1990年代に一世を風靡した湖池屋のスナック菓子「ポリンキー」のTVCMが、35周年を迎えた今年、完全再現という形で“令和の時代”に帰ってきます。

　新CM「ポリンキー35年目の秘密」篇（15秒）は、7月12日より全国で順次放映を開始。あの「♪ポリンキー ポリンキー 三角形の秘密はね」というおなじみのフレーズが再びお茶の間を和ませます。

　ポリンキーは1990年の発売以来、三角形の形状とサクサクとした軽い食感、そしてキャラクター「スリーポリンキーズ」によるコミカルなCM展開で、多くのファンに親しまれてきました。

　特に初代CMは、ストップモーションアニメ（コマ撮りアニメ）で描かれる独特の映像表現と、「教えてあげないよ チャン」という決めゼリフが小中学生の間で爆発的に流行し、社会現象にまで発展。

　当時は学校で歌や踊りをまねる子どもが続出し、湖池屋には「三角形の秘密を教えてほしい」といった問い合わせが殺到する事態となりました。

　今回の復活CMは、そうした記憶を呼び覚ます「完全再現」にこだわって制作されました。舞台はもちろん、キャラクター造形から動き、画面比率に至るまで、35年前の映像を忠実に再現。
人形を糸でつるして1コマずつ撮影するストップモーション撮影を採用し、当時のスタッフや技術者の協力も得て撮影されました。

https://otakuma.net/archives/2025070702.html

藤本美貴　子供たちに「強制的に地上波を見せる時間つくる」と告白
納得の理由にナイナイ岡村「なるほど」

　タレントの藤本美貴（40）が13日放送の日本テレビ「ナインティナインの人生予習スゴロク」に出演し、子供たちの“教育”について語る場面があった。

　藤本は24歳だった2009年7月にお笑いコンビ「品川庄司」庄司智春と結婚し、12年3月に長男、15年8月に長女、20年1月に次女を出産した。

　YouTube、TikTokなど新たなネットメディアの出現で若者のテレビ離れが進んだと言われているが、

　藤本も「うちの子供もYouTubeとかTikTok見るけど、自分の好みのものしか見ないので知ってる範囲が凄い狭い」と話す。

　興味の範囲を広げるために「私は“地上波を見ろ！”って言って。強制的に地上波を見せる時間があります」と説明すると、ナインティナイン・岡村隆史は「なるほど」とうなずく。

　藤本が「地上波だったら何見てもいいから地上波を見なさいって言って。そこの時間、何が流れてるかによって“こんな職業あるんだ”“こんなとこあるんだ”って自分の興味ないところも見られるから」と話すと、共演の関根勤も「知識は広がるよね」と同調していた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/4a3abf654a942d80b97d18a010a5f74eb7477a87

「プライバシー保護の観点から何もお答えできない」

会見に集まった記者たちの質問に対し、日本テレビの福田博之社長は、終始一貫「我々の決心はプライバシー最優先」「申し訳ありません」と、ただひたすら謝り続けた。日本テレビがTOKIO・国分太一に関する緊急会見を行ったのは6月20日のこと。国分によるコンプラ違反が複数あったとして『ザ！鉄腕！DASH!!』からの降板を発表した。

もっとも、記者会見とは名ばかり。国分がやらかしたとされる問題行為の中身について一切明かされなかったばかりか、被害者の有無や時期も公表しなかった。

福田社長の対応に、記者らは「納得できません。話にならない」「社会で通用すると思いますか？」「メディアの社長さんなら分かるでしょ？」など揶揄された。

ところが、時間が経過した今、一連の会見に対する評価が180度ひっくり返った。一体、何が起こったのか？

スポンサー離れと『DASH』打ち切りを防いだ？

「テレビ界のみならず、経済界の重鎮も高評価を与えている。理由はフジテレビと同じ轍を踏まなかったこと。フジはプライバシー保護を題目に挙げながら、性加害があったことを認めてしまった。その結果、被害者である元女子アナが二次、三次被害を受ける結果になり、社員の人権が守られなかった。しかし、日テレは事件そのものを封印し、被害者の人権を守った」（芸能記者）

諸々の情報を分析すると、国分による猥褻行為が行われた可能性は極めて高い。

「猥褻な写真や動画を『DASH』の女性スタッフに要求したようです。番組スタッフは、エンドロールで名前が記載されている。ネットで検索すれば顔まで分かってしまう」（同）

フジ同様、日テレが被害者の人権を守ることができなかった場合だが…。

「多くのスポンサーが離脱したはずです。当然、『DASH』も打ち切りになる。日テレの被害額は100億円ではすまなかったでしょう」（某スポンサー企業幹部）

そうした中、日テレは一連の事件に対し、調査委員会の立ち上げを表明。その一方で報じられたのがTOKIOの解散だった。

「国分は無期限の謹慎と発表したが、今後は日テレのみならず他局からも違約金が請求されるはずです」（芸能プロ関係者）言わぬが花。「週刊実話」7月17日号より

https://weekly-jitsuwa.jp/archives/21399