熱帯で採れるバナナが、北海道でもできたら面白いかも。北海道新得町の「友夢（ゆうむ）牧場」が3年前から、乳牛のふんや尿を利用したバイオガス発電の余熱を使ってバナナの栽培に取り組んでいる。昨秋からは一般向け販売も開始した。零下20度にも達する北海道の厳寒期にもかかわらず、ハウスの中ではバナナが黄色く実り、少量だが着実に出荷を続けている。
日高山脈の佐幌岳のふもと。牧草地が広がる一角。バイオガスプラントに隣接するように約300平方メートルの農業用ハウスがある。取材したのは1月19日。外は一面の雪景色だが、内に入ると、むっとする湿度と30度を超す暑さで、まさに「熱帯」を感じた。高さ約4メートルに育ったバナナの木のあちこちには、バナナの房がぶら下がっていた。
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https://www.asahi.com/articles/ASQ1Q5396Q1NIIPE00N.html
1月13日からネットフリックスで世界同時配信されているドラマ「新聞記者」（全6話）が制作過程で迷走を重ね、同作のプロデューサーが昨年末、経緯について、森友事件の遺族に謝罪していたことが「週刊文春」の取材で分かった。<中略>
発端は、2020年3月、赤木雅子さんが相澤冬樹氏（フリー記者）に亡くなった夫の遺書を託し、それが公表されたことだった。直後、それを読んだ望月記者が赤木さんの自宅に感想をしたためた手紙を送付。そこに河村氏の手紙も同封していたことからすべては始まった。ドラマ版「新聞記者」制作に向けた最初の話し合いは、2020年5月下旬に望月記者と河村氏、赤木雅子さんの3者で、Zoom上で行われた。
だが赤木俊夫さんを診ていた精神科医に責任があるかのような河村氏の物言いなど、いくつかの点に不信感を抱いた赤木さんは“財務省に散々真実を歪められてきたのに、また真実を歪められかねない”と協力を拒否。その後、同年8月10日に再度話し合いが行われたが、そこでも設定などを巡って溝が埋まらなかった。河村氏は赤木さんに、「どうしても気になる設定があれば変えられます」「脚本をある段階でお見せして、そちらが納得できるようにします」などと提案したが、結局それらは履行されなかった。その後、「あくまでフィクション」なので、赤木さん側の要望をほぼ受け入れずに制作を進めることが一方的にメールで通告されたという。<中略>
河村氏はこう返すのが精一杯だった。
「望月さんには何度も同席するよう頼んだんですが、『会社の上層部に、もう一切かかわるなと止められている』と」
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https://news.yahoo.co.jp/articles/9a5db9d82991d9948da9392fa549275b8c8ec557
――筆者のトム・ローガン氏は米ニュースサイト・週刊誌「ワシントン・エグザミナー」の国家安全保障担当ライター
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領がウクライナ侵攻に乗り出す気配が濃厚となる中、米同盟諸国の大半はウクライナ政府を支持し、北大西洋条約機構（NATO）加盟諸国の中で脆弱（ぜいじゃく）な国々を安心させる行動を見せている。しかしドイツは、ロシアの利益を欧米側の利益よりも優先するという、異なった対応を示している。
ドイツ政府の対応からは、厳しい現実が分かる。それは、米国と第2次大戦後の民主的国際秩序が、中国・ロシアという2つの最も重大な安全保障上の脅威に直面する中で、ドイツはもはや信頼できる同盟国ではなくなったということだ。ドイツにとっては、安価なガス、中国向け自動車輸出、そしてプーチン氏を怒らせないことが、民主主義に支えられた同盟諸国の結束よりも重要なように見える。ウクライナの運命は、ドイツが担うべき責任の重さを伝えることになるだろう。
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https://jp.wsj.com/articles/is-germany-a-reliable-american-ally-nein-11642998030
