配属部署の同期の女子、
— まほーん (@MahoneTrading) April 26, 2025
新卒指導担当社員(男性)がセクハラ気にしてランチも飲みも全く誘わないから孤立してる
男同士はランチも飲みも行きまくってる
配属部署の同期の女子、
— まほーん (@MahoneTrading) April 26, 2025
新卒指導担当社員(男性)がセクハラ気にしてランチも飲みも全く誘わないから孤立してる
男同士はランチも飲みも行きまくってる
愛媛県宇和島市の伊達博物館が老朽化により建て替え工事が行われるのに合わせて、24日安全祈願祭が行われました。
24日は、新たに建て替えられる博物館の予定地となる公園で安全祈願祭が行われ、世界的建築家の隈研吾さんや、自治体の関係者などおよそ40人が参加して、工事の安全を祈願しました。
(建築家・隈研吾さん)
「宇和島に多くの人に来ていただく。そういう大きな磁石のような役割を果たす」
「全国の皆さん、あるいは、インバウンドの方にこんな素敵な場所が日本にあったのだと知っていただくきっかけになるのでは」
宇和島藩を治めていた伊達家の資料や文化財などを収蔵する伊達博物館は、開館から50年が経過し、施設の老朽化や耐震性の不足により、天赦公園に建て替える計画が進められています。
全文はこちら
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/itv/1876306
4/22(火)の朝日新聞で、除去土壌の再生利用に関する実証事業が終了したとの記事(コメント欄参照)が出ていましたが、そんな事実はないはずだと思い、念のため環境省に確認をしました。
その結果、 やはり除去土壌(私の提案では「復興再生利用土」)の再生利用に関する実証事業を終了・断念したという事実はなく、引き続き福島県外の自治体に対して活用の働きかけを続けていく方針とのことです。
これまで一貫して申し上げてきたとおり、基準値を大きく下回る「除去土壌」(復興再生利用土)の再生利用のためには、国民の皆さまからの正しいご理解が不可欠です。
だからこそ、メディアの皆さまにはぜひ、事実に基づいた丁寧な情報発信をお願いしたいと思っています。
一つひとつの報道が、復興の歩みや被災地の未来に与える影響はとても大きいです。
私も誠実に、わかりやすく、丁寧に説明を続けてまいります。
4/22(火)の朝日新聞で、除去土壌の再生利用に関する実証事業が終了したとの記事(コメント欄参照)が出ていましたが、そんな事実はないはずだと思い、念のため環境省に確認をしました。
— 根本拓 (@taku_nemoto_) April 25, 2025
その結果、…
これネタ画像だと思ってたのにヴァチカンでのマジの会談風景なのかよ… pic.twitter.com/zdjxxH4Mml
— かみぱっぱ (@kamipapa2) April 26, 2025
ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領とアメリカのドナルド・トランプ大統領は26日午前、キリスト教カトリック教会の教皇フランシスコの葬儀を前にヴァチカンで会談した。 両政府の関係者が認めた。教皇の葬儀は同日午前10時(日本時間午後5時)から始まり、約2時間続いた。
ホワイトハウスによると、両大統領は聖ペトロ大聖堂の中で、葬儀ミサを前に15分間、会談した。 ホワイトハウスは会談を「非常に生産的」なものと評した。協議内容の詳細は明らかにされていない。
ウクライナのアンドリー・イェルマーク大統領首席補佐官は、両大統領がいすに座って向き合う場面の写真を公開した。
https://www.bbc.com/japanese/articles/cly8pxg9ejxo
ネット通販大手「アマゾン」に自社製品の偽造品が出品されたのに削除されなかったなどとして、医療機器メーカーなど2社がアマゾンジャパン(東京)に計2億8千万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が25日、東京地裁であった。新谷祐子裁判長はアマゾンに3500万円の賠償を命じる判決を言い渡した。
全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/AST4T0GZRT4TUTIL00QM.html
今年、去年の新卒、給料高いのに仕事しなくて有給使いまくってて、さすがに中堅の不満と負担がヤバい。ゴールデンウィーク12連休とかにしてて、代わりに休めなくなった中堅が頭を抱えてる。業務はほとんど氷河期世代の派遣頼みみたいな状態。日本企業、これでいいんか…?
