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26件のコメント

中国企業が開発した「超小型原子力電池」、技術の出処が中国ではなかった疑惑が浮上している模様

170：名無しさん


 

 

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42件のコメント

日本製の代替として輸入した中国製ボルトとナットに閉口したロシア、自動車スクラップヤードから……

170：名無しさん


やっぱ、日本製じゃ無いとダメな物があるんだな
ロシアが証明してくれた

ロシアのボランティアは前線のために日本製のボルトとナットを集めています。

タガンログのボランティアは、ブリヤート、ザバイカル、イルクーツク地域の住民に向けて、タガンログの自動車サービスステーション用のボルトとナットを自動車スクラップヤードから集めてほしいという要望書を発表した。

なぜ日本製なのか？店頭で購入したスペアパーツは壊れたり、切れたりするため、機器の修理には適していません。

そして、制裁からまだ2年も経っていないにもかかわらず、適切なボルトとナットなしではすでに不可能です。中国のボルトも、彼らの車と同様に、明らかに最善の解決策ではありません。

 

 

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28件のコメント

中国新型固体ロケットの初フライト、「どう見ても読め過ぎる放送事故」が起きてしまい視聴者大爆笑

1：名無しさん


 

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52件のコメント

中国企業が開発した「超小型原子力電池」、米露でも実用化できていない製品を量産開始する模様

1：名無しさん




直径20mmの1円玉よりさらに小さい15mm×15mm×5mmというサイズで、100マイクロワットを50年にわたり供給可能だという超小型原子力電池を開発したことを、中国の北京貝塔伏特新能科技有限公司(Betavolt Technology)が発表しました。

Betavolt Technologyが開発した原子力電池は、ニッケル63同位体と中国では初となるダイヤモンドシリコン(第4世代)モジュールを組み合わせたもの。原子力電池のアイデア自体は1960年代にアメリカとソ連によって広く研究されていますが、巨大で重く高価と難点が多く、航空宇宙用途での利用が中心で、民生用製品は普及していません。

今回、Betabolt Technologyは、2つのダイヤモンドシリコンの間に厚み2マイクロメートルのニッケル63薄膜を配置して独立したモジュール式ユニットとすることで、放射線源であるニッケル63の崩壊エネルギーを効率的に電気に変換。生産コストを低く維持しつつ電池本体の大幅な小型化を実現しています。

発電量は1日8.64ジュール、1年間で3153ジュール。モジュール設計なので、複数の電池を組み合わせてより高い出力を実現できます。

すでにこの電池は試験生産段階にあり、規制当局の承認が得られれば、最初の製品が2025年に登場する見込みです。

なお、Betavolt Technologyはこの技術の特許を中国で取得しているほか、PCT国際特許の登録手続きを進めているとのこと。また、さまざまな研究機関や大学と協力して、ストロンチウム90やパラジウム147、重水素などの同位体を利用した、耐用年数が20年から30年の電池開発を目指しているそうです。

https://gigazine.net/news/20240111-nuclear-battery-produce-power-for-50-years/

 

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19件のコメント

中国資本がとんでもない勢いで日本市場に雪崩込んでいる模様、日経平均よりも上昇率が高い日本株ETFが……

1：名無しさん


日本株ＥＴＦに殺到－中国人投資家、本土株の損失にうんざり

中国人投資家が本土株投資での損失にうんざりしているとみられ、幾つかのオンショア上場投資信託（ＥＴＦ）を通じて注目の日本株に資金を投じている。

チャイナＡＭＣ野村日経225ＥＴＦの売買代金は10日、３億7300万元（約75億4000万円）と過去最高水準に急増。過去１年平均の10倍に達した。

中国で取引されている他の日本株ＥＴＦ４本のうち２本も、同様に過去最高の取引高を記録している。

ＡＭＣ野村ファンドの取引は、昨年半ば以降に急増。中国株が持ち直しの兆しを見せない中、個人投資家らが日本に目を向けた。

日本の東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は昨年25％上昇。一方、中国のＣＳＩ300指数は景気低迷や地政学的課題、不動産セクター危機への懸念から11％下落した。

