【イスタンブール時事】トルコのエルドアン大統領は１８日、首都アンカラで演説し、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟を同日申請した北欧のスウェーデンとフィンランド両国が２３日に、トルコへの代表団派遣を計画していると明らかにした。
ＮＡＴＯ加盟にはトルコを含む全加盟国の同意が必要となる。エルドアン氏は演説で、北欧２国によるトルコの反政府武装組織クルド労働者党（ＰＫＫ）への支援などを理由に、加盟に同意できないとの立場を改めて強調。姿勢を変えないなら「わざわざ来なくてもいい」と突き放した。
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https://www.jiji.com/jc/article?k=2022051801157&g=int
暗号資産イーサリアムを開発したビタリック・ブテリン氏はテラとルナ暴落に「ポンジ・スキーム（詐欺）」とし、「暗号資産実験を中断すべき」との立場を表明した。イーサリアムはビットコインに続き暗号資産市場で時価総額２位だ。
米金融メディアのベンジンガによると、ブテリン氏は今回の暴落を契機にアルゴリズム基盤のステイブルコインなどの実験を止めるべきとの意見に全面的に同意するという考えを明らかにしたという。ブテリン氏はイーサリアム投資教育と諮問家として活動するアンソニー・サッサーノ氏のツイートに返答を残す形で見解を明らかにした。サッサーノ氏は１５日、自身のツイッターに「暗号資産業界はポンジ・スキームとアルゴリズム方式のステイブルコイン、収益率ファーミングなど持続不可能なたわごとを中断し、そうした実験もやめるべき」と主張した。このツイートにブテリン氏は「全面的に同意する」とし、「アルゴリズムステイブルコインという名称は誇張された宣伝用語」と批判した。
ブテリン氏はファーミング議論に対しても意見を表明した。ファーミングとは暗号資産を貸与（預け入れ）すれば一定の収益を保障するサービスだ。テラとルナの生態系を作ったテラフォームラボは投資家が現金を払ってテラを購入した後、これを預ければ年２０％水準の収益を与えるとして投資家を集めた。ブテリン氏はこれと関連し自身のツイッターに「２０％の収益率は馬鹿げた話。今回の暴落で損失を出した暗号資産業界の大口投資家より小口投資家を先に救済すべき」と主張した。現代カードのチョン・テヨン副会長もやはり最近自身のフェイスブックを通じ「預金利子２０％がどんな意味かというなら、全世界の金融産業が再編されなければならないという意味。世界で最も優れた投資ファンドもこんな約束はできない」と明らかにした。
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https://japanese.joins.com/JArticle/291179
JASRAC（日本音楽著作権協会）は5月18日、都内で定例記者会見を開いて、2021年度の著作権使用料の徴収・分配額を発表した。
新型コロナウイルスの影響を受けながらも、徴収額は約1167.3億円で、2019年度に次いで史上2番目の数字だった。
コンサートやカラオケなど「演奏」の徴収額は、イベント開催が緩和された影響で、前年度比104.8％となった。コロナ前の水準に戻ってはいないが、徐々に回復していくとみられる。
インタラクティブ配信（動画、音楽サブスクリプションなど）の徴収額は、前年度比116.0％の伸びで、「収益構造の変化が鮮明となった」かたちだという。
分配額は1159.7億円で、史上3番目だった。こちらも新型コロナの影響を受けたが、インタラクティブ配信の分配額が前年度比7.1％増えた。
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https://news.nicovideo.jp/watch/nw10935727
西野亮廣 今度はで大炎上!「『白鳥の湖』に並ぶ古典に」構想にバレエファンからも反発が
東洋の歌舞伎の次は、西洋のバレエときたか――。
絵本『えんとつ町のプペル』の作者で知られるお笑いコンビ「キングコング」の西野亮廣（あきひろ）。
