大塚商会とサイゼリヤの決算説明資料、いつ読んでも「金にならないものには絶対経費を使わない」精神を感じられて好き pic.twitter.com/yGhN8304pT
— める | FAS→事業会社 (@shibuyaMandA) September 16, 2024
大塚商会とサイゼリヤの決算説明資料、いつ読んでも「金にならないものには絶対経費を使わない」精神を感じられて好き pic.twitter.com/yGhN8304pT
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三連休。さすがだ。
— イ・ケメン🦋🩶 (@iam_686) September 15, 2024
「○○ホテルでバッテリ上がった。助けに来てくれ」
「○○サービスエリアでバッテリ上がった。助けに来てくれ」
「○○ショッピングセンターでバッテリ上がった。助けに来てくれ」
全て同じ言葉を俺は言ったよ。
「JAFや加入してる保険会社に電話して当店まで来て下さい」と
「広島に行ったら見た方がいいですよ」と言われて見に行った呉の凄い家。 pic.twitter.com/jc71MtbnDg
— toshibo|廃墟と写真|書籍『ゲーム旅』 (@JIYUKENKYU_jp) September 16, 2024
#美祢線
— taka (@2kvodYOgveteN26) September 15, 2024
衰退ぶりがよく分かる・・・😑
2018年→現在 pic.twitter.com/0bR4JQ8hoi
「EV(電気自動車)失速」が世界の自動車大手を揺さぶっている。
独メルセデス・ベンツは2030年としていた「完全EV化」計画を撤回。同じく30年までに「全ての新車をEVにする」としてきたスウェーデンのボルボ・カーも構想断念に追い込まれた。
米ゼネラル・モーターズはミシガン州の工場でのEV投資を2年間凍結。フォード・モーターは大型SUVのEVモデル開発を取りやめる。系列部品メーカー筋によると、トヨタ自動車も26年で150万台としてきた世界EV生産台数を100万台に下方修正したという。
業界関係者らにひときわ衝撃を与えたのが独フォルクスワーゲン(VW)だ。ドイツ国内の生産拠点の一部閉鎖を「検討する」というもので、実施されれば1937年の創業以来初。2029年末までの従業員に対する雇用保障契約の「破棄」すら辞さない構えだ。
VWはディーゼルエンジンでの燃費不正問題が発覚して以降、ひたすらEV化に舵を切ってきた。21年には向こう5年間の総投資額の6割に当たる14兆円超(890億ユーロ)をEV関連領域に振り向ける方針も打ち出した。しかし、巨額投資に見合うだけの販売実績を挙げられず、コスト削減を余儀なくされた格好だ。
同社はドイツ国内に完成車6工場、部品4工場を抱え13万人を雇用している。閉鎖対象となるのはこのうち「少なくともそれぞれ1工場」(首脳)とされ、現地では、傘下ブランドのポルシェやアウディに比べ相対的に収益力が劣る「VWブランド車の工場が標的になる」とも取り沙汰されている。無論、組合側は猛反発している。
そんな中、大手各社が固唾をのんで見つめているのがホンダの動きだ。
「40年にEV/FCV(燃料電池車)化率100%」の旗印を今なお掲げ続けているからだ。その達成に向け今年5月には、30年度までに21年度から累計でEVとソフト開発に10兆円を投じるとの計画も発表している。
だがホンダの研究開発費は24年3月期ですでに1年間に稼ぎ出す営業キャッシュフローを上回る規模に膨らんでいる。そんな財務上の重荷に「一体いつまで耐えていけるのか」(トヨタ関係者)というわけだ。
販売拡大によるキャッシュインで回収できなければ「いずれ行き詰まる」と市場関係者らも気を揉むことしきりだ。
https://news.livedoor.com/article/detail/27169549/
志摩スペイン村、ポケモンコラボでシャトルバス輸送が全く間に合っておらず、立ち往生…… pic.twitter.com/G965iPfX7c
— はむらび (@hamurabidabutsu) September 15, 2024
👴「新米入ったんか!」
— 唯乃@愚痴アカ (@yuino06rise) September 15, 2024
私「はい、入荷してます」
👴「前買った米、交換してくれ!こんな早く新米入るならあんなに買わんかったのに!」
私「…レシートはお持ちですか?」
👴「古米を新米に変えろって言ってるだけなのに何でレシートがいるんだ!バカか!」
馬鹿はお前だ
#汚客様報告会
年に100回以上救急要請する方がいます。
— たたら★救急救命士 (@QQpickm) September 14, 2024
