アメリカのテスラ、ドイツのメルセデス・ベンツ、そして日本のメーカー各社も新車を発表するなど、今各社の開発競争が加速するEV・電気自動車。
先週、ついにロシアが名乗りを上げ、国家プロジェクトとして開発されたロシア初の国産EVが公開された。
雪が積もる景色に、鮮やかに映える真っ赤な車。しかし、窓が極端に小さい。 座席も不自然に高い位置にあり、ずんぐりむっくりなボディーに、鼻の下を伸ばしたような顔。
ロシア内外のSNSでは、「史上最も醜い車」、「ジャガイモかな?」、「カバだろ」、「5歳の時に描いた車に似てる」、「プーチンに見えるのはわたしだけですか?」と散々な言われよう。
子ども向けキャラにそっくりとの指摘もあるが、2年後から年間約5万台の生産を計画しているという。
開発したモスクワ工科大学は、「これは試作車」だとしてデザインの変更をにおわせている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/bec0a4c1eb32afe8ffccf0c15fb2122e18e5bf18
ロシアのＬＮＧ開発が、タンカー不足や対ロ制裁措置で支障を来している。ロシアはパイプラインを経由した欧州向けＬＮＧ輸出の急減を補うために船舶輸送に活路を見いだそうとしているが、このもくろみが行き詰まっている形だ。アナリストや業界筋が明らかにした。
ロシアはＬＮＧの市場シェアを現在の８％から２０３０年までに２０％に拡大したい考え。しかし、ロシア最大のＬＮＧ生産会社ノバテクは、米国が「アークティックＬＮＧ２」事業を制裁対象にしたことを受け、同事業で生産するＬＮＧ供給について、不可抗力条項の発動を宣言した。欧州連合（ＥＵ）もロシア産ＬＮＧ輸出に制裁措置を発動する可能性がある。
同事業では最初のＬＮＧタンカーが来年１─３月に出航する予定だったが、業界筋によると、商業供給が来年４─６月以降に後ずれする見通し。
ロシアは輸送期間や輸送費を削減するため、アジア向けＬＮＧカーゴを北極海航路で供給することを視野に入れている。この航路はスエズ運河経由と比べ、欧州からアジアへの輸送期間を最大４０％短縮できるとみられているものの、分厚い海氷や低温環境が大きな課題だ。輸送に適したアークティックＬＮＧ２向けのタンカーは、現時点でわずか３隻にとどまる。
また、ロシア政府系の開発対外経済銀行（ＶＥＢ）の主任エコノミストは先週、ロシアでＬＮＧ輸出に適したインフラが整備できるのは３０年以降になるとの見方を示した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2f9f7a83ccbf03947ffd59e44191cbdc08592c65
AIがオランダで引き起こした大混乱 数万人を不正受給者と誤判断 親子は引き離された
人間よりも計算能力に秀でたAIなら、過去のデータを基により正確に、効率的に物事の推測ができるはず――。だが、データが不適切だったり、設計に差別や偏りがあったりしたら？AIが人の生活を大きく狂わせ、尊厳まで奪うような出来事が、現実に起きています。オランダでは、税務当局が過去の不正申請のデータと国籍などの個人情報を基にAIによるリスク分析を行った結果、2万人以上が児童手当の「不正受給者」のぬれぎぬを着せられ、親子が引き離されたり、自殺者まで出る事態が起きました。（荒ちひろ＝GLOBE編集部記者）
突然、身に覚えのない「不正受給者」に
「すべては2010年、税務当局から届いた一通の手紙から始ま ったんです」
オランダのハーグで会ったジャネット・ラメサーさん（38）は、悲痛な表情でそう振り返った。
当時、離婚して3歳の一人息子とともにロッテルダムから故郷のハーグに移ったばかりだった。フルタイムで働き、託児費用の大半は申請に応じて公的に負担されていた。税務当局からの手紙は、改めて就業時間や託児施設の利用を証明する書類を送るよう求める内容だった。
何かの間違いだろう。そのときは深刻には考えず、書類をそろえて返送した。同様の手紙がその後、3度届いた。不審に思いつつ、その度に書類を送ったり、直接役所に出向いて提出したりした。
だが2016年、それまで利用してきた託児費用などの児童手当が不正受給だったとして約4万ユーロ（当時のレートで約500万円）の返還を求められた。説明を求めたが、相手にされなかった。
突然「不正受給者」とみなされ、多額の借金を背負うことに。さらに、財務関係の職場で借金の制限があったために職を失い、生活は困窮した。
