日立製作所は7月にも、事前に職務の内容を明確にし、それに沿う人材を起用する「ジョブ型雇用」を本体の全社員に広げる。管理職だけでなく一般社員も加え、新たに国内2万人が対象となる。必要とするスキルは社外にも公開し、デジタル技術など専門性の高い人材を広く募る。年功色の強い従来制度を脱し、変化への適応力を高める動きが日本の大手企業でも加速する。
ジョブ型は欧米では一般的な働き方で、職務記述書（ジョブディスクリプショ…（以下有料版で、残り1208文字）
日本経済新聞 2022年1月10日 1:00
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC263I70W1A221C2000000/
ところが、「ある脅威」は毎年のように増加し続けており、このままいくと僕たちは冬に日本産の甘い温州ミカン、夏に甘いマンゴーを安心して食べるという日常を奪われるかもしれない。そればかりか、果物や野菜の生産に未曾有の被害が到来し、わが国の果菜類生産が危機的な状況にさらされる可能性がある──と言ったら驚くだろうか。
「ある脅威」の正体、それは一部報道にもなったミカンコミバエの再侵入だ。
■根絶したはずの害虫が復活
ミカンコミバエは、メスが果物や野菜に卵を産みつけ、幼虫が実などを食べて腐らせる。日本では1919年に沖縄本島で初めて確認されて農作物に重大な被害を与える「有害動物」に指定された。それから約70年、国と地方自治体が長年駆除・防除に取り組み、1986年になってようやく「根絶宣言」が出されるに至った。
ところが、である。
2020年になって、鹿児島で84匹、熊本で5匹、宮崎で1匹のミカンコミバエのオスがトラップで発見された。さらに2021年5月に長崎・熊本・鹿児島でそれぞれ5匹、18匹、4匹のオスが発見されたのを皮切りに、1年間で
福岡7匹、
佐賀4匹、
長崎128匹、
熊本41匹、
鹿児島23匹、
沖縄311匹と、合計514匹（2021年12月13日時点の植物防疫所ウェブサイトより）のオス成虫がトラップされたのである。
一般の人はピンと来ないかもしれないが、はっきり言って「異常な事態」だ。
長崎県と鹿児島県のウェブサイトでは、果実から幼虫が発見されたと公表している。これはつまり、国内での繁殖を許したことになる。公表はされていないが、トラップされたオス成虫の数の多さは、〈ミカンコミバエが繁殖していた〉可能性を示唆している。
侵入害虫の専門家として僕が警告を発したいのは“この点”だ。
全文はこちら
https://president.jp/articles/-/53581
線路に置き石、犯人はシカ？ ＪＲ播但線で一時運転見合わせ
９日午前１時４０分ごろ、兵庫県神河町のＪＲ播但線長谷駅近くの線路上に大きな石があるのを係員が発見した。この影響で、寺前－和田山間で始発列車の運転を見合わせるなど上下２本を運休し、上下２本で最大１６分の遅れが発生。午前６時３６分に運転を再開した。
ＪＲ西日本によると、石は約２０センチ四方。線路に面した山にシカと思われる動物の足跡があったことや、線路に敷き詰めた砂利に動物が歩いたようなくぼみがあったことから、周辺に出没した動物が、線路沿いにある山の斜面を掘りおこした際に、石が転がり落ち、線路上で止まった可能性が高いとみている。
全文はこちら
https://www.kobe-np.co.jp/news/jiken/202201/0014972455.shtml
老化細胞除去薬の開発で見えてきた「健康寿命120歳」の可能性
東京大学教授の中西真氏に聞く
取材・文／福島 安紀＝医療ライター
https://project.nikkeibp.co.jp/behealth/atcl/feature/00043/010400007/
老化制御の切り札として、老化細胞を除去する薬（セノリティクス）が世界的な注目を集めている。
その中で、種類の異なる老化細胞を一網打尽に取り除く、世界初の老化細胞除去薬の開発を進めているのが、東京大学医科学研究所副所長で、癌防御シグナル分野の中西真教授らの研究グループだ。
中西教授は、日本発の破壊的イノベーションの創出を目指して内閣府が進めるムーンショット型研究開発事業「老化細胞を除去して健康寿命を延伸する」のプログラムマネジャーも務める。
老化細胞除去薬の実用化の可能性と、老化研究を進める目的について、中西教授にインタビューした。
（以下略、続きはソースでご確認ください）
9日午後2時ごろ、東京都府中市四谷5丁目のアスファルト製造会社「多摩アスコン」の工場から、「ミキサーの機械の中に2人が閉じ込められた」と119番通報があった。警視庁や東京消防庁によると、消防が救助活動を行ったが、40代男性と20代男性の死亡が確認された。