— お侍さん (@ZanEngineer) April 23, 2025
東京都交通局の主事、他の鉄道会社で電車の発車を7回妨害「乗客対応の不備が改善されずイライラ」
東京都交通局は23日、電車の扉を閉める操作を妨害する迷惑行為を繰り返したとして、男性主事(29)を停職5日の懲戒処分にしたと発表した。
発表によると、主事は昨年8月~今年3月、電車に客として乗車中、停車時に開いた扉を足で押さえつけて閉まらないようにし、発車を遅らせた。駅員が主事の行為に気付き、発覚した。
全部はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/28624234/
地獄で草 pic.twitter.com/OWjBPbBtKb
— なる (@nalltama) April 22, 2025
山田太郎参院議員のX(旧ツイッター)から
「【ベビーライフ事件最新情報】日本人の赤ちゃん174人が海外で消息不明。政府は安否すら確認しない」
赤ちゃんが「消息不明」。
山田議員が投稿した「ベビーライフ事件」とは、特別養子縁組をあっせんする民間団体「ベビーライフ」を巡る騒動のこと。
2020年に突如、事業を停止したのですが、実はこの団体があっせんした子どものなかにはアメリカやカナダなど「外国籍」の養親に引き渡されたケースも多くあり、事業停止後、そうした子どもの消息が分からなくなっているというのです。
この団体が事業をやめた後、その情報を引き継いだのが東京都。番組で取材をすると、ベビーライフが養子としてあっせんした422人のうち海外で安否確認がされていないのが「209人」。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/c95b6acf41c0e4a8f939911390dcda260aa0325d
年度末に公務員辞めるんだけど、ブラック体質過ぎて有休全部使い切れなそうなんだけど。それどころか仕事しないオジサンにデスクに勝手に書類やら請求書やら置かれてるし辞める準備どころではないんだがwww
— 山崎くん (@55ymzk) February 14, 2025
こういうブラック体質な職場は徹頭徹尾ブラックなんですね!
とんでもないことが起きてる。欧州の19、18歳のバックパッカーがニュージーランドからハワイに到着直後、定職を申告出来なかったので米国でビザなし不法就労の疑いで手錠をかけられ勾留センターに送られ囚人服を着せられ、挙句に国外退去。予定の海外旅行はすべてキャンセル。日本の若者も気をつけて。 https://t.co/LmjsKf9kKA
— 北丸雄二❤️ (@quitamarco) April 21, 2025
先月、ホノルルの国境で、税関・国境警備局の職員に宿泊確認書を提示できなかったため、ドイツ人の10代の若者2人が入国を拒否された。
この事件はドイツの大手日刊紙「オストゼー・ツァイトゥング」が最初に報じた。
同紙によると、シャーロット・ポールさん(19)とマリア・レペールさん(18)は、島での5週間の滞在予定だったが、ホテルを予約せずにホノルルに到着した。
両旅行者は電子渡航認証システム(ESTA)から米国への渡航許可を得ていたが、それは米国への入国を保証するものではない。
税関・国境警備局は、当局は状況に応じて適切に行動したと述べた。
「これらの旅行者は、虚偽の理由で米国への入国を試みたものの、入国を拒否されました。1人は観光ビザ、もう1人はビザ免除プログラムを利用していました」と、CBPのヒルトン・ベッカム次官は声明で述べた。「2人ともカリフォルニアを観光すると主張していましたが、後に就労するつもりだったことを認めました。これらのビザでは、米国移民法で就労は厳しく禁じられています。」
到着した訪問者、あるいは米国の永住者や市民であっても、国境で宿泊先の証明を求められることは珍しくありません。他の国でも同様に、入国手続きの際に宿泊先、あるいは少なくとも住所の証明を国境で提出することが求められています。
ポール氏とレペール氏は、拘留中に手錠をかけられ、囚人服を着せられたと述べた。報道によると、2人はハワイの強制送還収容施設に一晩拘留された後、東京に送還されたという。
全文はこちら
https://www.usatoday.com/story/travel/news/2025/04/21/german-tourists-turned-away-us-border/83195396007/
裁判長「この裁判を通じて、私はあなたが被害者に愛情を持って懸命に育ててきたこと、反省し後悔していることを理解しました。(中略)あなたと被害者が何気ない日常生活に戻れることを期待しています」
— 小山(狂) (@akihiro_koyama) April 22, 2025
あまりにグロ過ぎる。 https://t.co/5welChb2NU
入院中の当時8歳の娘に食事を摂らないよう強要しようとした母親に、大阪地裁は4月21日、執行猶予の付いた有罪判決を言い渡しました。一方で、故意に低血糖症に陥らせて入院させ、共済金をだまし取った罪については、無罪としました。
大阪府大東市の縄田佳純被告(35)は、暴力行為等処罰法違反や詐欺、強要未遂の罪に問われていました。
【起訴内容】
▽2023年1月、当時8歳の娘に必要な食事を与えず、故意に低血糖症に陥らせて入院させ、翌月に共済金計14万円をだまし取った罪(詐欺罪・暴力行為等処罰法違反) ▽同じく2023年1月に複数回、娘に故意に下剤を飲ませた罪(暴力行為等処罰法違反)
▽2023年2月、入院中の娘に“食事をすれば養育を放棄する”とLINEや電話などで脅し、絶食させようとした罪(強要未遂罪)
全文はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/28599034/
【朗報】
— うつ病年金ずんだもん (@D8L5d) April 21, 2025
僕の通うA型作業所、時給が100円上がって1600円になる
まさか健常者でこれ以下っていないよね?
