「こんなのに年会費1,000万使ったことをウチの従業員が知ったらみんな辞めるわw」
↓
『社長の意思決定を信じられない従業員しかいないのでは？価値が作れたら従業員は辞めないよ！』
↓
「従業員51名は本当ですか？」
↓
『今は20名です。一昨年たくさん辞めまして…』

辞めとるやんけww漫才かよwww pic.twitter.com/ml4uF3eFkX

— どん💀 (@don_dorei) March 8, 2026

REAL VALUE（リアルバリュー）は、堀江貴文、三崎優太、溝口勇児の3名が主体となり2024年に始動した経営者の応援、コミュニティ作りを目的とするプロジェクト。運営会社は株式会社REAL VALUEで、CEOは溝口勇児が務めている。

2024年7月3日に堀江貴文、三崎優太、溝口勇児の3名が主体となり運営会社「株式会社REAL VALUE」が設立。

REAL VALUEは、経営者向けの招待・審査制コミュニティを運営する企業である。主な事業として、審査制の経営者コミュニティ「REAL VALUE CLUB（リアルバリュークラブ）」の運営があり、起業家同士の交流、学習機会の提供、事業支援を目的としている。

同社は、若手起業家・経営者への価値提供を理念とし、事業ブランディング、経営支援、メディア展開などを推進している。REAL VALUE CLUBの創設背景について、創業者の一人である三崎優太は「尊敬できる本物の経営者だけを集めた」と述べており、堀江貴文は「ここでは本音で関われる」と発言している。

https://ja.wikipedia.org/wiki/REAL_VALUE

2000年代前後、ディズニー映画は不況になり過去編の続編をたくさん出していた、それと対象にピクサーはヒット作だらけの無双状態。
ディズニーは2006年にピクサーを買収するまでにものすごい量の続編を作った。
それが今繰り返されてるんだなって
歴史は繰り返す。 pic.twitter.com/g4807pIfCv

— テル/Tel76 Ⓝ (@DPsTel76) March 8, 2026

一方、対照的な結果となったのが「ディズニー」だ。

近年の映画界にとって覇権とも言える興行成績を誇る企業だが、2023年は10億ドルを超える映画がゼロ、不作の年であった。

シリーズ最終作となる『ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー：VOLUME 3』は8億4500万ドルの興行収入を出したものの、リメイク版『リトル・マーメイド』や『ホーンテッドマンション』などが振るわず、総計興行収入は48億2700万ドルだったとのこと。

ディズニー社CEOのボブ・アイガー氏は、近年の同社作品やキャラクターが「メッセージ性に偏り過ぎていた」ことを認める発言をしており、改めてエンターテインメントの基本へ戻るよう舵取りをしていることを説明。

いわゆるポリコレ傾倒や観客のヒーロー映画疲れ、動画配信サービス「ディズニー+」契約者数の減少など、諸々の複雑な問題は残っている。

https://tabi-labo.com/308683/highest-grossing-studio-disney

WBC、日本だけ放送権料半端ないな pic.twitter.com/lnRQKnwLqj

— tetuwan atom (@TetuwanA) March 7, 2026

表の情報は、各国メディア報道に基づく推定値（脚注参照）です。

日本約150億円：日刊スポーツ・日経・Yahoo!ニュースなど複数で、Netflix独占取得額として一致報道。前回30億円から5倍高騰。

アメリカ実質0円：FOXがMLB/WBC契約内で放送、追加大額なし。

韓国6-8億円・台湾2-3億円：現地報道推定値で、市場規模に応じた低額。詳細ソースは守秘義務で非公開が多いです。

https://x.com/grok/status/2030510387204886732

これについては話を整理すべきだと思います。

大前提として、今人気の作品を展示すること自体は全く問題ありません。

ただ、国立・公立美術館の展覧会は、「この作品にお墨付きを与える」という責任があります。… https://t.co/VDl7gmTV0M

— ひろまや (@hiromaya_art) March 7, 2026

現代美術家でNFTクリエイターのひろまや氏は、美術館による人気作品の展示のあり方について、SNSで見解を示した。

同氏はまず、人気のある作品を展示すること自体には問題はないとしたうえで、国立・公立美術館が展覧会を開催する場合には「その作品にお墨付きを与える」という重要な責任が伴うと指摘した。美術館では、作品がそこに展示されるだけで価値が高く見える現象が起きるとされ、これは「ミュージアム・エフェクト」と呼ばれる。美術館はコレクションへの収蔵や特別展の開催を通じて、作品や作家に文化的・歴史的価値を与え、単なる流行の対象から将来に残すべき文化へと位置づける役割を担っているという。

また、美術館は流行の変化に左右されず作品の価値を守る「セーフティーネット」の役割も果たしていると説明。そのため、現在人気の高いエンターテインメント作品を大規模に展示する場合には、「100年後に振り返っても実施する価値があった」と言えるだけの覚悟が必要だと強調した。

