン用メインICであるプロセッサーSoC（システム・オン・チップ）で崖っぷちに追い込まれている。自社製SoCが抱える問題を解消できず、自社のスマホ旗艦機種において米QualcommのSoCを全面的に採用した。しかも、そのクアルコムのSoCを製造するのは、ファウンドリー（製造受託）で競合する台湾積体電路製造（TSMC）だ。窮地のサムスン電子は、自社製SoCの再搭載に向けて巻き返しを図る。

サムスン電子は、2023年2月に発表したスマホ新製品「GalaxyS23」でメインプロセッサーSoCにクアルコムの「Snapdragon8」の第2世代品を採用した。S23の1つ前の「S22」では、同8の第1世代品と自社製SoC「Exynos（エクシノス） 2200」を併用していた。だが、Exynos 2200は発熱による低パフォーマンスがかねて指摘されていた。スマホの競争力を優先してクアルコム製SoCに全面的に切り替えた格好だ。

サムスン電子の半導体部門にとってさらに屈辱的なのは、Snapdragon 8の第2世代品をTSMCが造っていることである。第1世代品の製造はサムスン電子が受託していたが、第2代品はTSMCが受託した。第1世代品や第2世代品でも採用された最先端の4nmプロセスで、サムスン電子がつまずいたことが響いているとみられる。

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/08039/

 

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電動アシスト自転車の爆発事故で「予想通りすぎる真実」が発覚、安物買いの銭失い案件だった模様

1：名無しさん


きょう午前、東京・新宿の交差点で電動アシスト自転車のバッテリーが爆発しました。乗っていた女性は「バッテリーは純正品ではなく通販で買った中国製品」という趣旨の話をしているということです。<中略>

きょう午前11時半すぎ、東京・新宿区の新宿4丁目の交差点の歩道で「自転車が爆発している」と目撃者の男性から110番通報がありました。

警視庁によりますと、30代の女性が電動アシスト自転車に乗り走行していたところ、バッテリーから煙が出始め、その後、爆発し、車体が焼けたということです。

女性は爆発する前に自転車から降りて避難したため、けがはありませんでした。

警視庁の聞き取りに対し、女性は「バッテリーは純正品ではなく通販で買った中国製品」「注意書きには、不具合による出火の可能性もあると書いてあった」という趣旨の話をしているということです。

全文はこちら
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/512037?display=1

※関連ソース
⬜︎nite｜製品評価技術基盤機構｜安さの裏に潜む非純正バッテリーの危険性 ～発火の事故多発！～
https://www.nite.go.jp/jiko/chuikanki/press/2021fy/prs220330_01.html
https://www.nite.go.jp/data/000135089.pdf
抜粋
■非純正バッテリーの抱えるリスク
○純正品と比べ、設計不良で異常発生時に安全保護装置が作動しないリスクが高い。
○純正品と比べ、品質管理が不十分な場合があり、普通に使っても事故に至るリスクが高い。
○事故が発生した際、取り付けた機器のメーカーの対応や補償を受けられない場合がある。
○リサイクルルートが確立されていないなど、廃棄が困難な場合がある。

 

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日本企業が開発した特殊建材による次世代建築物、ドリームハウスで見た「アレ」にそっくりだと話題に

1：名無しさん


話題の3Dプリンター無筋建築、大林組「3dpod」ついに完成

複雑な造形も自由自在、各種工程を省くことができて材料使用量も減らせる建設3Dプリンター。大林組が自社敷地内に建設していた建物がついに完成した。屋上に人も上れる“無筋構造”の「3dpod」だ。

　大林組技術研究所の正門を抜けると3次元曲面を多用した外観が目に飛び込んでくる。セメント系建設3Dプリンターを使って“印刷”した「3dpod」だ。同社が2023年4月24日に公開した。名前の由来は繭のような形状をしていることや、平面がピーナツのさやのような形状をしていることからきている〔写真1〕。