2019年2月、息子が通う学校から呼び出された。待っていたのは児童福祉当局だった。自分の食事まで切り詰めている母親を助けてほしいと、息子が学校に相談したのだ。だが当局は、逆に、ラメサーさんの生活状況が育児に適さないと判断。正式な手続きを経ずに息子を連れ去り、息子を元夫に渡してしまった。
https://news.yahoo.co.jp/articles/6a0e47e884e0f140a42f6a386be8a297e766056d
リコール合戦に黒船がぶっこんできて草
— 草F1 (@MADCOINX) December 23, 2023
遮熱の不備により、エンジンの熱でブレーキフルードのタンクが溶け、漏れたフルードが排気系に触れて火災となる可能性 https://t.co/vCDFEjJCWx pic.twitter.com/OyRnvwa0vK
フォルクスワーゲン公式発表
— 草F1 (@MADCOINX) December 25, 2023
歯切れが悪すぎて草
要約すると、
・厚木パチンコ駐車場で燃えたのはゴルフTDI
・出火が例の遮熱不備に起因している可能性 https://t.co/tdYvdKcB2B pic.twitter.com/ftjjHjMLtp
韓国機械研究院は20日創立47周年記念式で超精密装備研究室オ・ジョンソク実装のジグセンター国産化技術を2023年最優秀研究成果に選定授賞した。
オ・ジョンソク実装は国内工作機械メーカーであるDNソリューションズとの共同研究で精度の高いジグセンターを国内初に開発および実証し、企業協業、技術移転などを通じて工作機械および精密測定関連産業技術の発展と事業化に貢献した。功労を認められた。
ジグセンター国産化技術は「2020年の小部長出演演代表優秀事例」、「2023年産業通商資源部機械装備ロボット分野のR&D優秀成果」に選ばれたのに続き、今年の機械研最優秀研究成果にも選ばれる栄誉を抱えた。 高精度機械類コア部品の最終仕上げ加工に活用されるジグセンターは約2600億ウォン規模の世界市場が形成されており、ドイツ、スイス、日本程度でのみ開発された品目で、韓国は全量日本から年平均約120億ウォン規模を輸入し、来た。 ジグセンターに加えて、研究チームは機器、コントローラと加工工程の物理的特性を統合した工作機械デジタルツイン技術、KAISTと協業で開発した絶対距離測定ベースの精密空間座標測定技術など高難度源泉技術を開発した。また、技術移転を通じて全量輸入に依存していた超精密ロール金型加工機を100％国産化して約650億ウォンの累積売上（輸出340億ウォンを含む）を達成することに大きく貢献した。 オ・ジョンソク室長は「DNソリューションズ及び関連研究者と共に開発したジグセンターを通じて、国内高精度マシニングセンタの開発及び製造能力を画期的に向上させることに貢献できて感謝している」とし、「産学研協力を通じて波及効果が大きい次世代技術開発と事業化が活発になるようにさらに努力する」と話した。
ジグセンターは、穴を正確に加工するのに活用されるジグボラの優れた精度を維持しつつ、自動工具交換により多様な精密加工を行う最高精度のマシニングセンタで、一般マシニングセンタに比べ約5倍の精度と約2倍の剛性を持っている。 オ・ジョンソク実装研究チームが開発したジグセンターは、需要企業の実証結果と先進日本社製品に比べて同級レベルの加工精度を見せ、特に長期精度維持部門で非常に優れた性能を見せる。現在計5台のジグセンターが実際の量産現場に投入され、円滑に稼働中だ。
https://n-news-naver-com.translate.goog/article/016/0002241694?sid=105&_x_tr_sl=auto&_x_tr_tl=ja&_x_tr_hl=ja
先週、韓国で開発された4足歩行ロボットが、100メートルを19.87秒で走破した。ギネス・ワールド・レコーズは、「4足歩行ロボットの100メートル走で、最速記録を樹立した」と伝えた。
「HOUND」と名付けられたこのロボットは、韓国のテジョンにあるKAIST韓国科学技術院（Korea Advanced Institute of Science and Technology）のダイナミック・ロボット・コントロール・アンド・デザイン研究所( the Dynamic Robot Control and Design Laboratory)が開発した。重量は45kg。これは平均的なアメリカン・ブルドッグ（オス）の成犬に近いそうだ。
