先日、ロシア軍はウクライナ東部において攻撃に失敗し、多数の戦闘車両を失ったようだ。
イギリス国防省が発表した報告によれば、ロシア軍は先週の初め、ドネツク州のバフムトの南西に位置するヴフレダルの町に進軍していったという。
しかしその攻撃に失敗し、「少なくとも30台」の戦闘車両を失ったと見られている。
イギリスの国防省は、「ロシア軍は襲撃に失敗した後、少なくとも30台のほとんど無傷の装甲車を放棄し、逃走したようだ」と報告している。
実際、ウクライナ国防省も2月10日、その戦闘の動画を投稿。そこには戦車や装甲車などが次々と破壊され、ロシア兵らが逃げていく様子が映っていた。それがこちら。
https://switch-news.com/whole/post-88048/
京都を訪問中の米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のビル・ネルソン長官は１１日、京都大（左京区）での講演の後、世界遺産・二条城（中京区）を散策した。
ＮＡＳＡ側のリクエストもあり、実現した。門川大作・京都市長の案内でコイに餌をやったり、香雲亭でお茶を味わったりし、「素晴らしいところ。時間が全然足りない」と満足げに語った。
京都市との交流の証しとして、宇宙飛行士だったネルソン氏自らが宇宙から撮影した写真パネルが贈呈された。
日米両政府は１月、宇宙協力の包括的な協定に署名。ネルソン氏は今回の来日で岸田首相と会談するなど、宇宙開発分野で日米が協力することの重要性を訴えている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/db7c1d80f173c2a2c7856e5945a82a6af5affd27
ロシア兵の遺族に「毛皮をプレゼント」も、お礼の動画撮影が終わった途端に取り上げる
ウクライナでの戦闘で死亡したロシア兵の妻らに、補償として毛皮のコートがプレゼントされた。妻たちはプレゼントの関係者が撮影するカメラの前で感謝を述べるが、なんとその直後にコートを返却させられてしまった。<中略>
同団体のテレグラムチャンネルの投稿によると、女性たちは当初、毛皮のコートは品質が悪いと伝えられ、新しいコートを提供するという約束で一度もらったコートを返却。だがその後、「手違いがあり、コートは他の人たちのためのものだった」と告げられたという。
さらに問題はそれだけではなく、団体が接触した女性が言うには、政府からの贈答品と引き換えに動画制作への参加を求められたのは今回が初めてではないという。
全文はこちら
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100845.php
トルコ南部を震源とする大地震で、現地当局は12日までに、南部ガジアンテプ、南東部シャンルウルファ2県の崩壊した建物の施工業者ら少なくとも12人を拘束した。現地メディアが伝えた。被災地では建物多数が倒壊しており、業者の責任を問う声が広がっている。
捜査当局が調べた結果、一部では建物の材料に重大な欠陥があったとしている。オクタイ副大統領は、建物崩壊に絡み113人に対する拘束命令が出されたと明らかにした。また被災10県で、「地震犯罪捜査事務所」が設置されたと述べた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/590ee37db2b67317112cb5aaa648868bc428cfb0
米政府、気球問題で中国6社に禁輸制裁
米政府は10日、中国政府が飛ばした偵察気球に関与していたとして、同国の6つの企業・団体を輸出禁止対象の「エンティティーリスト」（禁輸リスト）に加えたと発表した。
バイデン政権は、中国が欧米諸国の技術を転用して軍事力と経済力を高めるのを防ごうと、一段の規制強化を約束している。
米商務省の禁輸リストに追加されたのは、北京南江空天科技、中国電子科技集団公司第四十八研究所、東莞凌空遙感科技、鷹門航空科技集団、廣州天海翔航空科技、山西鷹門航空科技集団で、いずれも国営の防衛関連企業や研究組織および請負業者。
全文はこちら
https://jp.wsj.com/amp/articles/u-s-blacklists-chinese-companies-involved-in-balloon-program-e317388f