毎回慢性症状を訴え、粗暴なため周辺病院は全てブラックリスト入り。でも要請がある度に出動し、帰れと言わない限り引き上げられないので時には数時間対応を余儀なくされます。勝手に帰ったとき万が一にも亡くなってしまった場合世論に袋叩きに合うからです続
20年以上前の食玩ブームの時にカバヤの方との商談で
— ひろむ☆ギャラクティカ (@hiromurobota) September 8, 2024
覗き窓はやめないんですか?その方がトレーディング制高まって売り上げ上がりません?って聞いたら
子供の少ないお小遣いの中で欲しく無いものを買わせないという社長の意向なんですよー、と聞いて
お菓子メーカーとして素晴らしいと思いました https://t.co/oO82verPSV
学生時代、ミステリ好きの先輩が
— 寺師貴憲 (@tera_shi_ta) September 13, 2024
「創元推理文庫を読め。あそこにはすごい校閲者がいる。『その時間帯なら日差しが部屋のその部分まで届かないから、探偵の手元が暗かったはず』のレベルで校閲する」
とマニアックな薦め方をしてきた。
以来、本屋で創元推理文庫を見るたび、親指を立てたくなる。
SNSで有名な某スポーツカーのオーナーさんを知ってるけど
— ぼるしち (@kj94444018) September 14, 2024
もうホントに全てを車に注ぎ込んでるから、毎日社食の一番安い150円ランチだし
12年着倒してるヨレヨレ無地Tシャツだし、会社貸与の安全靴を普段履きだし、半ズボンかと思ったら履きすぎて千切れたとか言ってる
覚悟(=金額)が違うのよ🤣
外国の自動車メーカーは何十年にもわたり、中国市場で支配的地位にあり、数百万台を売り上げ、巨額の利益を得ていた。その黄金時代が突然、終焉(しゅうえん)を迎えようとしている。
中国ではBYDや小鵬汽車といった電気自動車(EV)メーカーが急速に台頭。世界最大の自動車市場である中国での勢力を塗り替え、自動車メーカー世界大手を劣勢に追い込んでいる。
従来の自動車メーカーが直面している厳しい課題の最新の事例は、独フォルクスワーゲン(VW)がコスト削減の一環として、同社史上初めてドイツの工場を閉鎖する可能性があると警告したことだ。
VWの中国市場での販売台数は今年1~6月期が134万台とわずか3年前と比較して4分の1以上減少した。VWは昨年、2000年以来保持してきた中国市場での販売台数首位の座をBYDに明け渡した。
困難に見舞われている自動車メーカーはVWだけではない。米国のフォードやゼネラル・モーターズ(GM)も、中国市場での販売台数の減少と市場シェアの減少に直面している。中国国内の消費者は海外ブランドに背を向け、国内メーカーから車を買っている。
全国乗用車市場情報連合会(CPCA)によれば、24年7月の外国メーカーの中国での市場シェアは33%と、22年7月の53%から減少した。
中国市場での利益も減少している。トヨタ自動車が発表した24年4~6月期の中国の合弁会社からの収入は前年同期から73%減少した。
さらにひどかったのはGMで、合弁会社を10社擁しているが、四半期決算は連続して赤字だ。米国の自動車メーカーによる中国市場での販売台数は昨年が210万台となり、ピークだった17年の400万台超からほぼ半減した。
中国での厳しく長期化するEVの価格競争では、すでにいくつかの国内メーカーが犠牲となっている。外国メーカーも事業再編を余儀なくされたり、かつては手広く行っていた中国事業を閉鎖せざるを得なくなったりしている。
自動車業界での経験が長く、EVに注力しているコンサルティング会社ダン・インサイツで最高経営責任者(CEO)を務めるマイケル・ダン氏は「(中国で)高い成長率と多額の利益を享受していた栄光の時代は終わった」と述べた。「中国市場において大衆向けブランドなら、余命いくばくもない」
全文はこちら
https://www.cnn.co.jp/business/35223911.html
ワイは軽作業というのに騙されてアーク引越セ●ターに派遣されまして、8時間7,500円(交通費込み)で6件引越しして満身創痍になったところで「おい、人材!お前もう使えねーからトラックから降りろや‼︎」って遠方の路上で降ろされましたw https://t.co/12XckAeVcB
— moja♀️ (@moja99758134) September 14, 2024
米国政府がTemuやSheinが悪用している米国の小口荷物の免税ルールの抜け穴(デミニマスルール)を塞ぐと発表しました。
これまで二社は米国に輸入関税を全く支払っていないのですが、今後は払わないといけなくなりそうです。
米国政府は小口貨物の関税免除の過剰使用と乱用を制限する為の規制プロセス制定を開始していると言っていて、規制が発動するとTemuとSheinは今までの様に米国で安売り出来なくなる可能性があります。
