朝、銀行巡りLUUPで行ってたら
— 松原沙也加/社会に意義のある女性をITから/女性のキャリアWELLMORE/大阪/LED関西 (@sayakams1) May 15, 2024
歩道走らないで！車道走って！！って
6000円キップ切られた⚡️
車道って路駐いるし、車ぶんぶん走ってるし、危なくないですか？😭
LUUPって罰金あるのね、、
事故多いからわかるけど、、取り締まりお疲れ様だけど、、、車道走るの怖いっす😭😭 pic.twitter.com/IbXcTr6GDG
中国メディアの快科技は14日、「日系車の崩壊は近い？中国市場シェアが過去10年で最低に、中国人の関心急低下」とする記事を掲載した。
記事はまず、「業界の統計機関によると、4月の日系乗用車の中国市場シェアが15．2％にまで落ち込み、2013年以降で最低水準となった一方、中国本土ブランドのシェアは拡大し、70％に迫ろうとしている」と伝えた。
そして、「業界アナリストらは、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などの新エネルギー車分野における日系メーカーの遅れが市場シェア低下の要因だとみており、中国の自動車市場が新エネルギー分野に移行する中、日系メーカーが依存する内燃機関車やハイブリッド車（HV）は市場での誘引力を失いつつある」と伝えた。
全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b933557-s25-c20-d0192.html
IT系ライターのくせに「現金を持ち歩けよ」というロクでもない結論の記事を書いた
— 篠原 修司 (Shuji Shinohara) ｜フリーライター✏️ (@digimaga) May 15, 2024
だって現金が最強なんや・・・
スマホ決済アプリ『PayPay』で障害発生中。QRコードを読み込むスキャン支払いができないため注意https://t.co/JctVyz6icC
ツケがキテる。30年。若手を育てられず、縫製の単価も上がっていない理由の1つは、目先の安さだけをとった企業が、高齢の内職ばかりに頼ってきたこと。今その人たちがリタイアし、どこも人手不足で困ってる。やっぱ先代が言ってた「苦しくても解雇はしない、自社で職人を育てる」は間違ってなかった。 pic.twitter.com/Qp9kkNA7hn
— しゃく (@shakunone) May 14, 2024
老「今オタクのジャパンタクシーが無理やり右折してきて轢かれそうになったんだけど💢」
— やさぐれ配車係@鼻の中血だらけ (@Lg3Yh) May 14, 2024
配「ウチはジャパンタクシーありませんが…？」
老「あるでしょ！乗ったことあるし、間違いなく○○タクシーって書いてあった！」
配「この番号からのお電話初めてですし、何よりあんな車買いませんが？」
↓
トヨタ・ジャパンタクシー
ジャパンタクシー（JPN TAXI）は、トヨタ自動車が販売するユニバーサルデザインタクシー用トールワゴン型ハイブリッド（スプリット方式）商用車、およびトールワゴン型ハイブリッド（スプリット方式）2シーターライトバンである。 世界初のLPGハイブリッド車[1]である。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%88%E3%83%A8%E3%82%BF%E3%83%BB%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%91%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%82%AF%E3%82%B7%E3%83%BC
MANGAに代わって世界を席巻する、という触れ込みでブイブイいわせてたはずのWEBTOONの失速。このメディアが日本上陸と騒がれていた頃にその騒ぎを傍で見ていて思ったのが
— 松田未来 コミックリュウで「夜光雲のサリッサ」連載中！ (@macchiMC72) May 14, 2024
「どんな作品があるの？」
だった。 https://t.co/ejlh5TDpXV
タクシー不足を解消するため、一般ドライバーが自家用車に有料で客を乗せる「日本版ライドシェア」が神奈川県内で始まって12日で1カ月となった。解禁時に比べ、参入したタクシー会社は大幅に増えたものの、参入会社の中には「現状では、想像以上に需要が少ない」として先行きを懸念する声が上がっている。
県内では横浜、川崎、横須賀、三浦の4市でタクシー不足の時間帯に限って解禁した。金、土、日曜の午前0～6時、午後4～8時が対象だ。