トンガ噴火は「桁外れに奇妙」、異常な巨大津波、少ない火山灰
予想よりはるかに複雑な歴史が明らかになるも、深まる謎
今回の噴火では、その規模に比べて噴出物の量が驚くほど少なかった。ニュージーランド、ビクトリア大学ウェリントンの火山学者で、フンガトンガ・フンガハアパイの歴史を研究するサイモン・バーカー氏によると、この火山の過去の大噴火によって噴出した火山灰の層は、近くのトンガタプ島で見ることができるが、その層は今回の噴火によって新たに堆積した層の10倍も厚いという。
また一部の科学者は、巨大だが短時間の噴火が、異常に大きな津波を引き起こしたのではないかと推測している。
津波は通常、海底火山の噴火に伴う海底地滑りや、地震に伴う地盤の急激な動きなど、海に沈んだ部分の急激な変化によって発生する。しかし、フンガトンガ・フンガハアパイの噴火後、カリブ海をはじめとする一部の地域では、通常の津波よりもはるかに早く波が押し寄せた。
遠方の海岸に後から押し寄せた津波も奇妙だった。通常の津波は、発生源から遠ざかるほど小さくなる。しかし、トンガに大きな被害をもたらしたものの、海の向こうの国々に到達した波の大きさを説明できるほどには、トンガに押し寄せた津波は高くなかったのだ。
「今回の津波は、太平洋全域での減衰が非常に少なかったのです。これは本当に珍しいことです」と、ニュージーランドの研究機関、GNSサイエンスの火山学者であるジェフ・キルガー氏は言う。
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https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/22/012300035/
韓国で“寿司の食べ放題”で起こった出来事が話題となっている。
25日、韓国のオンラインコミュニティーには、大学生3人が吐露した食べ放題での“事件”が共有された。
投稿者Aさんは「友人2人と夕飯を食べるため、食べ放題の回転寿司店に行った」と明かした。彼らが訪れた店舗は1人当たり5万ウォン（約5000円）で100分食べ放題を掲げていた。
Aさんとその友人たちは「それぞれ好きなネタを選んで食べていた。ジム帰りだったため、お腹もすいていて休むことなく食べ続けていた」と述べた。
だが、1時間を過ぎた頃、店のオーナーから「食べるのを止めて出て行ってほしい」と要請されたという。彼らは残り時間が40分も残っていたため、その言葉に理解を苦しんだ。
Aさんによると、オーナーは「特定の高い寿司ばかり選んで食べるのは礼儀に反する。儲けがない」と説明。結局、オーナーとの意見が対立し、警察まで来る騒ぎとなった。
Aさんは「1人50～60皿食べたからと店を追い出す人が問題か、値段の高い寿司ばかり食べる人が問題か」と疑問を投げかけた。
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https://s.wowkorea.jp/news/read/332821/
【台北共同】台湾紙、聯合報は26日、蔡英文政権が早ければ27日にも東京電力福島第1原発事故後から続く福島県など5県産食品の輸入禁止措置解除を発表する方針だと報じた。一方、発表は29日からの春節（旧正月）休みが明けてからになるとの見方もあり、情報が錯綜している。
蔡政権は解除によって、昨年9月に申請した環太平洋連携協定（TPP）への加盟に向けて日本から一層の支援を得る弾みにしたい考えだ。
台湾が食品の輸入を規制しているのは福島、茨城、栃木、群馬、千葉の5県。
https://nordot.app/858995150241710080
千葉県銚子市のローカル鉄道「銚子電鉄」が、稼働できる電車が1本だけという異常事態に陥っている。3本あった電車のうち1本の検査中に、もう1本が故障して走行不能に。通常ダイヤでの営業は困難となり、同社は24日から2便減らした。
竹本勝紀社長は「不安におびえながら運行する『限界鉄道会社』になった」と困り顔だ。
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https://nordot.app/858943932687794176?c=39546741839462401
