比亚迪汽车在下雨天竟然电动机跑掉了😂🤣😂

7月12日，沈阳一辆比亚迪汽车的电机竟然掉下来，有网友调侃道，看样子应该是顺产。🤣🤣

那么谁去剪脐带❓ pic.twitter.com/QD046RHja3

— YiFeng Su (@sam51824016070) July 13, 2026

中国で、記録的な豪雨で冠水した道路を走行していた電気自動車（EV）から、主要部品であるモーターが丸ごと脱落するというあきれるような事故が発生し、安全性をめぐる論争が広がっている。

最近、瀋陽市で冠水した道路の真ん中にEV1台が立ち往生している映像が、オンラインコミュニティを通じて急速に拡散した。映像では、車両後部から大型の機械部品が車体から外れて引きずっているような状態となっており、衝撃を与えた。

映像を見たネットユーザーからは、「EVの中核部品であるモーターが、どうして走行中に脱落するのか」「冠水時の安全設計が全くできていないのではないか」など、車両の安全性を懸念する声が相次いだ。

論争が拡大すると、問題の車両のメーカーであり、世界最大のEVメーカーであるBYD（比亜迪）は公式見解を発表した。BYDの関係者は「車両が深く冠水した区間を通過する際、車体下部に加わった強い水圧と物理的衝撃によって後輪モーターの固定装置が破損し、脱落した」と説明した。さらに「豪雨時には冠水した道路を無理に走行せず、できる限り迂回してほしい」と呼びかけた。

専門家は、EVはバッテリーやモーターなど重く重要な部品が車体下部に集中しているため、冠水した道路を走行する際には内燃機関車に比べてより大きな衝撃を受ける可能性があると警告している。深い冠水路を高速で通過すると、車体前部やアンダーカバーが損傷し、水圧が部品に直接加わるためだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/39168de7e324ca372326e7d72c821a51e3255fac

中国人民解放軍が疲れ果て雨に打たれながら寝ているが、水たまりに雨が落ちていない。 pic.twitter.com/7jAqoGJnHW

— 布路川梶太 (@P6AX3Er3HqoQynY) July 14, 2026

中国人民解放軍（PLA）が過酷な雨天の中で訓練に耐える様子を捉えたとする動画が、中国国内外のSNSで注目を集めている。しかし、動画に映る水たまりに雨粒が落ちる様子が一切確認できないとして、映像加工の疑いが指摘され、日本国内のX（旧Twitter）上で大きな反響を呼んでいる。

問題の動画は14日頃に拡散されたもので、迷彩服姿の兵士らが道路沿いに横たわり休憩する様子を撮影したものだ。背景には大型の黄色い建設車両がゆっくりと移動し、周囲は雨に濡れたように見える。兵士の一部は素足で地面に寝そべり、水筒が散らばる中、雨に打たれながら耐える「厳しい訓練」をアピールした内容とみられる。

しかし、動画を詳細に分析したユーザーからは「水たまりの水面が鏡のように反射しており、雨粒による波紋や飛沫が全くない」との指摘が相次いだ。ある日本のXユーザーは「中国人民解放軍が疲れ果て雨に打たれながら寝ているが、水たまりに雨が落ちていない」と投稿。

この投稿は数百万回の閲覧を記録し、「中国政府の映像加工を観るの大好き」「技術革新に力入れてる割に詰めが甘すぎる」といったコメントが寄せられている。類似の指摘として、別のユーザーは「綺麗に空や木が映ってる水溜まり。最初はカメラの前に水撒いてるのかと思った」と記し、映像の不自然さを強調した。こうした反応は、中国メディアが過去に公開した軍事関連動画でも繰り返し見られる「演出過多」や「編集ミス」を連想させるものだ。

中国側からの公式コメントは現時点で確認されていない。一方、軍事専門家の一部は「プロパガンダ映像として国民の士気向上を狙った可能性が高いが、デジタル加工技術の未熟さが露呈した形だ」と分析する。

中国メディアの観察者網は11日、日本と中国による半導体をめぐる攻防に関する記事を掲載した。

記事は、「半導体製造において、リソグラフィー装置やフォトマスクは注目を集めやすい分野だが、その土台となる重要部材がマスクブランクスだ」と指摘。「これは回路パターンを書き込む前の高純度石英ガラス基板であり、半導体製造工程の最上流に位置する部材だ。中国の半導体産業が国産化を進める中で、現在大きな課題となっているのがこのマスクブランクスの自給化である」と述べた。