ＡＭＣ野村ＥＴＦは、適格国内機関投資家（ＱＤＩＩ）を対象とした中国の日本関連ファンド５本の中で最大のファンド。同ＥＴＦは強い需要で５日以降に6.3％値上がりし、同期間の日経平均上昇率（3.2％）を上回る勢いとなった。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-10/S71JEQDWRGG000

 

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31件のコメント

現存する最古の「万里の長城」の遺構、あんまりすぎる理由で『取り返しの付かない破壊』を受けてしまう

1：名無しさん




2024年1月5日、河南省北部で砂の採掘を理由に万里の長城の一部が破壊されたニュースが中国のSNS・微博（ウェイボー）で注目を集めている。

中国メディアの中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）の傘下の「央視看快報」は微博公式アカウントを通じて、「河南省北部の趙の長城の遺構は現存する最古の長城の一つで、今から約2300年前に建てられた。河南省でも重要な保護対象の文物で、その一部は河南省新郷の輝県市、衛輝市の境にある山の尾根に位置している。そのうち、衛輝市の管轄下にある長城遺構が企業の砂の採掘を理由に破壊、切断された。趙の長城は春秋戦国時代（前770年～同221年）に建てられた物で、当時の社会発展の歴史や文化を研究する上で非常に重要な価値があるにもかかわらず、重要な文物が取り返しのつかないほど破壊されてしまった。<中略>

中国政府は2006年に「長城保護条例」を制定し、長城の保存や修復を進めているが、風雨による浸食のほか、れんがを持ち去って自宅や庭の壁に使ったり、「近道をつくるため」に城壁にあった裂け目を大きくして破壊する周辺住民の問題がたびたび発生している。また、金などの鉱物資源採掘や風力発電所の建設用地確保など、経済成長に伴う開発で歴史的な文化財や遺跡の保護に支障をきたしている場合もあるという。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b926529-s25-c30-d0197.html

 

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予算を使い込んだ中国軍の核ミサイル部隊、弾道ミサイルから燃料を抜き取って……

1：名無しさん


　米ブルームバーグ通信は6日、米情報機関の分析として、中国軍で核ミサイル部隊を管轄するロケット軍の戦力に疑義が生じていると報じた。広がる汚職を背景に、ミサイルに燃料ではなく水を注入するなどの問題があり、習近平国家主席が数年内に大規模な軍事行動を検討する可能性は、以前よりも低くなったという。

　ロケット軍を巡っては、大規模な汚職疑惑が取り沙汰され、司令官ら幹部の不自然な交代人事などの異変が続いた。

　報道によると、米情報機関の分析を知る関係者は問題の事例として、水を詰めたミサイルのほか、中国西部にあるミサイル格納庫のふたが機能せず、効果的な発射ができない不備を挙げた。

https://www.47news.jp/10358407.html

 

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中国経済が2024年早々に正念場に突入した模様、富裕層の資産を運用する中植企業集団が破産申請

1：名無しさん


中国シャドーバンク大手、中植企業集団が破産申請－債務超過５兆円超

中国のシャドーバンキング（影の銀行）大手、中植企業集団が破産申請を行った。ピーク時の運用資産が1400億ドル（現在の為替レートで約20兆2600億円）を超える巨大企業だったが、深刻化する不動産危機にのまれ、急激に転落し破綻した。<中略>

　中国当局は昨年11月、中植系の資金管理事業について刑事捜査に着手したと発表。中植はその数日前、バランスシート上で364億ドル（約5兆3000億円）の資金不足に陥っており、「深刻な支払い不能状態」にあると投資家に説明していた。１月５日の営業時間外に同社にコメントを求める電子メールを送ったが、返答はなかった。

全文はこちら
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-05/S6S8TBT0G1KX00

 

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