富士フイルム、タマムシ色を再現 新印刷技術を開発
新たに開発したインクジェット技術で、様々な模様の構造色を自由にプリントできる
富士フイルムは23日、タマムシのように見る角度によって表面の色が変わる「構造色」と呼ばれる現象を再現するインクジェット技術を開発したと発表した。透明のインクで微細構造をつくることで、光の反射によって様々な色を発する。産業向けにインクジェットで構造色を実用化するのは初めてとしている。芸術や建築分野での装飾などでの活用を見込む。
構造色は見る角度や光の当たり方によって鮮やかな色が見える現象だ。微細構造に太陽や蛍光灯の光が当たると、様々な色の光が多方面に反射することで生じる。色素を持たず、形によって色を形成することから構造色と呼ばれる。自然界ではタマムシやモルフォチョウ、貝殻などが構造色を持つ。
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https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC234CQ0T20C22A3000000/
米国防総省高官は２２日、ウクライナに侵攻したロシア軍が前線で燃料や食料などの補給不足に悩まされ、凍傷を負った兵士も出ているとの分析を明らかにした。
同高官は、ウクライナ軍が首都キエフ郊外の町を奪還したと発表したことに関し、事実確認を避けつつ、ウクライナ軍がロシア軍に制圧された地域の一部奪還に向け攻勢に出ているとの見方を示した。
高官はまた、ウクライナ国内で展開中の戦闘部隊が当初投入した十数万人規模の兵力の９割を初めて下回ったとの分析を明らかにした。露軍将兵の喪失と関連しているとみられる。
露軍の死者数について、サリバン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）は２２日、数千人に上るとの見方を示した。
高官は、露軍が食料や燃料などの再補給を計画するものの実施に至っていないと指摘。洋上の艦船の燃料や、精密誘導兵器などの武器や弾薬の在庫も不足し始めているという。
国防総省のカービー報道官は２２日の記者会見で、露軍の輸送車列をウクライナ側が攻撃し、露軍兵士らの士気低下、部隊間の連携不足、指揮統制の問題につながっていると指摘した。
https://www.sankei.com/article/20220323-FXBUN4ND5ROOVFUA7ZO64YKOWU/
https://news.yahoo.co.jp/articles/958ea0110081128b5d0c44d4dc18678dd157a41a
※リンク先に動画あり
日本海沿岸の北海道・石狩市と留萌市の海岸に先月、突如として無数のタイヤがくくりつけられた謎の物体が流れ着きました。大きさは長さ6.5メートル、幅4.5メートル、重さは4トンから5トンと推定される巨大なものです。
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日本海沿岸の北海道・石狩市の海岸に、無数のタイヤがくくりつけられた謎の物体がありました。大きさは長さ6.5メートル、幅4.5メートル、重さは4トンから5トンと推定される巨大なもので、先月、突如流れ着いたといいます謎の物体は、約50キロ離れた留萌市の海岸にも流れ着いていました。石狩市で打ち上げられたものと同じように見えます。
この奇妙な物体に住民も困惑しています。
石狩住民
「あのでかいの流れてもね、行政としては大変なことだよね。あのままもし流れてくるとすれば、何が流れてくるかわからないですよね」
正体を探るべく物体を見てみると、英語で書かれた文字がありました。インターネットで検索すると、英語の表記のホームページにつながりました。文書の中に「インド」という表記もあります。船が港に接岸する際に衝撃を和らげるための緩衝材で、インドの会社でつくられたものとみられます。本来は船や港に設置されているという緩衝材がなぜ、海岸で相次いでみつかったのでしょうか。専門家は、同じ地点から流れ着いた可能性があると指摘します。
いしかり砂丘の風資料館 志賀健司学芸員
