クマに体当たりされ、男性が崖から30m転落
12月14日、奈良県上北山村に登山に来ていた男性会社員（28）と上司の男性（46）。会社員によると、午前7時ごろ、2人は登山口を出発し、午前9時ごろ、大普賢岳周辺の登山道でクマと遭遇した。クマは上司の男性めがけて体当たり。そのまま一緒に崖から約30m落下した。
部下の男性が崖の下におりたが、クマはおらず、上司は頭から血を流して意識はなかったという。
その後、部下の男性は携帯電話の電波が入る場所まで下山して、午後0時40分ごろ警察に通報。しかし、現場は激しく吹雪いていて捜索は断念された。
警察と消防は15日朝から20人態勢で捜索。そして昼ごろ、滑落現場付近で身元不明の遺体が発見された。
https://www.fnn.jp/articles/-/459079?display=full
「日英関係は日本が死刑廃止へ動けばさらに良くなる」。英国のジュリア・ロングボトム駐日大使が死刑制度を巡り、日本の政治家らとの会合で積極的に発言している。10月、閣僚ら約210人が出席した杉浦正健元法相の米寿を祝う会のスピーチで死刑廃止を働きかけた。なぜ現職の大使として異例の呼びかけをするのだろうか。【長野宏美】
英国では政治家主導で1965年に5年間の死刑執行停止を定めた法律が成立し、すべての謀殺（計画的殺人）に対する終身刑が導入された。この間に凶悪犯罪の推移に大きな変化がなかったことなどを踏まえ、69年に反逆罪など一部を除いて死刑を廃止し、98年に全面的に廃止した。
日本の死刑制度が外交に及ぼすマイナスの影響は、犯罪捜査の国際協力などを巡ってしばしば指摘されている。例えば、英国は犯罪人引き渡し条約を100カ国以上と結んでいるが、日本が締結しているのは米国と韓国のみ。米韓は死刑制度があるが、韓国では97年を最後に執行されていない。死刑廃止国は死刑がある国に犯罪人を引き渡すことに抵抗感があるとみられている。
ロングボトム大使は今月7日にも超党派の議員連盟「日本の死刑制度の今後を考える議員の会」（会長・平沢勝栄衆院議員）で、死刑が外交に与える影響などを話し「重要なのは政治のリーダーシップ」と呼びかけた。
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https://mainichi.jp/articles/20221217/k00/00m/040/191000c
【イージス・システム搭載艦は「まや型」より優れたスーパーイージス艦へ（SPY-７とBL９が上手く機能するとの条件下）】
スリム化し３０kt以上のスピードと対潜水艦機能や防空機能（ＳＭ6やESSMも付加）、スタンドオフの１２SSMも付加、CECやEOR機能も。VLSも２００数十個。 https://t.co/uwA6nu4JU8— 佐藤正久 (@SatoMasahisa) December 17, 2022
全固体電池の耐久性問題解消、原子レベルで体積不変の正極材が開発された！
横浜国立大学の小沼樹大学院生と藪内直明教授らは、原子レベルで体積変化しない全固体電池の正極材料を開発した。リチウムイオンが電極物質に脱挿入されても結晶格子の体積が変わらないため劣化を抑えられる。硫化物系電解質と全固体電池を構成し耐久性を検証すると、400回の充放電では劣化は見られなかった。全固体電池の耐久性問題の解消につながる。
岩塩型の結晶構造を持つリチウム過剰バナジウム系材料を開発した。放電時にリチウムイオンが挿入されるとバナジウムは3価、充電時にリチウムイオンが抜けるとバナジウムは5価のイオンになる。リチウムイオンが抜けた分をバナジウムイオンが移動して膨らみ、結晶全体としての体積を一定に保つ。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/fcfdbce46ceb443deaf049547c0aeffa88f00c48
１６日、日本政府が敵のミサイル基地などを打撃できる「反撃能力（敵基地攻撃能力）」を保有すると宣言した中、有事の際、北朝鮮に反撃能力を行使する時「他国の承認の得るものではない」という立場を明らかにした。
聯合ニュースによると、日本政府の関係者はこの日午後、日本フォーリンプレスセンター（ＦＰＣＪ）が主催した海外メディア対象の「日本の国家安全保障戦略」ブリーフィングで「日本が北朝鮮に反撃能力を行使する場合、韓国政府と協議するのか」という質問に対し、「反撃能力の行使は日本の自衛権行使であり、他国の承認を得るものではない」とし「日本が自主的に判断する」と答えた。続いて「反撃能力を発動する場合は切迫した緊急状況であるはず」とし「この場合、韓国と協議をしたり事前に承認を得る余裕はないはず」と述べた。＜中略＞