ロボットは、静止状態からダッシュ。全力疾走し、ゴールラインを越えた後に静止した。「HOUND」の設計者であるYoung-Ha Shin氏は、「これらの動きはすべて、強化学習によって実現されました」と語った。強化学習とは、アルゴリズムなどを用いて機械自体が学習していくシステムだ。エネルギーや電気信号を動きに変える“アクチュエーター”の限界に挑戦するため、モーターの特性をシミュレーションに組み込み、可能な限り現実の世界に近い環境を実現したという。
さらにこのロボットは、22度の斜面を登ったり、高さ35cmの障害物を乗り越えることができる。「シミュレーションでは、さらに速いスピードに加速することができますが、現実世界ではまだテストしていません」と、Young-Ha Shin氏は述べた。
・世界記録は、ウサイン・ボルトの100m9.58秒
NY POSTによると、マサチューセッツ工科大学は昨年、4本足ロボット「チーター」が時速約45キロという驚異的なスピードを記録したと発表した。しかし、チーターの開発者たちは100メートルのタイムを発表していない。
Interesting Engineeringによると、オレゴン州立大学の研究者たちは「キャッシー」と名付けた2本足のロボットを発表し、100メートル走で24.73秒を記録したという。
世界記録は、ジャマイカの元陸上競技短距離選手のウサイン・ボルト氏が2009年に出した100メートル 9.58秒で、現在も世界記録を保持している。
全文はこちら
https://www.pen-online.jp/article/014975.html
排気ガスを出す内燃エンジン車からの脱却は新たなハードルにぶつかっている。電気自動車（ＥＶ）は中古の需要がさえず、それが新車市場にも悪影響を及ぼしているのだ。
１兆2000億ドル（約171兆円）規模の中古車市場では、ＥＶの価格は内燃エンジン車よりも急速に下がっている。その背景には補助金不足のほか、より先進的な技術を待ちたいとの思惑、充電インフラが依然として不十分などの理由で、消費者がＥＶを敬遠していることがある。
テスラや競争力のある中国ＥＶメーカーによって引き起こされた激しい価格競争は新車と中古車の価値をさらに押し下げ、フォルクスワーゲン（ＶＷ）やステランティスなどの収益を脅かしている。
欧州では新車の多くがリース販売であり、自動車メーカーやディーラーは価格急落による損失をリース料の引き上げで埋め合わせようとしている。内燃エンジン車からの転換で先陣を切っていた一部の欧州市場では、それもＥＶ需要に打撃を与えている。
ＶＷの金融サービス部門を率いるクリスチャン・ダールハイム氏は「車両の価値が１％下がると利益は１％減る」と指摘。中古ＥＶの需要低迷は業界全体で数十億ユーロの収益悪化をもたらす恐れがあるとの見方を示した。
2021年に欧州で販売されたＥＶは120万台。その多くが来年に３年のリース期間を終えて中古市場に出回るため、こうした問題はさらに深刻化することが予想される。企業がこの問題にどう取り組むかは各社の業績だけでなく、2035年までに内燃エンジン車の新車販売を段階的に廃止するという欧州連合（ＥＵ）の計画など、脱炭素化の取り組みにとっても重要な鍵となるだろう。
トヨタ自動車の欧州地域責任者、マット・ハリソン氏は「ＥＶには中古市場がない」と指摘。「それがコスト・オブ・オーナーシップの問題に大きく影響している」と語った。
各社はＥＶをライドシェアサービスのスタートアップなどに供給することは可能だが、そうした市場の需要には限りがある。不要になった内燃エンジン車はアフリカに行き着くことが多いが、アフリカは充電インフラが整っていないためＥＶの受け入れは現実的に難しい。
ＥＶ市場を巡っては中国が教訓を与えてくれる。手厚い補助金などで中国は世界有数のＥＶ大国になったが、廃棄された大量のＥＶが雑草やゴミの中に放置されている状況も生まれた。
全文はこちら
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-12-25/S681ZODWRGG000
アメリカで実施された過去の調査では、「素手でクマやライオンなどの猛獣に勝てる」と思っている人が一定の割合で存在することが判明するなど、少し映画の見過ぎのようにも思える謎の自信が浮き彫りになっています。新しく発表されたアンケートで判明した、アメリカの成人男性のほぼ半分が「いざとなったら自分が操縦士の代わりに飛行機を着陸させられる」と考えているとの調査結果に、航空学者らが「その可能性はほぼゼロ」と突っ込みを入れました。