イギリスで10代の若者が、玄関の郵便受けに花火を仕掛け、それが原因で高齢者の女性が亡くなった。
この事件が起きたのは2021年10月28日、場所はロンドン東部の町、ラムフォードとされている。
カイ・クーパー被告（19：事件当時は18歳）はその日、17歳の友人（事件当時は15歳）と共に打ち上げ花火を買い、1人で住んでいた女性、ジョセフィン・スミスさん（88）の玄関の郵便受けに花火を詰め込んだという。
その後、花火が爆発し、家の中で火災が発生。救急隊員が到着した時、スミスさんはすでに死亡していたそうだ。
https://switch-news.com/incident/post-88002/
スーパーの店内で働くロボットが脱走、従業員に引き戻される
アメリカ、ペンシルベニア州のスーパーでは「マーティ（Marty）」という名のロボットが働いている。
背が高くギョロ目がついたマーティは、店内の床にこぼれたものをチェックしたり、在庫切れの商品を探し出す仕事をしており、顧客に人気店員だ。ところがある日突然、仕事に嫌気がさしてしまったのか、顧客にクレームをつけられてしまったのか、職場を抜け出し脱走してしまったという。
・ある日突然、職場から脱走したロボット
アメリカ東部を中心に展開するスーパーマーケットチェーン「GIANT Food Stores 」では、「マーティ（Marty）」という名のロボット従業員がいる。
ギョロギョロとした目玉をつけた背の高い棒状のマーティは、店内の床にこぼれたものがないかをチェックしたり、在庫切れ商品のスキャンを行ったりして日々業務をこなしている。
ところが、ペンシルベニア州リーハイバレー地区ヘラータウン にあるGIANT Food Storesで働いていたマーティが、突如店の外に脱走してしまったという。マーティが持ち場を離れ、ひとりで（一台で）店の外にでることはこれまでになかったという。駐車場でマーティがうろついているのを見た顧客はびっくり仰天。
自由を満喫していたマーティーだが、スーパーのスタッフが、あわてて彼を店内へと連れ戻しにきたそうだ。彼にいったい何があったというのだろう？何か嫌なことでもあったのか？「こんな職場辞めてやる！」と出てっちゃったのだろうか？ GIANT Food Storesの広報担当者は「マーティは新鮮な外の空気を吸うためにちょうど休憩中だった」と冗談めかした回答を述べたそうだ。
全文はこちら
https://news.biglobe.ne.jp/trend/0212/kpa_230212_9301089476.html
グーグルは2月7日、検索やGoogleアプリ、Chromeのセキュリティやプライバシーに関する機能を強化すると発表した。
露骨な表現の画像に対するぼかし処置や、Face IDを使ったGoogleアプリのロック機能、仮想クレジットカード番号の対応拡大が主な内容だ。
画像検索：露骨な表現の画像はぼかしがデフォルト化
グーグルの画像検索では、検索結果に含まれる露骨な表現の画像にぼかし処置が施される。
この機能は既に18歳未満のログイン済みユーザーではデフォルトになっているが、今後数ヵ月以内にそれ以外のユーザーにも拡大する予定だ。
全文はソース記事でご確認ください
https://news.yahoo.co.jp/articles/c1bd93e9d297722bd0643925dacaf89082c71215
冬季五輪の開催都市が決まらない――。こんな異常事態が発生している。
2030年冬季大会をめぐっては、もともと世界でも3都市しか立候補がなかった。そのひとつである日本の札幌は、昨年秋から冬ごろにかけて続々と発覚した東京2020大会の汚職スキャンダルが引き金となり、招致活動は一時停止となった。
昨年10月には、候補地のひとつであったカナダのバンクーバーについて、地元州政府が招致活動の不支持を表明した。実質的な招致中止につながるとの見方も出ている。残る米ソルトレイクシティも2034年の開催希望に切り替えた。
有力な候補都市は現時点で存在しない。選定を急ぎたい国際オリンピック委員会（IOC）にとっては大きな痛手だ。
IOCは通例、大会開催の7年前にホスト都市を決定する。2030年の冬季五輪に関しては、昨年12月の時点で1都市に絞り込み、事実上の内定となるはずだった。