関東運輸局によると、解禁当初の許可事業者は3社計5営業所だったが、10日現在で30社計39営業所に増えた。まだ、審査中の事業者もいるが、同運輸局は「大手を含めて申請準備が整った事業者が申請してきたが、落ち着いてきた」と説明する。
解禁当初から運行している三和交通（横浜市）によると、4月12日から5月12日までの5週分計15日間で164件の注文があった。時間帯別では、午前0～6時が93件、午後4～8時が71件。曜日別で注文が多いのは「土曜午前」で、4月13日の28件が最多だった。
15日間に勤務した一般ドライバーは15人で、心配していた客とのトラブルや事故はゼロ。一般ドライバーの応募は増えているという。
全文はこちら
https://mainichi.jp/articles/20240513/k00/00m/040/263000c
テスラ、クビにした充電部門の従業員を再雇用しているとの報道。
— Membo (@membo1003) May 13, 2024
まーそうなるわなw https://t.co/rczNnDWwgr
前に読んだ人員削減の指南書に書いてあったのが「依願退職はやめろ、優秀層だけが去る。」「劣後層の指定解雇はやめろ、残した優秀層も仲間を失い士気を落とす。」「やるべきは組織解体、後腐れがない。そのあとで必要な人員を改めて募集せよ。」だったので教科書通りのムーブだなと思いながら見てる。 https://t.co/u5957JMzz0
— Membo (@membo1003) May 14, 2024
新型iPadPRO高いでしょ？
— もへもへ (@gerogeroR) May 14, 2024
でもこれはアメリカが経済成長してるからであってアメリカ人からしたら高くないんですよ。
アメリカの掲示板やSNSを見る。
アメリカ人「高すぎ。」「アップルはボリすぎ」「給料ろくに上がらねぇのにこれかよ」
あんまり変わらなかった。
公益通報した和歌山市職員が自殺 処分受けた職員と同フロアに配置
2020年に和歌山市の職員十数人が処分された不正支出を巡り、公益通報した男性職員が自殺していたと男性遺族の支援団体が14日、記者会見で明らかにした。公益通報者への配慮が欠けていたとして、公務災害認定や第三者委員会での真相解明を求める。
団体によると、当時20代の男性職員は、不正支出があった市内の児童館への補助金申請を担う青少年課に在籍。18年6月、「上司から書類の捏造を求められ、心身に不調が生じた」として休職し8月に公益通報した。
男性職員は18年10月に復職したが、20年6月に自殺。同年に遺族が公務災害認定を請求したが、今年の1月に棄却された。遺族は今月13日、不服を申し立てた。
和歌山市は児童館で計約1900万円の不正支出を確認、20年2月、当時の担当者ら15人への処分を発表した。団体側は、復職した男性職員が処分を受けた職員と同じフロアに配置されるなど、配慮が不足していたと主張。西泰伸共同代表は「公益通報者が自殺するということは決して起きてはならない」と訴えた。
https://nordot.app/1163040077475562418
シャープの呉柏勲社長兼最高経営責任者（CEO）は14日に開いた記者会見で液晶ディスプレー事業を売却すると受け取れる発言をしたが、シャープは会見終了後、正しくはセンサーなど半導体事業の売却方針だったと訂正した。
呉氏が質問を取り違えていた可能性があり、シャープ広報部は「（中小型液晶事業は）他社との協業や工場を最適化し、収益改善を図っていく」とのコメントを出した。
報道各社は、インターネット上でシャープがディスプレー事業を売却するといった内容の記事を速報した。
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/26406437/
ホワイトハウスが中国からの輸入品に対する関税を大幅に引き上げると正式に発表
その内容です🔻
・中国からの鉄鋼およびアルミニウム製品への関税は2024年に0～ 7.5%から25%に引き上げ
・中国からの半導体製品への関税は2025年までに25％から50％に引き上げ
・中国ＥＶへの関税は2024年に25%から100%に引き上げ。
補助金による不当な価格の中国ＥＶから米国内の投資と雇用を守る
・EVバッテリーの関税は2024年に7.5%から25%に引き上げ。
EV用以外のリチウムイオンバッテリーの関税も7.5%から25%に引き上げ
・中国産の天然黒鉛と永久磁石の関税は2026年までにゼロから25%に引き上げ。他の特定の重要な鉱物の関税もゼロから25％に
