ツイッターを始めた頃、借りパクされた私のレスポールのことを書きました。
— 水上はるこ（楽隠居 I Sat Down and Wrote You a Long Letter） (@aoshi452) September 13, 2024
1975年、アメリカで当時の価格で50万円で購入したギターで、私はコード弾きする程度でしたが、愛用していました。出版社に勤務していたので、同じ会社のバンドがレコードを借りに来たり、話しに来たりしていました。 pic.twitter.com/OJY2fBwIY2
【EU】スペインと独、中国製ＥＶ関税の撤回要請
欧州連合（ＥＵ）が計画する中国製電気自動車（ＥＶ）への追加関税を巡り、スペインのサンチェス首相は11日、導入を見合わせるべきとの考えを表明した。ブルームバーグによると、ドイツもこれに同調する姿勢を示しており、欧州委員会は方針転換を余儀なくされる可能性もある。
中国を訪問中のサンチェス氏はこの日、上海近郊の崑山の産業団地で開かれたイベントで、「加盟各国だけでなく、欧州委員会も見解を考え直す必要がある」と述べた。「誰の利益にもならない貿易戦争は望まない」とした上で、「スペインが橋渡し役となり、中国とＥＵの強固で協力的な関係を築いていく」ことに意欲を示している。
ドイツ政府の報道官はこれを受け、「ドイツもスペインと同じ方向に向かっている」とコメント。サンチェス首相の発言に賛同する構えを見せている。
中国はＥＶへの追加関税に対し、ＥＵ産の豚肉や乳製品に報復関税を課すことを示唆しており、これらの輸出が多いスペインは苦しい立場に立たされている。また、ドイツでは中国に工場を構える自動車大手各社が追加関税の導入に猛反発しているほか、中国が報復措置として、原材料や部品の供給を制限する可能性も懸念されている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/499afee680358e6150453746fe2790b23c7a6452
そんな理由で不許可にされたら堪らない。
— 石川和男（政策アナリスト） (@kazuo_ishikawa) September 14, 2024
どんな許認可にも訴訟リスクはある。
公務員法で守られている公務員が何を言うか。https://t.co/POIq8gfMsR
敦賀2号機「不合格」「見せしめ」
住民訴訟が相次いで、規制庁職員「規制の厳しさを示し、規制機関としての信頼維持するため不合格にしなければ…」
「SHEIN」が危ないとは知らずに1年くらい前に夫婦で利用
— 東郷ゆう子の旦那 (@togootto) September 12, 2024
↓
僕はしなかったが妻は次回も利用しやすいようにアプリ内にクレジットカード情報を保存
↓
妻が持つ家族カードでのみ不正利用が発生して家族カードを再発行する羽目に
（カード会社が保証してくれたので助かった）
本当にやばいアプリ https://t.co/psXoIiBRxU
死人が出るぞ…https://t.co/KDBU4rww6V
— 石川和男（政策アナリスト） (@kazuo_ishikawa) September 13, 2024
日本は35年度に再エネ割合を最大80％に増やせるとの分析結果を「自然エネルギー財団」がまとめた。蓄電池の大量導入や送電網整備によって原発や石炭火力を全廃しても、製造業の生産規模維持やデータセンターなど産業誘致に必要な電力を賄えると…
押したら罰金10万円(作業止まるので)
— ヤン・ちゃん (yuic-yam) (@Yam_Yuic1110) September 12, 2024
って書いてあるスイッチ、カバー掛けてあっても押しやがったヤツから本当に10万円を裁判所の支払督促手続で取り立ててた猛者な経営者いたんだよなー https://t.co/2cAXQXJq9d
破綻した🇨🇳シャドーバンキンググループ・中植企業集団が、ポンジスキーム(高利回りの運用を謳い客を集め、実際には資産運用せずに、新規の入れた資金を配当として配り、ある日急に飛ぶ詐欺)で経営をしていた事が発覚
ロイターの調査で、中植集団の各部門は新規投資家から資金を集め、それを既存の投資家への利息の支払いに使っていました。
何兆円も運用している🇨🇳有数の有名な資産運用会社だったので、皆さんここまであからさまにポンジスキームしているとは思わなかったのかもしれません。（かけるんがスタンダードな大陸🦆）
不動産バブルが弾けた時点で詰んでいましたが、それを覆い隠す程の高額の配当を個人投資家に見せ、儲かると約束して入金させていました。
https://reuters.com/world/china/chinas-zhongzhi-risky-practices-preceded-shadow-banks-collapse-2024-09-11/
儲かっていた時は資産規模が20兆円位だった中植ですが、それがセコイ詐欺師の様にポンジで突然飛ぶとか凄いですね！流石中国経済🇨🇳
破綻した🇨🇳シャドーバンキンググループ・中植企業集団が、ポンジスキーム(高利回りの運用を謳い客を集め、実際には資産運用せずに、新規の入れた資金を配当として配り、ある日急に飛ぶ詐欺)で経営をしていた事が発覚… pic.twitter.com/ICXmstjvP7
