【ワシントン＝船越翔】ロイター通信は２６日、米製薬大手ファイザーと独製薬企業ビオンテックが、南アフリカなどで検出された新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」に従来のワクチンが効かない場合は、対応するワクチンの供給を１００日以内に始める方針だと伝えた。
報道によると、両社はオミクロン株へのワクチンの有効性を検証中で、今後２週間で効果の有無を判断するデータが得られる見通しだと説明している。ワクチンの改良が必要な場合は６週間以内にワクチンの内容などを再設計し、早期の生産を目指す。
米バイオ企業モデルナや米製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）も、オミクロン株に対するワクチンの有効性を調べる試験などに着手しているという。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20211127-OYT1T50128/
［ロンドン ２６日 ロイター］ – 英製薬大手アストラゼネカは２６日、南アフリカで検出された新型コロナウイルスの新変異株「Ｂ．１．１．５２９」の影響を調査しているとし、同社のワクチンや開発中の抗体カクテル療法は新変異株にも有効性を維持できるとの見込みを示した。
https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-variant-astrazeneca-idJPL4N2SH3Q4
ＬＩＮＥペイ、二重支払い多発か システム障害発生
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021112700044&g=eco
2021年11月27日01時09分
通信アプリ大手ＬＩＮＥの子会社が提供するキャッシュレス決済「ＬＩＮＥ（ライン）ペイ」で、二重支払いが相次いでいる可能性があることが２６日、分かった。運営会社は二重支払いのシステム障害が発生していることを確認しており、原因を調査している。
運営会社によると、障害は同日午後８時半ごろから起きていることが確認されており、２７日午前０時時点で解消されていない。インターネット交流サイト（ＳＮＳ）上では、ＬＩＮＥペイで同じ金額の支払いが２回発生したといった投稿が多数寄せられている。
ＬＩＮＥペイはＬＩＮＥの１００％子会社が提供している。ＬＩＮＥペイでは２５日にも障害が発生して決済や送金などができなくなるといったトラブルが起きていた。今回の二重支払いとの因果関係は不明。
九大の研究チーム マウスの聴力回復に成功 難聴の治療に期待 福岡市
九州大学の研究チームは、耳が聞こえなくなったマウスの神経細胞を増殖させることで聴力を回復させることに成功したと発表しました。
九州大学大学院の中島欽一教授らの研究チームは、「内耳」に傷を負ったマウスに特定の細胞を増やすタンパク質を投与したところ、細胞が増殖し、その一部が脳に音を伝える神経細胞に変化していることを発見しました。
さらに、てんかんの治療などに使われる「バルプロ酸」を投与することで、その神経細胞の増殖をさらに促進させることに成功し、マウスの聴力が回復したことを世界で初めて確認したということです。
これまでけがをした哺乳類の内耳や聴覚神経は再生しないと考えられていましたが、研究チームでは今後、対症療法にとどまっていた難聴の根本的な治療に繋がるのではないかと期待しています。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c852799c58b81697b6aad35e22c51df2e591c34d
養殖チョウザメをすべて「メス化」…だと？ 「近大キャビア」を作る方法が衝撃的だった
［かんさい情報ネットten.―読売テレビ]2021年11月12日放送では、近畿大学の養殖についての取り組みを取り上げていました。
世界三大珍味のひとつと知られる高級食材・キャビア。これはチョウザメの卵なのですが、世界中でチョウザメの乱獲が続き、近年はほとんどとれなくなっているそうです。<中略>
次に取り組んだのが「通常の養殖ではオスもメスも両方いるから、半分の魚からキャビアができる。それが全部メスだと全部の魚からとれるのでキャビアが2倍になる」と、なんとすべてメス化してしまうという方法です。
一般的に魚は稚魚から成長するにつれてオスとメスに分かれるそうです。そこで考えたのが、チョウザメが稚魚の間に女性ホルモンによく似た成分が入っている「大豆イソフラボン」を混ぜたエサを与えること。
