米ラスベガス近郊トンネルで発生した渋滞を撮影した動画がRedditに投稿されて以来、ネットではテスラ社地下交通システム「ベガス・ループ（Vegas Loop）」の安全性に疑問を呈する声が挙がっている。インデペンデント紙が報じた。Redditに投稿された動画は、狭いトンネルで大渋滞の末端部で一時停止したEVテスラ車の後部座席から撮影されたもの。
6トンネルの法定速度は時速60キロだが、撮影した車はその10分の1の速度である時速6キロで走行している。
イーロン・マスク氏は2016年のプロジェクト発表時に、同社トンネルシステムは道路渋滞を解消すると宣言していた。スプートニク通信はこれより前、イーロン・マスク氏がタイムズ紙の「パーソン・オブ・ザ・イヤー」2021に選ばれたことを取り上げている。
https://jp.sputniknews.com/20220110/9915659.html
みずほ銀行 法人向けサイトの不具合解消も原因不明
みずほ銀行の法人向けのインターネットバンキングサイトが一時ログインしにくくなっていました。みずほ銀行でのトラブルはこの1年で10回目です。
みずほ銀行によりますと、法人向けのインターネットバンキングサイト「みずほe−ビジネスサイト」が11日午前8時のサービス開始からログインしにくい状態になりました。
午前11時半ごろ、不具合が解消しましたが原因は分かっていません。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000241066.html
これまで数件の火災事故が起きていた現代自の電気自動車「コナ・エレクトリック（EV）」が12日、またしても走行中に出火した。車はすでにリコール（回収・無償修理）でバッテリーを交換したモデルだという。
忠南消防本部によると、11日午後6時49分、忠清南道泰安郡の道路を走行中の現代自コナEVから出火した。30分後に鎮火し、消防署の推定で2800万ウォン（約271万円）の被害が発生した。人命被害は発生しなかった。
出火したモデルは2020年式で、昨年9月のリコールでバッテリー交換を終えていた。現代自は、LGエナジーソリューションのバッテリーを搭載したコナEVで数件の火災事故が発生したことを受け、昨年3月からバッテリー供給社と共に1兆4000億ウォン（約1360億円）を投じて大規模リコールを実施している。
コナEVを製造した現代自と韓国交通安全公団・自動車安全研究院（KATRI）などが共同で火災の原因を調べているが、現時点で正確な原因は分かっていないという。KATRIの関係者は「バッテリーから火災が発生したのかどうかについて、消防当局とさらなる調査を進める必要がある」として「バッテリー自体から火が出たのではなくとも、バッテリーによって火災が発生する可能性はある」と説明した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/322d368db7a267533e45594eec6e4bf99ee1e511
「半導体激変期に我々が先頭に立たなければ今後１０～２０年、遅くとも３０年以内には日本のように完全に衰退するような状況になる」〔イ・ビョンフン／ポステック（浦項工科大学）電子電気工学科教授〕
「大転換の時代に技術覇権が結局国家の将来を左右する」（ユ・ジボム／ナノ技術研究協議会会長）
１１日、韓国有識者によって開かれた「ナノ・半導体総合研究所設立妥当性検討産学研討論会」では、このように韓国半導体「危機論」が中心話題となった。米中覇権競争が深まる状況にサプライチェーン（供給網）不安が加わって、主要国家が大々的な半導体投資で技術先行獲得に乗り出し、韓国の足場が狭まりつつあるという指摘だ。
そのうえ半導体供給の基礎段階である「素材・部品・装備（素部装）」分野では日本の依存度が依然と高いことが分かった。対外政策研究院のチョン・ヒョンゴン上級研究委員によると、韓国が半導体素材を最も多く輸入しているところは日本（３８．５％）で中国（２０．５％）よりも高かった。半導体素部装のうち、国別依存度も日本（４０．７％）が最も高いことが分かった。