「2つとも見かけが同じものですし、漂着した場所もすごく近い。時期もほぼ同じですから、同じところから、同じ時に出てきたものですね。日本海側は南から北上する対馬暖流が流れている。おそらくは国内の日本海側のどこか、港か船からか流出したものかなと考えられます」
石狩市は今月15日、ホームページ上で所有者を探すための広告を出しましたが、いまのところ連絡はないということです。6か月以内に所有者が見つからなければ、市の費用で処分するとしています。一方、留萌市でも、いずれ処分する方針です。
留萌建設管理部 針生浩司事業課長
「あくまで廃棄物として処分を考えています」
仙台市内の団地でなお断水続く 民間管理の水道
https://news.yahoo.co.jp/articles/1a41a045b88a2f4c8a3a522ca5723fd9806f4da1?source=rss
地震発生から１週間がたち、宮城県内の自治体は断水は解消したとしています。
しかし、民間の事業者が水道を管理する仙台市内の団地では、現在も断水が続いています。
仙台市青葉区新川にある団地に住む藤田静六さん（７７）の住宅では、地震の翌日から水道が止まったままです。団地には５０世帯ほどが暮らしていますが、地震により水道管が復旧していないため、現在も断水が続いています。
市によりますと、この団地の水道は水道法に基づき民間の事業者が管理していて、復旧も事業者が行うことになっていますが、対応が追いついていないということです。
このため、仙台市は給水車や給水タンクを用意し支援していて、２３日も住民が給水に訪れていました。
断水は、復旧の見通しが立っておらず、市は住民や事業者と断水解消にむけ、協議したいとしています。
韓国最大の河川である洛東江の水で栽培した米から、毒性物質である「ミクロシスチン」が検出されたという主張が出ている。
韓国の環境運動連合は「洛東江（の水で栽培した）大根と白菜に続いて米からまで緑藻毒が検出されたことで、深刻な状況だ」と21日明らかにした。この団体は22日、緊急記者会見を開き、具体的な内容を明らかにする予定だ。
環境運動連合はこの日の資料を通じて「青酸カリの100倍毒性のミクロシスチンが洛東江白菜・大根に続き米でも検出されたもの」と説明した。
同会見にはイ・ウォンヨン国会議員やイ・スジン国会議員、イム・フィジャ洛東江ネットワーク共同執行委員長なども同席した。
環境団体は洛東江の水から毒性物質ミクロシスチンが検出されたと昨年から指摘してきた。
昨年８月、環境運動連合は洛東江において、米国の基準値に比べ最高245倍高い毒性物質ミクロシスチンが検出されたという調査結果を発表した。また今年2月には洛東江周辺の野地栽培作物である大根や白菜からもミクロシスチンが検出されたと発表した。
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https://korea-economics.jp/posts/22032207/
中国南部で21日、乗客乗員132人を乗せた旅客機が墜落した現場では、軍の部隊も動員されて救助活動にあたり、乗っていた人の所持品とみられるものが散乱しているのが見つかりましたが、これまでのところ生存者は確認されていません。
中国の航空当局などによりますと、21日午後、内陸部の雲南省昆明から南部の広東省広州に向かっていた中国東方航空のボーイング737-800型機が、広西チワン族自治区梧州の山中に墜落しました。
国営メディアは、旅客機には乗客乗員合わせて132人が搭乗していたと伝えていますが、外国人は乗っていなかったとしています。
現地では、軍の部隊も動員されて救助活動にあたり、機体の一部とみられる金属片や破片のほか、乗っていた人の所持品とみられる財布やIDカードなどが見つかりましたが、国営メディアによりますと、これまでのところ生存者は確認されていません。
旅客機の墜落を受けて、アメリカの航空機大手、ボーイングは「技術専門家が中国の航空当局の調査に協力する用意がある」とするコメントを出しました。
