1：名無しさん
モスクワに今日と明日の２日間で月間降水量の半分に匹敵する大雨が降るという予報が出ている。
モスクワに今日と明日の２日間で月間降水量に匹敵する大雨が降るという予報が出ている。https://t.co/pNrkO1Pygc
— Lowbrow (@lowbrow22) May 8, 2022
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日本独自の「座り方」が消滅の危機に陥っていると判明、学校現場では当たり前だったが体に悪いかも
1：名無しさん
体育の授業や集会でおなじみの「体育座り」。実は、世界でも日本でしか見られない珍しい座り方で、内臓を圧迫し、座骨の痛みが出るなど体には悪影響が多いという指摘がある。集会時の座り方を見直す学校もあり、当たり前だった光景が見られなくなる日が来るかもしれない。
体育座りは、曲げた両膝を両手で抱えるようにして座る。「三角座り」「お山座り」とも呼ばれる。
島根大大学院教育学研究科の久保研二准教授（３９）＝体育科教育学＝によると、１９６５年に文部省（当時）が、学習指導要領の解説書として発行した「集団行動指導の手引き」で、「腰をおろして休む姿勢」として写真付きで示されてから広まった。省スペースで手遊びがしにくく「行儀よい姿勢」という印象が浸透したという。
体への悪影響として、腰痛を引き起こしていることは、研究で明らかになっている。国際医学技術専門学校（名古屋市）の理学療法士・増田一太さん（４２）の２０１４年調査で、主に関西地方の小学５年～高校３年の男女９３９人の１２・７％に腰痛があり、座った時に痛みを訴えるケースが６６・４％で、そのうち体育座り時に痛みを感じたのが５２・３％だった。
増田さんは「教育の場で話を聞くことより、姿勢を維持することに焦点が置かれすぎている」と問題視し、「もぞもぞ動くのは、痛みを回避しようとしているため」と解説する。
山口県下関市の市立豊北中学校（生徒数１１３人）は昨春、集会での体育座りを改めた。着任した矢田部敏夫校長（５６）が、集会時に体育座りをする生徒がつらそうにしているのを見たのがきっかけだ。
教員やＰＴＡと相談し、パイプ椅子を導入。集会時は生徒が自分の椅子を出し、終わればしまう。準備に５分ほどかかるが、会が１時間を超えても落ち着いて参加できるようになった。
床に傷が付くのを防ぐため、椅子の足に専用ゴムを装着する導入費に十数万円かかったが、矢田部校長は「当たり前とされてきた体育座りは生徒に苦痛を強いていた。考え方の転換が必要だった」と訴える。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/84d459d9a01a45c5184234574c141c853bfe04dc
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NHKの中継クルーがコースに不正侵入して出場選手に怪我を負わせる事故が発生、一歩間違えれば大惨事だった
1：名無しさん
日本陸上競技連盟は8日、東京・国立競技場で7日にあった日本選手権1万メートルをテレビ放映していたNHKの中継クルーが走行中の選手に接触したことを明らかにした。選手に目立ったけがはないが、首に痛みを訴えているという。
問題の場面は、タイムレースで争われた男子1万メートル2組目。トップの選手がフィニッシュした後に中継のカメラスタッフ2人がコースに進入し、周回遅れで走行していた三田真司選手（サンベルクス）に接触した。三田選手はカメラのケーブルが首に引っかかり体勢を崩したが、レースを継続し29人中26位でフィニッシュした。
取材に応じた日本陸連幹部は「レース中に横切ることは基本的にしないことになっている。（NHKとも）確認が必要だったのかなと思う」と語った。NHKの担当者も「レースの妨げになってはいけないのは大原則。選手、チーム関係者にご迷惑をかけ、おわびする」と述べた。
ソース https://news.yahoo.co.jp/articles/73ff4ae4f7e9e389de2a3f16939e02588ebb43fa
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無料スポットを一部有料化したら利用客が激減して関連業者が困惑、地元住民としてはトラブルが減って大歓迎
1：名無しさん
