投稿者: U1

人気ページ

スポンサードリンク

検索

スポンサードリンク

7件のコメント

日本のODAで建設された「上海浦東国際空港」、予想以上にとんでもない状況になっていると発覚して……

1：名無しさん


 

続きを読む

32件のコメント

NHK大河「べらぼう」が大爆死していたと発覚、「あんなに面白かったのになあ……」と衝撃を受ける人が続出

1：名無しさん


　１４日で終了したＮＨＫ大河ドラマ「べらぼう～蔦重栄華乃夢噺～」の全話平均視聴率が世帯９・５％（関東地区、以下同）、個人５・５％だったことが１５日、ビデオリサーチの調べで分かった。紫式部を主人公とした昨年の「光る君へ」の１０・７％、６・２％を下回った。世帯１ケタは過去最低の８・２％を記録した２０１９年「いだてん～東京オリムピック噺～」以来２例目。

　黄表紙と呼ばれる読み物などを大衆向けに多数発行し、喜多川歌麿ら絵師や戯作者たちを世に送り出した「江戸のメディア王」蔦屋重三郎を横浜流星が演じた物語。蔦重が足がかりにした遊郭街・吉原の描写が議論も呼ぶなどし、話題が広がった。

　視聴率は１月５日の初回に世帯１２・６％、個人７・３％と、吉高由里子主演の「光る君へ」とほぼ同じ数字だったが、４月以降はほとんどが１ケタで推移し、初回が最高にとどまった。「光る君」も初回が全話を通じて最高ながら、２ケタはほぼ維持した。

　近年の大河では、２３年の松本潤主演「どうする家康」が全話の世帯平均１１・２％、個人６・７％。小栗旬主演の２２年「鎌倉殿の１３人」が同１２・７％、７・６％だった。吉沢亮主演の２１年「青天を衝け」が同１４・１％、８・４％。長谷川博己主演の２０年「麒麟がくる」は１４・４％、８・５％。「いだてん」も全話は低かったが、最高としては１５・５％をマークしていた。

https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/370345?page=1

 

続きを読む

50件のコメント

「自衛隊機が中国軍機にすぐ撃ち落とされる」と某番組出演者が主張、自衛隊法上の防衛出動の承認をもらわなきゃいけないが……

1：名無しさん


橋下徹氏　ロックオンされても自衛隊機が反撃できない深刻すぎる理由「そんなの撃ち落とされる」

　元大阪府知事で大阪市長も務めた弁護士の橋下徹氏（56）が、14日放送の読売テレビ「そこまで言って委員会NP」（日曜前13・30）に出演し、中国軍機による航空自衛隊機へのレーダー照射問題について解説した。

　沖縄本島南島の公海上空で6日、訓練中の中国軍機が自衛隊機に対し、2度にわたりレーダーを照射した。

　2度目の照射は30分以上にわたり、探索用レーダーではなく、ミサイルの照準を合わせるためのロックオンだったと見解を示す専門家が多い。

　橋下氏も今回のレーダー照射をロックオンと見ており、それを踏まえて問題点を指摘した。

　「何が一番問題かというと、ロックオンされたことなんですよ。世界各国、どの軍隊、軍事機構も、ロックオンは攻撃ですから。アメリカ機にやったら、アメリカ機は撃ち返しますよ。どこの国でもロックオンされたら撃ち返してくる。それくらいのことを日本はやられて（いた）」。

　ロックオンされた状態の自衛隊機について、「けたたましい警報器が鳴るんですよ？」と、危機的状況を説明した。

　こうした状況でも、自衛隊側が即座に反撃できない理由がある。

　橋下氏は「撃ち返そうと思うと、自衛隊法上の防衛出動の承認をもらわなきゃいけないんです。国会の方に。ありえないですよ。だって、ロックオンされて、今から国会で承認して下さいって。国会で議決を待って…って、そんなの撃ち落とされるじゃないですか」と指摘。