旅客機は、機体がほぼ垂直に落下したことが、現場付近に設置されていた監視カメラの映像などで確認されていて、墜落の原因についても調査が進められています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220322/k10013546201000.html
東京電力によりますと管内の電力の供給力に対する需要の割合を示す「使用率」は午後0時台の実績で102％となりました。
データの上では電力の需要実績が供給力を上回っている状況です。
東京電力は電力のひっ迫度合いを4段階に分けていて、使用率が97％以上となると一番上の「非常に厳しい」に分類しています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220321/k10013544561000.html
東京電力は明日（22日）の電力需給について「非常に厳しい」との見通しを示し、暖房温度を20度設定とするなど節電に協力するよう呼びかけました。
東京電力では、今月16日に発生した福島県沖を震源とする地震の影響で、火力発電所の一部で運転停止が続いています。
加えて、明日（22日）は関東地方の気温が下がることから暖房需要が増える可能性があり、ピークとなる午後4時から5時にかけては「97%」の使用率が予測されていて、電力需給のひっ迫度合としては最も深刻な「非常に厳しい」状況です。
このため、東電は家庭や職場などでは不要な照明を消して、暖房の設定温度を20度とするなど節電への協力を呼びかけました。
https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye6008925.html
福島県沖で１６日に起きた最大震度６強、マグニチュード（Ｍ）７・４の地震で、同県浜通り地方に立地する火力発電所が相次いで被災した。震源域に最も近い相馬共同火力発電の新地発電所（新地町）は石炭を陸揚げする巨大な設備が損壊、復旧の見通しが立っていない。東北電力の原町火力（南相馬市）も停止中。いずれも東京電力管内へ送電しており、東電の供給力にも打撃を与える結果になった。
新地発電所は相馬港に隣接し、石炭燃料の１、２号機はいずれも出力１００万キロワット。地震発生時は１号機が運転中で強い揺れで自動停止した。その後の調査で、専用埠頭（ふとう）に４基ある揚炭機のうち２基が大きなダメージを受けたことが分かった。輸送船から石炭を陸揚げする重要な設備で、復旧には相当の時間がかかるとみられている。
１００万キロワットの石炭火力２基がある原町火力も運転中の１号機が地震で自動停止し、ボイラーや燃料用設備の被害が判明した。「被災状況を調査している」（東北電）と、復旧時期の見通しが立っていない。
新地、原町ともに東日本大震災の津波で甚大な被害を受けた。「今回は震災を上回る強い揺れによって被災した」（相馬共同火力の担当者）という。
相馬共同火力の出資比率は東北電が５０％、残り５０％は東京、中部両電力が設立した発電会社「ＪＥＲＡ（ジェラ）」。比率に応じ、発電量を分配している。東電は原町火力からも発電量の半分の供給を受けている。
ＪＥＲＡは広野火力（広野町）で石炭燃料の５、６号機（出力はともに６０万キロワット）も稼働させていたが、今回の地震で６号機の変圧器から油が漏れ、停止中。５号機は１８日に運転を再開した。
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https://kahoku.news/articles/20220320khn000031.html
宮城、福島両県で１６日深夜に震度６強を観測した地震の影響で、両県のコンビニから一時、弁当やパンの姿が消えた。「買い占め？」「物流トラブル？」。ネット上はざわつき、東日本大震災の時のような長期の買い物難を懸念した「パニック買い」のような消費行動も見られた。コンビニの事情を探った。（報道部・勅使河原奨治、氏家清志）
「大震災後と同じ」
仙台市宮城野区の主婦（４２）は地震から一夜明けた１７日朝、品薄になっているコンビニの商品棚を目にし、焦燥感が湧き上がった。
「また大震災の時みたいになるかと思って缶詰やカップラーメンをまとめ買いした」