安全な成分としてイソフラボン入りのエサを2年間与えて観察。試行錯誤の結果、すべてメス化に成功しました。全世界的にも1番養殖されているシベリアチョウザメで全部メスにすることができたのは、日本では同大学がはじめてなのだそう。
（以下略、続きはソースでご確認下さい）
j-town.net 2021.11.25 06:00
https://j-town.net/2021/11/25329326.html
米国で近く始まる重力蓄電 500MWhシステムが半年で竣工？
2021.11.26 日経エレクトロニクス
電力を位置エネルギーとして貯蔵するという点では揚水発電と同じなのが、古くて新しい蓄エネルギー技術「重力蓄電」だ。エネルギー密度は揚水発電と同様に非常に低いが、それ以外の、発電コストの低さや耐久性の高さ、損失の少なさ、そして建設期間の短さなど多くの点で優れた点が多い。提案されている実現手法は実にさまざまで、利用場所も空中、地下、海中と多岐に渡る。既に投資家の支持を得て事業化を進める例も出てきた。
電気エネルギーを位置エネルギーに変換する点で揚水発電と同じだが、立地制約や損失の多さなどの揚水発電の幾つかの課題を軽減した「重力蓄電」システムも続々とベンチャーが登場している。その先頭を走るのがスイスEnergy Vaultだ。既に事業化を着々と進めている。同社にはソフトバンクグループなど複数の投資会社が出資しており、2021年9月には米国の株式市場に上場を決め、顧客の1社も公表した。
公表した顧客は米DG Fuelsというグリーン燃料のメーカーで、自ら導入した大規模太陽光発電システムの平準化にこの重力蓄電システムを用いるという。契約容量は計1.6GWh分。2022年半ばにはまず500MWhのシステムが米ルイジアナ州で稼働し、カナダのブリティッシュコロンビア州、米オハイオ州と続く。
システムは小規模とはいえないが、建設期間は約半年。揚水発電にはまねできない短さだ。初期投資額の単価は米Teslaの蓄電池システムと同水準。今後、さらに下がるのであれば受注に拍車がかかりそうだ。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01855/00004/
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Energy Vault
2021年11月16日 21時32分
PASMO、Suica、nanacoなど。国内の電子マネーに欠かせないのが、「フェリカ」と呼ばれる技術です。日本の“支払い”を一変させたとも言えるこの技術。開発責任者を務めていたのは、ソニーの元技術者、日下部進さんです。技術者として、いまも現場の最前線に立ち続ける日下部さん。フェリカはどのようにして生まれたのか。そして今、新たに何を生み出そうとしているのか、聞きました。（経済部記者 岡谷宏基）
あるエンジニアとの出会い
「天才的なエンジニアがいる。会ってみないか」
取材先にそう紹介され私が訪ねたのは、元ソニーの技術者、日下部進さんです。早速訪れた都内の自宅で、日下部さんが見せてくれたのは、中の構造が見える透明の「Suica」です。
「ここが1つのコンピューターシステムになっています」
日下部さんが指さしたのは、Suicaの中にはめ込まれた指先ほどの小さな丸い装置。電子マネーによる日々の決済を可能にする、まさに“心臓部”です。
日下部さんが中心となって開発した通信技術「フェリカ」。「Suica」「PASMO」「Apple Pay」など、いまやさまざまな電子マネーで使われています。
始まりは倉庫の無線ICタグ
フェリカのベースになる技術の開発が始まったのは1988年。ソニーで情報処理の研究をしていた、わずか数人のチームで始まりました。
しかし当初開発しようとしていたのは、電子マネーではなく、物流倉庫で商品の仕分けに使う「無線ICタグ」。できあがったICタグは、コスト面から採用されませんでしたが、これがフェリカの原型になります。
その後、日下部さんたちはこの技術をカードに搭載することに成功。1990年には社員証に搭載し、ビルの入退館の管理システムとして利用できるようになりました。
この技術に大きな可能性を感じていた日下部さん。
ただ当初は、電池が搭載されていて、電子マネーの機能も無く、思うように普及が進みませんでした。
転機は香港での挑戦
転機となったのは、香港で始まったある取り組みです。
当時香港では、世界に先駆けて、非接触型のICカードを電車の乗り降りや売店での決済などに導入しようとしていました。このプロジェクトに、技術を売り込むことにしたのです。
最初に仕様書を見た時の驚きを、日下部さんはこう語ります。
”
日下部さん
「要求は当時のソニーが持っていない技術ばかりで、相当難しいと感じた」
”
日下部さんたちが乗り越えなければならなかった壁。