　まさかの法制度に、スタジオからはうっすら笑いが漏れた。

　あらためて橋下氏は「これくらい日本には不備だらけの法制度の中だったら、ロックオンされちゃいけないんですよ」と発言。

　今回の事案は高市早苗首相の台湾有事発言がきっかけと見ており、「ロックオンされないように、政治家がどう振る舞うかとなった時に、高市さんの発言。ちょっとでもロックオンされるような状況になるようなことは、今の日本では避けなきゃいけない」と述べた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/58399956a9d578adffae83ebc949fffc99b143ba

 

続きを読む

22件のコメント

カリフォルニアの意識高い系の規制に巻き込まれた日本企業、現地で販売されている商品が日本とは違って……

1：名無しさん




カリフォルニア州プロポジション65（正式名称：Proposition65 Safe Drinking Water and Toxic Enforcement Act of 1986）は、カリフォルニア州の市民および飲料水資源を、ガン、先天異常または他の生殖毒性を引き起こすことが知られている化学物質から保護することを目的とした法令です。

　リストに掲載された化学物質に作業者や消費者がばく露する可能性があることを事業者が知っている、もしくは知っているべきである場合に、事業者が事前に警告（告知）することを義務付けています。そのため事業者は、以下のどちらかの対応をしなければなりません。

・製品等に警告ラベルを貼り付ける
・これらの化学物質にばく露しない、もしくはばく露しても安全なレベルである事を確認する

対象化学物質

　カリフォルニア州が決定した発がん物質および／または生殖毒性物質であることが知られている化学物質をリスト化して公表しています。
　リストは少なくとも1年に1回更新され、2025年1月現在、900種類以上の化学物質が掲載されています。
　最新のリストは OEHHA （カリフォルニア州環境保護庁有害物質管理局）のホームページをご確認ください。

科料と罰金

・1日あたりのばく露あたり2,500USドルの罰金を科すことができます
・示談1件あたりの平均コストはおおよそ65,000USドル
・科料と罰金は州と原告の間で折半されますが、原告は弁護士費用と損害費用を裁判所に申し立てることができます
　大規模な製造業者や小売業者の場合では、1,000,000USドルを超える規模になるような事例もあります。

https://www.kaken.or.jp/learn/detail/85

 

続きを読む

18件のコメント

中国不動産バブルの崩壊の実情が「日本人の想像」を遥かに凌ぐレベルな模様、まだ1億4000万円のローンが残る北京近郊の物件が……

1：名無しさん




中国の不動産業界が底なしの不況にあえいでいる。コンサルティング会社の億翰智庫のまとめによれば、中国本土の証券市場にA株（人民元建て株式）を上場している大手不動産会社のうち、7月末までに65社が2025年上半期（1～6月）の業績予想を発表。6割を超える41社で最終損益が赤字の見通しであることが判明した。 。

それらの中で最大の予想赤字額を示したのは、広東省深圳市に本社を置く万科企業（バンカ）だ。同社は上半期の純損失が100億～120億元（約2085億～2502億円）に達するとしている。 。

万科企業は中国の不動産業界において、長年にわたり優等生と見なされていた会社だ。しかし2024年に資金繰りが急速に悪化し、1991年の上場以来初の最終赤字に転落。同年の通期純損失は494億7800万元（約1兆316億円）に上った。

決算組み入れにタイムラグ

上半期の予想赤字額が万科企業の次に大きいのは、北京市に本社を置く華夏幸福基業の55億～75億元（約1147億～1564億円）、3番目は深圳市に本社を置く金地集団の34億～42億元（約709億～876億円）だった。

赤字の業績予想を示した不動産会社の多くは、その要因として（会計上の）繰越勘定科目の金額減少を挙げる。中国の新築分譲住宅は（物件の完成前に販売契約を結ぶ）予約販売がほとんどであり、不動産会社が購入者から受け取った前払い金は、物件の完成・引き渡し後に売り上げおよび利益として計上される。

言い換えれば、ある物件の予約販売収入が決算書の売り上げ・利益に組み入れられるまで1～3年のタイムラグがある。つまり、2025年上半期の業績予想は2022～2024年の厳しい販売状況を反映しているということだ。

全文はこちら
https://toyokeizai.net/articles/-/897319?display=b

 

続きを読む

26件のコメント

日本のコラ祭りの件で「中国外交部の幹部が失脚した疑惑」が浮上、。例のミーム化された画像もほぼ全てが削除され……

1：名無しさん


 