大型連休前から実験的に一部エリアを有料化している埼玉県飯能市の人気レジャースポット「飯能河原」の利用が激減している。１人あたり１０００円を徴収する有料スペースの利用者は、連休中も定員（５０枠＝３００人）に満たない。バーベキューのゴミの放置や騒音などの迷惑行為に悩んでいた地域住民からは歓迎の声がある一方、周囲の店からは「商売をやっていけるのか」と、不安の声も聞かれる。
連休終盤の７日。利用が最も多くなる正午の時点でも、バーベキューが認められている有料スペース（約３５００平方メートル）にいたのは３０人程度。使われていたのは８枠だけだった。有料スペースを案内する男性は、「有料化の効果が効き過ぎなのか……。思った以上にお客さんが少ない」と、困惑顔だった。
例年なら多い日に１２００人以上もの人出があるが、この連休中の有料スペースの利用は定員に満たない日が続く。渋滞やバーベキューの煙に困ったことがあるという近くの男性住民は「今年は驚くぐらい静か。トラブルもなく、住民としてはありがたい」と話す。
人気ＢＢＱスポット、一部有料化でＧＷの利用激減…トラブル減り住民は歓迎・業者は困惑
https://news.yahoo.co.jp/articles/5ee5d682de8ceac9c32bc679d48fe8be4305e5cf
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ウクライナ軍がロシア軍艦艇3隻をTB2で撃破したことが確定、他に哨戒艇1隻にもダメージを与えた
1：名無しさん
ウクライナ軍は、南部オデッサ沖の黒海海域で７日、ロシア海軍の哨戒艇２隻と上陸艇１隻をトルコ製の高性能攻撃ドローン（無人機）バイラクタルＴＢ２で撃破したと発表した。
別の哨戒艇１隻にも損傷を与えたという。ウクライナメディアが８日伝えた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/25e87b01645908906c5a6732100349d68c119963
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日本のロボット企業が「人協働ロボット」を工場に導入、生産性を従来の2倍超に引き上げることに成功
1：名無しさん
安川電機が示す工場の未来 人とロボ連携で生産性2倍に
産業用ロボット大手の安川電機は北九州市の本社工場で、生産性を従来の2倍超に高めた新ラインを稼働させた。4月上旬に人と並んで作業をする「人協働ロボット」を導入。自動車大手などに出荷するロボットを、人と人協働ロボが一緒に組み立てている。同ロボの市場は今後6年間で約9倍になるとの予測がある。本社工場は未来の工場の姿を先取りしている。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOJC272XP0X20C22A4000000/
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数日以内にロシア軍がロシア国境まで押し戻される可能性が高いと米研究機関が予測、戦勝記念日にウクライナが大勝利しそう
1：名無しさん
ロシア軍は9日の「戦勝記念日」までに製鉄所の陥落を目指しているとみられ、ロイター通信は、ロシア軍が7日、製鉄所への侵入を試みて戦車などで攻撃したと伝えています。
また、首都・キーウを含むウクライナのほぼ全域で空襲警報が出されるなど緊迫した状態が続いていて、南部の要衝・オデーサでは7日、ミサイル6発が着弾しました。さらに、東部・ルハンシク州の村では、90人が避難していた学校にロシア軍が爆弾を投下したということです。
一方で、アメリカの政策研究機関はウクライナ軍が北東部のハルキウでの反撃で大きく前進し、今後数日から数週間のうちに、ロシア軍をロシア国境まで押し戻す可能性が高いと分析しています。その上で、ロシア軍が限定的に撤退する可能性があるとしています。
https://news.yahoo.co.jp/articles/b0a826fd80a2434a0fb7610594a6f3289d8c0465
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Amazonジャパンが日本法の隙間を突いた商売をしていると判明、販売責任を問う裁判が日米で真逆の結果に
1：名無しさん