本日、Blizzard EntertainmentやUbisoft、LucasArtsといったスタジオで活躍したベテラン達が多数在籍する新スタジオ「New Tales」の設立がアナウンスされ、自社スタジオの内製による新規IPの開発に加え、提携した外部スタジオ向けに選任のチームを用意するグローバルなパブリッシングサービスの提供を計画していることが明らかになりました。
パリに拠点を置く“New Tales”は、Blizzard EntertainmentやVivendi、SEGAで活躍し、Activision Blizzardの国際シニアVPも務めた業界のベテランCedric Marechal氏が設立した新スタジオで、さらに以下のような経歴を持つ経験豊かな開発者達が在籍しています。
Benoit Dufour氏（CEO）
Activision Blizzardの元国際VP、過去にはVivendi Gamesにも在籍。
Delphine Le Corre氏（CGO）
Blizzard Entertainmentの元EMEAシニアディレクター、Vivendi Gamesにも在籍。
Emmanuel Obert氏（CCO）
Blizzard Entertainmentの元EMEAディレクター、その後Ubisoftに移籍。
Kim Gresko氏（ゲーム開発シニアアドバイザー）
LucasArtsの元コンポジットアーティスト、Blue Silver Studiosの共同創設者。
Ray Gresko氏（ゲーム開発シニアアドバイザー）
Blizzard Entertainmentの元グローバル最高開発責任者、Blue Silver Studiosの共同創設者。
Julia Humphreys氏（ゲーム開発シニアアドバイザー）
Blizzard Entertainmentの元オーバーウォッチ制作ディレクター、Seven Studiosのシニアプロデューサー。
Blizzard出身のベテラン達が新たなパブリッシャー兼デベロッパ「New Tales」を設立
https://doope.jp/2022/01123349.html
大手2商社、駐在員出国へ
ウクライナ緊迫化で
ウクライナ情勢の緊迫化を受けて、現地に拠点を置く大手商社の住友商事と伊藤忠商事は26日、いずれも複数いる駐在員全員を出国させる方針を明らかにした。住友商事は「安全確保を最優先に対応していく」とし、家族帯同者から近隣国に一時的に送り出す。外務省が在留邦人に出国を呼び掛ける中、パナソニックは「外務省に従う」としており、日本企業の間に駐在員を出国させる動きが広がる可能性もある。
ロシアがウクライナに侵攻すれば米国は大規模な経済制裁を発動する構えで、ロシアに工場を置く企業からは悪影響への警戒感がにじむ。
https://nordot.app/859036205750386688
ツイッターの法的な削除要請 日本からが最多
ツイッター社は去年の前半に各国からツイートの削除要請があった状況について、日本からの要請が一番多かったと公表しました。<中略>
【訂正】削除要請は日本政府機関のみを指すものではありませんでした。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000242826.html
立憲民主党は25日の常任幹事会で、2021年の衆院選総括原案を議論した。
共産党との連携が敗北の一因になったとする内容に「野党間の候補者一本化が否定されているように見える」などと反発が相次ぎ、了承は見送りになった。
執行部は該当部分を修正する方針を示したが、泉健太代表と西村智奈美幹事長は総括取りまとめの一任を得られなかった。近く持ち回りの常任幹事会で了承を求める。<中略>
総括原案は、議席を公示前の110から96に減らした敗因について「政権の選択肢としての負託を受けるまで、国民に浸透するに至らなかった」と指摘。「全体的な戦略の見直し」を進め、次期衆院選に向け、女性候補を積極擁立する「女性候補者チーム（仮称）」を新設する。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2ab88e833ae1c1c42b6fbc60c2c2b133289be31c
ＥＮＥＯＳは「和歌山製油所」を閉鎖すると発表しました。和歌山県の仁坂吉伸知事は強く反発しています。