その1つが、カードを電車の乗り降りだけでなく、売店での買い物など、複数の使い方に対応できるようにすることでした。それまでのカードは、「乗車券」「ビルの入館証」など1つの用途しか想定していませんでした。複数の使い方に対応させるには、より高い処理能力を持つチップの開発が不可欠です。
その難しさを、日下部さんはこう表現していました。
”
日下部さん
「数ミリの小さなコンピューターを作るようなもの」
”
もう1つの壁。
それは、いつでもどこでも持ち歩けるよう、電池を内蔵しない、クレジットカードのようなコンパクトな形にすることです。しかし、チップを動かすには、電気が必要です。
電池なしにどうやって動かすのか。そこで思いついたのが、磁波の利用です。改札機などから微弱な磁波を出し、それをカードに埋め込んだアンテナがキャッチ。コイルに電流が流れる仕組みを完成させたのです。
日下部さんたちは競争を勝ち抜き、ついに香港でフェリカの採用が決まりました。技術開発のスタートから、実に8年がたっていました。
Suicaに採用、国内に普及
===== 後略 =====
全文は下記URLで
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211116/k10013349601000.html
北村義浩氏、韓国ワクチン製造の「自画自賛」に警鐘 効力の差「非常にある」
日本医科大学特任教授の北村義浩氏が２５日、ＴＢＳ系「ひるおび！」に出演し、韓国で新型コロナウイルスの感染者が急増している原因の１つを、国ごとの制作過程と分析した。<略>
韓国保険当局はファイザー製は５カ月で抗体価が約半分に、アストラゼネカ製では３カ月で抗体価が半分以下になるという調査結果を示している。これに北村氏は「韓国は、メーカーであったり研究論文になってるものよりもさらにスピードが早い感じがします」と付け加えた。
アストラゼネカはライセンス契約でそれぞれの国で生産している点に注目。「レシピをもらって『各ご家庭でこの料理をお作りください』と言われているので、レシピ通りにできたか」と製造過程がポイントとした。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d540fc7b612c3b455203dd822700b4b7a0a038b0
アインシュタインの相対性理論では、「質量のある物体は光の速さ（秒速30万km）を超えられない」とされ、たとえ同時期に2つ以上の文明が存在しても、「途方もない距離を克服し互いの星を訪れるのは不可能」とされてきた。
だが、この難題を現代科学の枠組みの中で解決する試みが、世界各国で行なわれている。
NASAの先端推進技術研究チームは、宇宙空間を「ワープ航法」で移動するコンセプトを発表。相対性理論の「ワームホール（時空の抜け道）」を利用し空間を歪める航法で、到達に数千～数万年かかる2地点をわずか数日で移動可能という。まるで映画『スタートレック』の世界だが、理論的には物理学の法則に反していないそうだ。
ホーキング氏は2016年、ロシア人投資家と組み「ブレークスルー・スターショット」と命名したプロジェクトに着手。レーザー推進技術を用い、光速の20％の速度で飛ぶ小型宇宙船を開発、地球から約4.2光年離れた恒星「プロキシマ・ケンタウリ」に到達させる壮大な試みだ。現代の宇宙船で7000年かかる距離に、わずか20年で到達するという。火星なら片道数時間の速さだ。
もっとも、プロジェクトには総額100億ドルもの費用が必要とされるほか、技術的な課題も多い。
だが、驚異的な科学の発達で、この先、宇宙空間がどんどん狭くなっていくのは間違いなさそうだ。
https://www.news-postseven.com/archives/20211125_1708704.html?DETAIL
「テスラ保険」がテキサスで始動、総取り狙うマスク氏の深謀
2021.11.25 日経クロステック
「今後、自動車事業のバリューの30～40％が保険事業になるだろう」――。
今からおよそ1年前、2020年7～9月期の決算発表の場で保険事業の重要性をこう語っていた米Tesla CEOのイーロン・マスク氏。テスラは、そんな同氏の考えを反映した新たな自動車保険を21年10月からテキサス州で始めた。同社の電気自動車とそのドライバーを対象にしたもので、運転行動を基にして月ごとの保険料を算定するのが特徴だ。テスラがEVの運転支援向けに導入した機能を活用しており、同社らしい保険サービスだといえる。車両販売にとどまらず、保険といったサービスまで総取りを狙いにいく。
