相次ぐ火災に「嫌われ物」に…焦る車主たち
相次ぐ電気自動車(EV)の火災で「EVフォビア(恐怖症)」現象が広がる中、厳しい視線に耐え切れず、EVを売り払ったという事例まで登場した。実際、中古車市場で電気自動車の人気が衰える兆しも見えている。
ソウル江南区三成洞(カンナムグ・サムソンドン)に住むWさん(42)は8日、ハンギョレとの電話インタビューで、「住んでいるオフィステルの管理事務所から5月末、EV駐車禁止の通知を受けた」とし、「先週、わずか3カ月前に購入したEV(テスラモデル3)を安値で売り払い、国産のガソリン車を買った」と語った。Wさんが駐車禁止通知を聞いたのは、最近仁川(イン)チョンのあるマンションの地下駐車場で起きたEVの大型火災事故以前だが、その理由が「火災の危険」であることは同じだった。管理事務所側は当初「機械式駐車場なので、車が重くて危険」という理由を挙げたが、Wさんが車両諸元表を見せながら車の重さが許容範囲内にある点を説明すると、ようやく「火事が起きる可能性があるため」という本当の理由を打ち明けたという。
消防設備を備えていない建物側の責任を車主に転嫁したことも、Wさんは納得がいかないという。オフィステルの駐車場に消防法上設置しなければならないスプリンクラーがなく、火災が発生しても保険処理が不可能だとし、EVを立ち入り禁止にしたためだ。結局、引越しを決心したW氏が臨時駐車を許可してほしいと了解を求めると、「駐車中に火災が発生した場合は、責任を取らなければならない」と言われたという。
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