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55件のコメント

日中韓の年金専門家が集まって会議、日本公務員の指摘に「韓国側の出席者」が恥ずかしくて顔を上げられなくなり……

1:名無しさん


・韓国のばか過ぎる「年金改革」プラン

韓国メディア『東亜日報』がユン・ソクミョン『韓国保健社会研究院』名誉研究委員に取材した記事を出しています。

このユンさんは、Money1でもたびたび紹介してきた方。2024年には年金改革研究27年目で、韓国における年金システム研究の第一人者と呼ぶべき研究者です。ユンさんの意見は信用できます。

『東亜日報』の同記事では、冒頭に大変面白い記述があります。以下に引きますがユンさんの発言です。

「ある時 、日中韓の年金専門家が集まって会議をした。

発表が終わると、年金業務を担当する日本の公務員がためらいながら質問してきた。

『韓国は日本の半分以下の保険料を負担しているたけなのに、どうしてより多くの年金を支給できるのか』と秘訣を尋ねられた。

恥ずかしくて顔を上げられなかった」

⇒参照・引用元:『東亜日報』「“????, ??? ?? ??? ?? ? ?”」
https://www.donga.com/news/Society/article/all/20240515/124940458/1

ユンさんが顔を上げられないほど恥ずかしかったのは、こういう理由です。

韓国政府は(恐らく間に合いませんが)遅まきながら年金改革を行おうとしており、その骨子(有力視されているプラン)というののが、

年金の保険料率を9%から13%に上げて、所得代替率を40%から50%に引き上げる

――というものなのです。

誰が聞いてもこう思います。保険の料率は「4%」しか上がらないのに、なぜ所得代替率は「10%」上げることができるのか?――です。

聞いただけで無茶苦茶だと思う話で、だからこそ日本の公務員は「どうしてそんなことができるのか?」と聞いたのです。

「足りない分はどうすんだよ?」なのですが、(なんらかの名目を設けて)税金を投入するつもりなのです。中国のことわざにある「朝三暮四」みたいな話で、ユン先生は以下のように罵倒していらっしゃいます。

全部はこちら
https://money1.jp/archives/127398

 

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36件のコメント

乗り換え時間の件をドイツ鉄道に問い合わせた在独邦人、「まさにドイツな回答」を食らって大いに衝撃を受けたも追う

1:名無しさん


 

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41件のコメント

テスラが採用した超素材「UHSSE」、僅か半年で自然の猛威に屈服する羽目に陥った模様

1:名無しさん


米テスラの電動ピックアップトラック「サイバートラック」が、発売から間もないにもかかわらず、続けてリコールの対象になったり、
購入者からたて続けに不具合が報告されるなど、ネガティブな話題ばかりが注目を浴びている。

 2019年11月に発表された、テスラ初の電動ピックアップトラック「サイバートラック」。さまざまな改良が加えられ、発表から4年が経過した2023年12月に米国でデリバリーが開始された。そのアメリカでのデリバリーを記念して、2024年2月の東京を皮切りに東海、関西、九州でサイバートラック日本展示ツアーが開催された。

 全長約5.7mという存在感たっぷりのサイバートラックのボディは、「ウルトラハードステンレススチールエクソスケルトン」と名付けられた強力なステンレス素材を採用。高い防弾能力を誇るだけでなく、高い衝突安全性も実現している。また、サイバートラックに採用されているアーマーガラスは時速112km/hで飛んでくるボールや、クラス4の雹の衝撃にも耐えられるという。現在のところ日本での販売はないものの、アメリカでは約920万~約1500万円で販売されているのだ。

 しかし、このサイバートラックで、アクセルペダルのパッドが外れて、ペダルが上部のトリム部分に挟まる恐れがあるという重大な欠陥が発生し、2023年11月~2024年4月までに生産された約4000台に対して、米国の運輸省道路交通安全局(NHTSA)がリコールを発表した。

BEV(電気自動車)のパイオニアであるテスラは、2023年12月にも運転支援システム「オートパイロット」で誤使用防止機能を追加するリコールを200万台超で行ったばかり。ソフトウェアのアップデートで対応できるとはいえ、リコールの対象台数の多さには驚きを隠せない。