月ごとの保険料の算定は、ドライバーの運転行動を数値化した「安全運転スコア（セーフティースコア）」を基にする。スコアが高いほど安全に運転するドライバーだとみなして保険料を安くし、スコアが低ければ保険料を高くする。既にカリフォルニア州でテスラは保険を提供していたものの、月ごとに保険料を変更するのは今回が初めてである。
これまで自動車保険といえば、年齢や運転歴、車種、事故歴などを基にした等級で「ほぼ決まっていた」。そこで実際の運転行動を反映して保険料を算定しようと生まれたのが「テレマティクス保険」だ。一部の保険会社は、車内に設置する専用の装置を貸し出したり、スマートフォンアプリを提供したりして運転?動を把握する取り組みを始めている。ただし、「従来の等級で決めた保険料が基本で、割引に利?するなど、まだ“おまけ”の範ちゅうから抜け出せていない」のが現状だ。
テスラの新型保険は、年齢や性別、事故歴といったドライバーの属性情報は利用せずに、安全運転スコアだけで保険料を算定する。車両の詳細な走行データにアクセスできる自動車メーカーならではの自動車保険といえる。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00141/112200140/
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Play Video
https://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000236241.html
バランスを崩しても倒れないバイクです。
ホンダは支えがなくても倒れない自立するバイクを公開しました。
ライダーが少しバランスを崩しても倒れた方向と反対側に車体が動くことでバランスを保ち、低速での走行や止まった時のふらつき、転倒のリスクを減らします。
ASIMOなど二足歩行ロボットの研究で培った技術を応用していて、将来的な実用化を目指しています。
ホンダは2050年までにバイクや自動車が関わる交通事故での死者をなくすことを目指すと宣言しています。
がん細胞が免疫細胞からミトコンドリアを吸っていると判明！
がん細胞には驚きの吸引力があるようです。
米国のMIT（マサチューセッツ工科大学）で行われた研究によれば、がん細胞がナノチューブを免疫細胞に刺し込んで、ミトコンドリアを吸い取っている様子が確認できた、とのこと。
ミトコンドリアを吸ったがん細胞は活発化して増殖力が増した一方で、吸われた免疫細胞は不活発になり数を減らしていきました。
どうやらがん細胞は自分の敵となる免疫細胞をエサにする能力があるようです。
しかし研究者たちは、そんながん細胞の恐ろしい能力を逆手に取った薬が開発できると考えています。
研究内容の詳細は11月18日に『Nature Nanotechnology』に掲載されています。
（以下略、続きはソースでご確認下さい）
ナゾロジー 2021.11.23 Tuesday
https://nazology.net/archives/100382
「デジタル通貨」来年3月末までに民間の実証実験 開始へ
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211124/k10013359971000.html
2021年11月24日 17時56分
お札や硬貨の代わりにスマートフォンなどを通じて取り引きされることを想定した「デジタル通貨」の民間の実証実験が、来年3月末までに始まる見通しになりました。実用化されれば、企業間の決済や送金の効率化につながると期待され、実験の進ちょくが注目されます。
「デジタル通貨」は、流通しているお札や硬貨と同じように使える電子的なお金で、発行を目指して検討を進めている大手銀行や通信会社、暗号資産を取り扱う会社などおよそ70社が参加する企業連合は24日記者会見を開き、来年3月末までに実証実験を始めることを発表しました。
実験を行うデジタル通貨は銀行が発行の主体となり、円建てで、取り引きの最小単位を1円とし、通常のお金と同じ価値で使われることが想定されています。
実験は、電子マネーへのチャージといった個人の利用や、電力の売買などに伴う企業の間の送金などの分野で進められるということです。
デジタル通貨は、企業間の決済や送金のコストが抑えられるほか、手続きの効率化にもつながると期待されています。
このため、企業連合では必要なコストを検証することにしていて、来年度の実用化を目指したいとしています。
※関連リンク
https://about.decurret.com/pressrelease/pr-20211124-forum-report3.html
実はスゴい日本の「石炭火力発電」 発電効率の向上と低炭素化、最高水準の微粒子燃焼方式 識者も「世界が日本頼みになるのでは」の見方