・中国製太陽電池の関税（モジュールに組み立てられているかどうかに関わらず）は、2024年に25%から50%に引き上げ
・中国製クレーンの関税は2024年に0%から25%に引き上げ、信頼できるパートナーと港湾クレーンを生産する米国の産業能力を再構築する（三井Ｅ＆Ｓに追い風です）
・中国製の注射器と針の関税は2024 年に0%から50%に引き上げ、特定の人工呼吸器やフェイスマスクは 0～7.5%から25%に引き上げ、医療用および外科用ゴム手袋の関税は2026年に7.5%から25%に引き上げ
・トランプの課した対中関税は継続したうえでこれらを被せ、米国の労働者と企業を中国の不公正な貿易慣行から守る為に行動を起こす
https://whitehouse.gov/briefing-room/statements-releases/2024/05/14/fact-sheet-president-biden-takes-action-to-protect-american-workers-and-businesses-from-chinas-unfair-trade-practices/
中々に素晴らしい発表🇺🇸でしたが、最近中国政府の大本営発表を垂れ流し、代弁者の様になっているReutersはこれが気に入らなかった様で、「選挙年に中国政府との対立を招く危険に晒した。中国政府からの報復のリスクを軽視した。相互依存経済に打撃を与える」等と反発しています。
https://reuters.com/markets/us/biden-sharply-hikes-us-tariffs-billions-chinese-chips-cars-2024-05-14/
全文はこちら
ホワイトハウスが中国からの輸入品に対する関税を大幅に引き上げると正式に発表
— mei (@2022meimei3) May 14, 2024
その内容です🔻
・中国からの鉄鋼およびアルミニウム製品への関税は2024年に0～ 7.5%から25%に引き上げ
・中国からの半導体製品への関税は2025年までに25％から50％に引き上げ… pic.twitter.com/MiMkPbkqb9
踏切の中に人いるのに普通に発車してったんだけどw #井の頭線 pic.twitter.com/aZAG4qhOtf
— ねんね (@Nenneko_sky) May 14, 2024
１４日午後４時頃、京王井の頭線の浜田山駅で人身事故が発生した。
この影響で、同線は永福町―富士見ヶ丘駅間の上下線で運転を見合わせていたが、午後５時１０分頃に運転を再開した。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20240514-OYT1T50143/
日本への教訓。
— 石川和男（政策アナリスト） (@kazuo_ishikawa) May 14, 2024
ドイツのようになってはダメだという話。
↓
【ドイツの電気料金高騰と企業行動】
◎ドイツは原発停止、ロシア産ガス輸入激減などにより過去1年間における電気料金上昇を実感する企業が増加。
◎一方で、生産拠点の海外移転を検討する企業も増加。https://t.co/dh5S9aXj6y pic.twitter.com/6SiN9G03AP
関連
脱炭素加速の新戦略 政府、原発や再エネ拡大 電力大量消費の産業集積も議論
https://www.sankei.com/article/20240513-L2UJPYOP3JPWNMHFU4RQ5FDL2Q/
歌舞伎町のホスト
🙋♂️ 客のおばさんから1晩で『1.2億円』頂きました〜！！
🧓 シンママで貧困生活ですが、老後と息子のために貯めてきた資産を、今日すべて担当に貢ぎました！
🧓 これで資産を使い果たしたのでもう来れません。息子にあげるお金もありません。
これはなんで逮捕されないの……？ pic.twitter.com/GAydDewBBt
円安で株が下がるのは為替介入ではなく、日銀が引き締めをしないといけなくなる事態が懸念されているからです。流れが止まらないとそうなると思います。 https://t.co/jWTOBVleKL
— Emin Yurumazu (エミンユルマズ) (@yurumazu) May 12, 2024
日本企業で初めて5兆円台の営業利益をたたき出したトヨタ自動車株がさえない。円安の追い風が強まるのとは裏腹に株価は2カ月ぶりの安値に沈む。「円安なら日本株は買い」という従来のセオリーを投資家が疑い始めている。
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB101OU0Q4A510C2000000/