壁や床など全ての構造部材を特殊なモルタルで印刷。同社が開発した超高強度繊維補強コンクリート「スリムクリート」を充填して、耐震性を確保した。構造耐力上主要な部分に指定建築材料に該当しない特殊な材料を用いた構造として、3Dプリンターで造形した建築物では初めて、建築基準法20条（構造耐力）に関する大臣認定を取得した。

　最高高さ4.04m、延べ面積27.09m2。内部は研究室と機械室の2室から成る。これまでに完成した他社の先行事例に比べ、延べ面積が広い。空調や照明、給排水といった設備があり、実際にこの中で人が滞在できるつくりになっている。建物西側の外部階段を使って、屋上に上がることも可能だ〔写真2、3〕。



空調や照明、給排水といった設備を設けた。洗面器の左の低い部分はベンチとして使用できる。基礎は在来の鉄筋コンクリート構造を採用した（写真：日経アーキテクチュア）

「耐震構造を実現したり、居住性能を確保したりすることで、3Dプリンターによる建設の可能性を工作物から建築物へと展開できた」大林組設計本部設計ソリューション部の木村達治課長）。同社は19年に、国内最大規模のシェル型ベンチを3Dプリ文字数

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/na/18/00209/052200006/

 

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電気刺激で人体の再生能力を強化することが可能だと判明、糖尿病による慢性的な創傷などの治療に役立つ可能性がある

1：名無しさん


理学療法の一環として人間の体に電気を流す電気療法が行われているように、人体に電気を流すことがさまざまな健康効果や病状の治癒をもたらすことがわかっています。新たにスウェーデンとドイツの研究チームが、「皮膚に電気を流すことで傷が治る速度を3倍にすることができる」という研究結果を発表し、糖尿病による慢性的な創傷などの治療に役立つ可能性があると期待されています。

大多数の人々は体に小さな傷ができてもそれほど問題になりませんが、糖尿病やがん、血行障害などを患っている人々は傷を治癒する能力が損なわれ、創傷が慢性的なものとなるケースがあります。特に糖尿病の患者は、高血糖が持続することでヘモグロビンが酸素を放出しにくくなり、傷の治癒が遅れてしまうことがわかっています。

傷の治りが遅いと感染症のリスクが高まるだけでなく、最終的にはその部位を切断せざるを得ないこともあるため、慢性的な創傷は深刻な問題です。スウェーデン・チャルマース工科大学の生体電子工学准教授であるMaria Asplund氏は、「慢性損傷はあまり有名ではないものの大きな社会問題です」と指摘しています。

そこでAsplund氏らの研究チームは、「人間の皮膚を電気で刺激することで傷の治りが速くなるかどうか」を確かめる実験を行いました。「電気刺激で傷を治す」という発想は一見すると奇妙ですが、「人間の皮膚細胞は帯電しており、電場(電界)にさらされると方向性を持って移動する」という仮説は以前からあったとのこと。つまり、傷のある皮膚を入れたシャーレを電場にさらせば、皮膚細胞が一方向に動き始めて傷が速く治る可能性があるというわけです。

研究チームは人間の皮膚細胞と同様の特性を持つ培養皮膚細胞を含む生体チップを作成し、2つのチップに傷を付けました。そして一方のチップは電気刺激を与えながら治癒させ、もう一方は電気刺激なしで治癒させて、それぞれの皮膚細胞がどれほどのスピードで治癒するのかを比較しました。

実験の結果、電気刺激を与えた方の皮膚はもう一方の皮膚と比較して、3倍ものスピードで治癒することが確認されました。Asplund氏は、「私たちは、電気刺激に関する古くからの仮説が傷の治りを著しく速くすることを示しました」と述べています。

全文はこちら
https://gigazine.net/news/20230420-electricity-heal-wounds-wounds-faster/

 

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猿之助の心中騒動の件でやばすぎる新情報が出るも読者からツッコミ殺到、他社の報道とも矛盾が出ている