続きを読む

13件のコメント

中国人観光客の激減が「実は高市発言とは無関係なのでは？」との見解が出ている模様、中国系航空会社の運賃を調べてみると……

1：名無しさん


　日中関係の冷え込みが続くなか、街から中国人観光客の姿が減っている。一方、空の上では別の異変が。中国系航空会社の運賃が“価格破壊”といえる水準まで下がっているというのだ。そこには「高市発言」とは別の中国事情が透けて見える――。旅行作家の下川裕治氏がレポートする。

　中国系航空会社の運賃値下げが止まらない。

　東京とバンコクを結ぶ路線は、1年ほど前から値段が下がりはじめた。往復で4万円を切り、今年の夏には3万円に近づき、秋には2万円台になった。以前から年に数回は東京とバンコクを往復しているが、往復2万円台の記憶はLCCを含めてもなかった。こうなると、もはや値崩れである。

　値下げが続いているのはバンコク路線だけではない。来年1月中旬の運賃を見てみると、シンガポールが往復約3万3,000円。インドのデリーが往復5万5,000円台。パリ往復は9万6,000円ほどまで下げている。

　航空券の料金検索サイトを見ると、「最安値は中国系航空会社」という傾向に気づく。<中略>

ガラガラの上海空港

　到着した上海浦東国際空港を歩いてみた。この空港は3階がメインの搭乗フロアーで、1階も搭乗フロアーになっている。1階に降りると、そこに人の姿はなかった。免税店や土産物店、コーヒーショップなど、すべての店が閉まっていた。このフロアーはいま、使っていないようだった。

　コロナ禍前は、よくこのフロアーで搭乗までの時間をすごした。いつも混みあっていた。利用便が多く、そのやりくりが大変なのか、頻繁に搭乗口が変更された。そのつど、乗客たちの移動が起きる。席が決まっているのに、我先に並ぶ中国人の間から怒鳴り声が響く。館内放送が聞こえず苦労した記憶がある。そのエネルギーがすっかり消えていた。

　今年の前半、2回ほど北京の空港も利用した。時間帯にもよるのかもしれないが、その時も免税店や土産物屋などは半分以上がシャッターを下ろしていた。

　中国系航空会社の値下げの一因がわかった。中国の景気後退のなかで、海外旅行に出る中国人が減っていたのだ。好景気基調に合わせてきた中国の航空会社は、収益構造の変化を強いられている気がした。思えば、日本路線の減便は高市発言以前から始まっていた。たとえば札幌―北京便。以前は中国国際航空が毎日運航していたが、10月から週4便に減っている。

乗客に話を聞くと

　バンコク行きの搭乗口はこれまでと違う顔ぶれだった。欧米人が半分ぐらいを占める。あとは中国人が2、3割。残りが日本人とタイ人といったところか。隣にいた欧米人に感想を訊いてみた。フランス人だった。

「とにかく安い。フランスから往復で500ユーロ（およそ9万円）もしないんだから。サービスは期待しないほうがいいけど、我慢すればなんとかなる」

　と笑った。

全文はこちら
https://www.dailyshincho.jp/article/2025/12150500/?all=1

 

続きを読む

55件のコメント

「なぜ日本は我々に敵対しようとするんだ？」と困惑した中国、斜め上すぎる見解をひねり出してきて……

1：名無しさん


2025年12月12日、観察者網は、日本が南シナ海情勢に介入しようとする意図について、南京大学の教授による見解を報じた。

記事は、海南省三亜市で12日に開かれた第6回「海洋協力とガバナンスフォーラム」において南京大学国際関係学院の張雲（ジャン・ユン）教授が語った内容を紹介している。

張教授はまず、東アジアの海洋安全保障を巡る緊張状態は米英中ソなどの連合国が国連設立に向けて動いた「1945年サンフランシスコ体制」と、日米間でサンフランシスコ平和条約が締結された「1951年サンフランシスコ体制」という2つの枠組みによって生じる、歴史的・法的な認知の対立が本質だと指摘。日本による南シナ海問題への介入姿勢は、冷戦の産物である「1951年体制」の影響によるものだとの見解を示した。