チョン氏は「半導体産業は技術障壁が高く、一部の企業に対する依存度が高く、短期間に占有率を変化させるのは難しい」とし「素材も自立のために多くの努力をしているが、源泉技術依存度が高く、長く課題として残っている」と話した。続いて「国策半導体専門研究所が不在で、人材供給が不足し、研究開発（Ｒ＆Ｄ）インフラが弱く、源泉技術が脆弱というのが韓国半導体の弱点」と指摘した。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/44b9e5e689773f521490eea252c3a0d6d55b0aa8
クール？ 不気味？ リアルな人型ロボット、家電見本市に
【1月7日 AFP】まるで生きているような子どもの人形が、身をよじりながら泣き声を上げる。少し驚いた見物客がスマートフォンでその様子を撮影する。
米ネバダ州ラスベガス（Las Vegas）で今週開催された世界最大級の家電見本市「国際コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（International Consumer Electronics Show、CES）」。そこに出展された人型ロボットの「クール」さと「不気味」さは紙一重だ。
「Pedia_Roid（ペディアロイド）」は医療訓練用に開発された小児患者型ロボットだ。白目をむくなどの動作は、リアルさを追求している。
いくつか先のブースでは、「アメカ（Ameca）」が人間と見間違うほどの身ぶりや手ぶりで、来場者と会話をしている。
開発した英国のロボット開発企業エンジニアドアーツ（Engineered Arts）は、アメカを人間らしくするためのソフトウエアと技術を開発した。だが、同社のモーガン・ロー（Morgan Roe）氏によると、リアルさの実現には限界があるという。
■「ちょっと不気味」
完璧まであと一歩のロボットは、生き物ではないことを露呈する。このような見ている人間に違和感や嫌悪感を与える現象は「不気味の谷」と呼ばれる。
「ロボットが完全には人間のように動作しない。完全には人間のように表現したり、感情を出したり、話したりしない。これが不気味の谷です」とロー氏は述べた。
一方、「Pedia_Roid」のやや人を怖がらせるような動作は意図的なものだと、出展した日本のロボット開発企業テムザック（tmsuk）の研究員、石井佑典（Yusuke Ishii）氏は話す。
同社のパンフレットは、治療を嫌がる子どものジタバタと暴れる動作をリアルに体感できると説明している。
およそ110センチのロボットはうめいたり、話したり、両脚を揺さぶったりする他、けいれんや嘔吐（おうと）反射のシミュレーションも可能だ。
全文はこちら
https://www.afpbb.com/articles/-/3383905
【広州=川上尚志】独フォルクスワーゲン（VW）が中国通信機器最大手の華為技術（ファーウェイ）と自動運転技術の開発を念頭に提携を検討していることが11日、分かった。VWの中国法人とファーウェイが合弁会社を設立し、技術開発に共同で取り組むとの見方が出ている。VWは中国販売をてこ入れし、ファーウェイも技術の提供先を広げ、関連事業を伸ばす狙いとみられる。
VW中国法人のシュテファン・ヴェレンシュタイン最高経営責任者（CEO）が11日、中国メディアなどに対し「ファーウェイと事業の話し合いを進めている」と説明した。2021年末、VW中国法人とファーウェイが自動運転技術を開発する合弁会社の設立を検討していると一部メディアが報じていた。ファーウェイは11日、日本経済新聞の取材に対し「コメントしない」とした。
VWは傘下の独アウディが自動運転の技術開発でファーウェイと提携済みだ。さらに、ファーウェイは21年7月、車を無線接続できるようにする通信規格「4G」のサービス提供に不可欠な標準必須特許（SEP）などのライセンス契約をVWグループの部品メーカーと結んだと発表している。VWとファーウェイが合弁会社を設立すれば、関係は一段と深まる。
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM112JU0R10C22A1000000/
「韓国のサムスン電子と台湾のＴＳＭＣに追いつく」として中国が巨額を注ぎ込んで最先端半導体メーカー育成に出たが、いずれも失敗に終わったとの分析が出てきた。
ウォール・ストリート・ジャーナルは９日付で、中国でこの３年間に少なくとも６件の新たな大規模半導体製造プロジェクトが失敗したと企業発表と中国国営メディア報道、地方政府文書などを分析し報道した。