https://www.zakzak.co.jp/eco/news/211114/ecn2111140001-n1.html
国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）で大きな議論となったのが、「石炭の段階的廃止」だ。石炭火力発電に依存する国は悪者のような扱いだが、実は日本は環境性能に優れた石炭火力の技術を有しており、識者は「世界が日本頼みになるのでは」との見方を示す。
一般に石炭火力は天然ガス火力の約２倍の二酸化炭素（ＣＯ２）を排出するとされる。ＣＯＰ２６の共同声明では、排出削減対策が講じられていない石炭火力からの脱却を共通ビジョンに掲げ、計４６カ国が賛同した。
日本は１０月に決定したエネルギー基本計画で、石炭火力を「現状において安定供給性や経済性に優れた重要なエネルギー源」と明記した。電力各社も技術的な取り組みを進めている。
電源開発（Ｊパワー）では、老朽化した石炭火力発電所の順次フェードアウトを検討する一方、石炭とともにバイオマスやアンモニアを混焼することで発電効率の向上と低炭素化を図っている。
昨年６月に稼働した最新鋭の竹原火力発電所（広島県）新１号機は、熱エネルギーを電気エネルギーに変換する熱効率が４８％。石炭を微粒子に粉砕して燃やす方式では世界最高水準だという。
「効率を上げることで少ない量の石炭で済み、ＣＯ２排出量が少なくなる。石炭の代替のバイオマスなどを入れれば、さらに排出量を減らせる」と同社広報部は説明する。
同社は２００２年から石炭のガス化を研究しており、石炭を蒸し焼きにして水素を精製し、２２年度からの燃料電池を使った水素発電を組み込む実証試験の開始を見込む。今後は松島火力発電所（長崎県）２号機で設備の利用を予定している。
同社広報部は石炭火力の今後について「フェードアウトも考えているが、廃止をせず、電力逼迫（ひっぱく）時などに稼働できる電源としての選択肢も視野に入れている」と語る。
国内の電源構成に詳しいユニバーサルエネルギー研究所の金田武司代表は、「日本の石炭火力発電には、世界最高水準のガス化技術や高効率の発電技術の蓄積があり、ＣＯ２排出減にも貢献している。発電所のプラントも造船など多分野の技術の結晶で、脱炭素の最終局面でも、日本の技術が生かせるのではないか」と指摘する。
「脱石炭」という世界の大勢について、「もともと石炭に依存せず、天然ガスを利用してきた欧州が日本を批判するのはフェアではない。欧州は風力発電を推進してきたが、今夏は例年と比べて風の弱い日が多く、発電量が減り、天然ガスも価格が高騰しており、化石燃料の重要性に気づき始めているのではないか」と金田氏。
太陽光など再生可能エネルギーは増加しているが、天候などに左右され不安定な面があり、火力発電が需給バランスを調整したり、ブラックアウト（全域停電）を防ぐなどの役割を担っている。
国内ではこの冬の電力逼迫が予想されており、産業にも個人の生活にも、安定した電力供給は死活問題だ。
（略）
※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。
今回、京都大学の研究者たちは光とイソギンチャク由来の遺伝子を用いて、マウスの短期的な記憶にかかわった神経接続（シナプス）のみを消すことに成功しました。
このイソギンチャクに由来する遺伝子はスーパー・ノバと名付けられており「光に反応して活性酸素を放出させる」という珍しい機能を持っています。
研究者たちは早速、マウスの脳にイソギンチャクの遺伝子を組み込み、海馬と大脳皮質に光ファイバーを刺し込みました。
そしてマウスを電気ショック部屋に閉じ込めて、恐怖の記憶を植え付けます。
通常のマウスは記憶のせいで、再び電気ショック部屋に閉じ込められると恐怖のあまり身動きができなくなる「フリーズ状態」になります。
しかしイソギンチャクの遺伝子を組み込まれ光ファイバーを刺された「改造マウス」は違いました。
改造マウスも電気ショック部屋と恐怖を記憶しますが、直後に海馬を光で照らすと記憶を忘れて、再び電気ショック部屋に入れられても「フリーズ状態」にならなかったのです。
光照射によって神経接続（シナプス）の形成が解消され、恐怖の記憶を忘れてしまったのです。
またマウスの睡眠中（当日）に同じ海馬に光照射を行った場合にも、電気ショック部屋の記憶が失われることが示されました。
この結果は、睡眠中には海馬で学習内容が再編集され、新たな神経回路が形成されつつあったものの、光の照射によって神経接続（シナプス）の形成が解消されてしまったことを示します。
研究者たちは今後、記憶が形成されていく仕組みを解明することで、PTSD（心的外傷後ストレス障害）やトラウマ、うつ病や学習障害など、記憶にかかわる症状の治療に役に立つ薬を開発できると考えています。