また、日本は南シナ海の領有権主張国ではないため、その行動の動機は、領土主権や石油・ガス資源といった直接的な経済的利益とは関係がないとしたほか、商業航行の自由や軍事的な航行の自由も、日本の核となる直接的な対立要因ではないと分析している。

その上で、日本が南シナ海問題で中国と対立する核心的な原因は、南シナ海を「未来のアジア安全保障秩序の重要な風見鶏」と見なしている点にあると主張。日本は戦後確立された米国主導のアジア海上安全保障枠組みが中国の台頭により崩れ、日本の地域における存在感と影響力がそがれることを恐れているとし、地域における米国の「意欲」が減退していると見た日本が自ら行動を示すことで米国を地域に引き留めようとしているのだと論じた。

張教授は「1951年体制」について、中国などの当事国が排除された米国主導の「一面的な平和」を生み出したと指摘し、この体制において東アジアの海洋島しょの帰属に曖昧な態度をとられた結果、現在の南シナ海を含む多くの海洋安全保障問題を引き起こされたと主張している。

そして、この体制によって東アジアの安全が保障されるという認識が誤りであることを「歴史が証明している」とし、朝鮮戦争やベトナム戦争に言及。南シナ海の問題解決に向けて、日本を含む外部からの干渉を排した上で対話に基づく地域内の自主的なメカニズムを機能させること、「1945年サンフランシスコ体制」に立ち返ることなどを提言した。（編集・翻訳/川尻）

https://www.recordchina.co.jp/b966136-s25-c10-d0193.html

 

続きを読む

13件のコメント

某海外旅行サイトで予約した航空券が欠航に、だが「返金手数料は請求する」と通告されてしまい……

1：名無しさん




・他の人のキャンセル体験談

2月にアゴダ経由でアシアナ航空の羽田―金浦往復航空券（2人で6万3,000円）を予約した。 その後、新型コロナの影響を考えてキャンセルを検討したが、当時は便が運航予定だったため、自己都合キャンセルでは2万8,000円しか返金されないと言われ、一旦保留した。

3月末に便が欠航になったためアシアナ航空に問い合わせたところ、「旅行会社経由の予約だが、欠航なので全額返金可能と回答する」と言われた。そこでアゴダに連絡し、返金手続きを待つことになった。

しかし4月8日、アゴダから「提携会社および航空会社の最終回答として全額返金不可。振替のみ相談可」と連絡が来た。納得できず問い合わせると、「全額返金可能だという航空会社の証明書を出してほしい」と言われたが、アシアナ航空はそのような証明書は出せず、欠航証明書のみ発行可能とのことだった。

欠航証明書をアゴダに提出した結果、「再度提携会社に確認するが、回答まで最大8週間かかる可能性がある」と言われ、先行きが不透明な状態になった。

自己都合キャンセルで返金が少ないのは理解できるが、今回は航空会社都合の欠航にもかかわらず全額返金されないのはおかしく、詐欺のように感じている。今後はアゴダで航空券を予約しないつもりで、同様の事例が見つからず不安を感じている。

https://www.tripadvisor.jp/ShowTopic-g1-i32856-k13285431-Agoda.html

 

続きを読む

18件のコメント

牛乳アレルギーという客が豆乳ドリンクを注文、受取口で別客のドリンクを取ろうとしたので「それには牛乳使用してます」と促すと……

1：名無しさん


 

続きを読む

31件のコメント

「渡航自粛で大打撃を受けた」とメディアが報じた某バス会社、「口コミを調べたら散々じゃないか……」と企業名で検索した人が絶句

1：名無しさん




中国の渡航自粛要請1カ月　観光業界、影響長期化を懸念
大阪で観光バス予約ゼロ/仙台は樹氷・温泉巡り打撃

中国政府が自国民に日本への渡航自粛を呼びかけてから14日で1カ月となる。中国と経済的な結びつきが強い関西地域ではバスツアーやホテルのキャンセルが相次ぎ、百貨店の販売にも影響が出ている。日中対立の先鋭化で事態の長期化が避けられない状況となるなか、東北地方や北海道の観光業界でも懸念の声が広がってきた。

