ヨドバシってこんなものも売ってるのか…
— たこ (@kenzenahitotako) February 25, 2024
初めて見た…
てか、値段高いな…笑 pic.twitter.com/t3SX1Q3fQk
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■見た目はそっくりだが「遺伝的に深く隔たる」種が存在していた! 南米
世界で最も重いヘビが大きな秘密を隠していたことが明らかになった。2024年2月16日付けで学術誌「MDPI Diversity」に掲載された論文によれば、南米にすむオオアナコンダ(Eunectes murinus、英名Green Anaconda)は、実際には遺伝的に異なる2つの種に分けられることがわかった。両種の見た目は非常に似ているため、専門家でさえ区別できないほどだ。
「遺伝的には、違いは非常に大きいです」と、ナショナル ジオグラフィックのエクスプローラー(探求者)で、オーストラリア、クイーンズランド大学の生物学者であり、論文の著者の一人でもあるブライアン・フライ氏は言う。「遺伝的には5.5%異なります。私たちとチンパンジーの遺伝的差異が約2%だといえば、この違いの大きさが実感できるでしょう」とフライ氏は述べる。
この衝撃的な発見をするために、フライ氏らはエクアドル、ベネズエラ、ブラジルなど南米各地のオオアナコンダから血液と組織のサンプルを集めた。この過程は、ナショナル ジオグラフィックによって独占的に記録されており、ディズニープラスの『Pole to Pole With Will Smith』シリーズで放送される予定だ。また、フライ氏らはオオアナコンダを注意深く観察し、うろこの数を数え、進化的な分岐を示す可能性がある他の身体的な特徴がないか探った。
遺伝子データを解析した結果、氏らは、北部と南部のオオアナコンダの明確な違いを発見した。この発見に基づき、氏らは北部で見つかったオオアナコンダをキタオオアナコンダ(Eunectes akayima、英名Northern Green Anaconda)という別の種に分け、E. murinusは南部のミナミオオアナコンダ(英名Southern Green Anaconda)としようと提案した。
フライ氏は、分析が終わったとき呆然としたと言う。
「あそこまで違いがあるとは予想していませんでした」とフライ氏は言う。「本当に衝撃でした。私たちは皆、喜びのあまり踊っていました」
一見同じように見えるヘビを2つの種に分けるのは、ささいなことにこだわっているように思えるかもしれないが、フライ氏は、彼らに対する脅威を理解する上で、この区別がいかに重要であるかを強調している。現在、国際自然保護連合(IUCN)は、生息している範囲の広さなどに基づいて、オオアナコンダを絶滅リスクの最も低い「低危険種(Least Concern)」に分類している
「これは重要です。なぜなら、新たに報告されたキタオオアナコンダの生息範囲はミナミオオアナコンダよりもはるかに狭いため、より危機にさらされやすいからです」とフライ氏は言う。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2bc2c5a349df57742bfcfa9a2f2eaf2f9c95fa77
最近、3万くらいする中華高級ブロワーが話題だったけど、、
— もふ (@GTS_mofu) February 19, 2024
マキタのAC100Vブロワー買って
今までの中華ブロワー バッテリー式 KIMOと比較してみた!
ノズル先端の太さはちょっと左のKIMOのほうがでかかった
風速風量計なんて無いので、はかりで。笑
結果はKIMOの2.3倍!!! pic.twitter.com/3qvQU09QAP
【悲報】国のサイバーセキュリティ監視システム、あまりもカッコ良すぎてゲームにしか見えない。
— お侍さん (@ZanEngineer) February 21, 2024
開発者、エヴァに影響されすぎやろ。防御が完全にATフィールド。 pic.twitter.com/QpkIY4c6zS
中国南部の広東省広州で22日、航行していた貨物船が橋に衝突して橋が真っ二つになり、5人が死亡、貨物船の乗組員1人が負傷した。国営メディアが報じた。
広州市南沙区の公式SNSアカウントによると、市南部の橋に貨物船が衝突した後、橋を走行していた車両2台が川に転落し、3台が貨物船の上に落ちたという。
事故現場をとらえた写真には、橋が真っ二つになり、大型の貨物船が橋の下で動かなくなっている様子が写っている。現場には警察の船舶も見られる。
中国共産党機関紙の人民日報は、この事故で2人が救助されたと報じた。
事故のあった南沙区は主要な国際貿易拠点。
国営中央テレビ(CCTV)の報道によると、橋には構造上の懸念があり、補強工事は近年何度も延期されているという。
https://www.cnn.co.jp/world/35215654.html
『球状歯車』の実物を初めて見た!!
