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26件のコメント

人気Youtuberが「スシロー」で不謹慎動画を撮影、当然ながら視聴者から批判殺到して削除する羽目に

1：名無しさん


　人気ユーチューバーグループ「EvisJap（えびすじゃっぷ）」の〝削除動画〟が物議を醸している。

　大手回転ずしチェーン「スシロー」に対する迷惑動画が大問題になるなか、あろうことか同グループのメンバーが店内で上半身裸になる動画を投稿していたのだ。<中略>

　物議を醸したのはメンバーが食事をしたあと。メンバーのフジが某アパレルブランドとコラボしたトレーナーを視聴者に宣伝する際、店内で上半身裸になって着替えをする場面があった。

　レーンの真横で着替える姿に、メンバーの森山が「お前炎上するよ、マジで」とツッコミを入れるも、お構いなし。最後はメンバー全員で店内にも響く声で大笑いしていた。

　前出の〝ナメナメ犯〟とは違い、他の来店客に直接的な迷惑をかけているわけではないが、マナー違反と言わざるを得ない。案の定、動画には見識を問う声が殺到。グループもことの重大さに気付いたのか、動画は1日午後までに削除された。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/70364a188b33a552fd84a60023a3dc8cbf217d8c

 

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27件のコメント

高齢者の地下鉄無料を推進した韓国、誰が費用を負担するか決めていなかったので揉めに揉めている模様

1：名無しさん


韓国では65歳以上の高齢者が地下鉄に無料で乗車できる。だがこの国の制度によってソウル交通公社は赤字が深刻化している。無料乗車の費用負担を、韓国政府とソウル市のどちらが負担すべきか――この問題で両者が激しく対立している。

◇「無料乗車は国の福祉政策」

「ソウル地下鉄には無料乗車に伴う1兆ウォン（1ウォン＝約0.1円）台の赤字がある。政府も分担すべきだ」。ソウル市のオ・セフン（呉世勲）市長は1月31日、自身のフェイスブックにこう書き込んだ。今月3日にも「無料乗車制度は国の福祉政策として決定・推進されてきた。企画財政省が傍観するものではない」という趣旨の投稿をした。

与党「国民の力」のチュ・ホヨン（朱豪英）院内代表も3日、記者団に対し「自治体が年に数千億ウォンの赤字を負担しながら継続させるのは正しくないという認識はある。（無料乗車の）年齢の引き上げや赤字負担をどうするか議論する」と述べた。

野党「共に民主党」のイ・ヘシク議員が代表となって発議した「公共交通の育成や利用促進に関する改正法律案」では、今後5年間、65歳以上の高齢者と障害者の無料乗車を継続するには4兆1680億ウォンの費用が必要という。

高齢化に伴って費用は毎年増加し、2024年から28年まで年平均8336億ウォンの財政が必要になる。国家有功者の無料乗車費まで支援すれば、必要な財政は年平均8554億ウォンに増える。

この費用を、いったい、どこが負担するのか。ソウル市は「制度を導入した韓国政府に責任がある」という立場だ。一方の政府は「支援の根拠がないうえ、ソウル市の赤字だけを補てんすると他自治体との公平性を保てない」と難色を示している。

全文はこちら
https://www.afpbb.com/articles/-/3450574?act=all

 

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47件のコメント

朝日新聞の社説に激怒した志位和夫委員長、間違えて産経新聞を猛批判する珍事が発生した模様

1：名無しさん


共産党の志位和夫委員長は９日の記者会見で、党首公選制導入を訴えたジャーナリストの松竹伸幸氏を除名処分とした党の対応を批判した朝日新聞の社説について、「悪意がある」「あまりに不見識だ」「指図されるいわれはない」「断固反撃する」と述べた。「悪意で党を攻撃する者に対しては断固として反撃する」とも強調した。<中略>

「はっきり申し上げておきたいが、『結社の自由』をどう考えているのかと思う。結社に自由に加入する自由とともに、結社が自主自立的に運営する自由、両方を認めているわけだ。結社の自由を全く無視して、乱暴な攻撃だと、それを大手新聞を名乗る産経新聞が社論として掲げた…」