1：名無しさん


「非常に効果が強く、致死性が高いクスリを10錠も…」市川猿之助“一家心中事件” 両親が飲んだ“睡眠薬”のヤバすぎる成分《自殺ほう助で逮捕の可能性》
「文春オンライン」特集班

　日本中が激震した、歌舞伎俳優・市川猿之助（47）の“一家心中騒動”。一家は「死んで生まれ変わろう」と合意し自殺を図ったとされる。警視庁は猿之助の事情聴取を続けているが、“猿之助逮捕”が現実味を帯びてきたという。社会部記者が解説する。

「猿之助は、父親の段四郎さん（76）と母親の延子さん（75）が、猿之助が所持していた向精神薬を飲んで自殺したと供述していますが、司法解剖の結果、検出された成分は“フルニトラゼパム”だったといいます。『サイレース』という商品名で知られ、非常に効果が強く、致死性も高い。海外では持ち込みを禁止している国もあります。

“猿之助逮捕”のカウントダウン

　そんな睡眠薬を両親は10錠ほど飲んだようで、2人が意識を失ったあと、猿之助はビニール袋を顔に被せていったそうです。こうした経緯から、警視庁は、両親の自殺行為を手助けしたとして、猿之助を自殺ほう助の疑いで逮捕する方針で捜査を進めています。時期は未定ですが、容疑が固まり次第、踏み切るでしょう」

全文はこちら
https://bunshun.jp/articles/-/63219

 

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日本企業が開発したSDGs対応の新型コンクリート、一石二鳥の効果をもつ画期的製品だと判明

1：名無しさん


耐酸性に優れたセメントゼロのコンクリート、CO2排出量を8割減

IHIとIHI建材工業（東京・墨田）、横浜国立大学、アドバンエンジ（新潟市）は共同で、耐酸性を高めたセメント不使用のジオポリマーコンクリート「セメノン」を開発した。セメントを使用する通常のコンクリートと比べ、製造時に排出する二酸化炭素（CO2）の量を最大で約8割削減できる。

ジオポリマーコンクリートは、フライアッシュや高炉スラグ微粉末といったアルミナシリカ粉末と、水ガラスなどのアルカリシリカ溶液、骨材などから成る資材だ。ジオポリマーはセメントを使わず、アルミナシリカ粉末とアルカリシリカ溶液との反応でコンクリートのように硬化する。

セメノンは、アルミナシリカ粉末として、粘土鉱物の一種であるカオリナイトを焼成して生成する「メタカオリン」を使う。メタカオリンによって、セメントを使ったコンクリートの約15倍の耐酸性を持つ点が特徴だ。酸性環境下の下水道施設や温泉施設にも適用できる。耐酸性が高いのは、メタカオリンがカルシウム成分をほとんど含まないからだ。セメントコンクリートでは、含有するカルシウム成分が硫酸イオンや塩化物イオンと反応することで侵食が進む。セメノンだと、その反応が生じない。

セメノンは、他のジオポリマーコンクリートと同様に、セメントを使わないので製造時のCO2排出量も抑えられる。一般に、セメントコンクリートの製造過程でのCO2排出量は1m3当たり340kgほど。セメノンは同68kgと最大8割削減できる

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00142/01603/
https://cdn-xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00142/01603/01.JPG
https://cdn-xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00142/01603/02.jpg

 

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大量のデータを学習したAIが「中途半端に人間に似た存在」を拒否したと判明、人間に価値観に近くなりすぎた

1：名無しさん


中途半端に人間に似た対象は不快。AIも“不気味の谷”感じる

産業技術総合研究所の林隆介主任研究員と、伊賀上卓也リサーチアシスタントは、人間社会のデータを学んだ人工知能（ＡＩ）は人間と同様に〝不気味の谷〟を感じることを明らかにした。不気味の谷は、中途半端に人間に似た対象を不快に感じる心理現象。大規模データを学習したＡＩを通して社会の価値観を抽出したといえる。ロボットやアバター（分身）などの評価に用いていく。

