【公式サイト版のお知らせ】
— 【公式】CYBER MATES – サイバーメイツ (@cyber_mates) November 24, 2023
国産サービス、AIチャットのCyberMates、Microsoft for Startups選出のお知らせhttps://t.co/jISFTFhu5a
🇺🇸
— ヨシフ・スターリン料理長.zip (@Stalin_Bot_JP) November 24, 2023
「OpenAIとMicrosoft何してんの。」
サム・アルトマン
「Microsoftに入ったわ。OpenAIにも戻ったで。」
🇯🇵「なんかメイドAIとか作ってたら、発達障害の人に役立つ可能性が見つかったりしたわ。」
Microsoft
「ええやん。メイドAIも支援するわ。」
↑ ！！！？？？？？ https://t.co/OfRgpV2UI2
森保一監督率いる日本代表（FIFAランク18位）は、2026年北中米ワールドカップ（W杯）アジア2次予選第2戦のシリア代表（同92位）戦で5-0と圧勝。国際Aマッチ8連勝を飾ったなか、統計的な推定に基づいたシステムによる世界ランキングでは13位に。中国メディアは「ドイツを抜いた」「強さを裏付ける」と熱視線を送っている。
年内最後の国際Aマッチとなったシリア戦で、日本はMF久保建英らの得点で前半を3-0で折り返すと、後半にも2ゴールを積み重ね、5得点で快勝。中立地サウジアラビアで行われた中東でのアウェーゲームながら、力強いパフォーマンスで成す術なく敗れたシリアを一蹴してみせた。
これで日本は6月のエルサルバドル戦（6-0）から歴代最多タイとなる国際Aマッチ8連勝となり「Eloレーティングシステム」で算出された世界ランキングでは13位に浮上。同システムは対戦型の競技において、相対評価で実力を表すために使われる指標の1つで、数学的裏付けのある最も著名なレーティングシステムとして知られる。
「Eloレーティングシステム」の世界ランクによると、日本は今年6月に行われたエルサルバドル戦後の19位から大幅にジャンプアップ。シリア戦までの約5か月間で記録した8連勝により6つ順位を上げる形となり、11月シリーズで2連敗を喫した14位の強豪ドイツを上回った。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/43d7dde2499e200bccb65d4970cf3d612be147e1
名古屋のマンションに男性遺体、容疑者とは別人の顔写真を６回放送…東海テレビが謝罪
同市中区のマンション一室で男性の遺体が見つかった事件で、死体遺棄容疑で逮捕された内田明日香容疑者（２９）として放送した顔写真が、事件とは関係ない別人だったと発表した。同日夜、同局ホームページに謝罪文を掲載したほか、系列局の全国ニュースなどでも謝罪した。
同局総務部によると、内田容疑者が逮捕された２４日から２５日昼までの全国や地方のニュースで計６回、別人の顔写真を内田容疑者として放送していた。写真を使われたという人物からの指摘が２５日にあり、間違いがわかった。同局は「原因を調べるとともに、チェック体制を強化し、再発防止に努める」とコメントした。
https://news.yahoo.co.jp/articles/0aa8a537a8f34ea9f4a3925a82f8f424311e83aa
大相撲九州場所の序ノ口はウクライナ出身で、ロシアによる軍事侵攻から逃れて来日し、今場所初めて番付にしこ名が載った19歳の安青錦が7戦全勝として優勝しました。
九州場所の序ノ口は13日目の24日、安青錦が序二段の二十城と対戦し、得意の右四つに組んで一気に寄り切って勝ち、7戦全勝で優勝しました。
安青錦は7歳から相撲を始めて4年前の世界ジュニア選手権で3位となり、その後、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻から逃れて相撲を続けるため、2022年4月に来日しました。
友人がいる関西大の相撲部で稽古を積んだあと、2022年12月に安治川部屋に入門し、ことしの秋場所の前相撲で初土俵を踏みました。
今場所は西の序ノ口14枚目で初めてしこ名が番付に載り、師匠で元関脇 安美錦の安治川親方から指導を受けている前まわしを取っての出し投げや、押し相撲で白星を重ねました。
24日は関西大の友人が観戦に訪れていたということで「『頑張って優勝しろよ』と言われてプレッシャーになった」と笑顔で話しました。
取組後には安治川親方とがっちり握手を交わし「『おかげさまで優勝できました』と報告したい。師匠みたいな相撲を取りたい」とした上で目指す番付は「横綱です」と力強く話しました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231124/k10014267661000.html