さらに近年、チケット販売を重視し、人気テーマを並べた集客型の展覧会が増えていることについて、世界的にも批判的な声があると指摘。文化庁が掲げる自己収益目標の達成を背景に、テレビ局や新聞社の主導で企画展が単なる集客イベントとして消費されることは、美術館の存在意義を揺るがす問題になり得るとの懸念を示した。

https://x.com/sakami_keniti/status/2030215646731284712

想像してたより酷いんだけど…。
個人向け、保育園向け、神奈川県版の3種のミールキットをハーベストという会社に業務委託して販売
↓
腐敗食材配送、食材包装破損等にハ社は対応せずあおいさん側が対応
↓
ハ社が他の企業とも提携、競業規約に違反するとしてあおいさんとの契約打切（残5年）
↓ https://t.co/lwKJiyF954

— えぬ👶4y (@nnnnyaaaan_co) March 7, 2026

人気給食レシピYouTuber、レシピ不正流用のショックで寝たきり状態に　チャンネル終了も発表

　YouTube登録者数が37万人を超える給食レシピチャンネル「あおいの給食室in沖縄」が、3月5日（木）に突如チャンネル終了を発表。

　同チャンネルは主に管理栄養士のあおいが出演する動画で構成されていたが、今回公開された動画には、夫・けんたろうが登場し、チャンネル終了に至った経緯と、あおいの近況を説明した。

　今回公開されたのは「レシピの不正流用を発端とした あおいの発病、YouTubeチャンネルの終了について」というタイトルの動画。

　けんたろうは「とても残念なお知らせをしなければならなくなりました」と切り出し、「レシピの不正流用を発端として、あおいが発病し、YouTubeチャンネルを終了せざるを得なくなった」と発表した。

　動画によると、神奈川の給食業者が販売している保育園献立の中に「あおいの給食室レシピ」に酷似したレシピが200以上見つかったそうで、2年以上、商用利用されている可能性が非常に高いという。

　「あおいの給食室」のホームページには、レシピには著作権がないため著作権を主張するつもりはないと記されており、「あおいの給食室が販売しているデータを入手し、そのまま流用し、商売している可能性が非常に高い」という点で今回、問題提起が行われた。

　レシピは、タイトル、材料、分量のみならず、材料の「0.5g」「0.2g」という超微細な数字まで完全一致しているほか、通常一致するはずがないレシピ番号が19件に及んで完全一致しているとのこと。

　さらにレシピ番号は、「あおいの給食室」では公開しておらず、過去にあおいの給食室レシピを提供されていた企業しか知り得ない機密情報だという。

　また同企業が「あおいの給食室」のホームページに月に500回以上アクセスしていたり、ウェブサイトのランディングページの写真や文言まで酷似していたりと、不正流用が疑われる点が多数あるとのこと。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/dd5a1b61a17bc9c744dc383552e679ef0b6f2180

ウエルシアに物件の土地貸していたら、
原状回復で
解体屋が地中に廃棄物埋めてわからないようにしていたぞ。
動画カメラ稼働していて見事に現場撮影に成功！

いま
ウエルシアとさいたま地裁第五民事で
裁判中 https://t.co/fxVaaVhGgC

— (地中廃棄物について) (@with2202) March 7, 2026

原状回復とは、土地や建物を契約前の状態に戻すことを意味します。借地契約が満了した場合、原則として土地を返還する借主が原状回復の義務を負うとされています。つまり、借主は建物を解体し、土地を更地にしたうえで貸主に返還するのが基本です。ただし、建物を使用して生活していれば、通常の範囲での劣化や汚損が生じることは避けられません。そのような損耗について修繕を行わないまま返還しようとすると、貸主が善管注意義務違反を理由に修繕費を請求する場合があります。しかし、通常の生活で生じた劣化については借主側が負担に応じないことも多く、ここでトラブルが生じやすくなります。そのため、契約時にどのような状態だったのかを確認できる資料が重要になります。

もっとも、借地の場合には「建物買取請求権」という制度があり、これが原状回復の問題に大きく関わってきます。建物買取請求権とは、借地契約が満了し更新しない場合に、土地の上に建物が残っていれば、借主が貸主に対してその建物を買い取るよう求めることができる権利のことです。この権利が行使されると、貸主は土地だけでなく建物も取得することになり、結果として建物の撤去費用や土地の整地費用を貸主が負担する形になるケースが多くなります。つまり、法律上は借主に原状回復義務があるものの、建物買取請求権が行使されると、実質的には貸主が原状回復に関する負担を引き受ける状況になることがあるのです。