 また、納車が始まって間もないにもかかわらず、サイバートラックの購入者たちから、さまざまな不具合が報告されている。たとえば、サイバートラックの特徴であるステンレスの外装パネルに、サビが発生するという報告が相次いでいる。塗装を施していない外装が近未来感を醸しだしているが、それがサビを生みやすいと考えられる。ほかにも、バックドアの安全装置のセンサー感度が低いのか、開閉ボタンを押してドアを閉める際、物が挟まっても止まらずに閉まってしまうという現象が報告されている。指などを挟んだらと思うと、恐怖でしかない。

テスラ・サイバートラック、外装にサビ、ドア自動開閉が止まらず指切断の恐れ
https://biz-journal.jp/car/post_381005.html

 

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13件のコメント

激安の「恵方巻き二郎系サラミ」というパワーワードに衝撃を受ける人が続出、通販で売っているなら買いたいという声が多数

1:名無しさん


 

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Daisoが海外で人気を博した結果、「-so」が「安価で様々な生活雑貨を扱う店」を示す接尾辞になってしまい……

1:名無しさん


 

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34件のコメント

海外で考案された「ユニバースドレス」なるモノに目撃者が大爆笑、これの良さが分からない俺は……

1:名無しさん


 

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27件のコメント

マレーシアで日本企業が開発した大型ショッピングセンター、幽霊が出ると噂になって客足が激減している模様

1:名無しさん


三井不動産の「ららぽーと」も地元市民に背を向けられている。

 一年の中で最も消費が活発になるシーズンといわれる断食明けのハリラヤ。筆者はハリラヤ目前の3月の土日に「三井ショッピングパーク・ららぽーとブキビンタン・シティーセンター」を訪れた。来店客は少なく、テナントも歯抜け状態だった。

フードコートは実に27店中11店舗が営業していない。食べることに目がないマレーシア人。ショッピングモールのフードコートは集客の心臓部に匹敵するが、「ららぽーと」のフードコートは、ショッピングフロアと同じく、指で数えられるほどの利用者しかない。イスとテーブルは自習室や打ち合わせ場所代わりに使われていた(同日、別のローカル資本のショッピングモールはどこも大盛況だった)。

この「ららぽーと」が開業したのは2022年1月。店舗面積約8万2600平方メートル、全体敷地面積は約7万8500平方メートルの大規模プロジェクトだ。

 この広大な土地には、かつて刑務所があった。1895年に建てられたプドゥ刑務所の跡地に日本企業が進出してきたことは、マレーシアでも大きく注目された。

マレーシアのSNSでは「売り場の家具の扉が勝手に開くのを目撃した」「このプロジェクトに携わったエンジニアが超常現象を見た」などと騒がれた。筆者が乗った華人のタクシー運転手は「ららぽーとには絶対に行かない」と言い切っていた。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/8d2440e5e70fd7d2bfa471a56c8d4c2d628622be

 

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「MLBで史上初の日本人選手」が再注目されている模様、米メディアの取材に幼い頃のエピソードが掲載

1:名無しさん


 

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新型iPadPROは経済成長しているアメリカ基準では高くない、と思ってアメリカの掲示板やSNSを覗くと……

1:名無しさん


 

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32件のコメント

米国が発表した「中国製品への新関税」にロイター通信が激怒、紙面上でアメリカを猛非難している模様

1:名無しさん


ホワイトハウスが中国からの輸入品に対する関税を大幅に引き上げると正式に発表

その内容です🔻

・中国からの鉄鋼およびアルミニウム製品への関税は2024年に0~ 7.5%から25%に引き上げ

・中国からの半導体製品への関税は2025年までに25%から50%に引き上げ

・中国EVへの関税は2024年に25%から100%に引き上げ。
補助金による不当な価格の中国EVから米国内の投資と雇用を守る

・EVバッテリーの関税は2024年に7.5%から25%に引き上げ。
EV用以外のリチウムイオンバッテリーの関税も7.5%から25%に引き上げ

・中国産の天然黒鉛と永久磁石の関税は2026年までにゼロから25%に引き上げ。他の特定の重要な鉱物の関税もゼロから25%に

・中国製太陽電池の関税(モジュールに組み立てられているかどうかに関わらず)は、2024年に25%から50%に引き上げ

・中国製クレーンの関税は2024年に0%から25%に引き上げ、信頼できるパートナーと港湾クレーンを生産する米国の産業能力を再構築する(三井E&Sに追い風です)

・中国製の注射器と針の関税は2024 年に0%から50%に引き上げ、特定の人工呼吸器やフェイスマスクは 0~7.5%から25%に引き上げ、医療用および外科用ゴム手袋の関税は2026年に7.5%から25%に引き上げ