そして、「マスクブランクスは、手のひらほどの大きさの高純度石英ガラスで、ナノメートル単位の平坦さや極めて高い管理能力が求められる。その表面に遮光膜や反射防止膜などを形成し、電子ビームなどで回路パターンを書き込むことで、半導体製造に使用されるフォトマスクへと加工される」と説明した。

その上で、「半導体の微細化が進むほど、フォトマスク製造のコストと重要性は高まる。14～16ナノメートル世代ではフォトマスク一式のコストは約500万ドル（約8億1000万円）、7ナノメートルでは約1500万ドル（約24億3000万円）に上昇。さらに5ナノメートルや3ナノメートル世代では1000万～4000万ドル（約16億2000万～32億4000万円）規模に達し、半導体開発における大きな負担となっている。EUV向けマスクブランクスでは、1枚あたり10万ドル（約1620万円）を超えるケースもある」と伝えた。

記事は、2020年以前、中国国内のフォトマスクメーカーは数社に限られ、28ナノメートル以下の先端品では日本や米国の企業への依存が続いていたとする一方、その後の5年間で状況は大きく変化したと言及。「中国国内のフォトマスクメーカーは15社以上に増加し、数十億元規模の投資が相次いでいる。90ナノメートルや65ナノメートル向け製品の量産化が進み、一部企業では28ナノメートル世代を視野に入れた開発も進められている。関係者によると、成熟プロセス向けフォトマスクでは、中国企業は日本や米国の大手メーカーと競争できる水準に近づいている」とした。

一方で、フォトマスク製造の前段階にあるマスクブランクスの国産化は大きく遅れていると指摘。「中国国内のマスクブランクス需要は月約12万枚とされるが、国内企業の供給能力は月数千枚程度にとどまり、国産化率は2％程度。現在、i線やKrF向けマスクブランクスでは日本のHOYAや信越化学工業が大きなシェアを握り、ArF向けでは両社への依存度がさらに高い。EUV向けマスクブランクスは輸出規制の対象となっており、中国では利用できない」と伝えた。

記事は、中国の半導体産業にとって、この問題はサプライチェーン上の構造的な課題だと言及。「フォトマスクメーカーは、海外から調達したマスクブランクスに回路パターンを書き込む加工企業であるが、マスクブランクスメーカーは、高純度石英ガラスの製造、精密研磨、薄膜形成、欠陥検査など、長年蓄積された材料技術が必要となる。日本企業の強みはこの垂直統合型の産業構造にあり、数十年かけてサプライチェーン全体を構築してきた」と解説した。

https://www.recordchina.co.jp/b984631-s25-c20-d0052.html

（ブルームバーグ）： 中国では電気自動車（EV）の平均車齢が1.8年と、ガソリン車（8.2年）を大きく下回っていることが中国自動車工業協会（CAAM）と和君コンサルティングの報告書で分かった。中国紙の21世紀経済報道が報じた。

車齢は新車登録からの経過年数を指す。報道によると、多くの人が携帯電話を使い続ける期間よりも短いという。

同紙によると、早期の買い替えが加速している背景には、バッテリーやソフトウエア、半導体チップの急速な進歩のほか、中古車価格の下落も要因になっている可能性がある。EVは購入から3年後の平均残価率（リセールバリュー）が新車価格の43.35%と、従来型自動車の残価率を下回るという。