インターネット上で商取引の場を提供するデジタルプラットフォーム（ＤＰＦ）事業者は、商品のトラブルにどこまで責任を負うべきか－。ネット通販大手「アマゾン」で購入した中国製バッテリーから出火し自宅が火事になった男性が、消費者保護を怠ったとしてアマゾンに対し損害賠償を求める訴訟を起こした。東京地裁は請求を退けたが、納得のいかない男性は控訴。アマゾンを相手取った同種訴訟では米国で消費者側の勝訴が相次いでおり、現行法の見直しを含めた議論を求める声も上がる。
交渉に限界
宇都宮市の男性会社員（３５）は平成２８年６月、アマゾンのサイトを通じて中国メーカーの充電式モバイルバッテリーを購入。約１年５カ月後の２９年１１月、自宅マンションのリビングで充電中のバッテリーが突然発火した。家族は全員避難し無事だったが、リビングは大きく焼損。家財道具も被害を受け、損害額は１千万円超に上った。
その後の消防の調査で、出火原因はバッテリー内部の絶縁体の劣化によるショートと判定された。加入していた火災保険で補償されたのは約７３０万円。男性はアマゾンの問い合わせフォームを通じメーカーに連絡を取ったが、メーカー側は電話での対応に応じず、日本の法律には規定のない「家財損壊証明書」の提出を要求してきたという。
被害弁済は一向に進まず、男性はアマゾンに交渉の仲介などを依頼したが、拒否された。個人での交渉に限界を感じた男性は、複数の弁護士に依頼し中国国内での訴訟も検討したが、訴訟費用だけで数百万円ほどかかることが分かり、断念した。
結局、メーカー側は「見舞金」として弁護士費用の相当額を支払ってきたが、「直接の製造業者は別」などとして、火災の責任自体は認めなかったという。
コストを転嫁
一連の対応でアマゾンに不信感を持った男性は令和２年１０月、アマゾンジャパン（東京）に３０万円の損害賠償を求めて東京地裁に提訴。アマゾンには利用契約に基づき出店者や商品を審査する義務や、消費者が不測の損害を受けた際の補償制度を構築する義務があった、などと主張した。
だが、今年４月１５日の地裁判決は「原告はアマゾンの問い合わせフォームを利用してメーカーと連絡を取り、和解を成立させることができた」と指摘。アマゾンによる商品の審査については、義務とまではいえないとして、請求を棄却した。<中略>
一方、アマゾンで購入した欠陥商品のトラブルをめぐる同種訴訟は、米国では消費者側が勝訴する判決が相次いでいる。その背景にあるのは「製造物責任」に対する日米の考え方の違いだ。
製造物責任法（ＰＬ法）に詳しい久留米大法学部の朝見行弘教授によると、日本では製造業者のみが責任を負うのに対し、米国では製造業者を含めた販売業者が負うとされ、アマゾンのようなＤＰＦ事業者も、販売を仲介する「流通の直接的な環」と評価されるようになったという。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20220508-WXMOX63FRFIC7NGNFRHKH6LSRM/
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ロシア軍がウクライナ占領地に圧倒的すぎる重税を課して、現地農民は農作業を拒否している模様
1：名無しさん
ウクライナ農家、ロシア軍が大量の穀物を略奪と証言 飢餓の歴史再来の懸念
ミコラ・ソルスキー農相は、過去２週間の間に農家からの略奪が急増したと指摘する。ウクライナ当局者によれば、占領軍は農家などに対し、窃盗について警察に通報すれば、家族の身に危険が及ぶと脅しているという。
占領軍にとって穀物は大きな価値がある。小麦は今年に入って急激に値上がりし、世界市場で１トン当たり約４００ドルで取引されている。出所をたどるのは難しく、輸送は簡単にできる。
農業専門家によると、中東諸国はロシアから進んで小麦を輸入しており、２０％の値引きも受けている。本当はウクライナ産の小麦なのかどうかは気にかけないという。<中略>
ルハンスク州の当局者によると、同地でこの春の種まきは行われていない。別の当局者によれば、ロシア軍はヘルソンで収穫量の７０％を無条件で引き渡すことを条件として農家の種まきを認めたが、ほとんどの農家は拒んでいるという。
全文はこちら
https://www.cnn.co.jp/world/35187137-2.html
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ウクライナ軍が東部ハルキウ周辺の集落を大量に奪還、ロシア軍が戦力を集中させるドネツク州でも守りを堅める
1：名無しさん