A型事業所について
A型事業所とは、障がいや難病によって、一般企業で働くのが困難な方や就職が不安な方が、一定の支援を受けながら働くことができる福祉サービスです。事業所と雇用契約を結んで、一般企業と変わらない雇用形態で働きます。
具体的には下記の条件のいずれかを満たす必要があります。
就労移行支援事業を利用しても、企業での就労に結びつかなかった方
特別支援学校を卒業して就職活動を行っても、企業での就労に結びつかなかった方
就労経験のある方で、現に企業との雇用関係がない方
全文はこちら
https://shuro-shien.or.jp/navi/about-ab/
生成AI対策で授業資料PDFに大学教員が隠れた指示を埋め込む行為、「利用者(学生)の許可なく利用者が使うAIを意図的に誤動作させるデータを配布した」と捉えると、授業資料にコンピュータウイルス仕込むのと何が違うという話になり、教員がウイルス作成罪に問われる可能性あると懸念してます。 https://t.co/2X8mOvCxrX
— Yo Ehara (@yo_ehara) April 21, 2025
慶應義塾大学では、「独立自尊」の精神に基づき、学生が自らの判断と責任において学び、思考する姿勢を重視しています。この方針は、生成AIの利用に関しても明確に示されており、授業では担当教員の方針に従った適切な活用が推奨されています。特に重要なのは、AIを利用した場合には、その使用を明記することが求められている点です。
iPhoneをカメラが表に出る形で胸ポケに入れつつ、ソシャゲやってたら、警察の方が乗ってきて、そのスマホで何をしてますか?と聞かれ、はい、いま信長の野望出陣という位置ゲーをやってますと答えたところ、胸ポケットは!?といわれ、これは会社の携帯ですねと答えたところ警官の顔が曇る。 https://t.co/Rhwcmx3AfO
— たいしょう (@taisho__) April 21, 2025
あっ ぶない !!!
— 悪いことをした政治家をちゃんと刑務所に送り込める社会になりますように (@x__ok) April 17, 2025
内部には漏れたのか??
柏崎刈羽原発6号機、非常用発電機が自動停止 東京電力「外部への放射能の影響なし」https://t.co/ddr8Ev6YRg
こういう馬鹿には、ぜひ お勧めしたい!
— 悪いことをした政治家をちゃんと刑務所に送り込める社会になりますように (@x__ok) April 19, 2025
6号機の原子炉に、燃料を抜いてあるから安全だと信じて中に入って来て欲しい。
どれぐらい生きられるかの人類にとっての貴重なデータが取ることに貢献して貰えます。ありがとう。 https://t.co/hEgi8eaq83
東京電力は16日、柏崎刈羽原発 6号機の非常用ディーゼル発電機で24時間運転の自主検査を終えた後の15日に、発電機の停止操作をする前に出力が下がり、自動停止したと発表した。外部への放射能の影響はないとしている。
東電によると、非常用発電機は原子炉建屋1階の放射線非管理区域にある。今回の検査は、再稼働 を目指す中で行った自主的な検査。外部電源から非常用発電機に電気が逆流することを防ぐ保護装置が作動して停止したという。
発電機の外観や操作手順に異常は確認されておらず、保護装置が作動した原因は不明で東電が詳しい経緯を調べている。6号機の非常用発電機は他に2台あり、…
https://www.niigata-nippo.co.jp/articles/-/592680
電通依存のツケが話題になっていますが、21時まで全館煌々と電気ついてる電通本社を見ると、彼らなりの努力も若干感じる。 pic.twitter.com/EyIySS1Fj3
— べびべび (@nipponchinchin) April 21, 2025
原因は構造にある。万博の設計段階で中核を担うべきだったのが「博覧会のプロ」電通だった。1970年大阪万博以来、日本の国際博は電通が招致からパビリオン設計、動線設計、広報展開まで一貫して関わってきた。2022年に発覚した東京五輪汚職事件の影響で、万博協会は2023年2月に電通を指名停止にし、運営から排除した。その結果、広報設計、PR戦略、動線設計、会場演出といった全体の「骨格」が崩れた。報道関係者からは「地方展示会のよう」との声もあがり、国際博としての格が問われる事態となった。
この構造的不在を埋める代替案は、最後まで現れなかった。その結果、万博は国家プロジェクトでありながら、統合的なビジョンを欠いた寄せ集めの催事となった。莫大な予算をかけて、世界中から注目を集めた国家的催事の中核を「実務ノウハウの欠如」によって潰すという、極めて日本的な自壊が起きたのである。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/b6ce344ce9ae9c7bc5fbb054eb6a51fc6a655baf?page=2
