何かと話題の多い『規格外野菜』を減らす研究が公開されました。ドローンで畑の全個体のサイズを測定し最適な収穫日を設定すれば、規格外野菜が減り生産者の収入が増えるのでは？という発想。東大・田無のチーム（@FieldPhenomics）がリードです。面白いのでぜひご覧くださいhttps://t.co/1C6MqDH9Np pic.twitter.com/MouU5rHHPX
— 深野 祐也 (@Alien_Evolve) September 8, 2023
東京大学大学院農学生命科学研究科郭威准教授、Haozhou Wang 大学院生、Tang Li 大学院生、西田えり佳大学院生（当時）、加藤洋一郎教授、千葉大学大学院園芸学研究院の深野祐也准教授らによる研究グループは、ドローン空撮と深層学習を用いて、畑で栽培している数千個体のブロッコリー花蕾の大きさを自動で推定するシステムを開発しました。また、このシステムを用いて収穫日を決定することで、規格外野菜の割合を最小化し生産者の収入を増やす可能性を示しました（図 1）。開発したシステムを検証するために、圃場で 2 年間にわたってブロッコリーを栽培すると同時にドローン空撮をおこないました。その結果、開発したシステムを使うと、ブロッコリーの花蕾が高精度（多くが 2-3cm 以内の誤差）で推定でき、気象データと組み合わせることで約 10 日後まで予測できることが分かりました。さらに、ブロッコリーの全個体のサイズ変化と、サイズごと（S, M, L, LL）の出荷価格を組み合わせ、全個体を収穫したと仮定したときの総出荷価格（＝生産者の収入）を日毎に計算しました。すると、収穫日が 1 日変わるだけで規格外が最大約 5%増加し、収入が最大約 20%減額することがわかりました。
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https://research-er.jp/articles/view/125758