・トランプの課した対中関税は継続したうえでこれらを被せ、米国の労働者と企業を中国の不公正な貿易慣行から守る為に行動を起こす
https://whitehouse.gov/briefing-room/statements-releases/2024/05/14/fact-sheet-president-biden-takes-action-to-protect-american-workers-and-businesses-from-chinas-unfair-trade-practices/

中々に素晴らしい発表🇺🇸でしたが、最近中国政府の大本営発表を垂れ流し、代弁者の様になっているReutersはこれが気に入らなかった様で、「選挙年に中国政府との対立を招く危険に晒した。中国政府からの報復のリスクを軽視した。相互依存経済に打撃を与える」等と反発しています。
https://reuters.com/markets/us/biden-sharply-hikes-us-tariffs-billions-chinese-chips-cars-2024-05-14/

全文はこちら

 

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4年ぶりに中国を訪れた国際政治学者、「アメリカに代わり中国が天下を取ることは十分あり得る」と確信

1:名無しさん


ジャーナリスト・田原総一朗と国際政治学者・舛添要一が対談!「最先端のEVに乗る中国人」と「時代遅れのガソリン車に乗る日本人」、失われた30年でステータスが逆転【読めば国内外の問題が多視点で見れるようになる!】

田原 中国はどうでしたか。

舛添 長らく国際政治の構造変化を研究してきましたが、歴史に照らせば、アメリカの一極支配が終わり、次に中国が天下を取ることは十分あり得ると考えています。

 今回、4年ぶりに中国を訪れましたが、中国は毎年約5%ずつ、ここ4年間の累積で20%、成長しており、年々、日本と差が開いてきています。現時点で日本は完全に中国に負けていると感じました。

田原 どの点でそう感じましたか。

舛添 特に先端技術の普及においてです。

 中国では、スマートフォン1台あれば何でもできてしまいます。

 例えば、街なかの大衆食堂では、スマホで予約から注文、決済まで完了します。コロナ禍で日本の都市部でもスマホによる注文や決済というのは増えましたが、中国はものすごいスピードで普及しています。現金を使う場面もありません。料理も以前と比較して安くておいしく、地方部でもデジタル化が浸透している。こうなると、日本はなかなか厳しいなと思いました。

 EV(電気自動車)市場も自動運転も進んでいます。人々が乗る車やカーナビなどのシステムは、日本をはるかにしのぐ、世界の最先端モデルです。

田原 経団連も、中国の経済力はアメリカにだいぶ近づいていると考えているようですね。

全文はこちら
https://diamond.jp/articles/-/343592

 

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86件のコメント

「ドイツのようになってはダメだ」とアナリストがドイツの経済政策を酷評、凄まじい勢いで産業が空洞化している模様

1:名無しさん





関連
脱炭素加速の新戦略 政府、原発や再エネ拡大 電力大量消費の産業集積も議論
https://www.sankei.com/article/20240513-L2UJPYOP3JPWNMHFU4RQ5FDL2Q/

 

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44件のコメント

EVを捨てた日本の戦略が「日本車全盛時代」を産み出した模様、欧米や韓国系が不振な一方で日系は……

1:名無しさん


2024年5月8日、韓国メディア・韓国経済は「ハイブリッド技術と円安を武器に、日本車が米国・インドなど主要市場で売り上げを伸ばしている」と伝えた。

自動車業界によると、1~3月期の米国市場でトヨタ、ホンダ、日産など主要な日本車メーカーの販売数が一斉に大幅増加を見せた。トヨタは前年同期比20.3%増で、米国に進出している世界の完成車メーカーで最も高い増加率を記録した。販売数は56万5098台で、1位のゼネラル・モーターズ(GM、59万55台)に迫った。ホンダも17.3%増の33万3824台を販売。日産・三菱(9.5%)、SUBARU(6.7%)、マツダ(13.3%)なども高い増加率を見せた。

同期間、GM(1.5%減)をはじめ起亜自動車(2.5%減)、ステランティス(9.6%減)、現代自動車(0.7%増)、フォルクスワーゲン(1.1%)、テスラ(4.0%)、BMW(1.3%)などは販売数が減少または足踏み状態となっている。