— しぶちょー (@sibucho_labo) February 20, 2024
山形大学が研究している全方向無制限に回転するの面白い歯車。実物見て実感したけど、この”削り出し”はえげつない!
この歯車の加工を立ち上げた技術者から話も聞けた。歯車加工への熱量が凄かった。やっぱものづくりにおいて、情熱は欠かせないね!! pic.twitter.com/Hy3wVD7crz
中国東部の南京市で、34階建てのマンションで火事があり、15人が死亡しました。電動バイクから火が出た可能性があるということです。
地元当局によりますと、23日の早朝、南京市にある34階建てのマンションで火事がありました。この火事で15人が死亡、1人が重体、43人が重軽傷を負いました。火元はマンション1階のテラスとみられ、駐車されていた電動バイクから出火した可能性があるということです。
地元メディアによりますと、このマンションでは2019年にも火事があり、火元となった場所に電動バイクが多数駐車されていたことから火事の危険性が指摘されていました。(ANNニュース)
https://news.yahoo.co.jp/articles/8c37f42e6b16c3a74261a88a7fb17b4766de8b57
1984年に発売されたCASIOのAT-552。なんと今から40年前の、手書き文字認識を搭載した計算機能付きのアナデジ腕時計⌚️。日本がいかに時代を先取りし(過ぎ)ていたかがよく分かる👏。 pic.twitter.com/XPeTliNNKv
— sangmin.eth @ChoimiraiSchool (@gijigae) February 14, 2024
インテル、初となるファウンドリ・フォーラムを開催
半導体受託製造(ファウンドリ)の後発走者であるインテルが、業界1位と2位のTSMCとサムスン電子より先に1.4ナノ(インテル14A)工程を導入することを明らかにし、1ナノ競争に拍車を掛けた。半導体チップの製造とは別に、パッケージングとテストだけを切り離すことが可能なサービスを作り、2030年までに業界2位のサムスン電子を抜くとも公言した。ファウンドリ事業に再進出したインテルの勝負の賭けが、1400億ドルに達する全世界のファウンドリ市場を揺るがすかどうかが注目される。
インテルは21日(現地時間)、米国カリフォルニアのサンノゼで初となるファウンドリ・フォーラム(Direct Connect)を開催し、2025年に導入予定の1.8ナノ級(インテル18A)工程を越えて、2027年に1.4ナノ工程(インテル14A-E・1.4ナノ第2世代)の製品を出すという内容のロードマップを発表した。インテルが1.4ナノ工程に進むという計画を発表したのは、今回が初めて。インテルの1ナノ級工程の計画だけをみれば、技術力ではるかに先行していると評されるサムスン電子とTSMCより1年ほど早い。先端工程の先行導入は、技術力を誇示して顧客を集めるための後発走者の戦略の一つだ。インテルがファウンドリ事業への再進出を宣言したのは、2021年が初めて。
インテルは昨年末、業界で一番最初にASMLから「ハイ・ニューメリカル・アパーチャ(High NA)極端紫外線リソグラフィ」の供給を受け、米国のオレゴン工場の工程に活用する方針だ。この装備は、より微細な波長を生じさせるもので、現在の最高工程水準である2ナノの壁を突破するためには必須だと言われている。装備1台あたりの価格は5000億ウォン(約570億円)を超えると推定される。
ただし、業界では、10ナノ以下の工程に苦戦したインテルが、わずか5年ほど後に1ナノ級の製品を製造するという計画に対しては疑問が大きい。名前を明らかにすることを避けた半導体業界の関係者は「微細工程の量産の経験なしに、わずか何年で7ナノから3ナノにジャンプした後、突然1ナノに行くという計画の安定性は疑わしい。技術開発を越えて、はたして収率を高めて収益性を出すことが出来るかどうかは、もう少し見守らなければならない」と述べた。
インテルは、先端技術だけでなく、成熟(レガシー)工程の拡大のための業界間の協力を強化する計画だ。レガシー工程に強みがある台湾UMCが、12ナノ以上の工程で蓄積した設計資産(IP)を提供し、インテルが、トランジスタ・フィンフェット(FinFET)工程技術を支援する形での協力だ。業界1位のTSMCの売り上げのうち半分がレガシー工程から出ている点を考慮し、中長期的にファウンドリの影響力を育てるための計算が背景にある。