ウクライナ軍参謀本部は６日、東部ハルキウ（ハリコフ）の郊外で五つの集落をロシア軍から奪還したと発表した。米政策研究機関「戦争研究所」は、ウクライナ軍がハルキウで「局所的ではなく、より広範な反撃に転じている」と分析した。露軍も米欧からの武器供与ルートを狙った攻撃を強めており、東部での攻防が激しくなっている。
ウクライナ軍の制服組トップは５日、ＳＮＳで、ハルキウなどで「反撃作戦への移行」を表明していた。戦争研究所は、ハルキウ周辺でのウクライナの抗戦が「大きな弧に沿ったものとなり、これまでより規模が大きくなっている」とも指摘した。ウクライナ大統領府のオレクシイ・アレストビッチ顧問は６日、ドネツク州の北部一帯での戦闘に露軍が「最も力を集中させている」と指摘し、ウクライナ軍の抗戦により露軍の進軍を防いでいると強調した。
一方、露国防省は７日、東部で弾薬庫や米欧の武器を破壊したと発表した。米欧からウクライナへの武器供与ルートへの攻撃を強めている。ウクライナ国営通信によると、７日には、南部オデーサ（オデッサ）にミサイル６発が撃ち込まれた。
また、モスクワの「赤の広場」では７日、旧ソ連による対独戦勝記念日の９日に実施される軍事パレードに向け、本番さながらの予行演習が行われた。タス通信は、パレードには、ウクライナに派遣された 空挺くうてい 部隊も参加すると伝えた。９日に「戦果」を誇示するため、攻撃を激化させるとの見方が強まっている。
全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/world/20220507-OYT1T50198/
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三菱重工が次世代原子炉「HTGR」で水素の安価な大量生産に乗り出す、水素製造と発電を両立させた上で安全性も向上
1：名無しさん
三菱重工、新型原子炉で水素量産 脱炭素へ低コスト技術
三菱重工業は22日、「高温ガス炉（HTGR）」と呼ばれる次世代原子炉を使って、水素を大量生産すると発表した。2022年中に実証実験を始め、30年代前半に実用化をめざす。原子力発電所でつくった電気で水素を製造すると、低コストと脱炭素を両立できるという。二酸化炭素（CO2）排出が多い鉄鋼業など産業界での利用を目指す。
原発の電気で製造する水素は「ピンク水素」などと呼ばれる。日本原子力研究開発機構（JAEA）の高温工学試験研究炉（HTTR、茨城県大洗町）で、高温ガス炉による発電設備を使って水素をつくる。24年3月期以降に本格的な水素プラントを建設し、高温ガス炉と接続する。30年までの実証実験で、約300億円の投資を見込む。
高温ガス炉でつくる熱の温度は最高セ氏950度。通常の原子炉の3倍高温で、大量の水素をつくれる。実用化する際は1時間あたり25トンと100倍に増やす。水素の製造方法を改良し、CO2排出をゼロにする技術も開発する。余熱を使って蒸気タービンを回せば、クリーンな電力を生み出せる。
東日本大震災による原発事故を踏まえ、高温ガス炉は安全性を高めた。炉心の主な構成材に黒鉛やセラミックを使い、核分裂でできた熱を外に取り出す冷却材にヘリウムガスを用いる。黒鉛やセラミックは2500度程度でも溶けないため、従来の炉心に比べて耐熱性が高く、放射性物質の放出を抑えられるという。高温でも化学反応しにくいヘリウムガスで冷却し、事故を起きにくくする。
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC207S40Q2A420C2000000/
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伝説的番組「料理の鉄人」が海外で一斉リメイクされると判明、Netflixが各国版を制作する予定だ
1：名無しさん
フジテレビ『料理の鉄人』“Netflix・アメリカ版”制作が決定、世界190の国と地域で配信へ
フジテレビの人気料理バラエティー番組『料理の鉄人』が、Netflix・アメリカ版として『Iron Chef: Quest for an Iron Legend』（邦題：『アイアン・シェフ～伝説の鉄人を探求～』）のタイトルで新たに制作され、6月15日より世界190の国と地域で独占配信されることが決まった。さらに、ブラジル版とメキシコ版の制作も発表された。
『料理の鉄人』は、日本で1993年～99年、2012年～13年に放送され、キッチンスタジアムに君臨する“料理の鉄人”たちにチャレンジャーが料理対決を挑み、一大ムーブメントを生んだ。世界的に評価され、これまでにアメリカ、オーストラリア、タイ、ベトナム、イギリスなどでも現地版が制作され、『Iron Chef（アイアン・シェフ）』との名で知られる。