府中署などによると、ミキサーはアスファルトの材料を混ぜるためのもので、2人はミキサーのメンテナンス作業中だったという。何らかの原因でミキサーが稼働し、2人が巻き込まれたという。多摩アスコンのホームページによると、同社は2016年設立。アスファルトの製造や販売などを主に行っている。
朝日新聞 2022年1月9日 20時10分
https://www.asahi.com/articles/ASQ19666BQ19UTIL00Y.html?iref=comtop_7_03
安倍家は長男・寛信氏（三菱商事パッケージング元社長）、次男の晋三氏、そして生まれてすぐ洋子さんの実家・岸家の養子になった三男で現・防衛相の信夫氏（山口2区）の3兄弟。後継者候補は寛信氏の長男（大手商社勤務）、岸信夫氏の長男・信千世氏（防衛大臣秘書官）と次男（大手不動産勤務）の3人と見られている。
だが、なかなか決まらないのには事情がある。地元・山口の政界関係者が語る。
「洋子さんは自分の目の黒いうちに後継者を決めたい。実家の岸家に養子に出した信夫氏の息子たちは岸家の地盤を継がなければならないから、安倍家の地盤はなんとしても寛信氏の長男に継いでほしいという思いが強い。
しかし、長男は政治家の道は選ばないと断わり続けている。もし彼が後継になるのであれば、安倍事務所に入って秘書になるなりしなければならないが、その動きがない。その点は安倍後援会の中からも心配する声が出ているようです」
本誌・週刊ポストはかつて後継者問題で寛信氏の妻（長男の母）を直撃したが、「本人は政治家にはならないと言っています」とはっきり否定していた。
だが、後継者が決まらないことは安倍家の地元での求心力低下につながっている。
「地元では晋三さんの影響力はもちろん強いのですが、先の衆院選で自民党県連は林支援で盛り上がった。山口から9人目の総理として林さんに対する期待が高まっているんです。
一部抜粋・全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/58cc18d80a4f36898967129db8cd87bd278bfc45?page=3
TBSの看板番組「アイ・アム・冒険少年」の人気企画「脱出島」。そこに“やらせ”行為があったという。「文春オンライン特集班」は現地で、番組の常連で絶対的王者・あばれる君（36）が漕ぐイカダが小船に牽引される様子や、出演者が一人で作ったかのように放送された「脱出」のための小道具やイカダを、大人数のスタッフが組み立てる姿など様々な“疑惑”の瞬間を目にすることになった。取材班が現地で取材した過酷な現場の全容を詳報する。
2021年11月25日正午、港にあばれる君が現れた。送迎車から降りたあばれる君は服で顔を覆い、周囲を警戒しながら素早く船に乗りこんだ。左手にはいつも番組で使用している青いリュックサックが下げられていた。
10分後、船には救命ボートが乗せられ、カメラスタッフが乗りこみすぐに出港。あばれる君はその日、港に帰ってこなかった。あばれる君本人は浜に寝転び、スタッフだけが作業するときも
翌朝、取材班は港を離れ、A島から程近い対岸のあるエリアから、脱出用のイカダを組み立てるあばれる君の姿を確認した。2022年1月3日に放送された『冒険少年』の特番では、愛用のナイフを失ったものの、知恵を駆使しながら釘を加工し製作した「釘ナイフ」を使って、一人イカダ作りにとりかかっていたあばれる君だが、実際は複数のスタッフがイカダの作成を手伝っていたようだ。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/b9fb33fc0409927a86675a139504dbf47abb8d0e
市場飽和で「曲がり角」を迎えつつあるコンビニエンスストア業界でより深刻な問題が浮上してきた。絶対王者のセブン-イレブンの「稼ぎ頭」に変調の兆しが出ているのだ。
2021年はコンビニエンスストア業界の試練の年だった。新型コロナウイルスの感染拡大が始まった当初、生活インフラとして営業が許され、他の小売業と比べダメージが少ない“勝ち組”だったコンビニ。
それが、スーパーやドラッグストアが特需に沸く一方で、コンビニは「独り負け」を味わっており、22年もその傾向が続く公算だ。
理由の一つは立地だ。コンビニは近年、都市部のオフィス街などの稼げるエリアへの出店を強化してきた。しかし、コロナ禍でその戦略が完全に裏目に出た。外出自粛やリモートワークの普及で、オフィス街などに立地する店舗の需要が“蒸発”したのだ。
爪痕の大きさは1日当たり店舗平均売上高（平均日販）からもうかがえる。コロナ禍前は横ばいで推移してきたコンビニ大手3社の平均日販は21年2月期に急落した。
最大手のセブン-イレブン・ジャパンは64.2万円と前期比1.4万円減にとどめたものの、オフィス街に多く店舗を持つファミリーマートとローソンは大きく下落した。ファミマは49.3万円で前期比3.5万円減、ローソンは48.6万円で同4.9万円減だった。