これらプロジェクトに投入された金額は最小２３億ドルで、大部分は中国政府が支援した金額だ。だが同紙よると一部企業はただ１個の半導体すら作り出すことができなかった。<中略>
結局昨年６月にＨＳＭＣは正式に廃業し、ＱＸＩＣも営業を中断した状態だ。ＱＸＩＣのある従業員は「半導体製造技術を備えた専門人材を集めたが、彼らの技術をひとつに統合する能力が不足していた」と敗因を分析した。
同紙は中国の半導体企業が自国内の需要の１７％程度しか生産できないため、半導体製造能力の拡大が中国政府の最優先順位だと診断した。特に米国の制裁によりスマートフォンとコンピュータプロセッサに使われる最先端チップ開発能力はさらに遅れている状況だ。
中国はこれを挽回するために２０１４年から２度にわたりいわゆる「ビッグファンド」と呼ばれる半導体産業支援金総額５２０億ドルを投じた。だが飲食業やセメントメーカーなど数万社の企業がこの支援金を得ようと半導体関連会社のように装い登録したという。
https://japanese.joins.com/JArticle/286507?sectcode=320&servcode=300
高校生が製作した“空飛ぶクルマ” 空中に浮くか初実験
浅口市の高校生が、新たな移動手段として将来の実用化が期待されている「空飛ぶクルマ」を製作し、空中に浮くかどうか調べる実験を初めて行いました。
浅口市にある、おかやま山陽高校の生徒２０人が、去年８月から製作しているのは「ＫＩＢＯＵ」と名付けられた空飛ぶクルマで、ドローンの技術を応用して電動で飛行します。機体は全長およそ３メートルで、１人まで乗ることができ、生徒たちはドローンが空中に浮くかどうか調べる実験を初めて行いました。実験は、安全を確保するため空飛ぶクルマの周囲に鉄のポールを立てて行われ、はじめは機体のバランスが崩れることもありましたが、およそ１分間、１.２メートルの高さに浮き上がりました。
全文はこちら
https://www3.nhk.or.jp/lnews/okayama/20220111/4020011465.html
広く悪用されるマルウェア「ZLoader」は、ありとあらゆるハッキング事件に顔を出す。銀行口座のパスワードのような機密データを狙うハッキングから、ランサムウェア攻撃まで多種多様だ。
2021年11月から始まったZLoaderによる攻撃では、マイクロソフトが13年に修正したはずの「Windows」の欠陥が悪用されている。この攻撃では111カ国でおよそ2，200ユーザーが感染し、被害に遭った。
ハッカーたちは以前から、さまざまな手口を使ってマルウェア検出ツールをすり抜け、Zloaderを被害者のコンピューターに忍び込ませてきた。セキュリティ企業のチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの研究者によると、今回の事例で攻撃者は、ファイルが正当で信頼できることを保証するための整合性チェックであるマイクロソフトの署名検証の欠陥を悪用している。<中略>
だが、修正プログラムは存在しているし、13年からずっとそこにあった。それでもWindowsデヴァイスの多くは、修正プログラムを有効にしていない可能性が高い。ユーザーとシステム管理者がまずこの修正パッチについて知り、それから設定することを選択する必要があるからだ。マイクロソフトは13年、この脆弱性はハッカーによって「標的型攻撃」で盛んに悪用されていると指摘している。
「修正パッチがあっても、誰も使っていません」と、チェック・ポイントのアイゼンクラフトは言う。「このため多くのマルウェアが、この方法で企業や個人のコンピューターに侵入できてしまうでしょう」
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/6472d466481ceb8c8061820041059749e7e301cc
11日、クァンジュ（光州）広域市にある高層マンションの新築現場で外壁が崩れ落ちた。この事故で駐車中の車両などが破損されたという。現在までに工事現場で3人の負傷者が発生し、病院に搬送された。