https://news.livedoor.com/article/detail/25590018/
韓国の歩道は街路樹・換気口・消火栓・マンホールなど施設物だらけ
敷石工事の仕上げは「彫刻家レベルの丹念さ」が必要…韓国は先進国から30年遅れ
<前略>このような年末の歩道工事は長い間、市民にとって不満の対象となってきた。このため十数年前、当時の朴元淳（パク・ウォンスン）市長は、「歩道敷石市長」を自任し「歩道敷石の十戒」を発表した。予算の無駄遣いを減らし、手抜き工事を防止するという趣旨だったが、その一つとして「歩道工事クロージング11」という実にこっけいな「官用句」を考え出した。全ての工事を11月までに終わらせるという約束だ。年末ギリギリに予算を消化するという印象を少しでも変えようとしたわけだが、その後も一般市民の目には特に変化は感じられない。実際には、歩道の敷石の交換工事は必要であればすぐにでも実施しなければならない。歩道というのは上・下水道や通信ケーブルといった地下埋設物の設置、空中線（アンテナ）の埋設、新規建築物の配管工事などのために、ひっきりなしに掘り返されては埋められる。これは歩道の生まれながらの宿命だ。
歩道の敷石工事自体が誤っているのではない。問題の本質は、こうした工事を含めて韓国の歩道が全般的に、利用者にとってあまりに不便で醜くて危険だという事実なのだ。これは手抜き工事の結果にほかならない。割れたりゆがんだり、へこんだり粉々になったり、そのような壊れた敷石が歩道の周辺にあまりにも多い。街灯や信号機、換気口、街路樹、消火栓、郵便ポスト、マンホールなどさまざまなものが地面から飛び出しているため、歩道の敷石の仕上げ工事は「彫刻家レベルの丹念さ」が求められるというが、この分野に関する限り、韓国と先進国の間の技術格差は30年以上あると評されている（パク・テグン『歩道の敷石には罪がない』）。世界最高水準の高速道路や高速鉄道、国際空港を誇る国が、歩道に関しては敷石すらまともに敷き詰められないのだ。
市民意識や政治文化の責任もある。歩道に面した店が公共の歩道を無断で侵犯するケースは至る所で見られるし、違法な広告物が通行を妨げるケースも日常茶飯事だ。ボラード（車両侵入防止用のポール）を破壊してまで歩道上に車を止める違法駐停車も蔓延しているが、地方自治体の取り締まりはあってないようなものだ。選挙を意識しているからだ。そのためボラードも実際に効果があるのか微妙なケースが多い。このように、韓国の歩道には地雷や暗礁、伏兵が至る所に潜んでいる。道路関連の政策を担当する役人たちは、つえをつきながら、または車いすに乗りながら、あるいはベビーカーを押しながら、このような歩道を一度でも歩いたことがあるのだろうか？
ソウル市は今年10月「ソウル観光インフラ総合計画」の細部案を発表した。西村や益善洞（いずれも鍾路区）など都心の観光地の歩行者用通路を大幅に改善するという目標も含まれてはいるが、主な事業内容は換気口や電柱、公衆電話のブースなどの位置調整や地中化、喫煙ブースやごみ箱の設置などとなっている。ソウル市が歩行環境に目を向けたことはもちろん歓迎すべきことだ。しかし、それが外国人対象の観光インフラ増進という観点から論議されたということはかなり残念だ。いわゆる「歩きやすい都市」の恩恵や魅力は、そこに住む市民が真っ先に享受すべきではないのか？ 最近、市内各所でさまざまな名目の「歩行者専用路」を設置する取り組みが見られるが、それにも首をひねりたくなる。歩行者のために作った道が歩きやすくなるというのは常識や原則にすぎないわけで、今更特別に強調すべきこととはとても思えない。
歩行環境は先進国と開発途上国を分ける尺度の一つだ。先進国では、歩道の敷石工事でも「匠（たくみ）の精神」はいかんなく発揮される。西欧には土木に芸術を融合させるという伝統的な建築文化があるからだが、言うなれば「神は細部に宿る」と信じる職業的召命感の勝利だ。その結果、街の道路のほとんどには自然にインフラとアメニティー（心地よさ）が同時に備わっている。また、現在は徒歩15分で基本的な生活が完結する「日常生活圏」が徐々に重要になっている。これは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）をきっかけに、世界的に注目を集めるようになった「15分都市」の概念だ。生活必需品の買い物や外食、学習塾、病院、趣味、レジャーといった日常的な消費活動はできるだけ歩いて行ける範囲で完結させよう、というものだ。こうした観点からも、韓国の「歩きにくい都市」は、目先の苦情や対外的な恥ずかしさを解決するという次元ではなく、歩行者にやさしい未来都市を目指すという意味でもこれ以上放置することはできない。