— mei (@2022meimei3) September 13, 2024
高速道路での迷惑運転に痺れを切らしたトラックの運ちゃんが迫真の怒号
— 報道Japan🇯🇵 (@twinewss) September 11, 2024
pic.twitter.com/GYjMNIRDWu
小泉進次郎は大丈夫か？
— さささのささやん (@sasasanosasayan) September 13, 2024
お隣の経済評論家に、論破されちゃってますけど#解雇規制緩和 pic.twitter.com/7fDjsUEU20
サクマドロップ、子供の嫌いなハッカ味が入ってるのは「人生、マズいものも食わなきゃいけないときがある。だから残さず平均的に食えるようにしておけ」っていう意味だと思ってたから、この回答を見たときは驚いたわｗ https://t.co/nChdjiK2Ao pic.twitter.com/Wmeqm7ttt5
— 懐かしい昭和時代（女性） (@natsukashi__) September 9, 2024
【大阪】下水道施設で爆発事故
— リアル警察24時 (@RealPolice24) September 12, 2024
⚠爆発の瞬間の映像です⚠
9月12日、大阪市西区にある下水道施設で爆発があり、30～40代の男性4人がケガをした。
施設の窓ガラスが割れ、車が吹き飛ばされた模様。#リアル警察24時 #警察24時 pic.twitter.com/6wMtXFG4u5
若者のディズニー離れが進む 10～30代の利用者は約10％減 TDR知識王が語る分岐点「大人料金が1万円を超えた時」
東京ディズニーリゾート（TDR）を訪れる18歳～39歳の割合が減っている。 1983年4月15日に東京ディズニーランド、2001年9月4日に東京ディズニーシーがオープンしたTDR。コロナ禍が明け、海外客も取り込んだ結果、23年は来園者数こそ2750.7万人と過去最高だった18年（3255.8万人）には届かなかったものの、24年3月期に発表された売上高は6184億円、純利益は1202億円と過去最高益をマークしている。
過去最高収益の理由の1つに挙げられるのがチケット代の上昇だ。「大人料金（18歳以上）のワンデーパスポートは、04年に5500円（税込・以下同）だったものが14年には6200円、19年には7500円にまで上昇。24年は入場日によってチケットの金額が7900円～1万900円と6段階で異なる料金システムが採用されています。今や1万円前後にまで上昇したTDRのチケット価格。 ゲスト1人当たりがTDRで使う費用も平均1万6644円と、こちらも過去最高となっています」（エンタメ誌記者）
さて年代別来園比率に目を向けてみると、18歳～39歳の割合は23年度で41％。コロナ禍前が50％ほどで推移していたことを考えるとたしかにかなりの低下で、18歳未満の来園比率も微減ながら割合を下げている。 一方で20％程度だったのが今や30％超えと着実に伸長しているのは、40歳以上の来園者比率だ。 チケット代の高価格化、年間パスポートの廃止（20年9月）など、“若者のディズニー離れ”は複合的な要因が絡み合いそうだが、現地では実際に客層の変化を感じるのか――。
https://news.yahoo.co.jp/articles/527914a705efd7e547e2bd56af0e607d7cf17b93
「一見熱心に見えるが、上司にも作家にも適当な説明だけしておいて連絡を放置する」編集は居る。
— かかし朝浩＠自称漫画家 (@kakashiasa) September 11, 2024
俺は一度だけそういうのに当たって、編集長が半年後終了を指示したのに担当が勝手にその話を止め、続投できると思ってたのに終了前月に初めて打ち切りと言われてパニックに陥った事がある。
中国の銀行で5万元を引き出したら、そのうち3万元が札勘模擬紙幣だったお(^ω^) pic.twitter.com/FdyKZyXVZK
— ロイエンタール新領土総督 (@6QhdTQGwiXXAlxb) September 10, 2024
住民の反対運動によって完成するも使われないまま40年近く放置されたインターチェンジ pic.twitter.com/dHTNfHN7vE
— さむ (@urakutenism) September 10, 2024
シニア層急増…「今後も増えていく」
若いうちは虚栄心を満足させてくれるタワーマンションに住み、子どもが生まれたら広く快適な注文住宅や、安全面に配慮された低層マンションへ――。こうした流れから比較的若手の富裕層から人気を集めてきたタワマンに、今、異変が起きている。
「つい最近、都内某所のタワマンに引っ越したんですが、シニア層が多くて驚きました」
そう話を切り出したのは、外資系コンサル企業に勤める赤城拓真さん（仮名・39歳）だ。コロナ禍の最中に、遠距離で2年間付き合った20代女性と結婚。その妻の強い要望でタワマンを購入し、昨年、海の見える部屋に引っ越すこととなった。
「幼い頃から田舎暮らしだった妻は、都心のタワマン暮らしに憧れを抱いていたようで、海が見えるタワマンを理想としていました。まぁ、まだまだ駆け出しのコンサルである僕の稼ぎで買えたのは、中古の部屋なんですけど。全面リフォームしたので快適ですし、子どもが生まれても大丈夫なように3LDKの部屋を購入したので、終の棲家とまではいかないにしても、長くここに住むことになるだろうと思っていました」