工事現場の安全措置のために設置された3メートルの高さの幕が倒れ、下に駐車していた車両10台余りが覆われた。事故当時、現場ではコンクリートを打ち付ける作業中だった。事故現場には消防、警察など約200人が対応に当たっている。消防当局は人命被害の可能性を念頭に置き、残りの解体作業を行っているが、追加崩壊の危険性が高く安全性の確認後にさらに人手を投入予定だ。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/7667fdc4e831fb95f76814b095212cbaba1b9b54
アンチウイルスソフト「ノートン 360」に搭載された仮想通貨のマイニング機能が強制インストールで削除が難しく、かつ採掘した仮想通貨の15％が手数料として取られることで批判を集める中、無料アンチウイルスソフトとして知られる「Avira Free Antivirus」にも仮想通貨マイニング機能が追加されていたことがわかりました。
「Avira Free Antivirus」は、2006年に創業したドイツ企業・Avira Operations GmbH＆Co. KGが開発した無料のアンチウイルスソフトで、世界に5億人のユーザーがいます。
セキュリティニュースサイト・KrebsonSecurityによると、この「Avira」にも「AviraCrypto」という名称の仮想通貨マイニング機能が追加されているとのこと。機能としては、PCのアイドル時間を用いてイーサリアムのマイニングを行うというもので、マイニングを行うにあたっては、ユーザーが機能をオンにする必要があります。
アンチウイルスソフトへの仮想通貨マイニング機能というと、「ノートン 360」の新機能「ノートン クリプト」が自動インストールされる＆削除困難として批判を集めています。
Avira Operations GmbH＆Co. KGは、創業者のTjark Auerbach氏が2020年にほぼ全株式をバーレーンの投資会社・Investcorp Groupに売却。さらに、2021年2月にノートンライフロックの傘下に入っていました。
KrebsonSecurityによるとAviraCryptoがノートン クリプトと同じコードを含むものかははっきりしないものの、他のアンチウイルスソフトはAviraCryptoを「仮想通貨マイナーを含み潜在的に危険」と判断しており、その対象コンポーネントがノートン クリプトと共通しているとのこと。
なお、ノートンライフロックは2021年8月に同じく無料アンチウイルスソフトで有名なAvastを買収しており、今後、Avastに仮想通貨マイニング機能が追加されても何らおかしくない状況となっています。
2022年01月11日 11時30分
https://gigazine.net/news/20220111-avira-antivirus-cryptomining/
☞他のお取引金融機関様のご利用につきましても併せてご検討願います。
— 寅おぢさん (@toraodi3) January 11, 2022
だみだ、こりゃｗｗｗ。#みずほ銀行 #システム障害 pic.twitter.com/uOX7YRkGbS
☞他のお取引金融機関様のご利用につきましても併せてご検討願います。
#みずほ銀行 #システム障害
https://twitter.com/toraodi3/status/1480721092604215296
https://pbs.twimg.com/media/FIyT9g2aQAUPm00.jpg
【ワシントン共同】米メリーランド大は10日、重い心臓病の57歳男性に、免疫拒絶が起きないよう遺伝子操作したブタの心臓を移植したと発表した。世界で初めてとしている。手術から3日後の今も患者の経過は順調で、注意深く推移を見守る。米国でも移植のために提供される心臓は不足しており、執刀医は「問題解決に一歩近づいた」としている。
手術を受けたメリーランド州在住の男性は不整脈で1カ月半入院しており、生命維持装置を使っていた。心臓移植を受けられず、人工心臓も装着できなかったため、今回の移植以外に助かる手段がない状態だった。昨年末、食品医薬品局（FDA）が手術を認めた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/55a292319ca145096343af7cc7d35007dcd1ba1f