だが、候補都市ゼロという異例の事態を受け、IOCは開催地の絞り込みを先送りした。今年10月のIOC総会で正式決定に至る予定だったが、米ワシントン・ポスト紙は昨年12月、少なくとも13カ月はずれ込むおそれがあると指摘している。
全文はこちら
https://president.jp/articles/-/66187
米家賃上昇、高まる負担感 NY市は平均収入の7割に
米国で賃貸物件の家賃が高止まりしている。民間調査によると、米ニューヨーク市では平均家賃が収入（中央値）に占める比率が68.5%と過去最高になった。収入の伸びが家賃の伸びに追いつかず、支払いの負担感が高まっている。
米ムーディーズ・アナリティクスが全国的に調査したリポートによると、2022年10〜12月期は世帯収入で中央値の人が平均家賃の物件に住む場合、収入に占める家賃の…
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN09DFW0Z00C23A2000000/
トルコ大使「物資より義援金を」大地震の死者2万人超…適切な支援のあり方は
各国から医療や救助チームが駆けつける中、日本の救助隊も現地に到着。懸命な救助活動に当たっている。一方で、駐日トルコ大使館は日本の支援に感謝を示しつつも、支援物資について「送らないでほしい」と発信。
「もちろんフェーズによるし、物を送るタイミングもある。しばらく経って落ち着いたときに、千羽鶴を送ってくれたことが心のやすらぎになることはあると思う。でも今、パンと水がないときに千羽鶴が来ても困る
https://news.yahoo.co.jp/articles/8982869f9185e3ab9f1a46cf8b076a268b15f563」
【ウィーンAFP時事】トルコ大地震の被災地入りしたオーストリアとドイツの救助隊が11日、治安悪化を理由に南部ハタイ県での活動を停止した。
現場のドイツNGO報道担当者は「ここ数時間でハタイ県の治安状況は急激に変化しているようだ。さまざまな集団の衝突に関する報告が増えている。銃声も聞こえる」と語った。
約80人の救援部隊が現地入りしたオーストリア軍の報道官も「幾つか衝突があった」と指摘。「他の国際機関と共に拠点の宿営地に戻り、次の指示を待っている」と状況を説明した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9af48b6239118529c87c533145483ebb94ed02c7
トルコ南東部で発生し、トルコとシリアに甚大な被害をもたらした地震では、多くの建物が倒壊した。その中には、耐震性能をうたう比較的新しいものも含まれた。真新しいマンションが崩れた様子に、トルコ国内では怒りの声が上がっている。BBCは、がれきと化した新しい建物3棟に注目し、その安全性について調べた。
マグニチュード（M）7.8と7.5の2つの地震が6日未明と同日午後にトルコ南東部で発生し、トルコ南部とシリア北部にまたがる広い地域で数千棟の様々な建物が倒壊。2万人以上が死亡した。
全壊した建物の中には、新築の集合住宅も含まれていた。このため、建物の建築基準について喫緊の深刻な懸念が立ち上っている。
今の時代の建築工法なら、今回のような揺れの強さに建物は耐えられるはずだった。そして、過去の震災の経験から、トルコでは地震に備えた耐震基準が徹底されているはずだった。
BBCが特定した新築ビル3棟のうち1つについては、大勢が安全な場所を探して叫び、走る様子がソーシャルメディアに投稿された映像に映っている。
トルコ・マラティヤに建っていたマンションの下半分が崩れ、そのがれきの上に建物の下半分が傾いて載る様子が見える。
このマンションは昨年建てられたばかりで、「最新の耐震規制をすべて順守して完成」したとうたう不動産広告のスクリーンショットがソーシャルメディアに投稿されている。
広告は、建築資材も技術者も「一級」のものを使ったとうたっていた。当時の実際の広告はもはやオンラインにはないが、ソーシャルメディアで拡散しているスクリーンショットや動画は、同じ会社の類似の広告と体裁が同じだ。
昨年完成した新築の建物ならば、2018年に刷新された最新の建築基準に沿って建てられたはずだ。地震多発地帯の建物は、鉄骨・鉄筋で補強した高品質コンクリートの使用が義務づけらている。建物が揺れの衝撃を吸収するよう、柱や梁（はり）を張りめぐらせる必要もある。
ただし、このマンションでどのような建築工法が使われていたか、BBCは確認できていない。