インテルはこの日、チップ製造とその後のパッケージング(チップ配置および組み立てなどの後工程)を分離する「システムズ・ファウンドリ」のサービス領域を新たに設け、「2030年までにファウンドリ産業で世界第2位になる」と明らかにした。例えば、チップ製造からパッケージングとテストまでを一度に進める既存のファウンドリ・サービスをそれぞれ分離させ、他のメーカーのチップも後工程とテストを行うサービスが可能だということだ。人工知能時代に急増するデータを効率的に消化できるためには、3次元積層技術と他のチップを1つに結合する技術が重要になり、インテルの強みとされるパッケージングとテストの長所を最大化しようとする戦略だと読み取れる。
インテルのパット・ゲルシンガー最高経営責任者(CEO)はフォーラムに参加し、「革新的なチップデザイナーとともに作ったシステム・ファウンドリ事業で、新たな市場を創りだし、ファウンドリ革命を起こすことができるだろう」と述べた。
この日のフォーラムには、OpenAIのサム・アルトマンCEOも参加し、インテルと人工知能(AI)半導体の関連協力を強化するという意向を表明した。米国のジーナ・レモンド商務長官をはじめ、マイクロソフトのサティア・ナデラCEO、英国の半導体設計企業ARMのレネ・ハースCEOもフォーラムに参加した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/a58c9d6e54bb4f7829aaca236054431cfa920bcc
iPhone10RとiPhone15の望遠の能力差。
— たま、👻hantutama (@hantutama) October 1, 2023
隔世の感がありますね。
・・・ところでしかし、
遠くの不鮮明に写りがちな文字が、iPhone15のでは異世界文字に化けている。
ひょっとして近頃のiPhoneって、写真画像をAIで画質補正してないかい🙄#iPhone15 #アイフォン #望遠 #写真 pic.twitter.com/IanCY02Ktg
文字が異世界化するだけでなくて、画面の中の凡ゆる情報が微妙に描き換えられてる。
— たま、👻hantutama (@hantutama) February 23, 2024
遠景のカラスの羽根とか電線、木々の枝葉…
違うナニカに変容してる。
人間の絵描きなら100%リアルは無理で、理解力の範囲や恣意的な情報選択によって描き換えするし、
AIはクッキリさせるために出鱈目に再構成する🤖 pic.twitter.com/IVJgtZ0QGN
国立科学博物館にヤマイヌとして収蔵されていた剥製標本が、実は岩手県産のニホンオオカミである可能性があるとする論文です。そしてこの論文の執筆者はなんと東京都の小学生(当時)。科博の川田先生も研究に協力しています。スゴイ!https://t.co/shlBLz0n9y
— heavenlyisland (@heavenlyisland) February 22, 2024
これは面白い展開。NTTのIWONは世界に先駆けた光電融合の技術だが、それを防衛に活用していくという流れが生まれることで、民間の技術が防衛能力の強化に繋がり、それがさらなる民間の競争力強化につながる。これが成功すれば日本の科学技術のあり方も変わってくるかも。 https://t.co/ub9MbuJ0An
— Kazuto Suzuki (@KS_1013) February 22, 2024
防衛省は今春にも民間の次世代通信技術を安全保障に活用するための計画をつくる。NTTが開発中の次世代通信基盤「IOWN(アイオン)」を第1弾に想定する。ミサイル攻撃情報の早期共有や電磁波を使った新作戦などに生かす。企業の先端技術を防衛にいかす取り組みとなる。
IOWNは光通信技術で通信網を築く構想で、情報を電気信号に置き換えずに送信できるのが特徴だ。目標とする2030年度ごろに実用化できればデータ…
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA042QA0U3A900C2000000/
関東管区警察局サイバー特別捜査隊では、ランサムウェアLockBitにより暗号化された被害データを復号するツールを開発しました。同ツールはユーロポールに提供しており、ユーロポールでは世界中の被害企業等における被害回復が可能となるよう、令和6年2月、復号ツールについて発表しました。