フジテレビは同番組のフォーマット権をNetflixに販売しており、今回、新たなアメリカ版として 『Iron Chef: Quest for an Iron Legend』の制作が決定。さらに、Netflixは年内にブラジル版『Iron Chef Brasil』（仮）、メキシコ版『Iron Chef Mexico』の制作・配信も決まった。
Netflix・アメリカ版では、新たに生まれ変わったキッチンスタジアムで、5人の新しい“料理の鉄人”が、5人の勇敢な“チャレンジャー・シェフ”と一対一で対決。最も優れた成績を残したチャレンジャーは、今度は“アイアン・レジェンド（鉄人レジェンド）”の称号を懸けて、グランド・フィナーレで鉄人5人全員と戦う。これらの模様が全8話（1話45分）で全世界独占配信される。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/7159f276881ffac81dce5a8c83477b8e914e9cb2
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島根県に集結した「撮り鉄」により地元農家の農作業に支障が出る悪夢のような事態が発生中
1：名無しさん
３月に「国鉄特急色」へ塗り替えられた特急やくもを狙う撮影者に、沿線住民やＪＲ西日本がマナーの徹底を求めている。沿線の農道では愛好者の車と思われる路上駐車が散見され、農作業の妨げや事故発生の恐れが高まった。
運転開始５０周年に合わせて６両１編成が、クリーム色をベースにライトや窓周りを赤色に復元された。使用される３８１系車両は、国鉄時代から定期運行を続ける唯一の特急電車という希少性が重なった。
ＪＲ岡山－出雲市駅間で１日２往復便が運行される中、中国地方最高峰の大山（１７２９メートル）を背景に撮影できる安来市島田町のスポットは連日、愛好者でにぎわう。４月に和歌山県有田市から祖母と訪れた男子中学生（１５）は「自然の風景に映える、国鉄色の美しさが最大の魅力だ」と見とれた。
高まる注目度とは裏腹に、地元特産「島田タケノコ」を生産する島田加工農業協同組合の組合長（７３）は「タケノコの収穫に来た農家が迷惑している」と憤る。地域の農道では数台の車が路上駐車する日が少なくない。
農繁期を迎えてトラクターの行き来が増すだけに、ＪＲ西日本米子支社（米子市弥生町）の担当者は「撮影時は近隣住民への配慮を忘れず、マナーや交通ルールを守ってほしい」と訴えた。
関係者によると、ＳＬやまぐち号が走る島根県津和野町では、私有地の木を伐採したり、たばこの不始末で山火事を起こしたりしたという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9968f84812ef3d52f3428d77ae34ea60fbe04b45
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中国メーカーとの競争で採算悪化した韓国LGがLCD向け新規投資を凍結、生産量も大幅に減らす見込みに
1：名無しさん
LGディスプレーが、今年下半期からテレビ用LCD（液晶表示装置）パネルの生産量を減らすことにした。テレビ用LCDパネルと関連した新規投資も中断する予定だ。パネル価格が急落し、収益性が悪化した影響だ。グローバルテレビメーカー各社が、OLED（有機発光ダイオード）製品への転換を急いでいるのも、減産決定の背景として挙げられる。
○6か月間で30%急落
2日、韓国の電子製品業界によると、LGディスプレーは今年下半期のLCDテレビパネルの生産量を上半期より少なくとも10%以上縮小することを決めた。５月から中国広州、京畿道坡州市（パジュシ）のLCDテレビ生産ラインでガラス基板の投入量を減らし、減産を準備するという。 サムスンディスプレーが事業撤退を宣言したのに続き、主要ライバル会社のLGディスプレーも、LCDパネル事業の縮小を秤にかけている雰囲気だ。
業界では「来るべきものが来た」という反応が出ている。LCDテレビパネルの価格が下がり、採算性を合わせるのが難しくなったためだ。市場調査会社のオムディアによると、55インチLCDテレビパネルは昨年10月、 150ドルから4月には 105ドルまで6か月間で30%下落した。5月の価格も103ドルにとどまる見通しだ。65インチLCDテレビパネルも同期間、215ドルから 173ドルへと19.5%急落した。 5月の価格は、170ドルと予想される。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/7bc184c51e3d4f15ceea7b130e376b0f27cc88ca