「日本車全盛時代」はインドでも見られるという。スズキの子会社、マルチ・スズキ・インディアは1~3月期の販売数が前年同期比12.2%増の47万9791台で、2位の現代自(15万5010台、8.5%増)との格差を広げた。トヨタは51.8%の大幅増で7万726台を販売し、5位に着けている。

日本車の躍進は、「EV(電気自動車)の代わりにハイブリッドカーに集中した戦略のおかげ」と分析される。記事は「両市場での日本車のライバル、韓国の完成車メーカーは緊張している」と伝えている。かつてない円安のなか、日本車は米国での販売価格を下げておらず、ディーラーに支給するインセンティブも増やしていない。為替差益はそのまま営業利益に反映されている。トヨタの1~3月期営業利益は1兆1126億円で、現代自の営業利益(6兆9831億ウォン)より40%多かった。「今後、インセンティブを増やす形での価格引き下げや攻撃的マーケティングを仕掛ける余力が生まれた状態だ」と記事は説明している。

全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b933361-s39-c20-d0195.html

 

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海外の丸太切断大会が「あきらかな現場猫案件すぎて」目撃者をドン引きさせる、これって撮影する方も命懸けでは?

1:名無しさん


 

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海外の空港で迷子になった日本人の子供達、優れた機転によって「サバイバルスキルが高い子供」だと絶賛報道されている模様

1:名無しさん


 

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「えらいクオリティの高いコラ画像」と思われた”海外サッカー画像”、本物の画像だと判明して衝撃を受ける人が続出

1:名無しさん




 

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テスラの自動運転機能を過信した外国人オーナー、自慢の愛車を街中で走らせてみた結果……

1:名無しさん


 

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年を重ねて高齢者となった環境活動家、大人しくなるかと思ったら大英図書館で最悪の行動を……

1:名無しさん




2人が所属する団体は脱化石燃料を掲げ、過激な抗議活動を繰り返している。団体は、2人が金づちなどでケースを割ろうとした後、「この有名な文書は法の支配について定めたものだ。我々の政府は法律を破っている」などと訴える映像をSNSで公開した。英BBCによると、2人は直後に警察に逮捕された。

全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/world/20240511-OYT1T50044/

 

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アメリカが韓国を故意に国際会談から除外させたと米高官が明らかに、韓国側の働きかけに対して合衆国は……

1:名無しさん


バイデンさんの後、再びトランプさんが大統領に就任するのではないか?と見られる中、アメリカ合衆国で『An America First Approach to U.S. National Security』という本が刊行されました。親トランプシンクタンク『アメリカファースト政策研究所』(略称「AFPI」)が企画したものですが、実に342ページという厚い本です。

第2次トランプ政権と控えてか、先のトランプ政権に関わった高官たちが先の政権の政策について、示唆に富む発言をしています。

中に、モーガン・オータガス元国務省報道官の証言があります。「2018~2019年の米朝対話と2回の首脳会談」についてのものですが、アンポンタン極まりなかった当時の韓国文在寅大統領について、

「合衆国は文大統領の話を聞いたが、(合衆国は)彼(文在寅)が望んでいた以上に北朝鮮に対して強硬な態度を取った」

「文大統領があまりにも北朝鮮に譲歩しようとする意志が強かったため、故意に彼をシンガポール会談から除外させた」

と述べています。文在寅さんは非常に北朝鮮に対して融和的な態度であり、合衆国にもそうしろと働きかけていたことが分かります。しかしながら、トランプ大統領、合衆国はそれには乗らず、北朝鮮に強硬な態度で接したのです。

北朝鮮からしても「あの文在寅ってヤツは全然役に立たないじゃないか」となりました。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/127215

 

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ブラジル南部で未曾有の大洪水が起きて都市が水没、そこで起きた「奇跡の救出劇」が称賛を浴びている模様

1:名無しさん




ブラジル南部 洪水で被害拡大 屋根に取り残された「馬」が救出され、人々に希望与える

ブラジル南部では大規模な洪水によって、死者が107人に上るなど甚大な被害が出ています。こうしたなか、洪水で沈んだ建物の屋根に24時間以上取り残されていた馬が救出され、人々に希望を与えています。

洪水によって沈んだ建物の屋根の上にポツンと取り残された馬。

ロイター通信などによりますと、馬は8日に屋根に取り残されているのが確認され、発見から24時間以上が経った9日の朝、消防士や獣医師らによって麻酔が打たれ、ボートで救出されました。

全文はこちら
https://news.livedoor.com/article/detail/26381940/

 

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