ランサムウェアによる暗号化被害データに関する復号ツールの開発について
https://www.npa.go.jp/news/release/2024/20240214002.html
、関東管区警察局サイバー特別捜査隊では、リバースエンジニアリング解析に基づき、数ヶ月以上の期間を費やして、ランサムウェアLockBitの暗号化の仕組みを分析し、復号ツールを開発した。
NVIDIA「RTX 2080 Ti」がVRAM容量11GBから22GBへ勝手に改造され中国で販売されている
VRAM容量を11GBから22GBにアップグレードした改造版の「RTX 2080 Ti」が中国市場で流通していることがわかりました。AIブームが巻き起こる中、アメリカによる半導体規制を受けている中国でGPUを確保しようとする必死の試みが行われています。
アメリカがNVIDIAによる企業向けGPU「A100」や「H100」、個人向けフラッグシップの「RTX 4090」などを中国で販売することを禁止して以来、中国企業がこれらのGPUを手に入れることは困難になっています。こうした中、他国から中国にGPUを密輸したり、国内工場が旧世代の「RTX 3090」や「RTX 3080」といったGPUをリサイクルしたりするなどの試みが行われているそうです。
テクノロジー系メディアのTom’s Hardwareによると、2024年のトレンドはRTX 2080 Tiだとのこと。RTX 2080 Tiは2018年に発売された「かなり古い」GPUですが、業者が既存のRTX 2080 TiのVRAM容量を11GBから22GBに倍増させ、AI処理を問題なく実行できるよう改造しているようです。
中国のフリマサービス「Goofish」に投稿された情報を確認すると、Aisawkと名乗る業者が独自に改造したRTX 2080 Tiが860元(約1万8000円)で販売されていることがわかります。Aisawkによると、この製品はNVIDIAの公式ドライバをバグなく導入することができるそうです。
22GBのRTX 2080 Tiは中国国外でも販売されており、eBayではカリフォルニア州の出品者が同様の製品を499ドル(約7万5000円)で取り扱っていました。この出品者のウェブサイトによると、RTX 2080 Ti 22GBの販売台数は500台を超えたといいます。
Tom’s Hardwareは「RTX 2080 Ti 22GBは悪い買い物ではないかもしれませんが、改造製品故に粗悪品や無保証の品をつかまされる可能性もあります」とコメントしました。
https://gigazine.net/news/20240220-chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/
https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/00_m.png
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https://i.gzn.jp/img/2024/02/20/chinese-workshops-rtx-2080-ti-recondition/snap3276_m.png
中国にまたEV墓場が生まれる…
満身創痍の中国経済にとってEVは頼みの綱だが、その勢いにかげりが見え始めている。
1月には中国北部で氷点下がつづいたが、厳しい気象条件では走行距離の限られるEVは、敬遠されたようだ。一部のEVが凍結した路面に適していない設計になっていたことも消費者の購買意欲を低下させたと言われている。
業界関係者は「冬の寒さの影響が薄らぐ3月以降は販売台数が回復する」と楽観視しているが、はたしてそうだろうか。
現場の販売担当者が「スマートフォンのようにEVを買い替える若い消費者が続々と来店する」と指摘しているように、中国ではZ世代がブームの中心にいる。
このため、中国のEVはスマホのように頻繁にモデルチェンジを繰り返すようになっており、その結果、使い捨てられたEVの「墓場」が各地で出現している。このような状況を踏まえ、中国の専門家は「EVはガソリン車よりも環境負荷が小さいとは言えない」と危惧を抱くようになっている。
春節大移動で「中国EV」の弱点が見つかった!