－－朝日…

「あっ、ごめんなさい、産経新聞、たいへん失礼いたしました。産経新聞はそういうことをやっておりません。朝日だけだ、これをやったのは。これはあまりに不見識だ。共産党の自主自立的な決定に対する外部からの攻撃だ。これをメディアでやりだしてごらんなさい。どこどこの党の運営は非民主的だと勝手に決めて外からバンバンたたく、大きな新聞がやりだしたら結社の自由がなくなってしまう、そういう性格の問題だ。（朝日記者に対し）あなたの責任を問うつもりはないが、社論として掲げた以上、そういう性格の問題だということを自覚してほしい。朝日は（以前の）社説でも『共産党の体質は異論を許さない体質だ』というようなことを書いていた。今度の社説もその延長線上のものだが、まさに党の自主自立的な運営に対する乱暴な介入であり、干渉であり、攻撃だと私たちは断じざるを得ない。これを日本の大手新聞がやっているのは由々しきことだと言いたい」

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0a2bda44389333fd09c2df3b1a018dad0c4119eb

 

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玉城デニー知事が敵基地攻撃能力に明確に反対すると表明、抑止力の強化がかえって地域の緊張を高める

1：名無しさん


沖縄県の玉城デニー知事は、相手国のミサイル発射拠点などをたたく反撃能力（敵基地攻撃能力）について「もし敵基地攻撃能力を含むような装備を南西地域に持つとしたら、私は『それは憲法の意思とは違う』と、明確に反対する」と述べた。8日夜、東京都文京区で県が開いた復帰50周年記念シンポジウムで発言した。

　政府が2022年12月に閣議決定した「国家安全保障戦略」など安保関連3文書は、反撃能力の保有を明記し、南西地域の防衛体制の強化を掲げている。玉城知事は「抑止力の強化がかえって地域の緊張を高め、不測の事態が生ずるのではないか」と懸念。日米安保体制の必要性は理解するとしつつ、「沖縄に集中する米軍基地負担は異常であり、到底我慢できない。日本に暮らす一人一人が『自分ごと』として米軍基地問題を考えることが必要だ」と訴えた。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/3cac6cbeb22a816fb43e86f00fb2cb12e9c9c216

 

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Androidが「2015年以前のアプリのインストール禁止」になる模様、既にインストール済のアプリは使用可能

1：名無しさん


Android 14のプレビュー版公開「2015年以前のアプリのインストール禁止」「アプリのクローン機能」「パスキー対応」「極大フォント表示」「折りたたみデバイス対応強化」など

◆古いアプリのインストール禁止

Android 14では、セキュリティ対策の一環としてAPIレベルが22以下のアプリのインストールが禁止されます。APIレベル22は2015年に登場したAndroid 5.1と同時にリリースされたものなので、2015年以降更新のないアプリはAndroid 14以降はインストールできなくなりそうです。

ただし、既にスマートフォンにインストール済のアプリは、削除されず引き続き使用可能です。

◆アプリのクローンを作成可能

アプリのクローンを作成することで、複数アカウントでのSNS運用などが容易になります。

全文はこちら
https://gigazine.net/news/20230209-android-14-developer-preview/

 

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ソニーのゲーム事業の売上高が爆発的に増大、史上最高の3.6兆円規模にまで至る予測になっている

1：名無しさん


ソニー決算　ゲーム＆ネットワーク部門

2021年度売上　　 2.74兆円
2022年度売上予測　3.63兆円



https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/22q3_sonypre.pdf

 

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中国人所有のマンションを5年借りて退去した男性、税務署から「100万円の滞納があります」と無慈悲な通知を受ける

1：名無しさん


ここ数日、SNSで驚きとともに拡散されている動画がある。投稿主によれば、中国人オーナーのマンションを5年借りて退去したところ、税務署から「約100万円の滞納があります」と、無慈悲な通知が来たというのだ。

　税務署からの通知を受け、男性が調べたところ、法律上、海外在住の人間がオーナーの不動産（事務所、店舗など）を借りた場合、源泉徴収で20.42％をオーナーが支払う必要があり、オーナーが支払わなければ借り主が代理で支払う必要があるのだという。