韓国外交部の当局者はこの日、「韓半島（朝鮮半島）対象の反撃能力行使と共に韓半島の安全保障および我々の国益に重大な影響を及ぼす事案は事前に我々との緊密な協議および同意が必要だ」と明らかにした。
韓国軍の関係者も「日本領土内で自衛権を行使するのと韓半島で戦闘機やミサイルなど日本の戦力が進入するのは全く違う問題」とし「日本の戦力を北を含んだ韓半島地域に投射するには必ず韓国政府の承認が必要であり、承認なしではいけない」と強調した。
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https://japanese.joins.com/JArticle/298898?servcode=A00§code=A10
日本のＮＰＯ、マネロンに悪用懸念 テロ資金への低い危機意識指摘
日本のマネーロンダリング（資金洗浄）対策が３０日、国際組織「金融活動作業部会（ＦＡＴＦ）」の審査で、再び実質的な「不合格」と判断された。アフガニスタン情勢の混迷などを受け世界では難民支援の重要性が高まるが、審査は日本の国際ＮＰＯ（民間非営利団体）がテロ資金の洗浄に悪用されるリスクに警鐘を鳴らすなど、マネロンに関する関係者の低い危機意識と自覚のなさを指摘した。
今回、日本は資金洗浄対策の関連法整備など４０項目の審査のうち、「ＮＰＯの悪用防止」の項目で最低評価の〝不履行〟と判断された。テロ資金提供を処罰する法整備などが遅れており、「知らず知らずのうちに、テロ資金供与の活動に巻き込まれる危険性がある」ＮＰＯについての認識が不十分だとの理由だ。
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https://www.sankei.com/article/20210830-NGBYM6M27NILXIMI754JUPIC5U/
人気アニメ『ポケットモンスター』（公式略称：アニポケ テレビ東京系 毎週金曜 後6：55～）第136話が16日、放送された。放送後、新情報が発表され、主人公が交代となる新シリーズが、2023年4月より放送されることが決定した。
また、サトシとピカチュウの物語の最終章「ポケットモンスター めざせポケモンマスター」が、2023年1月13日から放送されることも発表された。
新シリーズは、ポケモン世界全体を舞台にした 新たな夢と冒険となり、本日世界初公開された映像では、今作の新たな2人の主人公、少女・リコと少年・ロイの姿も発表。
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https://www.oricon.co.jp/news/2260975/full/
「超人ロック」などの作品で知られる、漫画家・聖悠紀さんが、今年10月に肺炎のため亡くなっていたことがわかりました。72歳でした。少年画報社の公式サイトが公表しました。葬儀式はご家族のみで執り行い、後日「お別れの会」 を予定しているということです。
訃報
漫画家 聖悠紀先生が2022年10月30日（日）、肺炎により急逝されました。
享年72歳でした。
ご冥福を心よりお祈りすると共に、 ここにお知らせさせて頂きます。
葬儀式はご家族のみで執り行い、後日「お別れの会」 を予定しております。
詳細が決まりましたら、 編集部よりお知らせ致します。
事後のご報告になりましたことをご容赦頂きたく、何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。
また、ご供花やお香典等はお気持ちのみでご遠慮下さいますよう重ねてお願い申し上げます。
読者の皆様、長い間 聖悠紀先生の作品をご愛読頂きありがとうございました。
どうぞご自身が一番好きな聖悠紀先生の作品を思い出しながら、
静かに故人の冥福を祈って頂ければ幸いです。
ヤングキングアワーズ編集部
「超人ロック」を長い間、執筆されていた聖先生が銀河の彼方に旅立たれました。
とても・・・とても残念でなりません。
「超人ロック」は1967年、 先生が17歳の時に同人会・作画グループの肉筆回覧誌への提出作品として生まれました。 翌年に大学受験を控えた初秋に 100ページ近い作品を完成させたのです。
「ニンバスと負の世界」 がそれです。
69年に「この宇宙に愛を」。 71年に「ジュナンの子」。
74年に「コズミックゲーム」。 そして77年に「ライザ」が描かれ、「ランデヴー」という商業誌に 78年1月から5月まで 「新世界戦隊」が連載され、大きな注目を浴び、79年に「週刊少年キング」誌上で「炎の虎」がスタートしました。
聖悠紀先生のすべてが始まったのです…..。