これが問題の石川県穴水町由比ヶ丘の太陽光発電所。左にある家の左隣が多くの方が亡くなった民家です。太陽光発電所の土は道路を埋め、町が代執行で片付けたそうですが、所有社が転々とし、責任の所在が明確でないとか。静岡県下田市のケースと一緒。 pic.twitter.com/Qhccdncxi5
— 三枝 玄太郎 (@SaigusaGentaro) May 12, 2024
天皇御在位60年記念10万円金貨についてはこれまで何度となく書いてきました。10万円額面の純金で、発行当時のゴールドの価値は4万円程度でした。それを10万円で発行販売したわけです。当時の大蔵省は一枚につき6万円儲ける予定でした。 pic.twitter.com/ofByG0qYNW
— Bruce Ikemizu (@BruceIkeGold) May 13, 2024
アイドルグループ「NEWS」の小山慶一郎（40）が13日、TOKYO MX「バラいろダンディ」に出演。西新宿のタワマン刺殺事件について言及した。
東京・西新宿のタワーマンションで25歳の女性が和久井学容疑者（51）に刺殺された事件。2人は過去に被害者が経営するガールズバーで出会っている。和久井容疑者は「金を貸していて、返してもらうつもりだった」「経営を応援するため店で金を使ったり渡したりした。バイクや車を売って工面した」と供述している。
小山は「嫌な話ですね」と顔をしかめると「勝手じゃないですか。お金を使うだろうが、車・バイクを売ってお金を使ったってあなたが自分でやったことだから。それを自分が被害者のように振る舞うのは違うと思う」と持論を語った。
また「そういったお店に行ってたってことは、サービスを受けてるわけだから。それ以上のものをどんどん求めていくってこと自体も、僕としてはお客さんとしての立場を一個飛び越えたんじゃないかなと思いますけどね」と指摘していた。
もう1人の月曜コメンテーター代打・野々村真（59）も「こういうご商売ではよくあることじゃないですか、こういう（店の女性に客が）入れあげてしまうっていう形が…。ただその対処の仕方っていうのは、法律的に何か規制できるような方法をもうちょっと考えてあげないと、また起きるような犯罪になってしまうんじゃないかと僕は思いますけど」と指摘。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/3a36d2184f07d369cf18705e776e23ac2a57796c
2024年5月8日、韓国メディア・韓国経済は「ハイブリッド技術と円安を武器に、日本車が米国・インドなど主要市場で売り上げを伸ばしている」と伝えた。
自動車業界によると、1～3月期の米国市場でトヨタ、ホンダ、日産など主要な日本車メーカーの販売数が一斉に大幅増加を見せた。トヨタは前年同期比20．3％増で、米国に進出している世界の完成車メーカーで最も高い増加率を記録した。販売数は56万5098台で、1位のゼネラル・モーターズ（GM、59万55台）に迫った。ホンダも17．3％増の33万3824台を販売。日産・三菱（9．5％）、SUBARU（6．7％）、マツダ（13．3％）なども高い増加率を見せた。
同期間、GM(1．5％減)をはじめ起亜自動車（2．5％減）、ステランティス（9．6％減）、現代自動車（0．7％増）、フォルクスワーゲン（1．1％）、テスラ（4．0％）、BMW(1．3％)などは販売数が減少または足踏み状態となっている。
「日本車全盛時代」はインドでも見られるという。スズキの子会社、マルチ・スズキ・インディアは1～3月期の販売数が前年同期比12．2％増の47万9791台で、2位の現代自（15万5010台、8．5％増）との格差を広げた。トヨタは51．8％の大幅増で7万726台を販売し、5位に着けている。
日本車の躍進は、「EV（電気自動車）の代わりにハイブリッドカーに集中した戦略のおかげ」と分析される。記事は「両市場での日本車のライバル、韓国の完成車メーカーは緊張している」と伝えている。かつてない円安のなか、日本車は米国での販売価格を下げておらず、ディーラーに支給するインセンティブも増やしていない。為替差益はそのまま営業利益に反映されている。トヨタの1～3月期営業利益は1兆1126億円で、現代自の営業利益（6兆9831億ウォン）より40％多かった。「今後、インセンティブを増やす形での価格引き下げや攻撃的マーケティングを仕掛ける余力が生まれた状態だ」と記事は説明している。
全文はこちら
https://www.recordchina.co.jp/b933361-s39-c20-d0195.html