　契約時、オーナーが中国人であることは知らされていたが、源泉に関する告知はなかったという。

　今回、動画を投稿した男性は、中国在住の中国人オーナーが日本国内に持っている不動産を借りたという話です。日本に住む男性が支払った家賃に関して、中国在住のオーナーは不動産所得が発生したとして日本で納税義務が生じます。


　ただし、オーナーが中国在住だと日本での納税が難しいことや納税しない場合もあるので、日本在住の借り主側がオーナーに代わって納税することになっています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/983e26af03fa822886c851581e0b80c017accc6b

 

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パリ五輪のピクトグラムが意識が高すぎて完全に迷走している模様、見ても何が何だかわからない

1：名無しさん


パリ五輪・パラ ピクトグラム発表　「柔道着と畳」など62種



https://www.nippon.com/ja/news/fnn20230209483560/

東京五輪
https://i.imgur.com/i7uEkbs.jpg

 

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人気車を購入すると「法的に無効な誓約書」を書かされる事例が続出中、転売を防ぐためのやむを得ない措置だ

1：名無しさん


人気車を購入すると最近は「転売禁止」の誓約書が書かされる

納期の長いランドクルーザー、フェアレディZ、シビックタイプRなどを受注した場合、販売店では「購入後一定の期間内に転売しない趣旨の誓約書（販売会社によっては同意書）に、お客様のサインをいただいている」という。これは転売を防ぐためだ。中古車のウェブサイトを見ると、前述の車種が高価格で販売されている。ランドクルーザーに3.5リッターツインターボを搭載するZXの新車価格は730万円だが、中古車価格は2倍以上の1600～1900万円が中心だ。

フェアレディZプロトスペックは、新車価格が696万6300円だが、中古車価格を見ると1000～1300万円が多い。シビックタイプRは新車価格が499万7300円で、中古車価格は850～1000万円になる。いずれもプレミアム価格だ。

このように中古車価格が新車価格の1.5～2倍に高騰する理由は、これらの車種が納期の大幅な遅延や受注の停止に陥り、入手が困難になっているからだ。

いい換えれば市場価格の混乱と判断される。なるべく防ぎたいが、1番の原因は、メーカーの生産が新車の需要に追い付いていないことだ。半年以内の常識的な納期で購入できれば、需給バランスも崩れず、中古車価格が新車価格を上まわって市場を混乱させる心配もない。

売るのは自由だが次のクルマを購入できなくなる可能性がある

今はコロナ禍によって半導体を始めとする各種のパーツやユニットの供給が滞り、納期遅延に関してメーカーを責めることはできないが、プレミアム価格の原因が需給バランスの不均衡にあることは確かだ。そして転売されて、高価格で中古車市場に並ぶのを防ぐため、販売店はメーカーの指示に基づいてユーザーに転売しない趣旨の誓約書を書かせることが多い。販売店では「お客様に誓約書を書いていただくのは心苦しい」という。

一般的に誓約書は、仕事を発注する側が、受ける側に対して、たとえば秘密保持などを目的に書かせることが多い。販売する側がお金を支払うお客様に誓約書を書かせることは稀で、失礼なことでもあるから、販売店のスタッフが「心苦しい」と思うのは当然だ。せめて表現を一部の販売会社のように「同意書」にすべきだろう。失礼に当たるのは誓約書と同じだが、語感が多少は和らぐ。

そしてユーザーが正式な手続きを経て購入した（所有権を得た）クルマであれば、誓約書を書かせても、転売を禁止することはできない。
この点について販売店に尋ねると、以下のように返答された。

「クルマを現金で販売した場合、車両はお客様の所有になる。従って転売を止めることはできないが、その後のお付き合いには影響を与える。たとえばお客様がその車両を高価格で転売され、中古車販売店にプレミアム価格で並んだ場合、それ以降は弊社での購入を断わる場合がある」。

つまり転売がわかったら、そのユーザーとは今後付き合いをしない、という意味だ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f5b0b1924bd8643fc27d4343b1a0026e840271e2

 

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「世界の伝統料理」第1位に「日本のカレー」が輝いたことにインド人が激怒、日本側の専門家も真っ向から譲らず