彼が原作・脚本家を努めた歌舞伎公演『プペル～天明の護美人間～』は、2022年1月に新橋演芸場で上演された。市川海老蔵がプペル役を努め、堀越勸玄と市川ぼたんが交互に出演するなど、話題となった。
アニメ映画、ミュージカル、歌舞伎とメディアミックスを続ける『プペル』だが、今度はバレエ公演『えんとつ町のプペル』が計画されているのだ。
2022年10月に初演予定のこの“プペルバレエ”でも、西野は「原作・脚本」としてクレジットされている。
「そのバレエ公演ですが、じつは一部で炎上騒ぎになっているのです」（芸能記者）
プペルバレエの公式Instagramには、6月11日に開催されるオーディションの要項が掲示されている。
ソリストダンサー、群舞ダンサー（コール・ド・バレエ）の募集をおこなっているが、そこには 《ソリスト役の方には、当方規定による報酬をお支払い致します》 とだけ記載があり、群舞ダンサーについては記載がないのだ。
プロバレリーナとして生計を立てられるのは、ひと握り。バレリーナの待遇改善の必要性が叫ばれる中で“無報酬”を掲げてしまったのだ。
「このことについて、『コール・ドに無給で踊らせるのか』と、批判が起こりました」（前出・芸能記者）
それだけではない。
西野が主宰するオンラインサロンのメンバーで、プペルバレエの製作総指揮をしている人物・A氏が「note」に投稿した記事も波紋を呼んでいる。
すでに「プペルバレエが目指す場所」と題された記事は削除されたが、記事内にこう記載があったのだ。
《私たちは、プペルバレエを古典作品にすることを目指しています。それは、「白鳥の湖」や「くるみ割り人形」、「眠れる森の美女」などと同じ棚に並べるということです》
「西野さんが過去にプペルバレエに触れる形で『バレエのお客さんって、バレエやってる人が結構占めてる』など、バレエ界が排他的かのような発言をしていたんです。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/3cb4f4c83270fe72d8ba97aad24fd47925f28d3f
鉄道工事で3Dプリンター型枠、清水建設が提案した6割工期短縮案
鉄道工事の土木構造物において、建設3Dプリンターで造形した埋設型枠が適用された。提案したのは清水建設。歩道橋の柱脚基礎の埋設型枠を印刷造形して設置した。脱型が不要になり養生期間を待たなくて済むため6割の工期短縮につながった。
2021年10月、長さ3.15m、幅1.75mの「コの字」形をした巨大な躯体（くたい）が、清水建設の技術研究所で造形された。高さ1m分がわずか3時間で積み上がった。同じ寸法のものをもう一対つくって、重ね合わせれば埋設型枠となる。出来形と3D設計データとの誤差は±5mmに収めた。これまでは、試験的な造形で品質や耐久性などを調べることが多かった清水建設。今回の埋設型枠は試験ではなく、れっきとした鉄道工事で使われた。一時撤去した階段の復旧工事で歩道橋の柱脚基礎に適用したのだ。埋設型枠は非構造部材として、設計上は耐力を見込んでいない。同社が手掛ける土木工事で、この規模の3Dプリンター製の埋設型枠が採用されたのは初だ。
「工期の短縮効果がある点をアピールして、発注者に提案した」。清水建設技術研究所社会システム技術センターの小倉大季主任研究員はこう話す。
建設3Dプリンターで造形した埋設型枠を使うと、現地で型枠の組み立てと脱型を省ける他、養生後の脱型までの待ち時間が減る。標準工法だと18日かかる予定だったが、今回は7日で終えた。6割ほどの工期短縮効果があった。
今回の現場では3Dプリンターによる埋設型枠の適用が1カ所だけだった。長大な構造物で橋脚の全ての基礎などに適用すれば、かなりのメリットが期待できそうだ。
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02054/051100002/
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山口・阿武町の4630万円の振り込みミス問題で、山口県警は、阿武町の田口翔容疑者（24）を電子計算機使用詐欺の疑いで逮捕しました。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d0ea0bf12ded82d0164bc277af4f2dbc74f48871