全相仁（チョン・サンイン）ソウル大名誉教授（社会学）
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2023/12/13/2023121380133.html
ダイハツの不正が話題ですが、正面衝突を喰らったのにエアバックが一個も開かなかった僕の前の愛車をご覧ください。アルファロメオっていうメーカーなんですけど pic.twitter.com/yFq8j3yRSd
— DEKU (@DEKU555) December 22, 2023
東工大初の女子枠の総合型選抜倍率がなかなか衝撃的。男子に大人気で最難関の情報理工学院が2倍割れの志願者しか集まらず。期待する水準には達せずに相当の欠員が出るかも。難度の高い入試が壁になっているのではなく、そもそも情報に興味のある女子生徒が極端に少なかったということでしょう。続 https://t.co/bipRocEeu7 pic.twitter.com/WKPKBBhFyy
— 東京高校受験主義 (@tokyokojuken) December 22, 2023
高1男子が「日本一の発明」360度自由自在の“特殊タイヤ” 小2からプログラミング学び自作の3Dプリンターで【ゲキ推しさん】
— big_yunkeru yunkerusty (@BigYunkeru) December 19, 2023
360度自由自在に動かせる特殊なタイヤ「オムクロタイヤ」です。 重機などに使われている現在のタイヤは、何度も切り返す必要がありますが…まさに唯一無二のタイヤ。 pic.twitter.com/QYxSaOzue7
高校1年生が「日本一の発明」を生み出しました。
360度自由自在に動かせる特殊なタイヤ「オムクロタイヤ」です。
重機などに使われている現在のタイヤは、何度も切り返す必要がありますが…まさに唯一無二のタイヤ。
独創的な発明品はどのようにして、生み出されているのでしょうか?
ご自宅を覗くと、自作の3Dプリンターが…！映像でご覧ください。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/903171?display=1
神奈川県厚木市のパチンコ店「マルハン厚木北店」の立体駐車場で8月、150台以上の車が燃えた火災で、出火元の可能性がある車はフォルクスワーゲン（VW）製の乗用車であることが22日、関係者への取材で分かった。この車は22日にVWグループジャパンが火災の恐れがあるとして国土交通省にリコールを届け出た車種に含まれているが、駐車場火災との関連は不明。
VWグループジャパンは「現時点でコメントできない」としている。
市消防本部によると、2階に止めた車から出火した。関係者によると、消防本部は、エンジンオイルが漏れて、走行中か走行直後で高温となっていた部品に付着し、出火したと推定する調査結果をまとめた。オイル漏れの原因は特定できなかった。
VWグループジャパンは22日、9車種計6512台のリコールを届け出た。国交省によると、エンジンの熱でブレーキ液のタンクが溶け、液が排気系部品に触れて火災になる恐れがあるとの内容。熱を遮るマットが正しく取り付けられていなかったことが不具合の原因としている。
https://www.47news.jp/10302583.html
発言していない内容が識者コメントとして番組に テレビ朝日「二重の大きな過ち」を謝罪
テレビ朝日は2023年12月21日に放送したバラエティー番組「林修の今知りたいでしょ！」（テレビ朝日系）の冒頭で、実際には発言していない内容を識者の発言として放送していたとして謝罪した。これに先だって、番組公式サイトでも経緯を説明して謝罪する文書を掲載した。
問題が起きたのは11月23日の放送。カラスが冬に大きな集団を形成する理由を東京大学の樋口広芳名誉教授（鳥類学）に尋ねる場面があった。樋口氏本人が映像で理由を答えたあと、番組のナレーションで「樋口先生によると、冬は寒さをしのぐために群れを作る集団生活期。集団ねぐらを作り、身を寄せ合って過ごすのだそう」と見解を紹介していた。
公式サイトの文書によると、上記の見解は樋口氏が発言していない内容だったとして、次のように謝罪した。