「お金いつまでに返します」一度も明言しない財務省 自賠責の6千億円ネコババ問題 来年度の返済額は？ 現状では“110年計画”
かつて国交省が財務省に貸し付けた自賠責保険料の運用益の残債約5900億円が未返済となっている問題で、2023年度からは保険料の値上げ（賦課金の徴収）など国民負担が増えました。来年度、財務省はどう返済するのでしょうか。
海保予算より大きなネコババ額
2024年度の予算編成が進められる中で、国土交通省が財務省への「貸付金」の残債約5900億円について、来年度の取り扱いを具体化させようとしています。この財源は税金でなく、自動車ユーザーが支払った保険料運用益。30年前に始まった貸付1兆1200億円の残りです。5年前から返済（繰戻し）が再開されましたが、完済の時期は不透明のままです
ビッグモーター事件で、保険会社の営業ツールとして使われた自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）は、2002年3月まで法律で、国土交通省が再保険を行っていました。簡単に言うと、自動車ユーザーが支払った保険料の60％を保険会社から政府に移して保険に対して保険をかけることです。そこで運用された保険料の利益が、財務省への貸付金に回ったわけです。
国交省が財務省に貸し付けている総額は元利合計で5952億円（2023年3月末）。巨額すぎてイメージしにくいですが、国土交通省外局の気象庁の来年度概算要求額は人件費も含めて525億円、大型巡視船などの新造を要求する海上保安庁では同じ条件で2759億円です。比較すると、いかに自賠責保険料の運用益貸付が巨額であったかがわかると思います。
しかし、この巨額な借入金については、不思議なことに毎年の返済額も、貸付期限も何も決まっていません。来年度の返済額は返済について、鈴木俊一財務相は、次のように説明します。
「国土交通大臣との合意によりまして、2022年度の繰戻額の水準、54億円でありましたが、これを踏まえることとし、繰戻しに継続的に取り組むことなどとされております」（11月14日、閣議後会見）
財務省の返済実績は、2022年度当初予算で54億円、2023年度当初予算で60億円でした。これまでも「2022年度予算における繰戻額の水準を踏まえること」を返済額の目安とすることは公表されていましたが、初めて財務省の大臣により具体的な“最低返済額”54億円が明らかにされたことになります。
しかし、借入額5900億円に対して54億円の返済となると、これだけでも完済までに110年もかかります。しかも、借入額のうち約1100億円は利息分。この返済財源は税金です。
全文はこちら
https://trafficnews.jp/post/129525
欧州中央銀行（ＥＣＢ）のラガルド総裁は２４日、自身の息子が、度重なる警告にもかかわらず暗号資産（仮想通貨）に投資した資金の「ほぼ全額」を失ったと明かした。
暗号資産について投機的で価値がなく、犯罪者が違法行為に用いる道具と非難してきたラガルド氏は、フランクフルトで開かれた学生とのタウンホールで「息子は私を徹底的に無視した。そして投資した資金のほぼ全額を失った」と指摘。「そのことについて息子ともう一度話し合った時、彼はしぶしぶ私が正しかったことを受け入れた」と述べた。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/8fdde9b0bba8c265d23d2747adb77adf45ecf5d3
「セルフ式のガソリンスタンド（GS）で、税込み価格を正しく表示していない店がある」。そんな情報が那覇支局に寄せられた。記者が沖縄県内のセルフ式GSを回ってみると、確かに、タッチパネルの価格表示が「税抜き」になっている店が複数ある。調べたところ、法律では商品やサービスについて税込みの総額を示すことが求められている。GSの「税抜き」表示は適切なのだろうか。
10月中旬、記者は那覇市のあるGSを訪れた。客が自ら給油するセルフ式で、車道から見える電光掲示板には価格が表示されていない。給油機に車を横付けし、タッチパネルを操作すると「レギュラー」「ハイオク」「軽油」の油種別に1リットル当たりの価格が表示された。画面に「税込み」や「税抜き」といった表示はない。
記者は1リットル当たり「163円」と表示されていたレギュラーガソリンを3000円分購入。16・73リットルが給油された。レシートを見ながら計算すると、実際には1リットル当たり179・3円で購入したことになる。タッチパネルの表示は、税率10％の消費税を含まない「税抜き」価格だったことが分かった。
