エコノミーの最後尾に座っていたところ、「ホットミールが足らん」という理由でビジネスクラスのメインディッシュを頂きました
— Naotaka Sato✈旅する音楽家🇦🇹🇯🇵 (@music_and_trip) September 13, 2024
【まさかの白米がお茶碗】 pic.twitter.com/y8s6jkVwXp
エコノミーの最後尾に座っていたところ、「ホットミールが足らん」という理由でビジネスクラスのメインディッシュを頂きました
— Naotaka Sato✈旅する音楽家🇦🇹🇯🇵 (@music_and_trip) September 13, 2024
【まさかの白米がお茶碗】 pic.twitter.com/y8s6jkVwXp
タイミー見てたら保育園でDJ出来る人を募集してて面白かった。
— すはちゃん💫 (@______khr) September 12, 2024
「タイミーからDJしに来ました!」はズルい pic.twitter.com/5a4BtiXmYa
コンビニに立ち寄ったら、とてもクセが強いデイリーヤマザキだった。
— よごれん (@yogoren) September 13, 2024
(店員さんの許可を得て撮影) pic.twitter.com/gjVbqn3U5G

あー中国では新型スマホが売れる代わりに金銀宝石が投げ売りバーゲンセールに pic.twitter.com/D0nlCzFIzh
— 味ポン (@ajipondu) September 14, 2024
「いきなり!ステーキ」息子社長が語る再建の苦闘。名物社長から引き継ぎ、人気店は復活できる?
最盛期には約500店舗を展開、多くのファンを生み、一世を風靡した「いきなり!ステーキ」。2019年以降は過剰出店の影響やコロナ禍などで業績は低迷。店舗数は約180店まで減少した厳しい経営が続いていたものの、前2023年12月期の営業損失は4.9億円と、2022年12月期の15.5億円の損失から大幅に縮小。第4四半期は黒字化を達成した。今2024年12月期は2018年以来、6期ぶりの通期黒字化を計画している
創業者の一瀬邦夫氏が2022年8月に辞任し、長男の一瀬健作氏が経営を引き継いでから2年。復活を目指す「いきなり! ステーキ」の今後の戦略や経営方針、社内環境の変化について一瀬健作社長に聞いた
■ボトムアップの提案も増えた
――2022年8月に社長に就任してから2年が経ちました。どんな苦労がありましたか?
就任当時はコロナの影響が残り、過剰出店で業績も低迷していた。借入金の返済もあり、まずは会社の立て直しが課題だった。足元では2019年に実施した借入金の返済が終了するなど、会社の立て直しは一段落し、ようやく攻めの経営をできる土台が整ってきたところだ
以前は前社長の強いリーダーシップがあった。それによって大量出店を実現できた側面もあり、すべてが悪いことではなかった。だが、そこに依存していた部分もあった
現在は、組織として動く文化が少しずつ根付いている。イベントや販促などはボトムアップで考えている。特に集客など販売促進の部分で柔軟な施策を打てるようになった。グランドメニューにない新たな部位の導入や焼き方など、調理方法の工夫もボトムアップで提案が出てきている
――社員にとってもトップダウンからの転換は難しかったのでは?
6月に実施したVTuberグループのホロライブとのコラボは、ボトムアップで決まったものだ。いきなり! ステーキが10周年を迎えるにあたり、社内向けに「家族客の獲得」が課題と話した。その後、社員から提案があって実現している
https://news.yahoo.co.jp/articles/6b004674caeec99eb721246429da62295cc88a30
ツイッターを始めた頃、借りパクされた私のレスポールのことを書きました。
— 水上はるこ(楽隠居 I Sat Down and Wrote You a Long Letter) (@aoshi452) September 13, 2024
1975年、アメリカで当時の価格で50万円で購入したギターで、私はコード弾きする程度でしたが、愛用していました。出版社に勤務していたので、同じ会社のバンドがレコードを借りに来たり、話しに来たりしていました。 pic.twitter.com/OJY2fBwIY2
【EU】スペインと独、中国製EV関税の撤回要請
欧州連合(EU)が計画する中国製電気自動車(EV)への追加関税を巡り、スペインのサンチェス首相は11日、導入を見合わせるべきとの考えを表明した。ブルームバーグによると、ドイツもこれに同調する姿勢を示しており、欧州委員会は方針転換を余儀なくされる可能性もある。
中国を訪問中のサンチェス氏はこの日、上海近郊の崑山の産業団地で開かれたイベントで、「加盟各国だけでなく、欧州委員会も見解を考え直す必要がある」と述べた。「誰の利益にもならない貿易戦争は望まない」とした上で、「スペインが橋渡し役となり、中国とEUの強固で協力的な関係を築いていく」ことに意欲を示している。