「樋口教授が発言していない内容を、樋口教授のご見解として紹介するという番組側の重大な間違いにより、この分野を長きにわたりご研究されてきた樋口教授の名誉を著しく傷つけたことを深く謝罪いたします」
カラスが冬に大きな集団を形成する理由について、樋口氏は「外敵がやってくることをたくさんの目で見ていち早く察知するため」「どこに食べ物があるかをたくさんの目で見つけるため」と理由を答えていたという。
また、番組のナレーションが紹介した「冬は寒さをしのぐために群れを作る集団生活期。集団ねぐらを作り、身を寄せ合って過ごす」も、樋口氏は誤りとした上で、「カラスはそのような目的で集まるのではありませんし、寒さをしのぐために身を寄せ合って過ごすということもありません。カラスは群れて木にとまっているような時でも、個体同士がくっつき合うことはなく、ある間隔を保っている」と説明したという。
サイトの文書では「番組側が誤った理解の上で放送し、しかも樋口教授の主張として紹介するという二重の大きな過ちを犯してしまいました」とコメントし、「今回の放送により、樋口教授に多大なご迷惑と不快感を与えてしまったこと、および視聴者の皆様ならびに関係者の皆様に誤解を与えてしまいました」とした。
全文はこちら
https://www.j-cast.com/2023/12/22475422.html
CO2回収サブスク賛否 手がける村木風海さんの主張と専門家の批判：朝日新聞
地球温暖化の主な原因となっている二酸化炭素（CO2）の回収装置を家庭やオフィス向けに提供するサブスクリプション（定額制）サービスを国内の団体が始めた。SNSでは称賛の一方、装置の性能に対し問題を指摘する声も上がっている。サブスク提供側と、否定的な専門家に直接、考えを尋ねた。
大気中のCO2を直接回収する技術は、ダイレクト・エア・キャプチャー（DAC）と呼ばれ、国内外で研究開発が進められている。回収までに費やすエネルギーや発生するCO2との収支、経済性などが課題となっている。
そんな中、2020年設立の一般社団法人・炭素回収技術研究機構（東京、村木風海〈かずみ〉代表理事・機構長）が「世界最小のCO2回収装置」と紹介する装置「ひやっしー」のサブスクを始めた。
同機構のウェブサイトなどによると、既に病院、公的機関や個人の家庭などに納入しているという。現在、オフィスや家庭・個人用に年額50万円以上の定額プランで提供している。
ひやっしーはスーツケース大のサイズで、装置の内部にはカートリッジとして水酸化ナトリウムを含む液体がある。取り込んだ空気に含まれるCO2をこの液体が吸収する仕組みだとしている。取り込んだCO2の60～80%を吸収できるという。
X（旧ツイッター）などでは「スゴイ！天才」「衝撃と歓喜！」「世界中に広まるといいね」といった称賛がある一方、「逆にCO2の発生量を追加で増やすだけ」「環境問題にまったく寄与しない」といった批判も上がっている。
批判の中心は、ひやっしーがCO2を吸収しても、調達する水酸化ナトリウムの製造・輸送過程や装置の生産時などに排出されるCO2の方が多ければ、環境負荷はむしろ大きくなるという点だ。
化学が専門で、問題点をXでも指摘している山下誠・名古屋大教授は「（水酸化ナトリウムの溶けた）アルカリ水溶液にCO2を吸わせているだけ。アルカリ水溶液を作るのに出てしまうCO2より少ないCO2しか吸収できない」と説明する。
同機構の村木さんは、装置全体の製造からリサイクルまでを含めたCO2排出量について、「部品点数が多いのでまだ計算が終わっていない」と説明する。
稼働時については、同機構もコンセントにつないだ場合は発電所でのCO2排出量の方が多い可能性があることを認めており、太陽光パネルを付けることを推奨している。
回収したCO2を含んだ使用済みのカートリッジは「ラボで保管している」と村木さん。回収したCO2から石油代替燃料をつくる構想を掲げているが、実現していないのが現状だ。
CO2の収支や処理方法が定まらない中で同機構がひやっしーのサブスクを始めたことについて、物理学者の菊池誠・大阪大教授は「『こんな発明をしました』と提案をする分にはいいが、商売にするにはまだ早い段階だと思う」と指摘する。
ひやっしーの普及を進めている狙いについて、村木さんは「ボタン一つ押せばCO2を減らせる存在があるんだって知ってもらいたい」と語る。「科学の尺度だけで計れないビジネスの話をやっているので、科学界からの批判はあるかもしれないが、そうやって研究停滞させてたらいつまでも何も解決しない」と主張する。