1：名無しさん


ある旅行サイトが発表した「世界の伝統料理ランキング」。第1位に「日本のカレー」が輝き、注目を集めています。しかし…この結果にインドの人が激怒！！ バトルが巻き起こっています。きっかけは、伝統的な料理に関するブルガリアの体験型旅行サイト「Taste Atlas（テイスト アトラス）」が、2022年12月、「世界の伝統料理ランキング」を発表したこと。

「日本のKarē（カレー）」が1位に輝いたことで、論戦が勃発しているのです。1位という結果に街の人からは「意外！」「カレーってインドかなって」と驚きの声が。

では、カレーの本場・インドの人の本音はどうなのでしょうか。
インドカレーを作って50年以上！ 来日38年、64歳のインド人・ハリオムさんに聞いてみました。

「ちょっとホントに頭にきている。やっぱりインドのカレー1番おいしいと思いますので。もともとインドのカレーがメインじゃないですか世界中は。でも日本のカレーが1位になっているのは…ちょっとホントに頭にきている。」

かなりご立腹な様子。日本人の店員も…

「日本のカレーが1位っていうのはものすごく悔しいし残念な気持ちです。どうせカレーが1位だったらインドカレーが1位だったらよかったなって思っています。」

一方、日本カレー協議会・会長の一条もんこさんは、「日本のカレーは独自に進化したモノ」と主張。

「日本のカレーってすごく歴史が長くて、200年以上の歴史を経て国民食になっていくんです。カレールウ、レトルトカレーというものも日本人が生み出したもの。そういう意味でカレー文化自体は日本人が独自に築いてきた伝統料理と言ってもいいと思います。2023年からようやく日本のカレーが世界に羽ばたく時が来たと思っています。」

皆に愛される「カレー」。まだまだ決着はつかなさそうです。

https://www.fnn.jp/articles/-/481856

 

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「中国の偵察気球」の件でアメリカが40カ国の外交官150人を対象にブリーフィング、中国の主張を真っ向から否定した

1：名無しさん


『Washington Post』と『Reuters』など外信が報じました。

『Washington Post』は、ウェンディ・シャーマン国務省次官が、アメリカ合衆国が撃墜した「中国の偵察気球」がやはり軍事用だったことを40カ国の大使館150人外交官を対象にブリーフィングをした――と報じています。

合衆国は撃墜した気球の残骸を調査していたのですが、

●気球に装着された太陽電池パネルが通常の気象観測用より容量が大きい
●気球に方向舵とプロペラが装着されており、飛行経路が風の方向と一致しない
（つまり狙った方向どおりに運用されていた）

●精密イメージをキャプチャーできる電子光学センサーやデジタルカメラ、無線信号や衛星伝送機能を備えていた

といった点を指摘して「軍事用」と、中国の「民生品で不可抗力で合衆国領空に侵入した」という主張を真っ向から否定した――という情報が出ています。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/99381

 

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TikTokに対抗してYoutubeが導入した新システム、圧倒的に稼げない仕様だと判明して小学生もがっかり

1：名無しさん


1247万回再生だったのに収益は328円…ユーチューバーが「稼げない仕事」に激変してしまった根本原因

■「小学生のなりたい職業」3年連続1位

　ベネッセコーポレーションの「2022年の出来事や将来に関する小学生の意識調査」(2022年12月)によると、「小学生がなりたい職業ランキング2022」の1位は3年連続「YouTuber」だった。「好きなことで、生きていく」のキャッチコピー通り、楽しんで稼げる職業という印象が強いためだろう。

　「でも『YouTuberはもうオワコンで稼げない』ってみんなが言ってる。そうなのかと思って、ちょっとがっかり」と、ある小学生は肩を落とす。「なりたいと思っていたけど、稼げないんじゃなあ……」<中略>

■限られた広告予算はライバルTikTokへ

　Googleを傘下に持つAlphabetは、2022年第3四半期(2022年7月～9月)の決算で、YouTubeの広告収入が1.9％減となったことを発表。YouTube広告の売上高を開示するようになった2019年第4四半期以来初の減収となった。