記者が沖縄本島内の他のセルフ式GSを回って給油したところ、他にも6事業者の8店舗でタッチパネルの表示が税抜き価格になっていた。この8店舗では、タッチパネルの近くに税抜き価格と税込み価格を記した一覧表があり、これに気付けば、税込み価格を知ることはできる。
実は前に紹介した那覇市の店舗にも、タッチパネルの左下に一覧表があった。しかし、この一覧表には「本日の最安価格」と書かれていた。調べたところ、石油元売り会社の携帯アプリを利用するなどして最大限の割引が適用された場合の価格だった。割引を使わない場合の税込み価格はいくらなのか、この店では見当たる場所に示されていない。
こうした価格表示は適切と言えるのか。
企業法務に詳しい浅見隆行弁護士（第二東京弁護士会）は「本来は、消費者がタッチパネルの表示を見て税込みの総額を認識できないといけない。明らかに消費税法に違反している」と指摘する。
全文はこちら
https://mainichi.jp/articles/20231122/k00/00m/040/406000c
一連の離婚劇を「モヤモヤ」と称したのはジャーナリストの江川紹子氏だ。
メディアプラットフォーム『note』の中で
「羽生さんの場合は、結婚の事実は伝えたいが、妻となった女性については一切触れてほしくなかったのだろう」
と推察。ただし、国民的スターの結婚相手を知りたいと思う人も少なくないことから、
「メディアがその社会的関心に応えようと取材するには、夫の許可が必要という考えには、私は与できない。もちろん、取材のやり方には、倫理や人権にかなったものである必要があることは言うまでもない。だからこそ、誰が（どのメディアが）どのような行為をしたか、ということを明らかにした方がいいと思う」
と指摘した。江川氏はさらに、こうもつづっている。
「当事者が望まない私事を、読者・視聴者の『知りたい』に応えることを優先して、報じる場合はある。芸能人やスポーツ選手、政治家など著名人の交際、離婚、不倫、隠し子、あるいは過去の不祥事などを巡る報道の大半は、そうではないか。
当人の『許可』がなければ取材も報道もしてはならない、となれば、メディアは本人が望む情報だけを拡散する宣伝媒体としか機能しなくなる」
「実際、旧ジャニーズ事務所はそのようにメディアをコントロールしようとし、一部メディアを除いて、それに従っていたのではないか。その結果がどうか、私達は目の当たりにしたばかりだ」
江川氏の意見には賛否両論飛んでいるが、羽生をめぐってはテレビやスポーツ紙を中心に最低限の取材マナーは守ってきた。スポーツ紙記者が明かす。
「そればかりか、今回の離婚劇でも『スピード離婚』というワードをなるべく使わないよう配慮していました。離婚経緯を考慮してのものです。
羽生さんのファンは熱狂的な方が多いため、下手な記事を書くと、ＳＮＳ上で大炎上するばかりか、編集部に直接『この記事はひどいじゃないの！』と電話をかけてくるんです」
一方で、夫婦生活の“実体”が全く見えなかったのもまた事実だ。前出のスポーツ紙記者によると
「現場に奥さんを連れてくることもなく、マスコミ取材でもフィギュアスケート以外の話を聞くのはご法度。本人が家庭の話をすることは一切ありませんでしたね。
女性ファンを意識してのことでしょうが、記者の間では『生活感が全くない』とささやかれていました」
という。
離婚コメントでも羽生はAさんを「私の妻」とは言わず「お相手」と呼んだ。これについてはネット上でも
「１度も妻という言葉が出て来ない」
「どんな夫婦生活だったのだろうか」
「同情すべきはＡさんも同じかも」
という声が寄せられている。
羽生の要望をよそに、現在一部メディアにおいては離婚の「裏側」についての取材が過熱している。誹謗中傷、ストーカー行為、度を越したマスコミ取材だけが離婚理由なのか。
モヤモヤはまだまだ消えない――。
https://friday.kodansha.co.jp/article/344679
英首都ロンドンの２倍以上の大きさを持ち、数十年間にわたって南極の海底に接地していた世界最大の氷山「Ａ２３ａ」が動き始めたことが分かった。
巨大なＡ２３ａは１９８６年、フィルヒナー・ロンネ棚氷から分離し、ほぼその直後に南極ウェッデル海の海底に接地した。
Ａ２３ａは厚さ約４００メートルで、面積は４０００平方キロ近い。これに比べ、大ロンドン都市圏の面積は１５７２平方キロにとどまる。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/27311093a0aa483769b70126ea562bb373d4fce7