会員制交流サイト（ＳＮＳ）上には、商品棚が空っぽになった写真が次々とアップされ「カオス（混沌（こんとん））」「買い占め？」「大震災発生５分後と同じ」などの書き込みが相次いだ。
青葉区のファミリーマート愛宕上杉店はパンの品薄状態が続いた。１８日夕の時点でパンの棚の商品はほぼ全てなくなり、弁当も品薄だった。狩野保彦店長（６０）は「高速道路も復旧したのになぜなのだろう。業者からは何の連絡もない」と首をかしげた。
宮城県南に集中
１８日に市内のコンビニを回ると、わずかだけ弁当が売れ残っている店が数店あった。どの店もパンが欠品していた。
パン製造の最大手山崎製パンに問い合わせると、同社の仙台工場（宮城県柴田町）が被災していたことが分かった。同社によると、生産ラインのコンベヤーがずれ、復旧と清掃作業で１７日昼まで生産が止まった。１８日も注文を受けた商品の一部が出荷できなかった。
「弁当も同じような状況だった」。流通大手の関係者が明かす。
関係者によると、宮城、福島両県などのコンビニが取り扱う弁当の製造会社は宮城県南に集中している。地震でメンテナンスや清掃、保健所の確認作業が必要になり、品薄状態が重なったという。
関係者は「大消費地の仙台に近いことと高速道路網に接続しやすい立地条件を好み各社が集中している。高速道路網がさらに充実すれば東北の他県に生産拠点を移せるだろうが、今後も状況は変わらないだろう」と話した。
河北新報 2022年3月20日 6:00
https://kahoku.news/articles/20220319khn000049.html
■市販殺虫剤が効きにくくなっている、求められる駆除方法とは
不快なゴキブリの出没には、多くの人が悩まされている。ゴキブリ退治がこれほど難しいのには、相応の理由があることがわかってきた。一部のチャバネゴキブリ（Blattella germanica）が、殺虫剤に対する抵抗性（耐性）を獲得していることを示す研究成果が集まりつつあるのだ。
たとえば学術誌「Journal of Economic Entomology」に2021年12月に発表された論文によると、米国カリフォルニア州の集合住宅で採集したチャバネゴキブリには、よく使われている5種類の殺虫剤に対し生き残るものがいた。チャバネゴキブリは、少なくとも11種類のアレルギー誘発物質と関係があるうえ、サルモネラ菌などの細菌をまん延させることもある。人間の健康に関わるため今回の結果は懸念されると、この論文の筆頭著者でカリフォルニア大学リバーサイド校の都市昆虫学教授チョウヤン・リー氏は語る。さらに、ゴキブリの出没がもたらすストレスで、心の健康も損なわれるリスクがある。
他のゴキブリも住宅に侵入することはあるが、チャバネゴキブリは群を抜いて問題が多いと、リー氏は指摘する。チャバネゴキブリの原産地はアフリカか東南アジアかで学説が分かれているが、いずれにしても、このたくましいゴキブリは外国への貨物輸送に伴って世界中に広がり、今では世界で最も一般的なゴキブリとなっている（1770年代、スウェーデンの博物学者カール・フォン・リンネが、ドイツから郵便でこの昆虫のサンプルを受け取ったことからBlattella germanicaと命名した）。
世界では4500種を超えるゴキブリが確認されているが、「殺虫剤への抵抗性を発達させられることが確認されたのは、チャバネゴキブリだけです」とリー氏は言う。人間が害虫の進化を促している一例といえるだろう。
■殺虫剤を使うほどゴキブリが強くなる悪循環
リー氏のチームは、カリフォルニア州南部の4つの都市に生息するチャバネゴキブリが、ジェル型ベイト剤（毒えさ）にどのように反応するかを調べた。ジェル型ベイト剤は、米国で害虫駆除に最も多く使用されているタイプの市販の殺虫剤だ。まず、ロサンゼルス、サンディエゴ、ビスタ、サンノゼの公営共同住宅から数百匹のゴキブリを集めた。その大半は掃除機で、一部はわなを使って採集された。リー氏によれば、調査対象地域の住民は、経済的な理由から、業者に駆除作業を依頼するよりも市販の殺虫剤を使う傾向がある。