地中海沿岸にある港湾都市イスケンデルンでも、比較的新しい集合住宅が大きく崩れた様子が撮影された。16階建ての建物と横面と後ろ側が完全に崩れ、建物の一部だけがわずかに残っている。
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https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-64592346
全国で相次ぐ強盗事件の指示役が関与した疑いがある特殊詐欺グループを巡り、フィリピン当局が同国の拠点を一斉摘発した際、逃走したメンバーが数十人に上ることが１０日、捜査関係者への取材で分かった。
一斉摘発後もグループによる被害は続いたといい、警視庁は、リーダー格の渡辺優樹容疑者（３８）が逃走に成功したメンバーを使って活動を継続した疑いがあるとみて調べている。
捜査関係者によると、フィリピン当局は２０１９年１１月、日本の警察当局からの情報に基づき、マニラ郊外にあるグループの大規模な拠点を急襲。うその電話を日本にかける「かけ子」３６人を一斉摘発した。この際、拠点にはほかに数十人のメンバーがいたが、摘発を逃れ逃亡したという。
渡辺容疑者も当時、拠点におらず、摘発されなかった。グループによる被害は同月以降、少なくとも半年は続いており、同容疑者が逃亡したメンバーを使って特殊詐欺をしていた可能性があるという。
全文はこちら
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023021001089
米政府は、日本および英国と重要な鉱物資源に対象を限定した貿易協定の締結を模索している。事情に詳しい関係者が明らかにした。米国は欧州連合（ＥＵ）とも同様の協議を行っており、鍵となるセクターにおける中国の影響力抑え込みを図る。
匿名を条件に語った米当局者によると、米政府はＥＵや主要７カ国（Ｇ７）などの同盟国とともに、産業に欠かせない鉱物資源の購入国ブロックを形成したい考え。各国が再生可能エネルギー網の構築に向かう中で、これに必要な鉱物資源の調達でブロック構成国が中国に依存を強めないことを確実にする狙いがある。
いわゆるレアアースや、リチウム、コバルトなどの鉱物は、電気自動車（ＥＶ）技術や防衛関連の電子機器などに使用されるため戦略的な重要性が極めて高い。こうした資源を中国は国内に豊富に抱えており、他の生産国と手を結んで有事の際に米国への供給を遮断する恐れがあることを、米国とその同盟国は強く懸念している。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/833f09bc67a0c4be933f96e29c0a00b1ecf62e10
スペースX社の幹部が、衛星通信サービス「スターリンク」による、ウクライナ軍の無人機使用に制限をかけたと明らかにした。
スペースX社の最高執行責任者（COO）であるグウィン・ショットウェル氏は先日、アメリカで開かれた会議で、「スターリンク」が「攻撃的な目的」に使われることは同社の意図ではなかったと発言。
「スターリンク」の衛星通信サービスが、無人機をコントロールするのを防ぐ措置をとったと明らかにした。もっとも具体的に、どのような措置をとったのか、については明らかにしていない。
しかし無人機は、ウクライナ軍がロシアの侵攻と戦うために、非常に重要なものとなっている。
この発言を受け、ウクライナ大統領顧問のMykhailo Podolyak氏は2月9日、すぐに苦言を呈し、イーロン・マスク氏の企業がウクライナの自衛権を認めなかったと批判。
「スペースX社が、『自由への権利の側』なのか『ロシア連邦の側』、つまり殺害と領土奪取の権利の側に立つのか、決めなければならない」とツイートした。
https://switch-news.com/whole/post-88004/
「岸田政権が経済協力阻害」 日本企業に期待も―ロシア次官
ロシアのルデンコ外務次官は、１０日のインタファクス通信のインタビューで、ウクライナ侵攻後の日本の対ロ制裁により、安倍政権時代の８項目の経済協力プランなどが損なわれたと批判した。「当然このような状況下でロードマップ（行程表）も妥当性を失った」と指摘。北方四島の共同経済活動が念頭にあるとみられる。
全文はこちら