21年も回復は限定的だ。21年3～8月期の日販はファミマが21年2月期比1.4万円増の50.7万円、ローソンは同1.1万円増の49.7万円とやや復調したものの、コロナ禍前に遠く及ばない。
「生活様式が完全に変わり、オフィス街の需要は戻ってきていない」（ファミマの細見研介社長）と、完全復活の見通しが立たないのだ。
コロナ禍前からコンビニ市場は飽和感が強まっていた。日本フランチャイズチェーン協会によると、20年末の全国のコンビニ店舗数は5万5924店。17年までは、店舗数は毎年数千店規模で増えていたが、ここ数年は5万5000店前後にとどまる。
大量出店で業績を拡大するモデルが「曲がり角」を迎える中で、より深刻な問題も浮上してきた。
それはコンビニビジネスの“優等生”だったセブン-イレブンに顕著に表れている。セブンの右肩上がりの成長を支えてきた「稼ぎ頭」が変調を来しているのだ。
その稼ぎ頭とは何か。
https://diamond.jp/articles/-/291203
三菱電機は2022年6月めどに生産を終了する熊本県の液晶モジュール工場をパワー半導体などの製造に転用する。〈中略〉
MDTIはクリーンルームや用役設備を有しており、今後の重点成長事業であるパワー半導体などの生産に活用する方針だ。人員は約430人（20年3月末時点）。三菱電機はすでに熊本県合志市に主力のパワー半導体工場を持ち、事業上の連携がとりやすい環境にある。
現在、MDTIの新たな役割について半導体製造の前工程、後工程などの詳細を検討中。組み立て担当の後工程の方が早期転用が可能であり、福岡県と兵庫県、島根県に工場を構える国内の後工程体制の見直しが中長期的に必要になりそう。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/fc13767be37dd96bf7b4739a71401de2c54fec5a
福島「あんぽ柿」、ＵＡＥに本格輸出へ タイ、シンガポールに続く
福島県は７日、県北地方特産の干し柿「あんぽ柿」をアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）へ本格輸出する発送準備を始めた。東京電力福島第１原発事故後に２年間の出荷自粛を強いられたが、輸出を機に販路拡大や価格回復を目指す。
伊達市のふくしま未来農協あんぽ工房みらいで梱包作業を行った。商品は「Ａｎｐｏ Ｇａｋｉ」とアラビア語が書かれたシールが貼られ、トラックで福島市の冷凍倉庫に運ばれた。
今回は計約１８０キロを出荷。東京を経由し船と飛行機でドバイに発送する。２月からレストラン１０店舗であんぽ柿を使う料理として提供されるほか、日系スーパーで現地販売員による試食販売などが行われる。
全文はこちら
https://kahoku.news/articles/20220107khn000046.html
「現実を見てほしい。米中は対立しているかのように見えて実際は対立していない。米国の金融資本は中国への投資に流れ、逆に米アップルなどの製品もみな中国製。米中は経済的にはうまくいっている」
中国とアメリカの関係について、ファーストリテイリング・柳井正氏の発言。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC228HY0S1A221C2000000/
BALMUDA Phone、まさかの販売停止。展示機「電源オフ」も通達、原因は技適か
https://smhn.info/202201-balmuda-has-not-been-certified-for-technical-conformity-so-balmuda-phone-has-been-discontinued
複数のSoftBank販売店がスマートフォン「BALMUDA Phone（バルミューダフォン）」の販売を停止していることがわかりました。弊誌ライターが都内販売店にて確認しました。
弊誌への情報提供者によると、技適認証について確認中のため販売停止とのこと。販売現場での展示デモ機（ホットモック）も電源を切るよう通達を受けているといいます。
既にオンラインでは販売受付を停止済みとのこと。確認してみると「在庫なし」との表記になっています。
既に販売済みの顧客には端末利用に影響はないと説明しているとのこと。このため、電波法に基づく技術基準適合証明ではなく電気通信事業法に基づく技術基準適合認定に問題が発見された可能性がありそうです。
本件についてSoftBank広報部に確認中であり、返答があれば追記します。
BALMUDA Phoneは京セラ株式会社が製造と電波認証申請を担当しています。
トヨタは昨年、中国市場で200万台に迫る新車を販売したことにより、9年連続で過去最高値を更新した。