「11月の予約は半分以上がキャンセルされた」。インバウンド（訪日外国人）向けの観光バスツアーを手掛…

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO93212050U5A211C2EA2000/

 

続きを読む

70件のコメント

「アメリカが日本を見捨てた事実に高市首相が狼狽えまくっている」とあっち系の人が指摘、どうやら中国の完全決着で終わった気な模様

1：名無しさん




中国とロシアが、日本周辺で軍事的な連携を強める状況が確認された。統合幕僚監部によると、12月9日、核兵器が搭載可能であるロシア軍の長距離戦略爆撃機「ツポレフ95（Tu95）」2機が日本海から東シナ海へ進出した。これに中国空軍のH6爆撃機2機などが合流し、編隊は沖縄本島と宮古島の間を通過した。10日には、日本海上空では航空自衛隊の戦闘機6機と、米空軍の「B52戦略爆撃機」2機が戦術訓練を行った。12日付の朝日新聞は、今回参加したB52は在日米軍基地には配備されていない機体で、訓練参加は米国側の意向によるものと報じた。12日には、小泉進次郎防衛大臣とヘグセス米国防長官が電話会談を行った。会談では、中ロによる軍事的行動について、「地域の平和と安定に資するものではない」との認識を共有し、日米間で緊密に意思疎通を図り、連携していく方針で一致した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/039c6976816206c7ee2e412b4249897f2b90428a

 

続きを読む

32件のコメント

石破内閣のブレーンだった“財政健全派”中空麻奈氏、「一度減税すると元に戻せない」と強硬に主張して……

1：名無しさん




激論！積極財政派vs財政健全派 高市政権が目指す「強い経済」にふさわしいのは？円安・物価高・利上げ…キーワードから日本経済の核心に迫る！

『「積極」か「健全」か…高市政権「強い経済」の真価を大激論』

高市政権が掲げる「強い経済」は本当に実現できるのか？岸田・石破政権で経済財政諮問会議のメンバーを務めた“財政健全派”中空麻奈氏と、高市政権で日本成長戦略会議メンバーの“積極財政派”片岡剛士氏、経済スタンスが正反対の論客2人がスタジオで激論。補正予算案、円安、物価高、利上げ、来年度予算案まで日本経済の核心を徹底検証します。

https://tver.jp/episodes/epsb5s69a5

 

続きを読む

13件のコメント

あの「号泣会見」の元議員・野々村竜太郎、「ウソ！別人でしょ？」と〝再出発していた意外な職〟に衝撃を受ける人が続出

1：名無しさん


あの「号泣会見」から11年…元議員の野々村竜太郎さん〝意外な職〟で再出発していた「ええええええ！！」「穏やかな顔に…」

「ウソ！別人でしょ？」の声

　〝号泣会見〟で話題になった元兵庫県議会議員の野々村竜太郎さんの近況がSNSを賑わせている。

　野々村さんはXに「野々村竜太郎西洋占星術と数秘術、四柱推命で占います あなたの性格や運勢、恋愛、人間関係や友情などを占います！」とつづり、〝自分のスキルを売り買いする〟サイト「ココナラ」での占いサービスの告知をした。

全文はこちら
https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/nishispo/entertainment/nishispo-969279

 

続きを読む

43件のコメント

30分後に出発するバスの発車時刻を早めろと要求した客、松屋で牛丼を食ってた運転手に断固拒否された結果……

1：名無しさん




お客さまの声

○○のバスに乗った。
帰りもそのバスで帰ろうと思ったらたまたま行きの バスの運転手が松屋で牛丼を食べていたのを見たので次のバスは何時か聞いてみた。
そしたら30分後と言われた。
急いでいたのでもっと早くできないのかと聞いたら 別のバスを案内された。
私は○○循環に乗りたかったので早く出発しろと言ったらそれはできないと言われた。
その運転手が松屋でお昼ごはんを食べているから遅くなるのではないかと聞いたら休憩時間なのでとの一点張りだった。
その後色々言ったが自分には対応できないので会社に連絡しろとしか言われなかった。
おたくの運転手はマニュアル通りの対応しかできないのか?
私が急いでいるのに呑気にご飯を食べて指摘したら自分は対応できないので会社に連絡しろとしか言われないこっちのみにもなってほしい。
せっかく乗ったときは珍しくいい感じの運転手だと思ったのにがっかりだ。
再教育をしてほしい。