私も「超人ロック 炎の虎」執筆時に新宿抜弁天近くの岡芳マンションに何度も原稿を取りに参りました。
聖先生は若かった・・・。
少年キング元編集長/少年画報社 代表取締役
戸田利吉郎
【担当:芸能情報ステーション】
https://news.yahoo.co.jp/articles/7f4989149596b9ff14800329a0755e4ca13f95f0
くら寿司が2022年10月期の通期決算を発表し、営業利益がマイナス11億1300万円の赤字となった。営業赤字幅は前年のマイナス24億1500万円から縮小してはいるが「本業部分のもうけ」が2期連続で大幅な赤字となっていることは大きな懸念点だろう。
くら寿司といえば、10月から値上げに踏み切り、回転ずしの代名詞ともいえる「1皿100円」が姿を消したことが話題になった。コロナ禍と原材料費高騰のダブルパンチが飲食業界を襲う中、値上げに踏み切ったくら寿司の決断は正しかったのだろうか。
12月13日に発表した決算資料上では、赤字の継続する営業利益には言及がなく、経常利益が24億円発生し、親会社株主に帰属する当期純利益は7億円となった点を強くアピールしている。
しかし、本業の赤字を大きく上回る24億円の経常利益の大部分は、31億円にものぼるコロナ関連の助成金収入によるものだ。前年の助成金収入である52億円と比較して絶対的な額は減少しているものの、いずれの年度も「助成金」が本業の赤字を大きく上回る主要な利益源と化している点は注目に値する。
今後、コロナ禍による外出制限が緩和されるに伴い、引き続き飲食業界に対する助成金の額が減少していけば、くら寿司のように営業赤字ながら経常黒字を出している企業は、本業の赤字に向き合わざるを得なくなるだろう。特に、値上げは重くのしかかってくる可能性が高い。<中略>
くら寿司では10月1日から価格改定によって、1皿100円（税別）の商品が消滅した。税込220円の皿を税込165円に値下げする代わりに、現行価格で税込110円の皿は税込115円へと値上げすることとなった（一部店舗を除く）。同社の月次報告書を見ると、10月、11月ともに既存店の客数が前年割れとなっており、値上げは少なからず影響しているとみられる。
10月に値上げしたスシローは、度重なる不祥事もあろうが、やはり10月、11月ともに既存店客数が前年割れ。いずれも前年同月比で8割を切るなど、影響はくら寿司よりも深刻だ。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f18e67e8e47ceebccf1828a5dd278c991fad35f4
1日に10センチ伸びる脅威の雑草、沖縄で拡大「お手上げ状態」 世界のワースト侵略生物
つる性植物で特定外来生物のツルヒヨドリ（キク科）が沖縄県金武町や恩納村、宜野座村、名護市内の５地域（名護、久志、羽地、屋部、屋我地）などで白い花を咲かせているのが１５日までに確認された＝写真。ツルヒヨドリは「世界の侵略的外来生物ワースト１００」にも挙げられ、つるが１日に約１０センチ伸びるとされている。
１１月２１日には名護市我部や饒平名の畑地周辺、山裾の群生地に両区長らが除草剤を散布した。昨年よりも範囲を広げて群生しており、対応に苦慮している。
５年前から開花期に除草剤散布している我部区の眞喜志克也区長は「畑近くでは地主の理解と協力がなければ散布はできない。年々広がっており、どう対策すればいいのか」とお手上げ状態だ。饒平名区も悲鳴を上げている。大城將計区長は「パイン畑やサトウキビ畑の近くでは散布はできない」と頭を悩ませている。
ツルヒヨドリは落花し結実すると、綿毛に付く種が風で広範囲に飛んで広がる。開花して範囲が確認できる今の時季に対策を講じなければ、来シーズンは範囲が今以上に広がる可能性は高い。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1074139
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC280XF0Y2A121C2000000
ソニーグループは熊本県内に半導体の新工場を建設する検討を始めた。数千億円を投じてスマートフォン向けの画像センサー工場を建設し2025年度以降に稼働させる。地政学リスクから半導体の自国生産の重要性が増している。熊本への台湾積体電路製造（TSMC）の誘致を呼び水に画像センサーで世界首位のソニーも投資をすることで国内の半導体産業の振興にもつながりそうだ。
なぜ日本のマスコミは「マスゴミ」と呼ばれるようになったのか。
それは「調査報道」という機能が正しく伝わっていないからではないか。