マインニングの仕組みにおける重要ポイントは、マイナーに対してそれなりに大変なタスクを行なわせることです。誰でも簡単にできてしまう作業であれば、容易にブロックチェーンの改竄ができてしまいます。現状のPoWでは、マイナーに対して、ハッシュ値の先頭に所定数のゼロが並ぶ数を見付けるという膨大な計算量を擁する計算問題を行なわせ、答を得たマイナーに新たに発行されたコインを提供するという仕組みになっています。ブロックチェーンの取引を改竄するために計算量を使うのであれば、正直にマイニングした方が儲かるという経済的インセンティブにより仕組みが回っています。しかし、この計算は現実的有用性がないものであり、そのために世界中で膨大な計算量（＝電力）が使われるという問題が生じています（ビットコインは「地球に優しくない」テクノロジです）。
この問題を解決するためにPoWに代わる多くの手法が提唱されています。その一つの候補となり得るマイクロソフトのユニークな発明の特許出願（国際特許出願）が先日公開されました。公開番号は、WO2020/060606、発明の名称は、”CRYPTOCURRENCY SYSTEM USING BODY ACTIVITY DATA”、出願日は2019年6月20日（優先日は2018年9月21日）です。各国への移行はまだ確認されていません。
発明の名称にあるとおり、マイニングにおいて、人間の活動データを活用する点がポイントになっています。活動データとは、脳波、血流、心拍等ですが、明細書上は特に脳波に力点が置かれているようです。
https://news.yahoo.co.jp/byline/kuriharakiyoshi/20200329-00170386
【速報】みずほ銀行 法人向けネットバンキングで不具合 原因を確認中
【速報】みずほ銀行 法人向けネットバンキングで不具合 原因を確認中https://t.co/9c2nldRb07
— テレ朝news (@tv_asahi_news) January 11, 2022
https://twitter.com/tv_asahi_news/status/1480703598912995328?t=ZPrKrNfH9KY3Lqi4nbv9uw&s=19
15年ぐらい前のモデルに多い
トヨタ車の30万km問題をご存じだろうか。ユーザーのブログでも見かけるし、修理工場の整備士もウエブで違和感を訴えていたりもする。この問題はなにかというと、オドメーターの数字が299999kmで止まってしまうもので、いくら走ってもそれ以上はメーターが回ることはない。キリ番を待っていたのに、という残念な声まであるほどだ。
内容からして、正確には30万km問題というより、30万kmにならない問題といったほうがいいのだが、こうなるのは15年ぐらい前のモデルが多く、すべてのトヨタ車に出るわけではないようではある。はっきりしたことはわからないのは、30万kmまでいく車両はごくわずかだからだ。
ただ、プロである整備士も含めて、ユーザー側としてはケタがある以上、999999kmまで回って、そこからまたゼロに戻ると思ってしまっているし、当のディーラーも知らないことがあるという。そもそもそうしている理由ははっきりとはわからないが、単純にそこまで乗るのを想定していないのと、コンピューターへの距離データ書き込みキャパの問題などではないかと言われている。ちなみに昔のぐるぐる回るアナログタイプではもちろんこのようなことは起こらない。
車検に通らないことも！
そういう設定なのだから仕方がないし、トリップメーターで管理すればいいと思うかもしれないが、問題はここからで、車検が通らなくなってしまうのだ。現在、車検証には受検時の走行距離が記録されることから、ここが正確でないといけないと解釈されてしまう。つまり制御不良というわけだ。パスするにはメーターを換えることになって、アッセンブリー、つまり丸ごとなので高額になってしまう。
そもそも作った側の想定不備といった問題なのでリコールとして無償交換なのではないかとディーラーなどに掛け合った人もいて、結果は命に関わる危険なものではないのでリコールにはならないと言われ、泣く泣く費用をかけて交換した例を見かける。大切にしてきて、調子も良ければがっくりだろう。交換ではなくてもメーター内のデータを書き換えればいいのだが、自分ではできないし、どこに頼めばいいかもわからない。巻き戻し屋ならやってくれるかもしれないが。
(略)
https://news.nicovideo.jp/watch/nw10381215