和歌山県有田市にある『ＥＮＥＯＳ和歌山製油所』は１９４１年に操業を開始し、県の製造品出荷額の約２割を生み出していますが、ＥＮＥＯＳは「人口減少や脱炭素化などにより石油製品の国内需要が小さくなる中で生産体制の見直しが急務だ」として、この製油所での生産を２０２３年１０月をメドに停止すると発表しました。その後２年ほどかけて残油処理などを行い、跡地の活用は今後検討するとしています。
これに対して和歌山県の仁坂知事は、１月２６日にＥＮＥＯＳの社長に面会し、強く抗議しました。
（和歌山県 仁坂吉伸知事）
「次の展望も示さないで閉めますというのは、その地域に『死ね』というのと同じじゃないですかと」
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https://news.yahoo.co.jp/articles/ad6d834988eff558cac89abd347860fc11b9ef90
解答の大学生「利用され悔しい」 昨年１２月、家庭教師サイトで接触―試験漏えい
大学入学共通テストの試験問題を受け取り、解答を送ったという東京都内の男子大学生が２６日までに時事通信の取材に応じた。高校２年生を名乗る人物とは昨年１２月、家庭教師紹介サイトで知り合ったといい、「利用され悔しい」と話した。
大学生は、都内の会社が運営する家庭教師紹介サイトに登録していた。勉強を教えてほしい生徒が月額料金を払うと、登録者にメッセージを送ることができる仕組みで、両者が合意すればオンラインなどで指導を受けられる。
運営会社や大学生によると、高校２年生を名乗る人物は昨年１２月１２日に「世界史と現代文を教えてほしい」などとサイトに登録。連絡手段はインターネット電話「スカイプ」を指定してきた。
今月１２日、大学生に「世界史と現代文の体験授業（今回はテスト）をお願いすることになりました」とスカイプで連絡があった。共通テスト当日の１５日には「１１時から世界史のテスト、よろしくお願いします」とメッセージがあり、同日午前１１時８分には世界史Ｂの問題が画像で送られてきたという。大学生は「まさか共通テストの問題ではないだろう」と思い、解答を送った。
「ありがとうございます」とのメッセージを最後にこの人物からの連絡は途絶えた。不審に感じた大学生は同日午後４時ごろ、大学入試センターや運営会社に通報。「自分自身、誠心誠意受験した。その気持ちをもって家庭教師をしようと思っていたのに残念だ」と話した。
運営会社によると、生徒側は名前や電話番号などを入力するが本人確認はしていない。同社社長は取材に対し「このような形で利用され遺憾。今後は本人確認などを検討したい」と語った。
時事通信 2022年01月26日14時29分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022012600555&g=soc&utm_source=top&utm_medium=topics&utm_campaign=edit
ロシア上院のジュラブリョフ副議長は２５日、ロシアがウクライナに侵攻した場合の制裁として米英両国などが検討しているとされる国際銀行間通信協会（ＳＷＩＦＴ・本部ベルギー）の国際決済ネットワークからの排除について「欧州諸国はロシアから原油も天然ガスも買えなくなる」と述べ、非現実的との見方を示した。タス通信の取材に応じた。
その上で、ＳＷＩＦＴは多くの参加国で構成されており「米英だけでロシアの排除を決めることはできない」と指摘。ロシアからのエネルギー資源などの輸入が多い国が排除に賛成するとは思えないと述べた。
ＳＷＩＦＴには２００以上の国・地域の金融機関１万１千社以上が参加しており、送金に必要な通信ネットワークの管理を担っている。（共同）
https://www.sankei.com/article/20220126-XFXAB7PQK5NSXDPSMQEW6MFEEI/
米国のビルボードが年明けにランキング集計の基準を変更し、防弾少年団（BTS）などのK-POP歌手に影響を及ぼすのかどうかに関心が集まっている。
ビルボードは、11日（現地時間）から音源の重複購買（ダウンロード）を集計から除くよう規定を変え、1週間にダウンロードは1回だけを認めることにした。これまではデジタル音源を購入する場合、1人（1アカウント）あたり週4回まで集計された。規定変更により、1週間あたり1回のみカウントされることになる。