シンクタンク「アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）」
理事長の船橋洋一さんと専修大学教授の澤康臣さんの対談をお届けする――。（聞き手＝スローニュース社長・瀬尾傑さん）
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https://president.jp/articles/-/45099?page=1
14日、奈良県南部の山で登山をしていた男性がクマに襲われて、崖から転落したと通報があり、警察や消防が15日朝から周辺の捜索にあたったところ、この男性とみられる遺体を発見しました。警察は、身元の確認を進めるとともに、当時の状況を詳しく調べています。<中略>
警察や消防などが15日朝8時前から。およそ20人態勢で山に入って周辺の捜索を行ったところ、午後0時半ごろ、登山道から90メートルほど下の斜面で、この男性とみられる遺体が見つかったということです。
警察は、身元の確認を進めるとともに、当時の詳しい状況を調べています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221215/k10013924241000.html
死者27人、依然1人の行方が分かっていない2021年7月の熱海土石流をめぐる行政側の責任を司法の場で追及します。盛り土の危険性を認識していながら、必要な措置を取らなかったとして、遺族らが熱海市と静岡県に対し損害賠償を求めた裁判の第1回口頭弁論が12月14日開かれ、熱海市と県は、それぞれ「責任はない」と反論しました。
＜廣田昭由記者＞
「遺族ら原告がいま、法廷に入っていきます。これから県と熱海市と相手取った裁判が始まります」
訴えているのは、熱海市伊豆山地区で起きた土石流災害の遺族や被災者ら111人と3つの法人です。訴状によりますと、土石流災害の原因となった「違法な盛り土」について、熱海市に対しては危険性を認識していながら撤去するなどの是正措置をとらず、土石流の発生当日には避難指示を出さなかった。
静岡県に対しては、森林法の適用を見送り、熱海市へ措置命令を出すよう指示しなかったなどと指摘。熱海市と県に対しておよそ64億円の損害賠償を求めています。
第1回口頭弁論が14日開かれ、被告の熱海市と県は、請求棄却を求め、全面的に争う姿勢を示しました。被害者の会の瀬下雄史代表が意見陳述し、「管理責任者として不適切な対応をしてきた行政に対しても許せない思いでいる。特に、その時々の場当たり的な言い訳を是とする熱海市の対応は、被害者の神経を逆なでする以外の何物でもない」と強く非難しました。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/233770?display=1
台湾の大手紙『経済日報』は2022年12月14日付で、熊本県に工場を建設中のファウンドリ世界最大手、台湾TSMC（台積電）が、同県に7nm（ナノメートル）製造プロセスの第2工場建設をほぼ決定し、工場運営担当責任者が訪問先の米国から日本に渡航して、半導体材料や製造装置の日系サプライチェーンとの接触を始めたと報じた。
全文はこちら
http://www.emsodm.com/html/2022/12/14/1670986198428.html?s=09#gsc.tab=0
14日昼すぎ、奈良県上北山村の山中で登山中の男性が熊に襲われて崖から転落したと通報があり、警察が詳しい状況を調べています。
警察によりますと、14日午後0時40分ごろ、奈良県上北山村の山中から「登山中に上司が熊に襲われて崖から転落した」と大阪 豊中市の28歳の会社員から通報がありました。
通報した会社員は、大阪 堺市に住む46歳の上司の男性とともに登山に訪れていて、14日午前9時ごろ、大普賢岳近くの登山道で熊と遭遇したということです。
上司の男性は熊に体当たりされて、そのまま一緒に崖から30メートルほど落下し、会社員はその後、携帯電話の電波が入る場所まで下山して通報したということです。
全文はこちら
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221214/k10013923121000.html
本日 #都議会 で行われた環境建設委員会で #東京都 が出された #環境確保条例 の改正案に #都議会自民党 は反対致しました。
— 鈴木 純 (@jun_taitou) December 13, 2022
そして、私が所属する文教委員会は13時開始予定でしたがまだ始まりません。#太陽光パネル #自民党 pic.twitter.com/34O1xkaqX9