建物買取請求権を行使する際には、建物の「時価」を把握する必要があります。時価とは、築年数や老朽化の程度などを考慮して算定される、その時点での建物の価値を指します。こうした評価は専門的な判断が必要となるため、弁護士や不動産鑑定士に依頼して算定してもらうのが一般的です。ただし、借地権が定期借地権である場合には建物買取請求権は認められません。また、契約満了前に契約を解除する場合にもこの権利は行使できません。あくまで借地契約が満了し、更新を行わず土地を返還する場面でのみ利用できる制度となっています。

https://re-estate.co.jp/press/sokochi-shakuchi/8599/

【悲報】『超宇宙刑事ギャバン インフィニティ』玩具の初動、終わる。

　戦隊終了に商機を見いだしていた店舗の担当者さんに久々に会ったので話を聞くと

・子供が商品に見向きもしない
・反応するのは50代以上だが、商品は買わない
・予約が昨年度より減少

放送開始一ヶ月目はこんな感じのよう。 pic.twitter.com/r7Kf7mfGkz

— Toga/Shin (@toga_shin) March 7, 2026

テレビ朝日系の日曜日の朝といえば、午前8時30分からがアニメ「プリキュアシリーズ」、午前9時からが「仮面ライダーシリーズ」、午前9時30分からが「スーパー戦隊シリーズ」という編成が長く定番化してきた。なかでもスーパー戦隊シリーズは50年以上の歴史を誇る長寿番組だが、2026年2月15日からは赤いヒーローが活躍する新シリーズ「PROJECT R.E.D.」が幕を開ける。第1弾『超宇宙刑事ギャバン インフィニティ』は1980年代に放送された「宇宙刑事シリーズ」の革新性を受け継ぎながら、新たな世界観を構築した作品としてスタート前から注目を集めている。

　1982年に放送された『宇宙刑事ギャバン』はその後、『宇宙刑事シャリバン』（83年）、『宇宙刑事シャイダー』（84年）と続き、『宇宙刑事三部作』としていまなお熱烈なファンがいる。『超宇宙刑事ギャバン インフィニティ』はメタリックなスーツ姿のヒーロー像や、宇宙を舞台にしたSF要素など、過去の作品と共通するところはあるものの、AI（人工知能）や宇宙探査、宇宙事業といった、80年代は“遠い未来”として考えられていたものの多くが実現した21世紀の現代性を取り入れ、作品をアップデート。まったく新しい「ギャバン」になるという。

　東映のプロデューサー、久慈麗人氏は「東映はスーパー戦隊シリーズと仮面ライダーシリーズという2大ヒーローブランドを作り続けてきましたが、企業として海外展開やMD（マーチャンダイジング）戦略を考えたとき、“第3の柱”になるブランドを作ることができたらという議論がここ数年、社の一部で行われていたのは確かなことです」と語る。

https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00897/00064/

『エヴァンゲリオン放送30周年記念特別興行』に関する
短編アニメーション映像のSNS上での映像流出について、
弊社の対応および経緯につきまして、公式サイトを更新いたしました。

関係者の皆様ならびに作品を応援してくださっている皆様には、…

— 株式会社カラー (@khara_inc) March 7, 2026

『エヴァンゲリオン放送30周年記念特別興行』短編アニメーションのSNS上での流出について Regarding the Unauthorized Online Distribution of the Short Animation “EVANGELION 30th Anniversary Special Screening”

株式会社カラーでは、かねてより、『エヴァンゲリオン』作品30周年記念フェス「EVANGELION:30+；」（2026年2月21日〜23日開催）において上映された短編アニメーション『エヴァンゲリオン放送30周年記念特別興行』の現地盗撮映像の削除対応作業を進めて参りました。当該映像は会場限定上映としてご用意しており、無断での撮影・公開を固くお断りしてきたものでありますが、それを無視した一部の来場者による盗撮および違法アップロードが横行してしまっていることを受け、2月21日夜より、SNS上に投稿された違法投稿に対して削除申請の通報業務をおこなって参りました。

しかしながら、Xへの削除申請の際、映像の著作権を証明するために記述したアクセス情報が、Xの仕様により、盗撮映像を投稿したアカウント側に開示されました。その結果、本来社外に提供するつもりではなかった公式データが一時的に外部からアクセス可能な状態となり、2026年3月7日（土）早朝、データをダウンロードした盗撮映像投稿者から、XをはじめとするSNS上へ公式映像が不当に拡散されるという事態を招いてしまいました。

事態発覚後、即時データ削除を実施いたしましたが、本件は、担当者の作業工程における人的ミスであり、X上での削除申請仕様への理解不足や誤認によって、盗撮映像投稿者へ公式データを開示してしまったことに起因いたします。作業責任は株式会社カラーにあり、事態を大変重く受け止め、至急対応、収束に努めております。