⚠︎去年までは、議会がデミニマスルール悪用を報告していて、今からやっと制裁に入る感じ。
https://cnbc.com/2024/09/13/de-minimis-shein-temu-biden-china-rules.html
「最低輸入免税」を通じて毎日米国に入る荷物の30%がTemuとSheinの2社からで、中国から米国に入る「小荷物」のほぼ半分を占めていると調査結果が出ており、二社は現在数千万ドル(数百億円)の関税を回避しています。(これがバカみたいに安い価格で商品を売る構造の1つ)
https://whitehouse.gov/briefing-room/statements-releases/2024/09/13/fact-sheet-biden-harris-administration-announces-new-actions-to-protect-american-consumers-workers-and-businesses-by-cracking-down-on-de-minimis-shipments-with-unsafe-unfairly-traded-products/
米国政府がTemuやSheinが悪用している米国の小口荷物の免税ルールの抜け穴(デミニマスルール)を塞ぐと発表しました。
— mei (@2022meimei3) September 14, 2024
これまで二社は米国に輸入関税を全く支払っていないのですが、今後は払わないといけなくなりそうです。… pic.twitter.com/tUwGh9J3mu
VTuberビジネスを展開する「エニーカラー」と「カバー」の”行き詰まり感”が著しい。
21年に上場したエニーカラーは「にじさんじ」の運営で知られ、その成長力と話題性を一心に背負い、一時「TBS」や「フジテレビ」といった在京キー局を上回るほどの時価総額をつけていたことが記憶に新しい。
しかし、そんなVTuber事務所を展開する両社の株価はここ一年で大幅に低迷している。
エニーカラーは、2022年10月には株価が6,895円のピークに達したが、現在では2,255円と3分の1以下になっている。「ホロライブ」を運営するカバーも同様に、時価総額が大幅に縮小。23年末に3325円の史上最高値をつけた後は下落一辺倒に陥り、現在では1700円以下まで値を下げた。 *株価はともに9月11日時点終値
VTuber事務所の株価が低迷している要因はどこにあるのか。両社に共通するのは、意外にも決算や業績自体は高い成長率を維持しており、黒字で絶好調であることだ。
一般に、ある企業の経営が順調であるにもかかわらず株価が下落するという現象は、業界特有のリスクが投資家から意識されはじめた局面で頻発する。今回でいえば、VTuberビジネス特有の”属人リスク”が強く市場に意識され始めたことが理由ではないかと考えられる。<中略>
まずはエニーカラーやカバーが上場したての頃に遡ろう。当時、VTuber事務所は「普通の芸能事務所と比べて優れている」根拠として、
(1)「VTuber事務所は、キャラクターの”ガワ”、つまりイラストの権利を押さえているため、Youtuberや芸能事務所と違って、独立されたり引き抜きされたりするリスクが乏しい」
(2)「キャラクターは老化しないため、一般的なアイドルよりも長く活動できる」
といったナラティブが語られていた。
実際のところ、両社が上場してしばらくはそのナラティブが活きていた。しかし、近年になって、エニーカラーの運営するにじさんじや、カバーが運営するホロライブから引き抜きや独立、活動終了の動きが活発になった点に目を向けなければならない。
続きはソースで
https://gendai.media/articles/-/137149
川勝平太前知事が認めなかったボーリング調査、静岡県が容認で調整 リニア政策転換へ
— うえぽん (@kaorurmpom) September 13, 2024
山が動いた。https://t.co/tHE72O5q8G
PASMOを窓際に放置してたら色焼けしてゴールドカードに昇格した💳️ pic.twitter.com/qODt8iRtC0
— 大澤幹朗 (@osawa_mikio) September 13, 2024
グッドウィルで派遣労働者として働いてたことあるけど、危険な現場に当たり前のように派遣させられてた。
— 超重ギガ (@dMdrp66nig721) September 14, 2024
交通費も安い上限設定されてて超えたら自腹。
給料も基本現金手渡しでなんとかして振り込みにさせないようにしてたり。
この会社ヤバいなと思ってすぐ辞めたよ。潰れて当たり前。 https://t.co/oYGzMskBo5