　インフレ率の急上昇や不況に対する懸念などから広告主が広告出稿を控えたこと、急成長するTikTokとの競争に苦しんでいることの表れだろう。

　一方のTikTokは、ダウンロード総数が累計35億件に達した史上5番目のアプリとなっており、勢いは衰えない。eMarketerによると、2022年のTikTokにおける広告収入は前年比3倍の116億4000万ドルに達する見込み。2019年から5年で約70倍という急成長ぶりだ。

　限られた広告予算をYouTubeではなくTikTokに割いた企業が多かったと考えられるのではないか。YouTubeに出る広告に品がないものが多くなった印象があるが、大手をはじめとした優良な企業広告がTikTokに流れた結果、誰でも出稿できるようになったということかもしれない。

■YouTubeショートはタイパ志向で人気だが…

　そんな低迷期にあるYouTubeで、伸びているコンテンツがショート動画「YouTubeショート」だ。最長60秒の短い動画で、1日あたりの再生回数は全世界で300億回に上り、2021年比で4倍とZ世代を中心に人気を集めている。これは、15秒～10分の動画を投稿できるTikTokを意識して誕生したものと言われており、TikTokと両方に同じコンテンツを投稿しているユーザーは多い。<中略>

■1再生あたりの収益はわずか「0.000026円」

　ショート動画は昨年9月から収益化できるようになっているが、実は通常の動画と比べて収益性が悪いと言われている。

　お笑い芸人あしなっすはYouTubeチャンネルも運営しているが、1247万回再生された「98歳と天皇陛下」というショート動画の推定収益がわずか「328円」だったことをツイートしている。1再生あたり0.000026円なので、通常の動画の0.05～0.1円に比べると驚くほど低い。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/281458774b31845034c0da487036fd46020f5e01

 

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原子力規制委員会が原発の運転延長案を拒否、過半数が原則にも関わらず反対者が一名いただけで決定見送り

1：名無しさん


原子力規制委員会は8日の定例委員会で、原子力発電所の60年超の運転を可能にする安全規制の制度案の決定を見送った。地震や津波の審査を担当する石渡明委員が「安全側への改変とは言えない。この案に反対する」と意見を述べたためで、来週の委員会で改めて議論する。

山中伸介委員長と他の委員の計4人は賛成した。山中氏は「多数決をとるのはあまり好まない」と述べた。

8日、制度案に対して一般から寄せられた2000件超の意見をふまえて議論した。同案は運転開始後30年目から10年ごとに古い原発の安全性を審査し認可する制度で、現行の原則40年、最長60年の規定は原子炉等規制法から削除することになる。2022年12月に石渡氏を含む全員が了承し、約1カ月にわたって一般の意見募集を実施していた。

同日、石渡氏は「科学的技術的な知見に基づいて人と環境を守るのが規制委の使命だ」と述べ、今回の制度改正が「新知見に基づいた改変ではない」と指摘。制度案では規制委の審査が長引くほど運転期間を延ばせるため「二律背反になってしまう」と懸念を示した。「我々が自ら進んで改正する必要はない」とも述べた。


全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA084GU0Y3A200C2000000/

 

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旧軍兵器に詳しすぎる通行人から地雷発見の通報を受けた警官、思わず「はぁあああ？」と聞き返してしまう

1：名無しさん


福岡県岡垣町の海岸で旧日本軍の対戦車地雷が見つかり、回収のため自衛隊が出動する騒ぎになりました。

◆記者リポート
「アカウミガメの産卵場所として知られる、こちらの美しい海岸で、地雷が見つかりました」

５日夜、福岡県岡垣町の海岸で、以前自衛隊に所属していた佐賀県の男性が旧日本軍の対戦車地雷を見つけ、６日朝に警察に通報しました。

◆地雷を見つけた男性
「びっくりしましたね。なんでこんなところに地雷があるんだろうと思って。１１０番した時にまず『旧日本軍の九三式戦車地雷を見つけたんですけど』と言ったら（警察は）『はぁあああ？』と聞き返して」

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/c6e6aa76e5c6b5098700ad17ce7cf0a1d4b78a26

 

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朝鮮半島を襲った寒波により氷点下30度を下回る地域が続出、屋外で凍死体が数多く発見された模様