これとともに、アルバムは3.49ドル（約400円）、8曲以下が入っているミニアルバム（EP）は0.39ドル（約44円）未満の場合は、集計から除外される。これより安い価格で販売される音源やアルバムは、販売集計に加えないということだ。通常、過去の曲のリミックスバージョンで作られたアルバムは、低価格で販売される。
新規定は、11日から「ホット100」と「ビルボード200」を含むすべてのビルボードチャートシステムに適用された。ビルボードは今回の措置について、特別な背景の説明はしなかった。ただし、変更されたビルボード規定は、ファンダムの大量購買や過度なリミックスバージョンを制限するという意図だと読みとれる。
ビルボードの規定変更により、BTSをはじめとするK-POP歌手のビルボードへのランクインに懸念の声が出ている。重複ダウンロードが集計から除外されると、相対的にダウンロードの反映割合が低くなり、ストリーミングとラジオの放送回数の割合が高くなる。ストリーミングが主である米国現地の歌手とは違い、強力なファンダムに基盤を置くK-POP歌手は、ダウンロードで強さを示してきた。
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http://japan.hani.co.kr/arti/culture/42393.html
NHKは26日、1995年に始まった『ためしてガッテン』が、2月2日放送で最終回を迎えることを発表した。
初回の放送から27年。放送終了にあたって制作統括・宇野央康氏は「まずは『ためしてガッテン』、
そして『ガッテン！』をご覧いただいたみなさま、そして取材や実験にご協力いただいたみなさま、そして立川志の輔さんを始め、
番組にご出演いただいたみなさまに心から感謝いたします」とコメント。
「番組を見てくださった方が『本当に幸せになれる情報を』という合言葉のもと、生活が少しでも便利になるお役立ち情報や、安心して暮らしていくための健康情報などをお届けしてまいりました。『なぜカミソリ負けするのか？』…暮らしの中のそんな小さな疑問の裏にも、
ちゃんと“科学”があり、ガッテンできる解決策がありました」。
「番組は終 わってしまいますが、これからもみなさんが日常に潜む小さなガッテンを見つけて、より豊かな暮らしを送られることを心より願っております。27年間、本当にどうもありがとうございました」と伝えている。
最終回は『しつこい目のぼやけ 気づいて！本当の原因解明SP』を放送（総合 後7：30〜）する。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d4fdd31c05250230e3f210d489fd0ba7f9fdc38c
月面探査機「玉兔2」による月の裏側の調査報告 暗い緑色に光るゲル状物質を発見
この2年間の活動の中で印象に残ったクレーターは、上述した9日目に遭遇したクレーターだ。クレーター内に暗い緑色に光っている高反射でゲル状の物質を確認したからだ。周囲の物質とは異なる形や色、質感をしていた。
この物質の外観は、アポロ15号および17号ミッションで得た月のサンプルと類似していることから、衝撃で発生したセメントや、月の表面を覆う堆積物「レゴリス」、角礫岩などの凝集の可能性があると示唆された。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/6c63c379417c910001d5069beca661a1c94ba1ce?page=3
1月24日に放送されたフジテレビ系『痛快TV スカッとジャパン』で紹介されたエピソードに、視聴者が「あり得ない」とツッコミを入れている。
視聴者の間で話題になったのは、後半に放送された『母の形見「巾着袋」が繋いだ奇跡』という再現ドラマだった。