山口県阿武町が新型コロナウイルス対策の臨時特別給付金計4630万円を誤って町内の男性（24）に振り込み、返還を求めている問題で、男性が「金は海外のインターネットカジノ数社で全部使った」と説明していることが17日、関係者への取材で分かった。
4630万円は取り戻せるのか。元東京地検特捜部副部長の若狭勝弁護士は「男性の言う通り本当に手元に残った金がないならば回収の見通しはほぼない。車や不動産など資産になるようなものを買っていたなら、回収の対象になるのだが…」と説明。男性の主張がウソだった場合は「隠し資産などがないか金の流れを解明して回収を模索することになる」とした。今後についても「雑所得となり得るので、確定申告をする必要が出てくる。納める税金は少なくとも2000万円ほどになるのではないか」とみた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e554dc3c935d768b3b2c3785f251522e07199216
プレジデントウーマンで取り上げていただきました。写真がうますぎて恐縮しきり…。
— 望月衣塑子 (@ISOKO_MOCHIZUKI) May 12, 2022
「伝える」ために意識しているのは、意外かもしれませんが「笑わせる」こと。#SmartNews https://t.co/5gkZOCDisW
急騰するウォン・ドル為替レートが、韓国企業を苦しめている。ウォンに換算した原材料価格が高騰し、原価負担が加重され、外貨負債の返済圧迫も同時に大きくなっている。
ソウル外国為替市場で13日、ウォン・ドル為替レートは一時1291ウォンまで上がるなど1300ウォン目前で騰落を繰り返した。韓国政府の口頭介入で4ウォン40銭下がり、1ドル=1284ウォン20銭で取引を終えたが、外国為替専門家たちは1300ウォン台突破を既成事実と見なしている。
15日、韓国銀行（韓銀）によると、今年第1四半期の韓国原材料輸入額は959億7000万ドル（約123兆8200億ウォン）で、昨年第1四半期（631億6000万ドル）より51.9%（328億1000万ドル、約42兆800億ウォン）増えた。同期間、半導体（348億6000万ドル）、自動車（113億4000万ドル）、化学（266億8000万ドル）、鉄鋼（148億ドル）など、韓国の主力製品の輸出額合計（876億8000万ドル）をはるかに上回った。経済界は「ウォン高が輸出競争力に役立つよりは、ただでさえ急増した原材料輸入額の負担を増大させ、企業の採算性を悪化させている」と分析した。
一部企業の信用リスクも浮き彫りになる見通しだ。昨年末現在で韓国企業の対外債務（外貨負債）は、1430億880万ドル（約183兆4800億ウォン）に達した。為替レートが上がれば、ウォンに換算した外貨負債利子費用などが大きくなり、それだけ為替損失が増える。外国為替専門家たちは「外貨調達条件が厳しくなり外貨借入金償還に困難をきたす企業が増えている」として「国家信用度が下がる瞬間、ウォン価値が暴落することもありうる」と憂慮した。延世大学経済学部のキム・ジョンシク教授は「財政収支に続き貿易収支も悪化し危険な状況」と指摘した。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/54c7d4b7cbbd52e4549165ae62f17fb3712ef7ce
「必要経費すらまかなえていない」 JR四国の全線赤字、路線存続は
JR四国は17日、2020年度の路線区ごとの収支が全8路線18区間すべてで赤字だったと発表した。
100円稼ぐのに最大1401円かかる区間も
20年度は100円の収入を得るために268円の経費がかかっている計算で、区間別では最大1401円かかっているところもある。担当者は「鉄道の運行に必要な経費すらまかなえていない状況だ」と訴える。同社は今後定期的な収支の公表も予定しているという。JR四国は収支の公表について「廃線が目的ではない」と説明するが、沿線自治体は危機感を募らせる。
収益効率が最も悪い予土線。沿線の愛媛県鬼北町長で県予土線利用促進対策協議会の会長を務める兵頭誠亀氏は、通学利用が多いとして「予土線がなくなれば地元の県立北宇和高校の存続も危うくなる。予土線と高校を守ることがまちづくりにもつながる」と話す。