1：名無しさん


北朝鮮一帯を覆った1月の大寒波の際、屋外で凍死体が数多く発見されたため、警察当局が住民の居住実態の調査を徹底させていることが分かった。凍死した人たちがコチェビ（ホームレス）、行方不明者、他地域からの流浪者であったため、居住地離脱者を一掃し住民の動向を把握するための措置だという。（カン・ジウォン／石丸次郎）

◆困窮して都市生活放棄し流浪

「2月初めから保安署（警察署）が、洞（町）、と人民班を対象に住民の実際の居住状況をチェックしている。理由は1月に屋外のほら穴や農村の畑に置いてあるトウモロコシわらの中で凍死体が相次いで発見されたが、この人たちがコチェビや居住地を離脱した流浪者だったからだ。急遽、住民たちの所在実態を確認することになった」

咸鏡北道（ハムギョンプクド）の茂山（ムサン）郡の取材協力者が2月6日にこのように伝えてきた。
※人民班は末端の行政組織で、地区ごとに20～30世帯で構成。

北朝鮮では新型コロナウイルス・パンデミックが発生した2020年から、国内の人の移動を厳しく統制したが、経済悪化によって現金収入を失い多くの都市住民が困窮、家を売ってホームレスになったり、都市生活を放棄して各地を放浪したり、山中でテントを張って暮らす人が増えていた。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/bc8bc547835f51e15ae10b87b35bbf073d34122d

 

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ウクライナ兵の頭蓋骨を掲げたロシア人の男、因果応報すぎる展開を迎えてしまった模様

1：名無しさん


以前、ウクライナ兵の頭蓋骨を掲げ、戦争を煽っていたロシア人の男が、戦場で頭を撃たれたという。

その男とは、イゴール・マングシェフ氏（36）だ。彼は民族主義運動「ライト・ロシア」の代表であり、私設軍隊「ENOT」の創設者とされている。

またロシアの民間軍事会社「ワグネル」の創設者であるエフゲニー・プリゴジン氏とも関係が深く、昨年8月には、ウクライナ東部の都市、マリウポリで殺害されたウクライナ兵の頭蓋骨をステージ上で掲げ、戦争遂行を呼び掛けていた。

その後、マングシェフ氏は軍に入隊し、ウクライナのドネツク州で戦闘に参加してきたという。

しかし先日、イギリス紙などは、マングシェフ氏が頭部に銃弾を受けたと報じ、SNSにもそれに関連したとされる写真などが投稿されたという。

https://switch-news.com/whole/post-87781/

 

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鳥取県の地場スーパー「トスク」が本店を含む全店舗を閉店、山間部に多数の買い物難民が出る模様

1：名無しさん


鳥取県東部に展開するＪＡ系のスーパー「トスク」が本店を含む全店舗を閉店する方針であることが分かった。

「ＪＡ鳥取いなば」グループが出資するスーパーマーケット「トスク」は現在、鳥取市など鳥取県東部に９店舗があるが、昨年度まで３期連続の赤字で、今年度も赤字になる見通しだ。

関係者によると、業績の改善が見込めないことから来年度中に本店を含む全店舗の閉鎖を決めたという。

トスクは八頭郡などの山間部にも店舗を展開していて、その閉鎖によって地域の買い物の手段がどうなってしまうのか懸念される。

https://www.nkt-tv.co.jp/pc-news/sp/news107x6x5rbj6ba13a9m6.html

 

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グラミー賞受賞式でのマドンナ批判にマドンナが激怒、Instagramに長文コメントを掲載して反論中

1：名無しさん


5日夜に開催された第65回グラミー賞受賞式で、マドンナは「最優秀ポップデュオ／グループ・パフォーマンス」のキム・ペトラスとサム・スミスを紹介するスピーチを行った。その際、ステージ後方のスクリーンに過去のマドンナの写真が投影されていたため、Twitterには現在の彼女との違いを揶揄するようなツイートが多数投稿された。

《一体マドンナの顔に何が起こったの？》
《“最優秀新しい顔賞”にノミネートされたのかな》
《マドンナはいい年の取り方をしているね……もし、彼女が生きたまま赤ん坊や小動物を食べるような2700歳の吸血鬼だったら、だけど》