https://www.jiji.com/sp/article?k=2023021001164&g=int
※先週クリミア内の外国の資産を全て接収したばかりです
元日本代表監督ザッケローニ氏、自宅で転倒し意識不明に…集中治療室へ
報道によると、ザッケローニはチェゼナーティコの自宅にいたところ、転倒して地面に頭を打ち、意識を失った模様。すぐに救急隊員によってチェゼーナのマウリツィオ・ブファリーニ病院に搬送され、現在は集中治療室に入っているようだ。
頭を打ったときに意識を失ったのか、それとも別の病状による転倒なのかは、まだ明らかになっていない。当初は脳震盪と頭部外傷と診断されているが、まだ意識は戻っておらず、状態が心配されている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/3fbbd1997fe3c5ebbbb44327b7df34ae39fb2ac7
＜ウクライナ側のドローンが捉えた映像には、傷ついた司令官とみられる人物に激しい暴力を加えるロシア兵たちの姿が＞
ロシア軍の兵士たちが、重傷を負った仲間に大きなシャベルを使って暴行を加えているとみられる様子を捉えた動画が公開された。これは2月上旬、ウクライナのセネカ特殊部隊がドローンを使って撮影したもので、ソーシャルメディア上で共有された。
この「集団暴行」が起きたのは、ウクライナ東部ドンバス地方にあるバフムトの郊外で、英ガーディアン紙は、暴行を受けていた負傷兵は「ワグネル」の司令官とみられると報じている。
ロシアの傭兵組織であるワグネルは、2021年2月にロシアがウクライナに軍事侵攻を開始して以降、ロシア軍を支援している。
動画には、ワグネルの傭兵4人が負傷した司令官の手足を持って前線から離れたところに移動させ、その後、倉庫の近くで足を止めて司令官を乱暴に地面に投げ出す様子が映っている。別の動画には、3人の男がシャベルを使って負傷兵にひどい暴行を加えている様子が映っている。
いずれの動画にも、暴行の前後の状況は映っておらず、司令官とみられる男性がその後どうなったかは不明だ。
全文はこちら
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100839.php
【動画】味方の司令官とみられる男性に、ロシア兵たちがシャベルで殴りかかる瞬間
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100838.php
国際的な暗号解読チームが今週、英国史上最も論争の的となってきた人物の一人、スコットランド女王メアリー（Mary, Queen of Scots、国際的な暗号解読チームが・スチュアート、Mary Stuart）による書簡を発見し、暗号を読み解いたと専門誌「クリプトロジア（Cryptologia）」で発表した。
メアリーが暗号で書いた書簡が存在することは長年、うわさされていた。今回発見された書簡は、フランス国立図書館（BNF）のデジタルアーカイブで誤って分類されていた。57通に及ぶ書簡には約5万語の未知の単語が含まれていた。
カトリック教徒のメアリーは、プロテスタントのいとこであるエリザベス1世（Queen Elizabeth I）を脅かす存在と見なされイングランドに幽閉され、1587年にエリザベス1世の暗殺を企てたとして斬首刑となった。暗号化された書簡は幽閉中の1578年から1584年に書かれた。
書簡を解読したのは、国際的な暗号解読プロジェクト「ディークリプト（DECRYPT）」のメンバーである3人の暗号研究家、ジョージ・ラスリー（George Lasry）氏、ノルベルト・ビエルマン（Norbert Biermann）氏、友清理士（Satoshi Tomokiyo）氏。
フランス国立図書館のデジタルアーカイブで、16世紀前半のイタリアの文書と分類されていた暗号書簡が発見されたのは偶然だった。「フランス国立図書館でメアリー・スチュアートの資料を探そうと思っていたとして、一番行きそうにない場所だ」とラスリー氏はAFPに語った。
チームはまず、文章がイタリア語ではなくフランス語であることに気付いた。女性形が使用されていたことから書き手は女性で、「私の自由」「私の息子」といったと表現から、幽閉され子どもがいる人物と考えられた。
全文はこちら
https://www.afpbb.com/articles/-/3450497