北方領土の観光地化が加速している。実効支配するロシアが宿泊施設などを次々と建設し、ウクライナ侵略後に距離を縮める中国からの観光客も増えているという。コロナ禍や日露の関係悪化で「ビザなし交流」が途絶えて４年。元島民らも行き来ができないうちに、島の姿が変容している。
日本人と北方領土に住むロシア人が旅券・査証（ビザ）なしで相互訪問するビザなし交流の中心拠点で、日本の訪問団の宿泊先だった国後島の「友好の家」。日本政府が４億円超の資金を出し、１９９９年に完成させた。当時、衆院議員だった鈴木宗男参院議員の秘書による入札妨害事件の舞台となったことで、「ムネオハウス」とも呼ばれた。
この施設もウクライナ侵略後、ロシア公営企業による営利転用が進む。昨年末には、施設の一角に１０台余りのスクリーンが並ぶスポーツバーがオープン。電話取材に応じた公営企業のロマン・シリエンコフ取締役は「観光客のニーズに応えた」と説明した。
ロシアの極東・北極圏発展公社によると、火山や湖など雄大な自然を誇るクリル諸島（北方領土を含む千島列島）への観光客は２０２２年に５万人を超え、２０年の２・５倍に達した。ロシア政府が進める極東開発を背景に、ロシア本土からの来訪が増えた。来月上旬には、ロシアの「オーロラ航空」が政府の補助金を受け、ウラジオストクと択捉島を結ぶ旅客便の運航を始める。
択捉島ではホテルや温泉施設が続々と建設されている。島内で韓国料理店を営むオレーク・シュミーヒンさん（５７）は「ロシア人以外で増加が顕著なのは中国人観光客。中国からの団体ツアーは増える一方だろう」と期待する。国後島の観光ガイドの女性（５５）も、今年だけで島内に３軒の宿泊施設が建ち、中国人の利用が増えていると話した。
全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/world/20231125-OYT1T50084/
今月22日の夜、釜山のビルにEVタクシー（現代自動車のEVアイオニック5）が突っ込み、瞬く間に炎に包まれました。
— mei (@2022meimei3) November 24, 2023
店ごと燃え、約5200万ウォン（600万円弱位）の被害を出しながら50分で消火。
衝突してから燃えるまでが早過ぎる（10秒くらい？）のが動画で分かります。… pic.twitter.com/Z8ZWsXZXvW
2023年11月22日21：40頃、韓国の釜山で電気自動車タクシーが交差点の建物に急速度で衝突。火災が発生しました。
↑事故を報じるYouTube『채널A 뉴스TOP10』チャンネル
上掲はそのときの動画ですが、タクシーのスピートと出火までの早さにご注目ください。<中略>
ドライバーは70歳代の男性で、近くにいた通行人が運転手を車内から運び出し、顔と手足にやけどを負ったものの命は助かりました。ドライバーは「事故時の記憶がない」と警察に述べているとのこと。
全文・画像はこちら
https://money1.jp/archives/116974
麻布台ヒルズが竣工したとのことで2019年時の一帯の動画を置いておきますね。。
— アジ🐟 (@beberry_c) November 24, 2023
取り壊し前ですべての家が空き家。映画のセットのようだった。 pic.twitter.com/TG3OFFWVib
麻布台ヒルズ（あざぶだいヒルズ、英語: Azabudai Hills）は、日本の東京都港区麻布台一丁目・虎ノ門五丁目・六本木三丁目に所在する複合施設である。 区域面積は約8.1 ha 、敷地面積は約63,900 m2 、延床面積は約861,500 m2 、 2023年6月30日竣工。2023年11月24日開業。総事業費はおよそ5792億円になる。デベロッパーは森ビル。
概要
森ビルが主導した六本木ヒルズと似通い、地権が非常に複雑で着工までに長い年月を費やした。1989年（平成元年）に「街づくり協議会」を設立し、2017年（平成29年）に都市計画決定され、2018年（平成30年）3月27日付をもって、東京都がこの再開発の事業組合の設立を認可し、2019年（令和元年）8月5日に着工した。
心麻布台ヒルズ森JPタワーの建設地にはかつて日本郵政グループ飯倉ビルがあった。麻布台ヒルズレジデンス及び麻布台ヒルズガーデンプラザの建設地は「我善坊谷」と呼ばれる窪地で、住宅や商店が建ち並んでいた。麻布台に住む住民によると、建設地には着工の20年以上前に森ビルの社員寮が建ち、それ以来、森ビルは建設地に入る各家に「土地を売って欲しい」と声をかけて回っていたものの、ビルが建つことは全く教えてくれなかったという。
全文はこちら