実際の購入者からも「EVには優遇措置があるが、ガソリン車と比べてメンテナンスコストが依然として高い。3年以内はEVを選ぶな」などの厳しいコメントが相次いでいた。
「弱り目に祟り目」ではないが、EVへの逆風は春節期間中にさらに強まった。
高速道路の通行が無料になったため、節約意識を強める多くの中国人がEVでの移動を選択したことにより、EVの脆弱性が一気に露呈してしまったのだ。
「帰省中に6回の充電のために8時間を費やす」などのトラブルが頻発し、「そもそもEVを買うべきだったのか」との不満がネット上を埋め尽くした。春節期間中に「EVの問題発生件数はガソリン車よりも40%多かった」との衝撃的な調査結果も公表されている。
全文はこちら
https://gendai.media/articles/-/124563
杉並区の 区民参加型予算 投票システムは
— えとせとら🇯🇵🇺🇸🇦🇺🇮🇳 (@etc_tokyo) October 3, 2023
・なりすまし投票可
・なんどでも投票可
・区民でなくても投票可
の欠陥システム。
これで区民の税金 約6200万円 の使いみち決めますか? pic.twitter.com/nUr1uIcuyT
「iPhone」。その登場は画期的で、まさしく世界を変えた。スティーブ・ジョブズが創り出したこの情報端末は、モバイルインターネットを劇的に進化させていった。「iPhone」が携帯市場を席捲していく過程は皆さんがご存じのとおりだ。
「iPhone」の解説は他書に任せ、ここではテレビの立場で恨み節をひとくさり。それは「ワンセグ」のことだ。
我々テレビがこの時期に心血を注いでいたのは「地デジ」であり、その効用の一つである「ワンセグ」だった。「ワンセグ」とは、地デジの放送電波の一部、ワンセグメントを使って、携帯端末でもテレビが視聴できる放送である。
その普及促進も自称「デジタル・マフィア」にとっては大きなテーマだった。ワンセグはまた、データ放送を使ってインターネットにアクセスする機能も強調され、そのハイブリッド性も謳い文句だった。「テレビとネットのマリアージュ(結婚)」と華々しく喧伝するテレビ局担当者もいた。日本のキャリアもメーカーも新たな商品企画として「ワンセグ」を携帯に載せてくれた。
しかし、アメリカからやってきた「iPhone」は「ワンセグ」には冷たかった。アメリカに「ワンセグ」という機能や概念がなかったからだろうか。否。彼らのネット世界観には、テレビを入れるという考えがなかったのだろう。そこにマリアージュなどなかった。
これは致命的だった。「iPhone」が流行れば流行るほど、ワンセグの影は薄くなった。携帯メーカーもごく一部のデバイスにしかワンセグを載せなくなっていく。そして今日、ワンセグは車載カーナビと一部の携帯端末にのみ、その存在を留めている。因みにワンセグの放送電波は地デジ開始当時から現在にいたるまで、テレビ電波に載せて送り出されている。それは未来永劫変わらない。
もうひとつの「新しい携帯向け放送」も消えた。多くの日本人は、記憶にすら残っていないだろう。これも恨み節になるのだろうか。それは携帯端末向けマルチメディア放送で、放送名は「NOTTV」と言った。この新たな放送は地デジ化で空いた周波数帯を利用する新しいメディアとして総務省も「推し」だった。当初、放送方式の違いでふたつのグループがこの周波数免許に手を挙げた。ドコモ・グループとKDDIグループだ。ドコモは「ISDB-Tmm方式」という技術を主張、KDDIは「メディアフロー方式」で対抗した。方式に互換性はなく、選ばれるのはどちらかひとつ。熾烈な周波数争奪戦が水面下で演じられた。
在京テレビ局も二派に分かれ、それぞれ一方のグループに出資して互いに対抗した。勝ったグループのテレビ局には、コンテンツ供給という新たな商売も生まれる。ドコモ・グループには日本テレビ・TBS・フジテレビが、KDDIグループにはテレビ朝日が入った。周波数争奪戦は熾烈を極めたが、総務省は放送・通信関係者やメーカー、有識者などの意見聴取を経て、ドコモ・グループに軍配を上げた。KDDIグループは空しく舞台を去った。
