民放キー局関係者は話す。
「多くの企業で“ジャニーズ離れ”が急速に進み、ジャニーズタレントのＣＭが次々となくなっていっていますが、今、“彼らが出演するバラエティ番組も全滅するのではないか”と多くのテレビ関係者の間で話されているんです。
理由は番組スポンサーの撤退。特にジャニーズ色が濃い番組には、スポンサーサイドが広告出稿を控えたいと考えているようです。広告契約の見直しから始まり、今度はジャニーズタレントがレギュラー出演する番組、さらにはドラマへの広告出稿を控える動きも出てきているんです。テレビ各局は“タレントに罪はない”という考えから番組への起用を続けていますが、スポンサー企業は“まだ使うんですか？”と問いかけているということです」
長らく続くテレビ不況。２０２１年にはマスコミ四媒体の広告費（テレビ・新聞・ラジオ・雑誌）をインターネット広告が初めて上回った。栄華を極めたかつてと違い、現在のテレビ局に余裕など全くない。民放各局は大事なスポンサーの意向を無視するわけにはいかないだろう。
「今、スポンサー企業に問われたらテレビ局がジャニーズタレントの起用を見直すのは当然の流れなんです。来春の改編に向けて、各局で調整が行なわれているといい、最悪の場合、来年３月末でジャニーズタレントが出演するバラエティ番組がごっそり打ち切りになって、消滅するのではないかと言われているんです……」（前同）
■新会社設立でも問題解決するわけではない
そんな最悪の展開を避けるため、１０月２日に会見を行ない、現在のジャニーズ上層部は、ジャニーズ事務所とは別会社を設立し、全所属タレント、社員を移籍させて再建を図るとみられている。
「ただ、新会社を設立してタレントと社員を移籍させたからといって、スポンサーが再び戻ってくるわけではないでしょう。器を変えただけで中身はそのままなわけですからね。ある程度は評価するのでしょうが、今後もコンプライアンスを重視できるのか、創業家であるジュリー氏が１００％持つ株はどうなるのか、そういった点も厳しく見られるはずです」（前出の民放キー局関係者）
数十年にわたってジャニー氏の加害問題を報じてこなかったテレビ局も、今回の一件を重く見ている。
９月２５日、日本テレビは東京・汐留の同局で定例社長会見を実施。石澤顕社長（６６）は「日本テレビは７月頃からジャニーズ事務所とはいろんな形で対話、申し入れ、メールによるやり取りを積み重ねてきたが、９月２０日の段階で、これまで要請していたこと、申し入れしてきたことを書面にして、私、社長名でお届けをさせていただいた」と明かした。
「『２４時間テレビ』などで親密とされる日テレも、本格的にジャニーズ事務所との関係、番組を見直そうとしているのではないでしょうか」（芸能プロ関係者）
ＮＨＫはスポンサーとは関係ないが、同局で放送しているジャニーズＪｒ．が多数出演する『ザ少年倶楽部』は終了が検討されている、と複数のメディアが報じている。
「テレビ朝日の『♯裸の少年』も番組タイトルから考えても終わらせるべきだという声が上がっていますよね。それ以外で代表的なジャニーズ番組といえば、ＴＯＫＩＯが出演する『ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ!!』（日本テレビ系）ですよね」（前同）
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https://pinzuba.news/articles/-/3866
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