「これまで大手出版社は、紙不足で出版が危ぶまれた時期があったことなどから、紙の調達に関して、安定供給を優先し、価格にはあまり関心を示してこなかった。過去、とある大手出版社と共同事業をしたときに、私たちが紙の調達や印刷を担うことになったが、納品時に相当稼がせてもらったことがある。しかし、それはもう過去の話になった。今では積極的に安い紙がないかを探している。紙代は恐ろしい勢いで上がったが、このさき下がることはないだろう。さらに運搬費用も上がるとなれば、出版社としては、雑誌や書籍のページを減らすか、安い紙を使う、定価を上げるのいずれかを選ぶことになる」
■1000円台の新書が増えている
月刊文藝春秋の定価は、2023年に入って1300円（2023年2月10日号）になった。2019年に880円（2019年1月10日号）だったことを考えれば1.3倍、恐ろしいスピードでの値上がりだ。
「文庫の価格は平均で800円を突破した。『原子・原子核・原子力――わたしが講義で伝えたかったこと』（岩波現代文庫）は1628円など、1000円台後半の文庫も珍しくなくなった。『1000円を超すと売れなくなる』という常識があった新書も、同様に1000円台の価格設定が増えている。週刊誌も、できる限り発行部数を抑えつつ、特に経済週刊誌などの価格は1000円時代に突入していくだろう。雑誌単体で黒字という媒体をほとんど聞いたことがないが、アイドル連載を写真集にしたりしてトータルで考えると、なんとか黒字になっているものもある。一般週刊誌の定価は現在500円前後だが、年内に700?800円程度、将来的には1000円前後まで上げざるを得ないのではないか」（大手出版社社員）
雑誌の廃刊や人件費の削減に動く出版社も多い。今年に入って、週刊朝日、週刊ザテレビジョン、イブニング、WEB+DB PRESS、週刊碁が休刊することになった。昨年は、電撃G’s magazine、まんがライフ、近代柔道、ボクシング・マガジン、GiGS、演劇界、まんが4コマパレット、Seventeen（月刊発行を終了）、おかずのクッキングなどが休刊になった。<中略>
これから、紙の出版物、特に雑誌に追い討ちをかけそうなのが、インバウンド（訪日観光客）の回復である。コンビニの売り上げの中で、雑誌コーナーが占める割合は、１％程度しかない。それでもこの数年、売り場面積を保ち続けてきたのは、インバウンドがコロナでほぼなくなってしまったためだ。コンビニ各社、各店主の間で、雑誌棚の撤廃論者は年々増えている。とあるコンビニ大手は、都心部店舗の雑誌棚を今期中に完全撤廃する検討に入った。
全文はこちら
https://mag.minkabu.jp/politics-economy/18436/
続きを読む