勝利したドコモ・グループは09年に新会社を設立。その3年後の2012年に「NOTTV」(mmbi社)の名称でこの新しい携帯端末向けマルチ放送を開始した。ドコモの作った新会社は、テレビに大量のスポットCMを投下し、大々的なキャンペーンを打った。
しかし、一大ブームは起こらなかった。若者たちの関心はiPhoneに向いていた。「NOTTV」は流行らず、その後も大化けしなかった。結局、僅か4年で放送終了。全国配備した中継局の撤収など「敗戦処理」にも人手とカネが掛かり、大損となった。敗因としていくつものことが考えられた。ひとつはこの放送が実現する携帯端末上の多チャンネル・サービスには「スカパー!」の既視感が強く、物珍しさがあまりなかったこと。戸外で活動しているユーザーにとって、一定時間を必要とする番組視聴がマッチするものだったのかどうか。
そして、無料ではなく、料金を支払ってまで戸外で視たいものがあったのかどうか。いろいろと反芻してみた。しかし、最大の敗因は「iPhone」の存在だった。アプリで手軽に実現できる新しいサービス、時間の掛からないサービスの数々、無料で得られる様々な情報。結局、携帯ユーザーたちが求めていたものは、携帯でテレビ放送を視ることではなく、ネットを通じて世界とつながることだった。
携帯の世界には既にLINEやツイッターが展開しており、情報を送る側にも受ける側にも大きな変化が始まっていた。
テレビがもたらす情報空間とは明らかに違う、もうひとつ別の情報空間が生まれていた。その変化に対する感性が、私たち関係者にはなかった。それゆえに「NOTTV」はうまくいかなかったのだろうと今にして思う。それはまた、「ワンセグ」の敗因にも共通するものだ。携帯端末を使った「モバイルの世界」はネットの独壇場だった。
https://shueisha.online/business/195885
Samsung ElectronicsがQualcommから2nmプロセスを採用したモバイルアプリケーションプロセッサの生産委託を前提とした試作品開発の打診を受けた模様だと韓国の電子産業メディアであるetnewsが報じている。
Qualcommは、Snapdragon 8 Gen1をSamsungに製造委託していたが、4nmプロセスおよびそれ以降の歩留まり低迷を理由にTSMCに生産委託先を変更しており、次世代となる「Snapdragon 8 Gen4」もTSMCの第2世代3nmプロセス(N3E)で製造される予定とされている。ただし、Qualcommは複数の生産委託先を活用する「マルチファウンドリ」戦略を掲げており、2nmプロセスを用いた次々世代のSnapdragon8 Gen5の生産委託先として、Samsungにもチャンスがあるという。
2nmプロセスでは、TSMCは初めてGAA構造を採用することになるが、Samsungは先行して3nmからGAA構造を採用してきており、製造におけるさまざまな課題を解決してきた経験があるため、立ち上がりがSamsungの方が早い可能性があることが期待されていることが背景にあるという。
etnewsによると、パフォーマンスと歩留まりの向上がQualcommのチェックリストの最上位にあり、現在、TSMC同様、Samsungでもチップセットのプロトタイプ開発が進行中だという。
QualcommがSamsungとTSMCの両方にSnapdragon 8 Gen5の量産を依頼することになると、Samsungの2nmプロセスはGalaxy S26シリーズ向けに提供されることが予想され、その場合、SoCには「Snapdragon 8 Gen 5 for Galaxy」という名前が付けられる可能性があるという。一方、TSMCの2nmプロセスに関しては、Galaxy以外のすべてのスマートフォンブランドで使用されるとみられるという。なお、TSMCもSamsungも特定顧客の受注状況についてはコメントしないとしている。
2nmプロセスを採用した半導体デバイスの製造受託競争はすでに始まっているが、今後はここにIntelが参戦してくることが予想されるほか、Rapidusも参戦することが期待されている。
https://news.mynavi.jp/techplus/article/20240219-2887098/