何でも好きに覚えたり忘れたりできる世界が来れば、誰もが六法全書を暗記したり、嫌な記憶を削除して新しい自分になれるかもしれません。
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2021/11/15(月)
https://nazology.net/archives/99966
旭化成は2025年に再生可能エネルギー由来の電気で水素を作ることができる装置を商用化する。水素の製造量で世界最大級の装置で、製造する水素価格を30年に1キログラム330円と、現行の約3分の1へ引き下げを目指す。
水素を活用した事業の採算が見込みやすくなり、脱炭素のカギを握るとされる水素供給網の整備が進む可能性がある。
国際エネルギー機関（IEA）によれば、水素の世界需要は運輸や発電などで増え、50年に約3…
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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC27BZW0X21C21A0000000/
漂着の軽石 吸着材に使う「ゼオライト化」に成功 神奈川県など
各地の海岸や港への軽石の漂着が問題となる中、神奈川県などの研究グループが、漂着した軽石の表面に吸着材に使われる「ゼオライト」の結晶を作ることに成功しました。グループでは、水質浄化や放射性物質の除去など環境汚染対策への活用につなげたいとして、実用化を目指すことにしています。
小笠原諸島の海底火山、福徳岡ノ場の噴火で出た軽石が各地に漂着している問題では、沖縄県で仮置き場に大量の軽石が積まれるなど回収後の処分も課題となっています。
軽石の有効活用に向けた研究に取り組む、神奈川県立産業技術総合研究所と鹿児島県工業技術センターの研究員らのグループは、与論島などで採取された福徳岡ノ場から流れ着いたとみられる軽石で実験を行いました。
実験では軽石を水酸化ナトリウムを溶かした水に入れ、密閉して100度以下で加熱した結果、表面に「ゼオライト」の結晶を作ることに成功しました。
現在、漂着が問題となっている軽石では初めてだということです。
研究グループによりますと、ゼオライトは髪の毛の20万分の1ほどの極めて小さな穴が多くあり、分子サイズの物質も吸着できる特徴から、吸着材などにも利用されているということで、表面をゼオライト化させた軽石を水に浮かべることで、水質浄化や放射性物質の除去など環境汚染対策への活用が期待されるとしています。
神奈川県立産業技術総合研究所の小野洋介主任研究員は「各地域で困っていると思うので回収後の新しい用途として役立てばと思う。今後は企業などへの技術移転という形で実用化に向けて取り組みたい」と話していました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211124/k10013360001000.html
京都大数理解析研究所の望月新一教授らが「宇宙際（うちゅうさい）タイヒミュラー（IUT）理論」を拡張し、解決までに350年以上かかった超難問「フェルマーの最終定理」を新たな方法で証明したとする論文が、東京工業大が発行する数学誌「Kodai Math.J.」に掲載されることが分かった。数学誌の編集委員会が、論文を受理したことを朝日新聞の取材に明らかにした。
IUT理論は、望月さんが約20年かけて築いた数学の理論。「足し算やかけ算をする世界（=宇宙）を縦横無尽につなげ（=際）、数を自在に行き来させる」という斬新なアイデアで、難問「ABC予想」を解いたとする論文が今春、京大の数学誌に載った。当初から、IUT理論ならABC予想に限らず、様々な難問を解けるのではないかという声があった。
IUT理論が今回、挑んだのは、仏ピエール・ド・フェルマーが1637年ごろに提案した「nが3以上の自然数（正の整数）の時、（xのn乗）+（yのn乗）=（zのn乗）を満たす自然数x、y、zは存在しない」という予想。
「余白が狭すぎる…」解決まで350年以上
nが2だとピタゴラスの定理となってx、y、zは無数に存在するが、3以上だと証明は極めて難しく、1995年に英国のアンドリュー・ワイルズ氏が楕円（だえん）曲線に関する「谷山・志村予想」の一部を解いて解決するまで証明されなかった。ワイルズ氏はこれで「数学のノーベル賞」とされるフィールズ賞の特別賞を受けた。
フェルマーは生前、蔵書の余白に「私は真に驚くべき証明を見つけたが、それを記すにはこの余白は狭すぎる」という有名なメモを残したことで知られる。蔵書のメモはたくさんあったが、これだけが350年以上解かれず、「最終定理」と呼ばれるようになった。