だが、この傾向が悪循環を生んでいる。殺虫剤の使用量が増えると、抵抗性を持つゴキブリが生き残って繁殖する機会が増え、さらに抵抗性が高いゴキブリの世代が生まれるからだ。リー氏は、この悪循環を「殺虫剤抵抗性のネバーエンディング・ストーリー（果てしない物語）」と呼んでいる。
研究チームは、捕獲したゴキブリを研究室に持ち帰り、6種類の殺虫成分それぞれにゴキブリを曝露させる実験を行った。さらに対照群として、研究室で飼育された、これまで殺虫剤にさらされたことのないチャバネゴキブリ数十匹に対しても、同じ殺虫成分の曝露を行った。対照群のゴキブリは、殺虫成分にさらされるとすぐに死んでしまった。しかし、住宅で捕獲したゴキブリは、6種類のうち5つの成分で死亡率が低いか中程度だった。殺虫成分アバメクチンは強い殺虫効果を発揮した。ただし、2019年に学術誌「Scientific Reports」に発表された別の研究では、わずか2世代または1年のうちに、アバメクチンへの抵抗性が高いゴキブリが生まれたことが確認されている。
今回の論文の共著者で、リー氏の研究室に所属する博士課程の学生シャオハン・デニス・リー氏は、殺虫成分の多くが神経系など特定の部位をターゲットとしていると説明する。「つまり、抵抗性があるゴキブリの多くは、ターゲットとなる部位に（遺伝子の）変異があるため、殺虫成分の影響を受けにくいのです」
屋内で殺虫剤を使用すると、人間にも被害が及ぶことがある。米環境保護局（EPA）によると、米国の家庭に「まん延」している殺虫剤の残留成分は、頭痛、めまい、吐き気をもたらすだけでなく、がんの発症リスク増大の原因にもなりかねないという。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0484caa03c8943c9f14f17f60a13b8ce4467b811
東京電力は先ほど、18日午後9時から午後10時までの間、電力の需給が極めて厳しい状況になり、広範囲に及ぶ停電が発生する可能性があるとし、緊急の節電を呼びかけた。
16日深夜に発生した地震のため一部の火力発電所が止まっている上、低温のため電力使用量が増加したため。
対象の地域は茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県（富士川以東）。
https://www.fnn.jp/articles/-/334102?display=full
連結部が破損とのこと
H5車内の様子、揺れの影響で4・5号車連結部破損。 pic.twitter.com/DwLnt3egnH
— おのっち (@tokimemo1130) March 16, 2022
https://teideninfo.tepco.co.jp/
全域
停電軒数：約2094020軒
茨城県
停電軒数：約224430軒
栃木県
停電軒数：約120420軒
群馬県
停電軒数：約80580軒
埼玉県
停電軒数：約298040軒
千葉県
停電軒数：約218920軒
東京都
停電軒数：約699810軒
神奈川県
停電軒数：約306410軒
山梨県
停電軒数：約118520軒
静岡県
停電軒数：約26900軒
3月12日
1986年統計作成以来最長・・・被害面積も2万haを超えて
9日以上続いているウルジン・サムチョクの山火事が、歴代最長の山火事となった。
被害面積もウルジン・サムチョクと江陵・東海の山火事を合わせると2万4千ヘクタールを超えた。
https://n-news-naver-com.translate.goog/article/657/0000001332?_x_tr_sl=auto&_x_tr_tl=ja&_x_tr_hl=ja
1986年に関連統計が始まってから、これまでに最も被害が多かった山火事は2000年に東海岸地域で発生し2万3794ヘクタールに影響を及ぼしたもので、今回の被害はこれに迫る。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7d28c45da7d5ddbcb0bdad840ed819bfd4293c37
キエフを囲む40マイルの装甲車隊に閉じ込められているロシア兵は、今週、気温が大幅に低下するため、戦車の中で凍死する可能性がある。
