最強生物「クマムシ」の遺伝子を人間の幹細胞に挿入する遺伝子実験を中国の軍事研究チームが実行、核攻撃の放射線に耐性を持つ「スーパーソルジャー」開発へ

極度の高温や低温にも耐え、秒速825メートルで射出されても生き残ることが報告されているクマムシは、高線量の放射線にさらされても生き延びることができるとされています。中国の軍事医学研究者チームが、クマムシの遺伝子を人間の幹細胞に挿入し、放射線に対する耐性を大幅に増加させたことが報告されています。研究チームはこの実験の成功によって、核兵器による放射線に耐えることができる「スーパーソルジャー」の開発につながる可能性を提示しています。

世界中の水中やコケの上などに広く生息することが確認されている、体長50マイクロメートル～1.7ミリメートルの微生物であるクマムシは、乾燥などの厳しい環境に身を置かれると、自らの体を縮めて生命活動を停止させる「クリプトビオシス」状態に入ります。クリプトビオシス状態のクマムシは、セ氏マイナス約200度から約150度という極低温や高温、強力な圧力下や高線量の放射線にさらされても耐えることができます。

中国・北京の軍事科学アカデミー放射線バイオテクノロジー研究所のウェン・ユエ氏らの研究チームは、一般的な遺伝子編集ツールであるCRISPR-Cas9を使用して、クマムシのクリプトビオシスに関連する遺伝子を人間のDNAに挿入する方法を見つけたことを報告しました。

ユエ氏らの研究チームによると、実験室での実験において、クマムシの遺伝子を挿入した人間の幹細胞に致死量のX線を照射した際には、約90％の幹細胞が生き延びたとのこと。匿名の研究者は「クマムシと人間の遺伝子の大きな違いを考えると、これは驚くべき結果です」と述べています。

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https://gigazine.net/news/20230405-tardigrade-genes-into-human-cell/

中国では「Chat GPT」のような対話型AIが開発され、利用が始まっていますが、習近平国家主席に関する話題について制限がかかっていることが分かりました。中国では、IT大手「百度」が開発した対話型AIサービス「ERNIE Bot」の個人利用が先月から始まっています。どんな質問を投げかけても自然な形で答えてくれることが売りの「Chat GPT」の中国版と言われています。



記者
「習近平国家主席についてどう思いますかと質問したところ、経歴のみが表示されまして、話題を変えてくださいと指示されました」
中国のネット上では、中国共産党や政府に批判的な情報が遮断されていますが、新しい対話型AIサービスでも同じ仕組みにしてあるものとみられます。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/bf7f1dc9aa5a19c5b7c3b6535239b993baf66fac

　中国政府が、電気自動車（ＥＶ）や風力発電用のモーターなどに必要な高性能レアアース（希土類）磁石の製造技術について、「国家安全」を理由に輸出を禁止する方向で検討していることがわかった。世界的な脱炭素化の流れで動力の電気化が進むなか、中国は磁石のサプライチェーン（供給網）を押さえ、成長が見込まれる環境分野で覇権確立を目指しているとみられている。

　中国政府は、製造業などの産業技術の輸出規制に関するリスト「中国輸出禁止・輸出制限技術目録」の改定作業を進めており、昨年１２月に同目録のパブリックコメント（意見公募）向けの改定案を公表した。レアアースを用いた高性能磁石の「ネオジム」や「サマリウムコバルト」などを追加し「製造技術」輸出の禁止を新たに盛り込んだ。意見公募は今年１月下旬に終了しており、年内にも改定案が採択されるとみられる。

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https://www.yomiuri.co.jp/world/20230404-OYT1T50224/

中国の『Huawei（ファーウェイ）』が2年半ぶりにハイエンドのスマートフォン製品を発表したのですが、驚くなかれ「5G」製品がありません。<中略>

もちろんこれは合衆国の規制によります。

同社の余承東常務役員は、2022年07月に「『ファーウェイ』は自社でチップを生産する方法がなく、他社のチップを『ファーウェイ』に売ることはできない。5Gの世界的リーダーである『ファーウェイ』が、5G時代に4G携帯を販売している唯一のメーカーであることはジョークだ」と述べています。

『ファーウェイ』創業者の任正非さんは、最近講演で「部品を現地調達のものに置き換えることで、合衆国の制裁を乗り越えてきた」と述べています。

しかしながら、『ファーウェイ』の4G機器の一部も合衆国の技術なしでは製造できない、とアナリストから指摘されています。

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https://money1.jp/archives/103052

2023年3月26日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、「中国のAIチャットボットはどうしてインテリジェンスが低いのか」と題した記事を掲載した。

記事は、米国のOpenAIが昨年11月にAIチャットボットChatGPTをリリースして世界的な注目を集め、中国国内でもセンセーションを巻き起こしたことで、アリババ、京東、網易、バイトダンスといった中国の大手IT企業が続々と同様のサービスを開発、リリースし始めたと紹介した。

そして、中国の検索エンジン最大手である百度も先日チャットボット「文心一言」をリリースしたものの、その実力はライバルのChatGPTに比べて大きく劣るものだったと指摘。<中略>

記事は、英ロンドンに本部を持つ国際法律事務所DLAパイパーの技術系弁護士が「中国のインターネットが厳しい制限を受けていることは、西側のライバルに比べてAIに学ばせる事のできるリソースが少なくなることを意味する」との見解を示したことを紹介。

中国当局の規制が中国製AIチャットボットの「知能」を高められない原因の一つになっている可能性があることを伝えた。

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https://www.recordchina.co.jp/b911440-s25-c30-d0193.html

炎上事故多発！日本に上陸した「中国製電気自動車」に募る不安

BYDの安全性に対する懸念は、これだけではない。中国でバッテリーが自然発火して火災を起こす事故が多発しているのだ。台湾メディア『T客邦』が2022年９月６日に報じたところによると、４ヵ月の間に実に13台もの火災事故が発生しているという。特に昨年６月には、６日に湖北省武漢市、広東省佛山市、 広西チワン族自治区貴港市で相次いでバッテリーが発火する事故が発生。12日には広東省珠海市で停車中のEVが炎上している。

BYDは電池生産が祖業であり、バッテリー開発には特に力を入れている。2020年には次世代型「ブレードバッテリー」を発表。前出のメディアによると、「EVの辞書から自然発火を抹消する」と自信を持って市場に送り出したが、同バッテリーを積んだ車も発火しており、残念ながら事故はなくなっていない。

もっとも、発火事故が起きているのはBYDだけでない。１月29日には、山東省済南市で新興EVメーカー・理想汽車のワゴン車が発火。２月４日には、中国の大手自動車メーカー・奇瑞汽車の小型EVが充電中に炎上している。同車種は昨年も充電中に発火する事故が２件、起きているという。

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https://news.yahoo.co.jp/articles/3dff4007c9ce6f1d9f5143f493bf935d7c0cf3b6