ある町に、早くに母を亡くした女子高校生がいた。彼女は毎朝、自分で弁当を作り、メニューは決まって生前に母が教えてくれた卵焼き。母が作ってくれた巾着袋に弁当箱を入れて学校に行くのが日課だったという。ある日、女子高生は弁当箱を通学バスの中に置き忘れてしまう。女子高生は母との思い出が詰まった弁当箱と巾着袋を一生懸命探したところ、バス会社に巾着袋と空の弁当箱が無事に届けられていた。そして巾着袋の中には一通の手紙が入っていた。差出人はこの弁当箱をひろったという男性。彼は弁当を「お腹が空いていたので勝手に食べてしまった」と告白。さらには「お礼がしたいので連絡ください」と電話番号が入っていた。
女子高生は怪しみながらも電話をし後日、直接会うことに。弁当をひろったのはスーツを着たサラリーマンの男性で、女子高生に弁当を食べてしまったことを直接わびた。その後、女子高生とサラリーマンはお互い境遇が似ていることもあり意気投合。頻繁に連絡を取り合うようになり、やがて女子高生は男性に好意を寄せ、最終的には結婚を決意した。
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https://ima.goo.ne.jp/word/211523/%E6%B0%97%E6%8C%81%E3%81%A1%E6%82%AA%E3%81%84%EF%BC%81%E3%80%8E%E3%82%B9%E3%82%AB%E3%83%83%E3%81%A8%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%91%E3%83%B3%E3%80%8F%E5%A5%B3%E5%AD%90%E9%AB%98%E7%94%9F%E3%81%AE%E2%80%A6%E3%83%89%E3%83%B3%E5%BC%95%E3%81%8D%E3%80%8C%E3%81%93%E3%82%8A%E3%82%83%E7%B5%82%E3%82%8F%E3%82%8B%E3%82%8F%E3%80%8D
ドイツ、「原発は持続可能」に反論 ＥＵ案を拒否
https://jp.reuters.com/article/eu-regulation-energy-taxonomy-idJPKBN2JY07D
［ベルリン ２２日 ロイター］ – 欧州連合（ＥＵ）が原子力発電を持続可能なエネルギー源と位置付け投資を促す原案を示したことについて、ドイツ政府が正式な反論書を提出した。
緑の党に所属するハベック副首相兼経済相とレムケ環境相は２２日、共同声明で「連邦政府として、原子力発電を対象に含めることに改めて反対を明言した。原子力はリスクとコストが高い」と表明した。
経済省が公表したＥＵ宛ての書簡によると、ドイツ政府は原発の安全基準が明示されていないとも指摘。「深刻な事故が発生し、国境を越えて人類や環境に長期的に深刻な危険を引き超す可能性を排除できない」とした上で、放射性廃棄物を長期的にどう管理するかという問題にも回答が示されていないと主張した。
両相は、ＥＵの欧州委員会がドイツの反論を無視し、原案に修正を加えない場合、ドイツはこの計画を拒否すべきだと表明した。
金融派生商品（デリバティブ）を組み込み、高い利回りを売り物にした「仕組み債」の販売が、地方銀行で増えている。「銀行が勧めるものなら安心だ」と購入する人も多いが、株価などの指標が事前に決められた水準を下回るノックインで、大きく元本割れするリスクも抱える。金融庁も問題視し始めているが、急拡大の背景には、地銀の厳しい懐事情があるようだ。
「銀行の担当に勧められたんだけど、どう思う？」
東京都内の40代の自営業の男性はこの年末、帰省先の関西で商店を営む70代の義母から仕組み債の購入について相談を受けた。パンフレットには「年率1～3%（仮条件）」とあった。銀行の定期金利の1千倍程度だ。仕事や投資信託の購入で長いつきあいのあるメインバンクである地銀からの勧誘だった。
担当者は「70歳以上の方には投信の販売ができなくなりました。より安全な債券のご提案です。手数料もかかりません」などと投資を持ちかけてきたという。金融業界で勤務経験の豊富な男性は義母に購入しないよう説得。「証券会社ならまだしも、銀行がこんな商品を高齢者に安全と言って売るのは問題だ」と憤る。
この地銀が勧めていたのはメ…
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https://www.asahi.com/articles/ASQ1T5SJFQ1NULFA00K.html?iref=comtop_7_03