年齢の近い自分の母親の写真を並べて、「うちのママは63歳だけど、マドンナよりよっぽどキレイ」などと比較するポストも数多く見られた。

これに対し、マドンナは翌日Instagramに長文を投稿。トランスジェンダー女性として初めてグラミー賞を受賞したペトラスに賛辞を送った上で、こう続けた。

「サムやキムのようなアーティストの勇気に感謝する、とスピーチで私が言ったことよりも、人々は誰の顔でも歪んでしまうようなプレスカメラマンの長いレンズで撮られた私の顔のアップについて話すことを選んだ！！」

マドンナは、「またしても世界中に蔓延する年齢差別と女性差別の目にさらされた」と嘆き、「強い意志を持ち、勤勉かつ冒険家であることを貫く45歳を過ぎた女性に対して、この世界は祝うことを拒否し、かわりに罰を与える必要があると感じている」と持論を展開。

全文・画像はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/acd13129673509da9eaacd9260871ecab976753e

 

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台湾政府が日本本土に新興企業を積極的に進出させている模様、一方で中国本土への誘導は許されない

1：名無しさん


韓国聯合ニュースは７日、台湾政府が自国スタートアップ企業に対し、中国の代わりに日本進出を誘導していると香港サウスチャイナモーニングポスト（ＳＣＭＰ）紙を引用して報じた。<中略>

台湾情報政策協議会傘下の産業情報研究所（ＭＩＣ）のジェイ・ヤン副局長は、ＳＣＭＰに対し、日本アクセラレータ（創業企画者）と接触し、スタートアップが日本に行くようにしていることを明らかにし、「これは政府の新たな政策の一つだ」と述べている。

彼は、日本は高齢化が進む国であり、フレッシュな人材が必要であることから、新しい人材をたくさん必要としていることや、日本企業が原材料や部品、販売流通網を持っており、台湾のパートナーの進出を助けることができること、そして、一方の企業が他方の企業と競争することはほとんどないことなどを説明している。一方で台湾政府機関は新興企業を中国本土に誘導することは許されないともＳＭＰＣは伝えた。

台湾政府が後援する新しい会社支援機構「スタートアップ台湾」のジョン・アラン・ク局長は、日本銀行の３カ所が台湾のスタートアップに資金を貸し、日本の顧客にアクセスできるようにしたと明らかにしている。

ク局長は「何より台湾は信頼と文化、歴史で日本に非常に近い存在」とし「日本も台湾企業についてそう思っている」と述べている。一方で、このような流れの中でも依然として約４２００の台湾投資企業が安価な労働力と共通の言語・文化的利点を享受し、中国本土で活動しているとＳＣＭＰは伝えている。

ＳＣＭＰの当該記事コメント欄には「成功するビジネスマンは政治で判断しない」「民進党はＡＭＰ反本土党に改名すべきだ。台湾をより豊かで調和のとれた社会にする方法を模索するのではなく、反本土であることを目的としているようにしか見えない」などのコメントが投稿されている。

全文はこちら
https://korea-economics.jp/posts/23020801/

 

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懐かしの国産SNSが突如として急復活する意外な事態が進行中、新規登録会員数が通常の8倍超に上る日も

1：名無しさん


　イーロン・マスク氏による買収以降、Twitterをめぐる混乱が続いている。2月2日には、APIの無料提供を1週間後に終了すると発表。同時期に、著名人を含む多数のアカウントが一斉に凍結される“凍結祭り”が起きた。

　Twitterの先行きを不安視したユーザーの熱視線を浴びているのが、国産SNS「mixi」だ。約20年前に始まり、Twitterが市場を席巻する2010年ごろまで日本一のSNSだったmixi。最近、Twitterに何かあるたびに話題に上り、トレンドワードの常連になっている。

　Twitterの動向は、mixiのユーザー数に影響を与えているのだろうか。

　運営元のMIXIに聞いたところ、「mixiを話題にしていただいている日は、普段の3倍を超える新規会員登録がある」という。さらに、TwitterがAPIの有料化を発表した2月2日の週には、新規登録会員数が通常の8倍超に上る日もあったという。新規登録だけでなく、既存ユーザーによる再ログインも増えているそうだ。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2ad6c9cfc5106eab2735d372343808cacc066ef9

 

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