きょう（8日）日本経済新聞によると、トヨタが昨年の1年間に中国で販売した新車は前年対比で8.2%増加した194万4000台と集計された。
トヨタは昨年中国市場でハイブリッド車（HV）の販売が前年より50%急増したことが全体をけん引し、今回の実績を収めた。HVは販売量全体の24.5%（47万5900台）を占めている。〈中略〉
一方、トヨタ以外の日本を代表する3大自動車メーカーのホンダと日産は昨年、中国市場で後退したことがわかった。
ホンダは昨年中国で156万1540台を販売し、前年対比で4.0%減少した。日産は5.2%減少した138万1494台にとどまり、3年連続のマイナス成長となった。
全文はこちら
https://s.wowkorea.jp/news/read/330387/
三菱地所は東京駅前に賃料が月500万円を上回る賃貸住宅を設ける。2027年度に完成する高さ日本一のビル「トーチタワー」につくる。不動産大手の都心の大型ビルはオフィス向けの需要が大半だったが、在宅勤務の増加で空室率が上昇している。新型コロナウイルス禍を機に都市開発の在り方が変わりつつある。
賃料、月500万円超える部屋も
賃貸住宅は高さ390メートルのビルの高層階に設ける。約50戸を予定しており、広さは最…
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC176Q30X11C21A2000000/
６０代の主婦。１００歳近い母の預金残高が数百万円あることを最近になって知りました。母のために使いたいと思っています。
母は１０年ほど施設に入居していますが年金で全て賄っており、年に数十万円たまっている感じです。私は４人きょうだいの３番目で、母の面倒は姉２人が見ており、お金の管理は次姉が１人でやっていました。
次姉はケチで締まり屋。母が服を欲しいと言っても「着るものはあるでしょう」と言う人です。母の年金なのに、いつ母のために使うのでしょうか。次姉は長年１人で管理してきたので、自分のお金と勘違いしているのだと思います。
私としては、家族に孫やひ孫も入れて３０人以上で温泉にでも行くのに使うといいかなと思うのですが。母は年齢の割には食欲旺盛で元気です。母が喜ぶお金の使い方って何でしょう？（北海道・Ｊ子）
◇最相 葉月（ライター）
https://www.yomiuri.co.jp/jinsei/20220107-OYT8T50063/
【ロンドン時事】日本と北欧のデザインや様式を取り入れ、折衷させた住宅のインテリアが欧州で注目を集めている。「ジャパニーズ」と北欧風を意味する「スカンディ」を掛け合わせた造語「ジャパンディ」も消費者に浸透。日本の禅に通じる静けさと北欧のシンプルな美しさの融合が人気の秘密のようだ。
英住宅会社ミラーホームズは昨年１１月、ソーシャルメディア上でインテリアに関する言葉の検索数の伸びを分析した調査結果を公表。それによると、「ジャパンディの寝室」が１年前に比べて約７９００％増加して１位となった。
同社は「住宅所有者に旋風を巻き起こしている新たな流行だ」と強調。「不完全なものを受け入れる日本の『わびさび』と、喜びを受け入れるデンマークの『ヒュッゲ』（居心地の良さ）という二つの前向きな哲学を融合させたものだ」と分析した。
「ジャパンディ」という概念自体は新しいものではなく、数年前から徐々に世界に浸透してきた。英国では２０年秋にロンドン中心部ナイツブリッジに日本と北欧の融合を掲げたレストランやカフェ、店舗などが入る商業施設「パンテクニコン」がオープンし、若者を中心に人気となっていることが今回の流行の背景にあるとみられる。
英紙タイムズは「過度な装飾に飽き飽きしている人にぴったりのお口直しだ」と指摘。米ＣＮＮテレビも「世界中の家に登場し、デザイン愛好家の関心を集めている」と伝えるなど、海外メディアもこの動きを取り上げている。
時事通信 2022年01月04日13時36分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022010400124&g=soc&utm_source=top&utm_medium=topics&utm_campaign=edit
鉛フリーで200℃耐熱、パワー半導体用ハンダ量産へ
https://newswitch.jp/p/30316
タムラ製作所が開発
2022年01月06日
タムラ製作所は実装後にハンダ周囲の温度が２００度Ｃまで上昇しても接合状態が劣化しないパワー半導体向け鉛フリーハンダ接合材を開発した。炭化ケイ素（ＳｉＣ）や窒化ガリウム（ＧａＮ）、酸化ガリウムを基板に使い、接続部の温度が高くなる次世代パワー半導体などでの使用を見込む。３月からサンプル提供を始め、２０２３年以降の量産化を目指す。