対応内容

当社からの回答は不要、営業所に共有。乗務員の対応に問題なし。

 

続きを読む

17件のコメント

子供を総合型選抜（AO入試）で大学に入れようとした保護者、業界No.1の特化塾に入塾させた結果……

1：名無しさん


面接や小論文、自己アピールによる「総合型選抜」に特化した大学受験塾「SS義塾」（本社・東京都）と連絡が取れなくなったとして、生徒や保護者に動揺が広がっている。受講料を支払ったにもかかわらず講座を受けていない状態の生徒もおり、憤りの声も上がっている。

　登記簿によると、SS義塾は株式会社日本進学教育研究所（東京都港区）が運営。塾ホームページ（HP）には「総合型選抜・推薦入試対策で国公立・有名私大への逆転合格を実現させます」などと掲げられている。保護者らによると、英語学習や、「夢中になっていることを1分で説明する」といった面接を念頭に置いたとみられるオンライン講座などがあったという。

　塾HPには13日午後まで「業界最大手かつ老舗」「第一志望合格率とお客様満足度ではダントツの業界トップ」といった宣伝文句がならんでいたが、14日午後5時現在、削除されている。

　複数の保護者によると、12月初めまではオンライン形式で授業が実施されていたものの、7日ごろから問い合わせに対する返信がなくなり、ウェブ上に掲載されていた講座の動画も一斉に削除されたという。

　入塾者向けのLINE（ライン）では塾側から、謝罪の文言とともに「事業正常化に向け尽力する」といったメッセージや問い合わせ先の電話番号が送信されたが、連絡しても応答はないという。

　11月下旬に入塾したという高校2年生の生徒の母親は、入会金と2カ月分の受講料の計約10万円を支払ったものの、初回の授業が実施されないまま連絡が取れなくなったという。取材に対し「信頼できると感じ、子どもも授業を楽しみにしていた。その矢先の出来事で、子どもに申し訳ない気持ちでいっぱいだ」と話した。

　6カ月分の受講料などとして約30万円を支払ったという別の母親は、予定していた授業回数のうち約3分の2が履行されていない。「シングルマザーであり、厳しい家計の中から自分の習い事を諦めて子どものために支払った金額だった。ぼうぜんとしている」とした。

　本社所在地は貸しオフィスが入ったビルで、13日午後に記者が訪ねたところ人けはなかった。電話も通じない状況が続いている。保護者らは各地の消費生活センターや警察署に相談を進めている。【斎藤文太郎、田中理知】

https://mainichi.jp/articles/20251214/k00/00m/040/133000c

 

続きを読む

20件のコメント

「料金激安だったんだが大丈夫やろうか⋯」と某引越社に依頼した人、予定時刻より遅れるとの連絡があり待っていたら……

1：名無しさん




アップル引越センターは、ITを積極的に活用したサービス展開を特徴としている。料金の算出から申し込みまでを、独自の引越し予約システム「ラクニコス」に一本化しており、訪問見積もりや電話での見積もりは一切行っていない点が、他社との大きな違いとなっている。

見積もり金額は、これまでに蓄積された100万件を超える引越しデータを分析したビッグデータをもとに算出される仕組みだ。予約を確定する前の段階で、実際に支払う確定料金が画面上に表示されるため、単純に金額を知りたい場合でも利用しやすい。

「ラクニコス」を利用するには、公式サイトからメールアドレスまたは電話番号でアカウント登録を行う必要がある。メールアドレスを登録した場合は、認証用のURLが記載されたメールが届き、それをクリックすれば登録が完了する。電話番号の場合は、SMSで届く認証番号を入力することで手続きが終わる。

アップル引越センターだけでなく、複数の引越し業者を比較したい場合や、効率よく相見積もりを取りたい場合には、引越し一括見積もりサイトを利用する方法もある。こうしたサイトの中には、各社の概算料金を事前に表示してくれるものもあり、相場を把握するうえで役立つ。アップル引越センターは、「引越し侍」や「SUUMO引越し見積もり」といった主要な一括見積もりサイトと提携している。

https://diamond-fudosan.jp/articles/-/1111837

 