現在23歳の村木さんは高校生の時に総務省の事業で、ひやっしーにつながる開発の支援を受けた。
東京大理科1類から工学部に進み、今年3月に中退。在学中に東大で講義するなどして注目されてきた。21年には国の研究推進事業の広報役を担う内閣府ムーンショットアンバサダー、23年には文部科学省の「核融合の挑戦的な研究の支援の在り方に関する検討会」委員に就いた。
全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/ASRDH0F09RCWPLBJ003.html
チューブの中を人や荷物を載せた車両を時速1200kmで走らせるという、実業家のイーロン・マスク氏が提唱したオープンソース企画「Hyperloop(ハイパーループ)」構想の事業化を目指していた「Hyperloop One」が、全資産を売却した上で残っている従業員も2023年の年末をもって解雇する予定になっていることがわかりました。
事情に詳しい匿名の関係者がニュースサイト・Bloombergに語った内容によると、Hyperloop Oneには2022年初頭時点で200人以上の従業員がいましたが、すでに大半が解雇されており、ロサンゼルスにあったオフィスも閉鎖されているとのこと。保有資産であるテストコースや機材なども売却が進められていて、売却手続きの監督をするために残っている従業員も2023年12月31日をもって雇用関係が終了することになっているそうです。
Hyperloop Oneの株式の大半は、2016年からドバイ資本のDP Worldという会社が保有しており、Hyperloop Oneが持つ知的財産権はDP Worldに譲渡されることになっています。
なお、Hyperloop Oneは2023年初頭にペーパーカンパニーと合併し、株式は無価値状態になっていて、Hyperloop Oneの所有者はそのペーパーカンパニーの株主のみという状態になっているそうです。
ハイパーループ構想は、テスラやSpaceXなどのベンチャーを成功させてきたイーロン・マスク氏が打ち出したもので、アイデアをオープンソースにして積極的な参加を呼びかけたところ複数の企業や学生グループが参加しました。その陣営の1つがHyperloop One(旧名称：Hyperloop Technologies)でした。
全文はこちら
https://gigazine.net/news/20231222-hyperloop-one-to-shut-down/
沖縄地区税関は20日、県内から2022年に輸出された揚げ物料理などで使用した「廃食用油」の輸出が約2258トン、約3億9180万円で数量と金額ともに過去最高だったと発表した。前年比では数量が1・8倍、金額が3・3倍。海外で製造が盛んなバイオディーゼルの原材料としての需要が高まり、23年も前年を上回るペースの輸出量が確認されている。
税関は輸出品目として「加工油脂およびろう」の輸出実績を統計し、県内の関係業界へのヒアリングで18年以降は同品目のうちほとんどが廃食用油であると確認。使用済みや古くなった食用油から水分やごみなど不純物を除去し、有価物として海外に輸出されている。
海外でバイオディーゼルの生産工場が増加する中、近年は世界的なエネルギー需要の高まりや円安の影響で原材料となる廃食用油の輸出が県内、全国ともに増加傾向にある。全国的にはシンガポールが最大の輸出先で、県内からは経路的に輸送がしやすい韓国への輸出が9割超を占めている。
沖縄地区税関は「業界によると、国内でもバイオディーゼル精製で廃食用油の需要が高まりつつあるが、精製が安定するまでは輸出が続くとみられる」と分析。廃食用油はディーゼル以外に再生航空燃料の製造も可能な一方、国内で再利用される食用油は事業系がほとんどを占めている状況を踏まえ「各家庭で発生する廃食用油も積極的に回収し、有効活用すべき時代なのかもしれない」と指摘している。（政経部・銘苅一哲）
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1277495
苦戦する日本勢のなかでも、日産の減少幅は突出している。調査会社マークラインズによると、日産の今年1〜9月の中国での新車販売台数は前年同期比で26%減った。ホンダは同21%減、トヨタ自動車は同4%減に踏みとどまる。ハイブリッド車（HV）が堅調なトヨタは「中国での販売網や営業力が強い」（自動車アナリスト）点が下支えしている。