電気自動車（ＥＶ）や産業用電源向けに需要拡大が期待されるパワー半導体の素子接続部は、使用時に１５０度Ｃ前後の高温になる。ＳｉＣやＧａＮ、酸化ガリウムを使った次世代パワー半導体の場合、接続部の温度は２００度Ｃ前後に高まるとされる。
（略）
※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。
「輝く！レコード大賞」（TBS）と「紅白歌合戦」（NHK）が年の瀬に終わった。年始は「新春かくし芸大会」（以下、かくし芸大会、フジテレビ）を見るのがかつての定番だったが、「かくし芸大会」は既に幕を閉じている。どうして消えたのか？ それを考察すると、テレビと芸能界の変遷が浮かび上がる（視聴率はビデオリサーチ調べ、関東地区）。
「かくし芸大会」は1964年に始まり、1980年には48.6％という驚異的視聴率を記録した怪物番組だったが、47回目の放送となった2010年に幕を閉じた。その興亡を辿る。<一部省略>
「かくし芸大会」が生まれた1964年というと、渡辺プロの全盛期。スターの大半が渡辺プロに所属していたと言っても過言ではない。その協力がなかったら、約100人からそれ以上のタレントたちを集められなかった。
渡辺プロは出演者を番組に送り出していただけではない。それより大きかったのは「かくし芸大会」を制作し、著作権も持っていたこと。フジは放送権を所持しているだけだった。
タレントのギャラ、技術費、美術費など制作費の一切を渡辺プロが負担していた。同プロの経済的利益は大きくなかったはずだが、その分、思い通りの番組がつくれた。正月から所属タレントを画面に登場させることが出来た。
もし、フジが著作権まで持とうとしたら、ギャラが莫大になってしまう。番組はつくれなかっただろう。ギャラが収録当日分だけで済めばいいが、舞踊や中国語劇などの芸の習得には1週間以上かかることも珍しくなかった。
また、指導者への報酬や稽古場代なども必要だった。無数のタレントたちを抱えていた渡辺プロでないと、つくるのが困難な番組だったのだ。
全文はこちら
https://www.dailyshincho.jp/article/2022/01021101/?all=1
2021年11月にあった米マイクロソフト社のパソコンソフトの操作技術を競う「マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト（MOS）世界学生大会2021」で、福岡県立八幡高（北九州市八幡東区）2年の中園愛美（あみ）さん（17）が、表計算ソフト「エクセル」部門で世界1位となった。日本の高校生が同大会で世界の頂点に立つのは初めて。「目標に向かって努力を続けたから本番で実力を発揮できた」と喜んでいる。
大会には108カ国の高校・専門学校・大学生ら20万人超の学生がエントリーし、11月9～11日の決勝戦には各部門合わせ33カ国の160人が出場した。新型コロナウイルスの影響で初めてオンラインで実施され、エクセル部門は3時間半の間に、操作の正確性や、データを収集・分析し図表などを用いてリポートを作成する技術を競った。
全文はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/21468191/
自分の脳と他人の脳を通信で接続し、考えたことをテレパシーのように伝え合うための研究が昨年、日本で始まった。ＳＦの話ではない。政府が進める国家プロジェクトだ。
脳から脳へ情報を直接伝える
目指すのは、脳の情報を外に取り出して解読するだけでなく、脳の中に情報を入れる方法も開発し、脳から脳へ情報を直接伝える技術を２０５０年に実現させることだ。
月面着陸を目指した米アポロ計画のように、困難だが成功すれば社会に大きなインパクトをもたらす革新的な研究について、大型の予算を投じる内閣府の「ムーンショット計画」の一つに選ばれた。関連予算は３０億円。大学や国の研究機関、ベンチャー企業の研究者らが参加している。
脳の信号を埋め込み型の電極で検知し、人工知能（ＡＩ）で意図を解読してインターネットで伝送。これを別の人が受信し、電気的な刺激などによって脳内に取り込み、発信者の意図を知る仕組みだ。今年からサルを使って脳内に情報を入れる実験を開始する。
会話ができない難病患者の意思伝達を支援するのが目的だが、プロジェクトをまとめるベンチャー企業アラヤの金井良太代表取締役は、さらに将来の可能性に言及する。
https://www.sankei.com/article/20220102-VXDZNP3CWFIRPKTQP6CGGG35AQ/
内閣府 ムーンショット目標１ 2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現
https://www8.cao.go.jp/cstp/moonshot/sub1.html