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%BA%BB%E5%B8%83%E5%8F%B0%E3%83%92%E3%83%AB%E3%82%BA
名倉潤のステーキ店が破産…うつ病から復帰も「元気なさ過ぎ」 通販番組出演に「まだ早い」の声も
ネプチューン・名倉潤がプロデュースしたステーキ店「ステーキなぐら」を運営していた「株式会社ラグー」が、11月15日に東京地裁より破産手続き開始決定を受けたと、「帝国データバンク」が報じている。
「ステーキなぐら」は、東急東横線・中目黒駅から徒歩5分の目黒川沿いに、2010年にオープン。
名倉のネームバリューに加え、こだわりの黒毛和牛を使ったメニューなどで人気を博したが、「諸般の事情により」2023年5月14日に閉店している。コロナ禍の影響で、業績不振に陥っていたとみられる。
名倉の実兄である名倉良知氏が、「なぐら」の店主と、同店を運営していたラグーの代表をつとめていた。
「『名倉潤プロデュース』とはいうものの、経営していたのは実兄なので、名倉本人にそれほどの影響はないと思われます。しかし、心配なのはステーキ店よりも名倉自身のことです。番組を観ていても、以前ほどのキレがなく、どうも生彩を欠いている印象です」（週刊誌記者）
名倉は、2018年に受けた頸椎椎間板ヘルニア手術の影響で、うつ病を発症。2019年に2カ月の休養を取った後、復帰している。<中略>
「名倉はしばらく前から、イメージキャラクター的な形で通販番組に出演しているのですが、それが『なぜなんだ？』と話題になりました。『ネプリーグ』（フジテレビ系）、『しゃべくり007』（日本テレビ系）『ナニコレ珍百景』（テレビ朝日系）など、レギュラー番組を多く抱える第一線のタレントです。ところが、通販番組といえば“セミリタイアしたタレント”のイメージがどうしても強くなってしまいます。『まだ早いんじゃないか』という声がもっぱらです」（同前）
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/b989ada61baf8ea7b2f4e9a0d6cecbf20218a19d
政策アナリストの石川和男が11月25日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のエネルギーリテラシー」に出演。自動車業界に詳しい経済ジャーナリストの井上久男と日本メーカーのEV（電気自動車）戦略のあり方について議論した。そのなかで井上は、今後、世界のEV市場において日本メーカーが生き残るには「ホンダと日産が合併するくらいの気持ちじゃないと勝てない」と指摘した。
世界的に脱炭素社会実現へ向けた動きが加速するなかでEVの普及が進んでいる。昨年、日本国内で販売されたEVは、前年比2.7倍の5万8813台となり、過去最高を更新した。また、乗用車全体に占める割合も1.71％と初めて1％を超え、今年に入ってからは2％を超える月が続いている。ただ、EV比率が10～20%台で推移する欧州や中国と比べると、日本のEV市場や自動車メーカーによるEV開発の出遅れは明らかで、今後の生き残り策に注目が集まっている。
井上）実は今、日本の自動車産業は絶好調。トヨタ自動車、ホンダは過去最高益。各社とも乗用車メーカー、みんな売上高が2桁増。コロナで前年が悪かったことや円安の影響もあるが、大きな理由はEVをやっていないから。11月のトヨタの決算発表では、EVを早くやっていたら、こんなに儲かってないですよみたいな資料を出してきた。EVに向けて、これからさらに投資していくときには、これまでハイブリッド車で儲かってきたから、それをこれからEVに向けますよと。あまりにも早くEVに取り組んでいたら、次のEVに投資するお金は、もしかしたら出ていなかったかもしれませんねみたいな説明をCEOがした。
メディアが日本の自動車メーカー大丈夫かと言っているのは、長中期的な視点。2030年、2040年になったときに、今のような自動車の売れ筋なのか。明らかにEVシフトになっていくが見えている。そうなった時に日本メーカーは対応できるのか、今やっていないと中国メーカーやテスラにも追いつかない。
全文はこちら
https://news.1242.com/article/479591
「脳外科医竹田くん」のモデルの人が総額2000万円を求め赤穂市と元院長と元上司を訴える。
— きれいなたわし (@clean_tawasi) November 24, 2023
元上司は漫画における古荒先生。
漫画の連載は7月で一旦止まっていたが、現実で進展。https://t.co/JgMw1z19Lshttps://t.co/R4OJvTPwFB pic.twitter.com/at7XIo3bSy