皆様から多数のご意見をいただいてきましたが、本日、都議会自民党は“太陽光パネル義務化条例”について【反対】を委員会で表明しました。
— 星大輔 東京都議会議員 (@daisuke_hoshi5) December 13, 2022
主な理由は３つ
①義務化の意義について
②人権問題について
③都民理解について
推進はしていきたいと思いますが、明確な答弁がこれまでありませんでした。。
武田薬品工業は13日、米スタートアップを40億ドル（約5500億円）で買収すると発表した。米バイオ企業ニンバス・セラピューティクスの子会社で、皮膚病などの免疫疾患に効果のある治療薬候補の権利を保有している。新薬開発に成功した場合、武田は売上高に応じた対価をニンバス社に支払う。
買収するのはニンバス社の子会社ニンバス・ラクシュミ（米マサチューセッツ州）。同社はニンバス社が開発中の「NDI-034858」という経口薬の特許などの知的財産を保有している。
NDI-034858は、皮膚病や炎症性の腸疾患など複数の免疫疾患の有効性が期待される新薬候補だ。第2段階の臨床試験（治験）では有望な結果が出たと報告されている。治験の詳細なデータは23年はじめに公表される見通しだが、武田は同新薬候補が将来的に大型製品となると判断したとみられる。
ニンバス社は2010年設立のスタートアップで最先端の計算機技術と機械学習技術を使い、画期的な低分子医薬品を複数開発している。
武田は18年にアイルランドの製薬大手シャイアーを約6兆円で買収すると発表し、製薬世界大手の仲間入りを果たした。
シャイアー買収後もスタートアップなどの買収を続けている。21年以降にはがん免疫療法を開発する米マーベリック・セラピューティクスや英ガンマデルタ・セラピューティクスの買収を発表するなど、新薬候補の取得に力を入れている。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC13CEM0T11C22A2000000/
発売中の月刊誌「文藝春秋」の2023年1月号(創刊100周年新年特大号)と「文藝春秋 電子版」に、放送作家の鈴木おさむ氏が執筆した小説「20160118」が掲載されている。
鈴木氏は20年以上にわたり、16年末でのSMAP解散に伴い終了したSMAPの看板番組｢SMAP×SMAP」(フジテレビ系)の放送作家を担当。物語は、SMAPの解散・分裂騒動が浮上して渦中だった2016年1月18日のメンバーたちの生放送での謝罪の舞台裏を想像させる。
鈴木氏は9日、自身のインスタグラムで同作品に関して言及。3か月前にオファーを受けたそうだが、《とても悩みましたが、その間に、色々なことが起き、ニュースで知り驚くこともあり。結果、小説として書くことにしました》と経緯を説明。
そのうえで、「これは『何かを暴露する』とか『誰かを告発したい』なんてものではありません」と〝暴露本〟ではないことを主張。「もうあの日のことなんか思い出したくない!と言う人も沢山いることはわかってます」とファン心理にも寄り添った。今作の原稿料は全額、「東日本大震災ふくしまこども寄附金」に寄付することも明かした。<中略>
とはいえ、読めば読むほど、なぜ解散後、木村拓哉がファンから〝戦犯〟扱いされて人気がダウンしてしまったのかがよく分かるという。
「小説によると、放送開始まで1時間を切った時点で、当時は存命でジャニーズ事務所の副社長だったメリー喜多川氏から『この内容を話しなさい』というメモが入って台本を変更。他のメンバーが木村に謝ったという内容で、メリー氏により木村以外のメンバーが〝悪者〟のようなイメージを視聴者に植え付けることになった」(テレビ局関係者)
全文はこちら
https://npn.co.jp/article/detail/200026056
「千と千尋の神隠し」「となりのトトロ」などで知られる世界的アニメーション監督の宮崎駿氏の最新作「君たちはどう生きるか」が来年７月１４日に公開されることが１３日、都内で行われた東宝のラインアップ発表会見で明らかになった。宮崎監督作品では２０１３年公開の「風立ちぬ」以来、１０年ぶりの新作となる。
宮崎監督が原作、脚本、監督を務めることが発表され、監督が描き下ろしたポスタービジュアルが公開された。題名は１９３７年に編集者で児童文学者の吉野源三郎氏が発表した名著から取ったもので、東宝によると「宮崎監督が吉野さんの作品を読んで感動し、インスパイアされた。それによって新たなオリジナルストーリーが生み出された」と説明した。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/9e0d5b1b2f8680717b15ef4d33d2389a2615c1d5