長年鼻づまりに悩まされてきた人が耳鼻科を受診したところ、なんと鼻の穴の中に歯が生えていたという症例が、アメリカの医学雑誌・The New England Journal of Medicineで報告されました。
今回、鼻の中に歯が生える非常に珍しい事例が発見されたのは、アメリカに住む当時38歳の男性がニューヨークにあるマウントサイナイ病院の耳鼻咽喉科を受診したのがきっかけです。男性は「数年前から鼻水が出るわけでもないのに右の鼻の穴で息ができないんです」と訴えましたが、同院の医師であるSagar Khanna氏らが問診をしても、けがや頭蓋骨の変形といった原因は特定できませんでした。
そこで、医師らが男性の鼻にカメラを挿入して詳しく診察したところ、鼻の穴の奥に「非常に硬質な白色の腫瘍」があることを発見(左)。腫瘍のX線写真を撮影した結果、白い腫瘍の正体は鼻の中に生えた「歯」だということが確認されました(右)
https://gigazine.net/news/20220109-ectopic-tooth-nose/
太陽の表面温度は約6,000℃。内側ほど高くなり、中心部は約1,600万℃にもなる。そんな太陽のエネルギー量をはるかにしのぐ「人工太陽」が、中国で開発されている。
中国国営メディアである新華社通信は、「人工太陽」の異名を持つ中国のトカマク型核融合エネルギー実験炉「EAST」が、世界記録を打ち立てたと報じた。
太陽の5倍の熱量に達し、約17分間稼働し続けた後、7,000万℃の温度を保っていたことが分かったのだ。これは、温度と持続時間における新記録となる。<中略>
中国の核融合炉チームは他にも、フランスのマルセイユで建設中の核融合炉メガプロジェクトにも技術提供をする予定だ。
https://sirabee.com/2022/01/09/20162772595/
雪国の救世主になる？大変な除雪作業を「自動化」、新潟で導入始まる
雪国の冬に欠かせない除雪作業の重労働を、ICT（情報通信技術）が軽減するかもしれない。GPSによる除雪トラックの自動化や運行管理などの導入が新潟県内で始まっている。高齢化や技術継承の課題を抱える除雪現場の救世主となるか。
国土交通省北陸地方整備局（新潟市）が今冬、除雪作業を自動化した除雪トラックを試行的に導入した。昨年12月上旬、試作車に記者が同乗した。
交差点などに差し掛かると、助手席のモニターが到達までの距離を表示、「0メートル」になると、ショベルの向きが左から正面へ変わった。運転手はショベルの操作レバーには触れていない。
除雪トラックは通常、ショベルで雪を路肩に排雪しながら進む。交差点やバス停では、交通や乗り降りの妨げにならないよう、路肩に排雪せず前方に押し出しながら進む。マンホールなどの段差がある路面では、雪を削り取るグレーダーが接触しないよう上にあげて走行する。
吹雪などの視界不良のなか、作業員はハンドルで除雪車を運転しながら片手でショベルなどのレバーを操作する。除雪歴20年以上の渡辺和宣さん（41）は「悠長な除雪なんてない。毎冬の初出動は、文字どおり『手に汗握る』ですよ」と気が抜けない作業だと明かす。積雪状況に応じた細かい操作は職人芸ともいわれ、慣れるまで数年かかるという。自動化に「作業が軽減される」と期待を寄せる。
全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/ASQ196R3BPDGUOHB019.html
政府は東南アジアでの脱炭素を進めるため、石炭火力発電の割合が高いインドネシアに対して燃やしても二酸化炭素を出さないアンモニアを火力発電所の燃料に混ぜる技術の導入を支援していくことになりました。
脱炭素に向けて二酸化炭素の排出が多い石炭火力発電には国際的な批判が高まっていますが、東南アジアでは石炭火力の割合が高くインドネシアは発電量の6割近くを依存しています。<中略>
具体的にはこの分野で高い技術を持つ三菱重工業がことし4月からインドネシアの電力会社とともに導入調査に乗り出し、日本政府は資金支援を行います。事業が実用段階に入れば東南アジア全体で数十億ドル規模の市場になると政府では見ています。
全文はこちら
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220110/k10013423151000.html