https://dr-takeda.hatenablog.com/
赤穂市民病院に在任中、複数の医療事故に関わったとされる脳神経外科の４０代医師が、専門医試験の受験を妨害されたなどとして、上司だった科長と前院長、赤穂市を相手取り、損害賠償を求める民事訴訟を神戸地裁姫路支部に提起したことがわかった。
１０月１３日付けで提起された訴状によると、２０２１年３月に原告が血管内治療専門医試験を受けようとした際、出願に必要な書面への署名を科長が拒否したため受験資格を喪失した、としている。また、２０年７月には科長から暴行を受けて傷害を負ったとした上で、前院長に科長の配置転換など勤務環境の改善を求めたが具体的な対策を講じなかった、などと主張。これらが原因で「うつ病に罹患し、退職を余儀なくされた」として科長と前院長にそれぞれ１０００万円の損害賠償を請求し、赤穂市にも使用者責任があるとして連帯して支払うよう求めている。
原告は２００９年に医師免許を取得。複数の医療機関での勤務を経て１９年７月に赤穂市民病院に採用された。同病院によると、翌年２月までの間に医療過誤１件を含む計８件の医療事故に関与し、前院長が手術禁止を命令。２１年８月に退職し、現在は別の医療機関に勤務している。
訴状で原告は、医療過誤が発生した要因を「（科長の）命令に従ったことが原因」と主張。その他の医療事故については「医療過誤ではなく、合併症、偶発症あるいは自然経過により予後が悪かったものであり、原告の手技に起因するものではなかった」とミスを否定した上で、「手術禁止命令の必要性はなかった」としている。
https://www.ako-minpo.jp/news/17880.html
小笠原諸島の硫黄島沖で火山の噴火によって新たな島が誕生していますが今月初旬よりも島の大きさが50メートルほど拡大しています。
23日に海上保安庁の無人航空機が撮影した映像からは、硫黄島の南にある翁浜沖に火山噴火によって誕生した新たな島から噴煙や噴石が高く上がっているのがわかります。
海上保安庁によりますと噴煙の高さはおよそ200メートルにのぼっていたということです。
島の大きさは南北におよそ450メートル、東西におよそ200メートルあり、今月10日に撮影したときよりも南北に50メートルほど大きくなっているということです。
全文はこちら
https://news.ntv.co.jp/category/society/5953fd6bb0014f33a6828f06abd33c12
日本の皇室とイギリス王室が超ーー遠い親戚であることが判明しました！ pic.twitter.com/0dWu8i2Xpd
— 持明院殿（按察使） (@dimyauwin) November 24, 2023
BMWのアルミ製ボルトは必ず交換しましょう☺️
— 孤独のこーちゃん 第1巻 (@BMW_E90_323i) November 24, 2023
再利用すると、せんべい🍘位の強度しかなくなります😊 pic.twitter.com/pGRXpc9qgw
京都府京丹後市は２２日、市役所前の防災倉庫の解体費など計約７２８０万円が不要になったと発表した。鉄骨の高騰を受け、解体工事の請負を条件に、鉄骨などの部材が多い倉庫を譲渡する入札を行ったところ、市内の業者が落札。市は解体費が浮いた上、倉庫の売却で３３０万円の“臨時収入”を得た。
鉄骨２階建て延べ約９００平方メートルで、２０００年度に建築。市役所増築棟を建てるため、当初予算で解体費６９００万円と工事監理委託料３８０万円を組んだ。
これに対し、市議会から鉄骨の再利用を求める意見が出た。市は総務省や府にも相談した結果、入札を実施することに。１万円から募り、市内の業者が消費税抜き３００万円を提示して落札した。業者は９～１１月に解体した。
全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/national/20231123-OYT1T50106/
■他ソース
解体７２８０万円タダ 逆に収入…工事条件、倉庫売却
https://www.yomiuri.co.jp/local/kyoto/news/20231122-OYTNT50074/
25日、午後5時半からの #報道特集
— 報道特集(JNN / TBSテレビ) (@tbs_houtoku) November 24, 2023
後半の特集は・・・
【人にも地球にも優しい協生農法】
農薬も肥料も使わない
人にも環境にも優しい協生農法の可能性を
上村キャスターが取材。
「探検しているような気持ちになります。
色んな植物があって」
予告動画をアップしましたので、ぜひご覧ください。 pic.twitter.com/HhQn2Gza59