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日本産のジンが国際市場で大躍進を遂げていると判明、日本国内でも海外産を駆逐してシェアが逆転
1：名無しさん
働く人に役立つプラスαな考え方に注目する「αism」。
幅広い世代で人気の国産のジンが、独自の強みを生かして、世界へと打って出る。
大きな窯の中に次々に入れられているのは、さまざまな植物の根や皮、そして種。
さらに別の窯では、何やら果物らしきものがグツグツと…。
実はここに、日本から世界へと飛躍する、あるお酒の秘密が…。
大手飲料メーカー、サントリーの大阪工場。
この地で作られているのが、ここ数年で人気が急上昇している国産ジン、「ROKU（六）」と「翠（SUI）」。
ジンといえば、かつては輸入品が主流だったが、2021年、国内市場で国産品が輸入品を逆転。
さらに、「ROKU」は高価格帯のジンとして世界での販売数2位と躍進しているほか、ソーダで割って飲む「翠ジンソーダ」が国内で人気となっている「翠」も、4月からアジア向けに輸出を始めるなど、国産のジンが今、ワールドワイドな広がりを見せている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f3f5415fee1be690570334bac1c6cd7797584721
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露通貨ルーブルが一時的に世界最強通貨になったとロシアメディアが主張、ルーブルが強くなり続けている？
1：名無しさん
露ルーブル、一時世界で最も強い通貨に
ロシアの通貨ルーブルの対米ドル為替レートが、一時世界で最も年初からの上げ幅が大きい通貨となった。ロイター通信のデータを引用して露各メディアが報じている。
ロイター通信などの報道によると、ルーブルの対ドル為替レートは年初比で15.7ポイント上昇し、一時世界で最も上げ幅が大きい通貨になった。日本時間7日午後10時30分現在もブラジルの通貨レアルに次ぐ2位とデータに示されている。
露中央銀行によると、5月7日時点でのドル・ルーブル為替レートは1ドル67.3843ルーブルとなっている。市場関係者は、露産天然ガスのルーブル支払いを求める露政府の政策がルーブルが強くなり続けている要因だと指摘している
全文はこちら
https://jp.sputniknews.com/20220508/11202533.html
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ロシア国営テレビが悪い意味で凄まじすぎるCG動画を作成、イギリスを脅しまくっていると判明
1：名無しさん
最近、ロシア国営放送が、ウクライナを支援しているイギリスを核で脅すような内容を放送した。
ロシア国営テレビは、これまでにも度々核兵器の使用をちらつかせていたが、今回はイギリスを標的にした核攻撃の方法について放送したという。
番組の司会者であるドミトリー・キセリョフ氏は、まず「ボリス・ジョンソン（英首相）のロシアへの報復攻撃という言葉の後に何が起こるのだろう？小さな島に過ぎないのに、なぜ広大なロシアを核兵器で脅すのか？」と問いかけた。
そして「（イギリスの）島はとても小さいので、サルマト・ミサイル（サターン2）1発できっぱりと溺れさせることができるのです」と述べた。
その上で「ボリス（ジョンソン首相）、たった一度の発射でイギリスはもう存在しないんだ。これっきりだ。なぜ彼らはゲームをするのだろう」と疑問を呈したという。
さらにキセリョフ氏は、「イギリスを深海に沈めるもう一つの選択肢は、ロシアの無人潜水艦『ポセイドン』だ」と述べた。
そして映像には「ポセイドン」から魚雷のようなものが発射され、それが近海で爆発、大きな津波が押し寄せ、イギリス全土を飲み込む様子を映しだした。
https://switch-news.com/whole/post-76005/
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「知床遊覧船」の桂田社長が国交省に虚偽内容を届け出ていたと判明、船舶免許も持っていなかった