そんな目論見が外れたのは、タワマン住人の年齢にあったという。
「入居してから知ったんですが、ウチのタワマン、高齢の住人が多いんですよ。僕はクライアントの関係で早朝から仕事に行くことが多いのですが、エレベーターで出会う人に高齢者が多いことを『シニアの方は朝が早いんだな』くらいに思っていました」
引越してから半年くらいたった頃、帰宅した赤城さんを待っていたのは、妻からの苦情だったという。「思っていた暮らしと違う！」。そう言われたとき、脳内にクエスチョンマークがたっぷり浮かんだと、赤城さんはその時のことを振り返る。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c2b29eb80382b9de23baf88c6c5035a0effd439
【悲報】アメリカ、自動車保険の価格が爆上がりして、2倍以上に
— お侍さん (@ZanEngineer) September 11, 2024
EVの普及で修理代が値上がりして、保険料が爆上がりしているらしい。EVマジでひとつもいいことないな。 pic.twitter.com/ZJRrNb6hMK
近所の「無人餃子店」が閉店続きです。スーパーより「コスパ」が良いと思い利用していたのですが、あまりもうからないのですか？ なぜ“大量閉店”しているのでしょうか…？
コロナ禍以降、見かけることが増えた「無人ギョーザ店」ですが、最近では閉店が相次いでいるといいます。無人ギョーザ店とは、いったいどのようなお店なのでしょうか。
本記事では、無人ギョーザ店が急増した理由や閉店が増えている背景を解説し、コスパについても検証します。
無人ギョーザ店とは？
無人ギョーザ店とは、2坪ほどの小さな店舗に冷凍庫が設置され、無人で冷凍ギョーザを販売しているお店です。コロナ禍以降、郊外を中心に店舗数が爆発的に増えました。無人ギョーザ店は、自分で冷凍庫の中の商品を選び、料金箱に料金を支払って持ち帰るシンプルな業態です。
コロナ禍で無人ギョーザ店が人気になった理由は次のようなものです。
・無人営業で、24時間いつでも冷凍ギョーザを気軽に購入できる
・コロナ禍でも人との接触を避けながら、家でお店の味を楽しめる
・一律1000,円などわかりやすい価格設定で、まとめ買いもしやすい
・帰宅後の調理が簡単にできる
消費者にとって便利な無人ギョーザ店ですが、店舗側にとってもメリットが大きい業態です。その理由は次のようなものです。
・コンパクトな建物、冷凍庫、商品、防犯カメラ、料金箱のみで始められるため、開業費用が少なく済み新規参入しやすい
・無人営業のためランニングコストが少ない。大きなランニングコストは、仕入れにかかる費用以外では電気代と家賃のみで済む
新規参入のしやすさから、中華料理店や冷凍食品メーカーだけでなく、駐車場運営やクリーニング店など異業種からの参入も多くありました。土地や建物を所有していれば、賃料がかからないため、よりランニングコストを抑えられます。また、家賃がかかる場合でも、郊外に店舗が多く、店舗面積も小さいため家賃は安く済みます。
この投稿について、多くの方々からお問合せをいただいていますので、この場を借りて説明をいたします。
改めて文化庁にも確認しましたが、この投稿は全くの事実無根です。
国立劇場の再整備については、当初大規模改修をする方向で検討が行われていましたが、平成２９年７月にその方針が見直され、ＰＦＩ方針で実施することや改修と建替えを比較検討することが、文化庁から国立劇場を運営する日本芸術文化振興会に示されています。
これを受けて日本芸術文化振興会では改修と建替えの比較検討が行われ、平成３１年３月にはその報告書もまとめられています。
その後、明確に建替えという方向性が打ち出されたのは、私が文部科学大臣に着任した令和元年７月以降のことではありますが、上記のように、改修から建替えに改めることについては、私が大臣に着任する前から文化庁や日本芸術文化振興会において着実に検討が進められてきたことであり、私が改修計画をひっくり返してPFIによる建替えに変更させたというような事実は一切ありません。
この投稿者は他にも根拠のない誹謗中傷に当たると思われる投稿を多数行っております。弁護士と相談の上しかるべき対応を取りたいと思います。
この投稿について、多くの方々からお問合せをいただいていますので、この場を借りて説明をいたします。
— はぎうだ光一事務所【衆議院議員・東京24区】 (@officeofhagiuda) September 12, 2024
改めて文化庁にも確認しましたが、この投稿は全くの事実無根です。… https://t.co/LvMexPz2fw
【2025年度入試】 国立大の入学定員は増加
— ベネッセコーポレーション・教育情報センター (@benesse_hs_info) September 9, 2024
文部科学省が2025年の国立大の入学定員（予定）を公表しました
2024年から始まった情報系の学部の新設・定員増の動きを受けて、国立大全体の入学定員が増加に転じていますhttps://t.co/JhFKheVnu5 pic.twitter.com/acUmUlHwtA