４億枚の画像データとテキストのペアを学習したＣＬＩＰというＡＩモデルで不気味の谷を検証した。人の顔と車などを合成し、５段階の合成比率のデータを５０４０枚作成した。これをＣＬＩＰに評価させ、出力されるテキストから「人間らしさ」や「不気味さ」を定量化した。

すると人の顔と合成対象の中間で魅力が最低、不気味さは最大になった。人間の心理実験ともおおむね一致する。車と靴の合成画像では不気味の谷は現れず、人の顔の変化による現象と確認できた。

全文はこちら
https://newswitch.jp/p/37090

 

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日本メーカーの超高性能時計が海外メーカー製を完全にぶっ千切っている模様、ネットでは「ありかも」「圧倒的なセンス」と評価が集まっている

1：名無しさん


精密・電子機器の製造メーカー・シチズン時計が、1度のフル充電で365日動き続ける光発電時計「Eco-Drive 365」を発表し、話題になっている。計3モデルのラインナップで、価格は58,300円から110,000円。今年の秋冬に発売予定とのこと。ネットでは「ありかも」「圧倒的なセンス」と評価が集まっている。

「Eco-Drive 365」は、低消費電力で長時間駆動が可能な同社独自の光発電技術「エコ・ドライブ」の特長をさらに強化した新開発ムーブメント「Caliber E365（Cal.E365）」を搭載し、一度のフル充電で、暗闇の中でも365日動き続けることができる腕時計だ。外装（ケース）デザインには、同社が1973年に発売したクオーツ時計が持っていた独創的なデザインを深掘りし、その当時の個性を新解釈し、これまでに培ったステンレス加工や研磨技術を活かしたものを採用している。

レギュラー2モデルと限定1モデルをラインアップしており。レギュラーモデルは、オールブラックカラーの「CITIZEN Eco-Drive 365 BN1015-52E（税込63,800円）」と、ステンレスの素材感際立つシルバーカラーの「CITIZEN Eco-Drive 365 BN1014-55E（税込58,300円）」の2種類。

全文・画像はこちら
https://news.mynavi.jp/article/20230320-2631263

 

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欧州の旧式設備を一新する「暖房革命」を日本企業が主導、技術的に欧州勢よりも優位に立っている

1：名無しさん


脱炭素化に取り組む欧州で、暖房システムを「ヒートポンプ式」に刷新する「暖房革命」が起きている。

　石油やガスに依存した旧来システムに比べ省エネルギーな点が特徴で、ロシアのウクライナ侵攻に伴う天然ガス不足を背景に政治主導で市場が急拡大。シェア上位を日本メーカーが占め、各社も増産を急ぐが、供給が追い付かない状況だ。

　ヒートポンプは、エアコンにも使われる熱交換技術。外気の熱を取り込み、少ない電力で効率良く温水ができる。欧州では、温水を屋内に循環させる「セントラルヒーティング」が一般的な暖房で、ヒートポンプの湯を使えば二酸化炭素（CO2）の削減につながる。技術的には欧州のメーカーよりも日本勢が優位で、機器の普及をリードしている。

　世界的空調大手ダイキン工業は、他社に先駆け2006年にヒートポンプ式暖房を欧州に投入。20％弱のシェアを握り、首位に立つ。上位には三菱電機やパナソニックも名を連ねる。

　欧州連合（EU）は住宅部門における「エネルギー転換のカギ」と位置付け、コロナ復興資金で普及を後押ししており、既存設備の7～8割が置き換わる見通しだ。国際エネルギー機関（IEA）は、EU内の年間販売台数が30年までの10年間で3倍超の700万台に達すると試算。パナソニックは「現状でも受注に応えきれていない」と投資を加速し、チェコにある主要工場の生産能力を14倍に増強する。