本件により、関係者の皆様ならびに作品を応援してくださっている皆様にご心配とご迷惑をおかけしておりますことを、深くお詫び申し上げます。 また、当該催事にご来場いただき、作品をお楽しみいただいた皆様に対しましても、このような状況が生じておりますことを心よりお詫び申し上げます。

弊社といたしましては、本件を重く受け止め、事実関係の確認および原因の精査を進めるとともに、再発防止に向けた対応を検討して参ります。

今後も関係各所と連携しながら、適切な対応に努めて参ります。何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

https://www.khara.co.jp/2026/03/07/260307/

「和食系ファミレス」と聞いて、皆さんはどんなチェーンを思い浮かべるでしょうか？ この分野は意外と全国を網羅するブランドが少なく、その分地域のファンをつかんでいるご当地チェーンが各地に存在します。そして、名古屋を中心とした東海地方の人にとっておなじみの存在が「和食麺処サガミ」（以下、サガミ）です。

全国に160店舗以上を展開

1975年に大型自社店舗1号店「サガミ一社店」を開店し、現在162店舗（2026年1月末現在。以下データはすべて同）。東は千葉県、西は兵庫県にまで展開していますが、愛知県内に1／3以上があり、出店エリアは東海地方が中心です。

客席は130席前後、駐車場30～40台が標準的なスケールで、立地は大半が郊外のロードサイド。メニューはそば、うどんをはじめ、
とんかつ、天ぷら、うなぎ、肉類、寿司とバラエティー豊かで、ファミレスのような間口の広い営業スタイル、メニュー構成となっています。

https://allabout.co.jp/gm/gc/517095/

ニセコで、中国人オーナーの会社が下水未接続のまま10戸の賃貸物件を建設😮汲み取り車で対応予定とのことで、住民から不満の声が😠 pic.twitter.com/RQSL1eXQa6

— みお (@mio_japan_love) March 5, 2026

北海道ニセコ町の中心部から2キロほど離れた場所にある平屋の建物。工事停止といった貼り紙が貼られています。

この建物は、札幌市の会社が建てた10部屋の賃貸住宅で、4月に工事の完了検査に合格しましたが、今月改めて道が調査したところ、無断で増築されていたことが明らかになりました。

建築基準法などで定められた、公共下水道との接続工事も行われていなかったといいます。

近くに住む人
「建物の勾配が足りなくて下水道につなげられないと。くみ取りタンクにためて2日に1回くみ取りをしないといけないと聞いて。近所からしょっちゅうくみ取りの臭いがすると暮らしていけない」

この会社の代表は中国系の男性で、先月開催した住民向けの説明会では、建物はスキースクールの講師用の賃貸住宅だと話していたということです。

建物の向かいにあるコンテナハウス2棟も、安全確認が不十分なまま無断で建築されていて、道は10日付で、これら3棟の工事停止と使用禁止を勧告しました。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000460677.html

社会人9年目ワイ、昨日が祝日だと思い込み無断欠勤を決め込んでしまう＿＿＿

— (@104tasoel) March 4, 2026

周りがごちゃごちゃ言ってるけど俺は誰がなんと言おうと溝口勇児を信じてます。

— 駒居康樹｜Levela代表取締役 (@koki_komai) March 4, 2026

僕は日本の暗号資産交換業者を利用してない時点で彼らの金儲けに走っていて信じれません。日本でICOするには凄い厳しい審査があるので、それを避けてリリースされたコインなんて信じません。

— 平岩友孝 (@hiraiwa8322) March 5, 2026

それはあなたの自由。買わなければいいだけでは？

— 駒居康樹｜Levela代表取締役 (@koki_komai) March 5, 2026

　溝口氏をめぐっては、同氏が手掛けるプロジェクト「No Border」内で発行された仮想通貨「SANAE TOKEN」について、仮想通貨の発行に必要な登録がないとして金融庁が調査を検討していると報じられている。

　また、高市早苗首相の公認後援会を名乗るXアカウントがSANAE TOKENに賛同する投稿をしていたほか（現在は削除）、溝口氏が2月26日にXに投稿した動画内で「実は高市さんサイドとはコミュニケーションを取らせていただいてて」などと話していたが、3月2日に高市氏がXで関与を否定した。

　溝口氏は3日夜にXで、「事実確認と各所との調整に時間がかかっています」「時間はかかっても、責任を持って必ず最後まで誠実に対応します」と投稿した。

　国木田氏はこれを引用する形で、溝口氏の様子について「昨日から一睡もせずに対応しているようです」と伝えた。

　続けて「私から報告出せるものは現状ございません」とし、「全部筒抜けだったらそれこそ問題なので、知らないふりをしているわけではございませんし、口封じをされているわけでもないので誤解なきようお願いいたします」と呼びかけた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e8ab2fb4df58e2793556c5dd2c0b1e00b5ae4501