1：名無しさん
■共同通信（5/7 22:59）
北海道・知床半島沖の観光船「KAZU 1（カズワン）」沈没事故で、運航会社「知床遊覧船」の桂田精一社長（58）が自らを「運航管理者」に選任する際、国土交通省に「3年以上の実務経験がある」と届け出ていたことが7日、同省関係者への取材で分かった。船舶免許を持っていないことも判明。同社のずさんな安全管理が明らかとなっており、届け出内容と乖離した社長の知識・経験のなさが、14人が死亡、12人が行方不明となった重大事故につながった可能性がある。発生から2週間が過ぎ、捜索は難航している。
https://nordot.app/895660998202572800
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諜報機関「MI6」が重要情報を盛大に公開しまくり懸念の声すら上がるレベルに、ウクライナで仏国の情報機関を圧倒中
1：名無しさん
ロシア軍のウクライナ侵攻後、従来は機密情報だったロシア軍の作戦内容などについて、英国が積極的な開示を続けている。
インテリジェンス（情報収集・分析）を通じ、ロシアの手の内を明らかにすることで情報戦を制する狙いがあり、スパイ映画「007」シリーズで知られる英国の情報機関も様変わりしている。
一方で公開しすぎれば情報源を危険にさらす可能性もあり、一部では懸念の声も上がる。英国の現状を探った。
「プーチン（露大統領）の機先を制し、どれだけ多くの情報を迅速に開示できるか。それが既に今回の紛争の注目すべき特徴になっている」ロシア軍のウクライナ侵攻から約1カ月後の3月末、英政府通信本部（GCHQ）のフレミング長官はオーストラリアでの講演でそう語った。
士気の低下したロシア兵が命令を拒否したり、自軍機を誤って撃墜したりするケースが頻発していることも次々と明らかにした。
GCHQは前身組織が第二次大戦でナチス・ドイツの暗号通信を解読した実績があり、その歴史は古い。現在は米国家安全保障局（NSA）とも連携。英国のシギント（通信傍受による情報収集）を支えている。
英国は今回、最重要同盟国の米国と歩調を合わせる形で情報開示を進めている。正しい内容を迅速に公開することで、ロシアによるプロパガンダ（宣伝工作）や一方的な偽情報の拡散を防ぎたい思惑がある。
だが、なぜ公開がここまで一気に進んだのか。背景には、従来は国家機密だった情報の一部が既に機密でなくなってきた点を指摘する声もある。
「近年のインテリジェンスは、いわゆる情報のプロのみによって収集されたものばかりではない。ソーシャルメディアなどの解析を通じたオープンな情報源からの内容もあり、公開しても問題のない情報が多くなっている」。
情報戦に詳しい英マンチェスター大学のベラ・トルツジリティンケビッチ教授（ロシア学）はそう分析する。
英国には複数の情報機関がある。GCHQのほかに有名なのが、007シリーズの主人公ジェームズ・ボンドが所属する設定の秘密情報部「MI6」だ。1990年代まで英政府はその存在すら公式に認めてこなかった組織だが、2010年に当時の長官が初めてジャーナリストらの前で公に講演し、現在のムーア長官はSNS（ネット交流サービス）で顔を出して発信する時代になった。
そして今回、世界的に注目を集めているのが国防省の国防情報部（DI）だ。英政府によると、DIは約4500人の職員を擁し、その3分の2が軍人という。
国防省は連日、DIの情報などを基にツイッターでウクライナの戦況を発信。たとえば5月2日には、侵攻開始後に投入されたロシア軍の戦力のうち「4分の1以上が戦闘不能になった」との分析を公開した。
一方、今回精彩を欠いたのがフランスの情報機関だ。AFP通信によると、仏軍事偵察局（DRM）はロシア軍による2月のウクライナ侵攻を読み切れず、直前まで「侵攻はない」と分析。その責任を取り、DRMのビドー長官は辞任に追い込まれた。
だが英米も03年、当時のイラクが大量破壊兵器を所有していないにもかかわらず、誤った情報分析を基にイラク戦争開戦に踏み切った苦い過去がある。さらに14年のロシアによるウクライナ・クリミア編入の際には、次々にプロパガンダ情報を流すロシアに対し有効な対抗策を取れなかった。英米はこうした教訓を今回の情報開示に生かしているとみられる。
https://mainichi.jp/articles/20220504/k00/00m/030/247000c