https://www.asahi.com/articles/ASQ5K6K7MQ5KPLFA006.html
山口・阿武町が24歳の男性に4,630万円を誤って振り込んだ問題で、34回にわたって出金があったことがわかった。
また、男性本人が謝罪と返金の意志を示していることがわかった。
男性の口座には、4月8日に4,630万円が振り込まれたが、町の職員が訪ねた21日までにお金は使い切られていて、男性は「ネットカジノに使った」と説明している。
関係者によると、入金があった4月8日のうちにおよそ67万円の出金が行われ、4月11日には8回にわたって繰り返されるなど、4月19日までに34回の出金が確認された。
1回で400万円が別の口座に振り込まれたケースもあった。
代理人弁護士によると、男性は「お金を使ってしまったことは大変申し訳なく思っている。少しずつでも返していきたい」と話しているという。
https://www.fnn.jp/articles/-/361716
SNS上で流行っている危険な「チャレンジ」に挑戦して死亡した娘の母親が、TikTokを訴えた。
その母親とは、アメリカに住むTawainna Andersonさんだ。
彼女の娘であるNylah Andersonちゃん（10）は、昨年12月にTikTokの「For You」ページ（おすすめページ）に表示された「ブラックアウト・チャレンジ」に参加したという。
「ブラックアウト・チャレンジ」は気を失うまで息を止めてみるよう促すものだったが、その後、母親のTawainnaさんは、Nylahちゃんが気絶しているのを発見。
Nylahちゃんは病院に搬送され、小児集中治療室で1週間近く過ごしたが、その後死亡した。
https://switch-news.com/incident/post-76427/
https://news.yahoo.co.jp/articles/a6d20cecca453cee5629c7eebae434fb5b7860c7
ロシア外務省のルデンコ次官は、ウクライナとの停戦協議が事実上打ち切られたと発表した。
タス通信によると、停戦協議のメンバーでもあるロシア外務省のルデンコ次官は先ほど、ウクライナとの停戦協議について、「もはやいかなる形でも行われていない」とコメントした。ウクライナ側が協議を事実上打ち切ったためだと主張している。
両国の停戦協議が対面式で最後に行われたのは3月末のトルコで、それ以降はオンラインでの交渉が続けられていた。（ANNニュース）
5/16のイタルタス通信によると、ロシア海軍で最も古い潜水艦であるアルローサが
近い内に黒海艦隊の第四潜水艦旅団に復帰させられる予定であると伝えられている。
#Russian #Navy‘s oldest submarine Alrosa to re-enter service. The diesel-electric sub has anti-ship missile Caliber & in the near future will return to 4th brig. Black Sea Fleet. Mon 16/5 to TASS & is already at its regular berth. Now has new combat capabilities. pic.twitter.com/ki4aUULa9h
— Cecilia Sykala (@CeciliaSykala) May 17, 2022
横浜市青葉区を中心に１３日深夜に発生した大規模停電を巡り、川崎市は１７日、市が発注した水道管工事の受注業者が作業中に誤って地中送電線を損傷させたことが原因と発表した。受注業者は事前に送電線の正確な位置を確認せず、市も業者が未確認であることを把握できる機会がありながら見落としていた。
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https://www.kanaloco.jp/news/social/article-911036.html
誤送金・阿武町は弁護士費用ぼったくられている!? 男に上乗せ請求500万円「回収困難なら公金の無駄遣い」