望月さんと京大数理研の星裕一郎准教授、英ノッティンガム大のイワン・フェセンコ教授ら5人は今回、IUT理論を拡張。「足し算とかけ算に関係する特別な不等式」を導いて最終定理の式に代入し、証明に行き着いたという。
従来のIUT理論では、この不等式に未知の変数があったが、今回、この値が特定でき、突破口につながったらしい。チームは昨年にもほぼ証明したと発表していたが、修正した今回が「完全証明」としている。
https://www.asahi.com/articles/ASPCR3DRNPCLULBJ008.html
┃ヨーロッパで『MOBILGO』のラインナップを公開
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現代（ヒョンデ）KEFICO（ケピコ）がミラノモーターサイクルショーに参加して、電気二輪制御ソリューション『MOBILGO（モビルゴ）』を公開したと24日に明らかにした。
来る28日まで開催されるEICMA 2021は1,200社以上のメーカーが参加して、約80万人が参加する世界最大規模のモーターサイクルショーである。現代KEFICOはMOBILGOのラインナップ（7kW、5kW、3kW級の電気二輪車駆動システム）とモビリティーデータサービスの『MOLDA（モルダ）』を公開して、新規創出のための活路の模索に乗り出した。
MOBILGOは、現代KEFICOが今年から始めた電気二輪制御ソリューションの専用ブランドである。駆動モジュール、車両制御モジュール、熱管理モジュール、IoT基盤データサービスなどで構成されている。30数年間築いてきた内燃機関システムエンジニアリングのノウハウを基盤に、駆動や車両、バッテリー、冷却、IoTソリューションシステムを同時開発した。また、部品間協調制御の最適化を実現した。
高電圧規制を満足させる高性能パワートレーンを提供して、（韓国）国内初の水冷式冷却システムの適用でモーターとモーター制御機熱の管理性能を高め、耐久性を保証したのが特徴である。同時にモデム、Bluetooth（プルトゥス）、GPSを搭載したIoTソリューションで、Connectivityな商品性を確保した。
今回のモーターサイクルショーで現代KEFICOは、LGエネルギーソリューションとMOTREX、韓国PRETTL、Issiseu、豊山システムなど、電気二輪の核心部品開発業者と共同開発したバッテリー管理システム、および電気二輪用の機能部品も同時に展示して、システム開発ネットワーキングの力量を披露した。また、MOBILGOシステムが実際の装備された電気二輪車の展示と試乗会を設け、（実際に）体験できるようにした。
現代KEFICOの関係者は、「4輪車に匹敵する高度な信頼性試験で高い耐久性の確保はもちろん、精巧に設計された故障診断、および安全メカニズムまで搭載していて、ヨーロッパや日本の消費者にも魅力的にアプローチする」と期待を示した。
一方で現代KEFICOは今回のモーターサイクルショーの参加を契機に、ヨーロッパや日本など、二輪車グローバルリーディング業界が根付いている市場で道幅を拡げて行こうという戦略である。
ソース：オートタイムズ（韓国語）
http://autotimes.hankyung.com/apps/news.sub_view?popup=0&nid=03&c1=03&c2=03&c3=00&nkey=202111241042401
スパコン「富岳」が米コロナ研究特別賞に輝く、評価されたポイントは？
理化学研究所と神戸大学などの共同研究グループが行うスーパーコンピューター「富岳」を用いた新型コロナウイルスの飛沫（ひまつ）や微粒子（エアロゾル）の拡散モデルが、米国計算機学会の2021年ゴードン・ベル賞の「COVID―19研究特別賞」を受賞した。飛沫や微粒子についての理解と対策の重要性を啓発し、日本だけでなく、世界の人々の行動に変化をもたらしたことが評価された。
共同研究グループは富岳を使ってマスク素材や装着方法に加え、公共交通機関・室内での感染リスクなど1000以上の評価をしてきた。理研計算科学研究センターの松岡聡センター長は「総合力が問われる賞を受賞できた。我々の努力が結実して大変うれしい」と喜んだ。
ゴードン・ベル賞は高性能並列計算を科学技術分野に適用することに関してイノベーションの功績が最も顕著と認められた研究に与えられる。スパコン界では個人の業績賞を除けば、最も権威のある賞とされる。
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富岳による飛沫拡散予測（理研・豊橋技科大提供）
https://news.yahoo.co.jp/articles/0da1a824e5f33488d64951943ace45e9094f1c06