　市場拡大を見込み、韓国や中国、米国企業も参入してきている。首位を走るダイキン欧州の亀川隆行副社長は「どこがトップを取ってもおかしくない」と、競争激化を警戒。一方、地元欧州も「直ちに生産力を増強しなければ、アジア企業にシェアを奪われる」（ドイツ有力議員）と危機感を募らせている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9521643f7ae325310a4fb1407d302b3b848ba456

 

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日本の高校生4人が「円周率の新しい求め方」を考案して海外の数学雑誌に掲載される、高校数学で円周率を証明することは困難だ

1：名無しさん


　西宮市立西宮高校（兵庫県西宮市高座町）３年の４人が「三角比の定理」などを用いて証明した「円周率の新しい求め方」が、オーストラリアの大学が発行する数学雑誌に掲載された。授業の一環で取り組んだ。高校までで学ぶ公式などを使って証明することは困難とされており、新たな証明方法として評価された。大学受験と部活に励む生徒たちは「答えのない研究だったが、成果を出せて安心した」と快挙を喜んでいる。（久保田麻依子）

　メンバーは、同校グローバル・サイエンス科の田中陸人さん（１７）▽中山啓太さん（１７）▽丸尾祐希さん（１７）▽宮本陣弥さん（１８）。臨時講師の宮寺良平教諭（６７）が指導した。

　研究を始めたのは１年生だった２０２１年９月。身近な疑問を出発点に深く探究する授業の中で、田中さんが高校受験の問題集から着想を得たのが、「円の面積と内接する多角形の面積は近似する」というテーマだった。

　４人は週１回の授業で、それぞれの知識や解法を議論した。中山さんや丸尾さんは「『この解法ならできる』と思っても、計算していくうちに複雑化していき、１回の授業では何も得られないこともあった」と振り返ったが、半年ほどかけて挑んだ末、高校１年で習う「三角比の定理」などを用いて、スムーズに証明できることが分かった。宮寺教諭は「私がほとんど口を挟むことなくやってのけた。円周率の証明は伝統があるが、高校生が学ぶ知識で解けたということに大きな意義がある。数学界でいうと“エレガント”な証明」と太鼓判を押す。

全文はこちら
https://www.kobe-np.co.jp/news/hanshin/202305/0016385354.shtml

 

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韓国企業と提携した米企業が「全固体バッテリー」の米認証を獲得、主要完成車メーカーに全固体バッテリーを供給することができるように

1：名無しさん


米国のバッテリー専門企業「ファクトリアル・エナジー」（Factorial Energy）が、バッテリーメーカーとして初めて１００Ａｈ以上のリチウムメタルバッテリーに対するＵＮ　３８．３認証を取得した。韓国の現代自動車などパートナー企業だ。

ファクトリアルは２４日（現地時間）、１００Ａｈ以上の大型全固体バッテリーに対するＵＮ　３８．３認証を取得したと明らかにした。
海外メディアなどもこれを伝えた。

ＵＮ　３８．３認証は、リチウムイオンおよびリチウム金属電池輸送のための必須要件の一つだ。第三者機関が行う厳格なテストを通じて、航空、海上、陸上など様々な輸送環境に耐えられると判断された場合に与えられる。テストは高度シミュレーションと熱・振動・衝撃・過充電テストなど計８段階に渡って行われる。

ファクトリアルは今回の認証で、現代自動車と起亜自動車、メルセデスベンツ、ステラティスなど世界の主要完成車メーカーに全固体バッテリーを供給することができるようになった。

ファクトリアルは「ＦＥＳＴ（Ｆａｃｔｏｒｉａｌ　Ｅｌｅｃｔｒｏｌｙｔｅ　Ｓｙｓｔｅｍ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）全固体電池は、リチウムイオン電池と比較して安全であるだけでなく、最大５０％高いエネルギー密度を誇る」とし、「今回のＵＮ　３８．３認証を通じ、世界中の顧客とパートナー企業に大型全固体電池を出荷することができるようになった」と伝えた。
　
全文はこちら
https://korea-economics.jp/posts/23052603/

 

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