https://news.yahoo.co.jp/articles/de50c1ee16f98762c13c6bbdf38bb4b2ef5a3058

廣西省 六藍水庫 豆腐渣，共產黨 貪污嚴重 pic.twitter.com/qXBMHlEnH2

— Otto Huang  (@OttoHuang120) July 7, 2026

これを見ると中国のダムって
盛り土に15cm程度のコンクリ塗って固めただけみたい。
そりゃ毎年各地で崩れるはずですよ。

中国のダムの近くに赴任中のご家族がいましたら
離れるようにお伝えください。 https://t.co/vwGAFE3pGR

— 坂東 忠信 (@Japangard) July 10, 2026

広西壮族自治区横州市の六藍水庫で7月6日、台風「メイサク」による豪雨でダムが約50メートル決壊し、下流の村落が濁流に飲み込まれる深刻な被害が発生した。

台湾在住のユーザーOttoHuang120氏はX上でこの映像を共有し、「豆腐渣工程（粗悪工事）」と厳しく批判、共産党の腐敗が原因だと指摘した。

1958年大躍進期に建設された同水庫は設計を超える降雨が要因との見方もあるが、中国各地のインフラ品質問題を象徴する事例として国内外で注目を集めている。

日本のドローンショーと中国のドローンショーの違いが悲し過ぎる件。恥さらしとはまさにこのこと。 pic.twitter.com/fnyk6fVcuH pic.twitter.com/M24KBgAqRz

— ᒼᑋªⁿ✨ (@makimakiia) July 4, 2026

一部は本物だが、全体として生成AIや編集が使われた可能性が高い動画です。

この動画のような高精細・長時間の多様なシーン（クジラ、龍、地球儀など連続したダイナミックな3D表現）は、複数の実写を編集合成したものやAI/CGIで視覚化・強化したビジュアライゼーションであるケースが多く見られます。YouTubeなどで「65,000 drones Shanghai」などの類似動画は、明確に「AI生成のコンセプト映像」と注記されているものがあります。

結論: 完全な生成AI産ではなく実在技術を基にした編集・AI補助動画の可能性が最も高いです。純粋な実写単独の長編記録映像としては疑わしい点が多いです。

動画
https://video.twimg.com/amplify_video/2010190646762524672/vid/avc1/1920×1080/f3ir-BA08-4Hrr35.mp4

ベネズエラ地震、中国が建てた家屋が全倒。

中国企業がベネズエラで請け負った社会住宅の総数は2万戸を超え、その中でも最も代表的なプロジェクトが中信建設が手がけた「ティウナ（Tiuna）社会住宅プロジェクト」で、合計1.3万戸以上の住宅を建設した。また、中国資本企業は新エスパルタ州などでも約2,000戸の住宅建設を受注したことがある。

ベネズエラは2026年6月24日、マグニチュード7.2と7.5の連環強震に見舞われ、中国、トルコ、白ロシアなどの国々が請け負った大規模住宅計画（Gran Misión Vivienda）の社会住宅コミュニティに深刻な打撃を与えた。首都カラカスにある象徴的なプロジェクト「ティウ娜（Tiuna）社会住宅コミュニティ」は今回の強震で被害を受け、市中心部および周辺の一部ビルで構造的な倒壊と損傷が発生した。

最前線の救助隊員と被災者たちは、一部の倒壊したビルの支壁に深刻な手抜き工事の疑いがあることを発見した。外層は薄いコンクリートで覆われているものの、内部の核心大梁と耐震壁構造には大量の発泡材が詰め込まれており、ビルが強震で段ボールのように瞬時に粉砕崩壊する原因となった。

カラカス中央大学（UCB）の土木専門家は、多くの中国資本の社会住宅（例：沿岸のLos Cocosコミュニティ）が、柔らかい砂礫や地質的に脆弱な沿岸の軟砂地や斜面に直接建設されていると指摘する。このような軟弱土壌は強震時に土壌液化を引き起こし、地震波を増幅させる効果を生むが、当時の中資企業とベネズエラ政府の急ぎの契約時には、厳格な地質的安全評価が明らかに欠如していた。

これらの社会住宅の多くは、チャベス政権とマドゥロ政権下の石油ブーム期に建設され、強い政治宣伝の性格を帯びており、速度を優先して品質を犠牲にした。選挙や特定の祝日前に急いで完成させるため、請負業者は大規模な突貫工事を行い、地震リスク低減のための最善の施工法や現代の耐震基準を遵守しなかった。ベネズエラは1999年以降、厳格な建築耐震法規を改正したが、まったく執行されていなかった。

委内瑞拉地震，中国建的房子全倒。

中国企业在委内瑞拉承建的社会住宅总数超过两万套，其中最具代表性的项目为中信建设承建的「蒂乌娜（Tiuna）社会住房项目」，共建造超过1.3万套住房；此外，中资企业也曾在新埃斯帕塔州等地承包建设约2,000套住宅。… pic.twitter.com/q0K5up2mYE

— 悉尼閑人 (@ChinaTruth) July 2, 2026

https://x.com/ChinaTruth/status/2072580900202946818