足元でも明暗が分かれる。ホンダは9月下旬から10月上旬の中国の国慶節（建国記念日）に伴う連休に実施した値引きなどの販促活動が奏功し、10月の中国新車販売は前年同月に比べて23%増えた。ホンダ、トヨタは2カ月連続増に転じており、5カ月連続で減少が続く日産の厳しさが鮮明になっている。
中国では1〜9月の新エネルギー車の新車販売台数だけで627万台と、すでに日本の年間の新車販売（約430万台）を上回る規模に育っている。「日本車のEV出遅れ」が中国市場の苦戦要因とされてきたが、より詳細に見るともう一つの面も浮かんでくる。
それが、プラグインハイブリッド車（PHV）の投入遅れだ。中国新エネ車の新車販売のうち、PHVのシェアは3割を占めており、必ずしもEV一辺倒になっていない。電動モーターとエンジンを組み合わせたPHVは充電も給油もできるため、EVの航続距離に対する不安を解消する車種として中国で人気が伸びている。
現地メーカーもPHVに力を入れる。中国EV大手の比亜迪（BYD）は22年の販売台数の180万台のうち、約半数がPHVだった。BYDはガソリン車並みに価格を抑えたPHVを売ることで、日欧米メーカーのシェアを奪ってきた。
PHVは本来、三菱自動車のSUV「アウトランダー」を筆頭に日本メーカーも先行していた分野だ。三菱自は中国での販売不振による生産停止が続き、10月に中国生産から撤退すると発表した。「三菱自が22年に投入したアウトランダーがPHVでなく、ガソリンタイプだったのが戦略ミスだった」と関係者は指摘する。
日本車が中国で不振である背景には、EV戦略だけではなく、市場変化に対するきめ細かい戦略や投入スピードが欠けていた点にあるといえそうだ。
日産は中国で巻き返しを急ぐ。11月9日には、26年までに中国で日産ブランドの新エネ車4車種を新たに導入する強化策を発表した。「このうち日産初となるPHVモデルも含む」（内田社長）と強調し、中国の消費者ニーズに合うようにすべて現地開発する。
日産、際立つ中国不振 EV出遅れだけでない需要とのズレ
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC1939H0Z11C23A2000000/
これぞ未来の大砲「レールガン」の使い方、研究現場で聞いてきた 米軍も諦めた課題、日本が世界をリード！
現在、試験が行われている日本のレールガンは砲部、いわゆる加速装置が全長約6m、砲口径は40mm四方です。砲の大きさに対して、弾がとても小さいことがわかります。
たとえば、同サイズの火薬式火砲と比較すると、陸上自衛隊で最も多く運用されている榴弾砲FH70は砲身長約6m、口径155mm。海上自衛隊のもがみ型護衛艦やあたご型護衛艦、あきづき型護衛艦などに搭載されている艦載用のMk45単装砲は、砲身長約7m、口径127mmです。これらと比べると、砲身の長さに対して口径がとても小さいことが理解できます。
ただ、レールガンの弾丸は極めて高速で射出されます。試験中のレールガンは、秒速2297m、おおよそマッハ7（地上で約8568km/h）を発揮できるそうです。例に挙げた火薬式火砲の初速がおおよそ秒速800mなので、文字通りケタ違いと言えるでしょう。弾丸の威力（運動エネルギー）は「重量 × 速度の二乗」で算出されるため、サイズは小さくとも破壊力は決して低くないと思われます。
このような超音速で射出された弾丸は射程もケタ違いです。火薬式火砲が射程20～30km程度なのに対して、レールガンは一般に150～200kmとも言われています。
実はアメリカ海軍は、2021年にレールガンの開発を事実上中止しました。その理由の一つがエロージョン問題だったとも言われています。アメリカの報道によれば、12～24発の射撃で砲身が使い物にならなくなったそうです。
では、日本のレールガンは、この問題にどう取り組んでいるのでしょうか？
日本は、「レール（砲身）の素材変更」と「電流の流し方の変更」、この2つによって、エロージョン問題を克服したとのことでした。
日本のレールガンは秒速2000m以上の弾丸を120発まで発射することに成功しました。しかも120発撃ったあとでも砲身に目立った損傷はなく、実用化に向けて大きく前進しています。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/c2680cdf89ad474a6f18d9fc56bfe2a5ba572b8c?page=1