https://news.yahoo.co.jp/articles/f275ddda49fa93c67703c91baaab81fc307ce5fe?page=2
回収できなければ公金の無駄遣い
冒頭の弁護士は、弁護士費用についてこう話す。
「大きく分けて2つあり、裁判の勝ち負けに関係なくかかった時間で計算する“タイムチャージ制”と、以前から行われている“着手金と成功報酬”です」
一般的なのは後者で、ほとんどの弁護士事務所は日弁連などが設けている基準に沿って費用を決めているという。この基準に当てはめてみると……
「着手金の計算式は請求額×3％+69万円。今回の訴訟だと着手金は約208万円となります。交通費などの諸経費はあくまでおまけだと思うので、500万円という設定は明らかに高すぎですね」（同・弁護士、以下同）
通常の場合、請求額には弁護士の成功報酬は入れないようだが、
「成功報酬の計算式は請求額×6％+138万円が大体の目安。今回であれば約416万円で着手金と合わせると624万円。これなら妥当な金額になりますが、もし成功報酬を含んでいないとしたら弁護士にぼったくられていますよ（笑）」
もしX氏が本当にネットカジノで使い果たして回収困難ならば、4630万円だけでなく弁護士費用などの諸経費500万円も公金で支払うことになる。これは、町の金をさらに無駄遣いしたも同然だ。
阿武町役場に連絡して、詳細な内訳を確認しようとしたが、代表番号はずっと話し中。取材や苦情が殺到しているようで、やっと電話がつながったが担当の副町長からは期日までに回答は得られなかった。もし成功報酬が含まれない弁護士費用であるならば、至急見直してほしい。
たかだか4630万円で、X氏は一生を棒に振ることになるとも。
「X氏の顔写真がネットで出回ってしまうのも時間の問題。ここまで有名になってしまうと、二度とまともな職に就けない可能性だってある。まだ24歳だというのに、いったい何を考えているのか……」（前出・弁護士）
この騒動、まだまだ収まりそうにない気配だ。
【ロンドン時事】１７日付の英紙タイムズは、ロシアのプーチン大統領が、通常なら大佐以下が決めるようなレベルのロシア軍の細かい戦術決定に関与していると報じた。西側諸国の複数の軍関係者の話として伝えた。
時事通信ニュース: プーチン氏、細かい戦術決定か 「大佐以下のレベル」―英紙.
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022051800179&g=int
団塊世代のテレビ離れが進んでいる。マーケティングアナリストの原田曜平さんは「テレビ局がコアターゲットの年齢を引き下げたことで、テレビからYouTubeに流れてしまった。これから高齢者向けのマーケティングを行うなら、YouTubeを使うべきだろう」という――。
■たけし、タモリ、小倉智昭が第一線から引退
TV業界にも、その波が押し寄せています。例えば、1947年生まれの団塊世代であるビートたけしさんは、長らく出演してきたTBS系『新・情報7daysニュースキャスター』を2022年3月で“卒業”しました。
約40年にわたり芸能界の第一線で活躍してきたたけしさんも、さすがにもう第一線ではなくなったということです。
ここ数年を振り返っても、たけしさんより2つ年上のタモリさんが、2014年に32年続いた『森田一義アワー 笑っていいとも！ 』を終わらせました。
たけしさんと同じ1947年生まれの司会者・小倉智昭さんは、22年続いた『情報プレゼンター とくダネ！ 』を2021年をもって終了させました。
この世代のビッグネームの“第一線引退”が何を意味するか。要は、これらの番組にCMを出広する広告主が、出演者と同世代の視聴者に「もう購買力がない」ことに気づいたということです。
実はデジタルデバイスを経由して彼らにもっとも届く広告は、YouTubeの動画広告です。意外に思われるでしょうか。でも前出の調査によれば、パソコンを持っている60～80代の56.6％がYouTubeを見ています。結構多いですよね。
「クラシック音楽好きの方が海外の交響楽団の演奏を検索で探して視聴」「昔の時代劇を見る」「加山雄三のコンサート映像を観る」など。
https://news.yahoo.co.jp/articles/28725500f9473fef1592d6dfda9a45252012c679?page=1