「気にくわない」が連体法か終止法かでだいぶ意味が変わってくるなw https://t.co/xMquUJTyne
— *iwo (@iwoghoti) April 19, 2025
気にくわない
あいつも持ってる
人権を
作品に込められた思い
誰にとっても気が合わなかったり、なんか好きじゃなかったりする人がいると思います。 気にくわなかったり、 嫌いな人だからって虐めてはいい理由にならない なと思ったのでこの川柳を書きました。 読んだ人が「気にくわないあいつ」につ いて人物を連想させることによって、 人権がより身近に感じると思ってこのようなワードを入れてみました。
都県・学年
神奈川県 中学3年
昔エホバが来た時追い払ってやろうと思って「私は職務上必要であるなら我が国に害を成す人間を○す覚悟があります。聖書には剣を手にする者は剣により滅ぶと言う一節がありますが神はお許し下さるんですか?」と無理難題言ったら使命感を刺激したのか迷える子羊認定されて毎週来るようになってしまった https://t.co/HJjbNOQ6ib
— 春間玄堂 (@hrmgdn) April 18, 2025
駅前で立っている信者は、実はエホバの教団内の中でも見栄えがいい人として選ばれた人たちである。男女がペアなのは、女性だけだとサタンの世の男性が下心で寄ってくるという懸念からだ。だからもし一般の男性が女性信者に話かければ、どこかのタイミングで男性信者が会話に割って入ってくるはずである。
実は彼らが目立つように駅前に立つようになったのはここ数年の話で、これはオートロックのマンションが増えてきたことと関係している。
以前は都市部でも一軒家の方が多かったため、玄関ドア脇のインターフォンをピンポンするのは簡単だったのだが、生活スタイルが変わった今はそれが難しくなってしまった。そこで手段を駅前に立つ方法に変えざるを得なくなった背景がある。
一軒家が主流の地方に実家があれば、いまだにエホバの証人が頻繁にやってくることに気づくだろう。
https://gendai.media/articles/-/77330?page=2
おゎゎ、懐かしい!O十年前、当時少年工科学校を受験した際、なぜか「教え子を再び戦場に送らない教師の会」から自宅に直接電話がきたよ。「どうして大木君は自ら人殺しの仕事をしたいの?」とかグタグタ言うから「再びってことは1度は戦場に教え子を送り込んだんですか?」って訊いたら電話切られたW https://t.co/FxiFZRvvPr
— 大木浩明 C105お疲れ様でございました (@ookihiroaki) April 19, 2025
・有名例
最たるものは1982年10月放送のスペシャル版「贈る言葉」である。
視聴率33%を記録したこのスペシャル版では、桜中学を卒業した教え子が同窓会を計画するのだが、物語の最中、弥市という体格の良い男子生徒が「高校を出たら自衛官になりたい」と口にすると、和やかなドラマの様相が急転。おどろおどろしい音楽が流れ、顔面蒼白の金八先生が「弥市が自衛隊……」とうめく。
その後、多くの登場人物が自衛隊を「攻撃」するこんなセリフを次々と呟く。
〈自衛隊と言っているけど、ありゃ軍隊だろ。軍隊なんてものは、戦争するためにあるんだろ〉
〈私、やだ。弥市に鉄砲、持たせるなんてこと。自衛隊の練習、ほらテレビで見たでしょう。あれはまるで戦争よ〉
https://www.news-postseven.com/archives/20161002_446105.html
太陽光発電、優遇措置終了後の大量撤退危機 政府が小規模業者集約へ新制度https://t.co/C8MQqX311L
— 産経ニュース (@Sankei_news) April 18, 2025
2030年代は12年度以降に大量導入されたパネルが寿命を迎える時期も重なる。「2032年問題」などと呼ばれ、対応が急がれている。
背景には小規模事業者の乱立がある。政府は東京電力福島第1原発事故を受けて、再エネ拡大を目指し、12年にFITを開始した。原則20年間決まった価格で電気を買い取る仕組みで、当初の買い取り価格は現在の4倍の1キロワットあたり40円程度と高く、小規模事業者が殺到。制度開始後の5年間で47万件が事業導入され、その発電量は国内全体の3~4%に及んだ。
全体の9割が小規模事業者
こうした事情もあり、出力10~50キロワット規模の小規模事業者は全体の9割を超える。高値での買い取りは32年度以降に順次終了する予定。20~30年とされるパネル耐用年数とも重なり、設備の更新などが難しい小規模事業者が大量離脱して、パネルの大量廃棄などにつながる懸念が生じている。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20250418-OPJND4XBO5OHXIQGKZICV4NJXE/