キエフとハリコフ周辺では、週の半ばに気温が-10度まで下がる見込みだ。風冷えを考慮すると-20℃まで下がるだろう。
ロシア軍は、機械の問題、燃料供給の問題、ウクライナの抵抗などにより、キエフからおよそ20マイルの地点で数日間足止めを食らっている。
この凍結状態は、侵略者たちにとって非常に困難な状況をもたらすだろう。
元英国陸軍少佐のケビン・プライスは、これらの戦車を「40トン冷凍庫」と呼び、殺伐とした状況は部隊の士気を失わせると述べている。
バルト安全保障財団の上級防衛専門家であるグレン・グラントも、戦車は「エンジンをかけていなければ、夜はただの冷蔵庫だ」と述べています。
彼はNewsweek誌にこう語っている。「車両に乗れば殺されるのを待つことになるのだから、座って待っているわけにはいかない。彼らは馬鹿ではありません。
グラント氏は、輸送隊が再び動き出さなければ、多くのロシア兵が凍死を避けるために戦闘を断念せざるを得ないかもしれないと語った。
全文（英語）はこちら
https://www.gbnews.uk/news/russian-troops-face-being-stranded-in-40-ton-freezers-as-tanks-prepare-for-20c-cold-snap/243512
1月に遺伝子操作した豚の心臓を移植された患者が8日、死亡した。
手術が行われた米メリーランド大学メディカル・スクールが9日、声明で発表した。
同大は声明で、移植手術を受けたデービッド・ベネットさん（57）は「数日前に容体が悪化し始めた。回復が見込めないと分かると、人道的な緩和ケアを受けた」と明らかにした。
https://news.yahoo.co.jp/articles/8d96aeacbe86d95e257ad17912d4a0ae9c3fecc4
世界初のブタの心臓移植受けた男性、過去に刺傷事件で有罪
https://www.bbc.com/japanese/60019765
東京・大田区の住宅街を流れる呑川で、異変が起きていた。
ボラなどの魚が大量に死んでいた。
その数は1,000匹以上で、目立った傷はない。
近くに住む人は、不安を隠せない。
近くに住む人「やっぱり不安ですよね。今まで見たことない、初めて」、「今の時期はない。びっくりだよ、みんなびっくりだ。こんなん初めてだもん、怖いよ」
川の水に、何か異常が起きたのか。
しかし、水質調査では、有毒な物質は検出されていない。
酸素の濃度についても、担当者は「酸欠といえるところまでは下がっていない」と話している。
大田区は、死んだ魚の回収作業を行い、都とともに水質調査を進めながら、原因を調べている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e942ff901872a995879e646d9b1721e85dfa5242
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220308/k10013521191000.htm
気象庁によりますと、日本時間8日午後6時50分ごろ、南太平洋のパプアニューギニアのマナム火山で大規模な噴火が発生しました。気象庁はこの噴火について、日本への津波の有無について調べています。
【ソウル＝木下大資】韓国で４日から５日にかけ、全国10カ所以上で大規模な山火事が発生した。人命被害は確認されていないが、５日夕まで山林計１万ヘクタール以上、住宅など３００棟近くが焼けた。聯合ニュースは「最近１０年で最大の被害規模」と報じた。
乾燥した空気と強風が原因とみられ、いずれも東部の慶尚北道蔚珍、江原道の三陟、江陵、東海などで燃え広がった。消防や軍、警察などのヘリや車両が消火活動に当たった。
蔚珍では一時、原発に火の手が迫った。文在寅大統領は早期鎮火と原発の安全確保を指示。施設の被害はなかったが、原発は出力を落として運転した。
各地の避難者は計６０００人以上に上った。文大統領は被害地域について、復旧支援を強化する地域に指定することを検討するよう指示した。
https://sukusuku.tokyo-np.co.jp/birth/2730/?popin