続きを読む

51件のコメント

韓国製EVに乗って東京-徳島の約1500kmを走った新聞記者、充電ポイントを組み込んだ旅程を計画したにも関わらず……

1：名無しさん




電気自動車（EV）の普通充電器は全国に3万口以上あるが、現状はどの程度の使いやすさなのだろうか。記者が韓国・現代自動車の小型EV「インスター」に乗り、東京―徳島の約1500キロメートルを走った。旅程を振り返り、EVを利用するうえでの課題を考えたい。

インスター　現代自動車が4月に発売した。軽より少し大きい5ナンバーサイズのEVで、航続距離は同サイズとして国内最長級の458キロメートル。累計600台を受注した。メーカーから借りた実証車は上級グレードのラウンジモデルで、オプション込み約370万円となっている。…

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC116DF0R11C25A2000000/

 

続きを読む

28件のコメント

「世界の常識でいうと、中国の主張は論外」と親中派の与党議員も呆れ気味、「相当やばいね」とみんな思っている……

1：名無しさん


FNN 自民・河野太郎氏「『相当やばいね』とみんな思っている」中国の“事前通報”主張は国際的に通用しないと強調



自民党の河野太郎議員が14日朝のフジテレビ「日曜報道 THE PRIME」に出演し、中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射に関する中国側の主張は、国際的に通用しないことを強調しました。

自民党　河野元外相・元防衛相:
緯度・経度をちゃんとポイントを打って、高さはこの高さで何時何分から訓練をこの範囲でやるよっていうのを出すというのが事前通告なんです。だから、「事前通報したぞ」と言って（中国側が音声を）公開しているのを聞いた各国の軍の関係者は、それで「事前通報した」と言っているのは、「相当やばいね」とみんな思っている。

外相や防衛相を務めた河野氏は、中国側が公開した音声について「世界の常識でいうと、とても事前通報したと言えるレベルにない」と指摘しました。

レーダー照射については、「現場レベルで勝手にやったということがないように、日本と中国の間できっちりやっていかなければいけない」と述べました。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/b154ce7fbe5a2164d8d532bd2f3381afa7adbdc6

 

続きを読む

39件のコメント

「これが本当だとすると中共の試みは完全に裏目に出た」と欧米議会の動きが話題に、国連総会決議2758に対する中国政府の解釈を……

1：名無しさん


これが本当だとすると、高市さん答弁を利用してプロパガンダを広めようとした中共の試みは完全に裏目に出たようですね。善哉善哉
↓

🌏近年、欧州と米国の議会は、国連総会決議2758に対する中国政府の解釈を明確に拒否する決議を採択し始めました。

これらの決議を通じて、民主主義国は共同で以下の点を明確に確認しています：
•中国の決議2758解釈は誤りである
•同決議は台湾の地位や主権を決定するものではない
•中国の主張は国連決議の濫用と歪曲をなすものである

これは大きな転換点です。

つまり、民主主義諸国が国連決議2758の正しい解釈で公式に一致し始めているということです。

これは極めて重要です。

これまで、国際社会の多くはしばしば沈黙を選んできました —
事実を認識していながら —
中国の強硬な姿勢と経済的強制に直面して。

しかし、その段階は終わりを迎えています。

中国の誤ったナラティブは、もはや無視されなくなります。
国際社会は新たな段階に入っています。

これにより、以下の中国の主張の基盤が静かに崩れ始めています：
•台湾有事は単なる「中国の内政問題」だという主張
•国際社会の関与を完全に排除する論理

日本がこの動きに参加することは、中国との対立を意味するものではありません。

それは、事実と国際法を本来の位置に戻すことなのです。

そのため、日本の派閥を超えた超党派議員連盟は声明を準備しています —
「台湾独立」を支持するためではなく、
議論が誤った前提に基づかないようにするためです。

これは挑発ではありません。

それは是正です

 

続きを読む

1 2 3 … 862

最近の投稿

スポンサードリンク