ドイツ政府の報道官はこれを受け、「ドイツもスペインと同じ方向に向かっている」とコメント。サンチェス首相の発言に賛同する構えを見せている。
中国はEVへの追加関税に対し、EU産の豚肉や乳製品に報復関税を課すことを示唆しており、これらの輸出が多いスペインは苦しい立場に立たされている。また、ドイツでは中国に工場を構える自動車大手各社が追加関税の導入に猛反発しているほか、中国が報復措置として、原材料や部品の供給を制限する可能性も懸念されている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/499afee680358e6150453746fe2790b23c7a6452
そんな理由で不許可にされたら堪らない。
— 石川和男(政策アナリスト) (@kazuo_ishikawa) September 14, 2024
どんな許認可にも訴訟リスクはある。
公務員法で守られている公務員が何を言うか。https://t.co/POIq8gfMsR
敦賀2号機「不合格」「見せしめ」
住民訴訟が相次いで、規制庁職員「規制の厳しさを示し、規制機関としての信頼維持するため不合格にしなければ…」
「SHEIN」が危ないとは知らずに1年くらい前に夫婦で利用
— 東郷ゆう子の旦那 (@togootto) September 12, 2024
↓
僕はしなかったが妻は次回も利用しやすいようにアプリ内にクレジットカード情報を保存
↓
妻が持つ家族カードでのみ不正利用が発生して家族カードを再発行する羽目に
(カード会社が保証してくれたので助かった)
本当にやばいアプリ https://t.co/psXoIiBRxU
死人が出るぞ…https://t.co/KDBU4rww6V
— 石川和男(政策アナリスト) (@kazuo_ishikawa) September 13, 2024
日本は35年度に再エネ割合を最大80%に増やせるとの分析結果を「自然エネルギー財団」がまとめた。蓄電池の大量導入や送電網整備によって原発や石炭火力を全廃しても、製造業の生産規模維持やデータセンターなど産業誘致に必要な電力を賄えると…
押したら罰金10万円(作業止まるので)
— ヤン・ちゃん (yuic-yam) (@Yam_Yuic1110) September 12, 2024
って書いてあるスイッチ、カバー掛けてあっても押しやがったヤツから本当に10万円を裁判所の支払督促手続で取り立ててた猛者な経営者いたんだよなー https://t.co/2cAXQXJq9d
破綻した🇨🇳シャドーバンキンググループ・中植企業集団が、ポンジスキーム(高利回りの運用を謳い客を集め、実際には資産運用せずに、新規の入れた資金を配当として配り、ある日急に飛ぶ詐欺)で経営をしていた事が発覚
ロイターの調査で、中植集団の各部門は新規投資家から資金を集め、それを既存の投資家への利息の支払いに使っていました。
何兆円も運用している🇨🇳有数の有名な資産運用会社だったので、皆さんここまであからさまにポンジスキームしているとは思わなかったのかもしれません。(かけるんがスタンダードな大陸🦆)
不動産バブルが弾けた時点で詰んでいましたが、それを覆い隠す程の高額の配当を個人投資家に見せ、儲かると約束して入金させていました。
https://reuters.com/world/china/chinas-zhongzhi-risky-practices-preceded-shadow-banks-collapse-2024-09-11/
儲かっていた時は資産規模が20兆円位だった中植ですが、それがセコイ詐欺師の様にポンジで突然飛ぶとか凄いですね!流石中国経済🇨🇳
破綻した🇨🇳シャドーバンキンググループ・中植企業集団が、ポンジスキーム(高利回りの運用を謳い客を集め、実際には資産運用せずに、新規の入れた資金を配当として配り、ある日急に飛ぶ詐欺)で経営をしていた事が発覚… pic.twitter.com/ICXmstjvP7
— mei (@2022meimei3) September 13, 2024
高速道路での迷惑運転に痺れを切らしたトラックの運ちゃんが迫真の怒号
— 報道Japan🇯🇵 (@twinewss) September 11, 2024
pic.twitter.com/GYjMNIRDWu
小泉進次郎は大丈夫か?
— さささのささやん (@sasasanosasayan) September 13, 2024
お隣の経済評論家に、論破されちゃってますけど#解雇規制緩和 pic.twitter.com/7fDjsUEU20
サクマドロップ、子供の嫌いなハッカ味が入ってるのは「人生、マズいものも食わなきゃいけないときがある。だから残さず平均的に食えるようにしておけ」っていう意味だと思ってたから、この回答を見たときは驚いたわw https://t.co/nChdjiK2Ao pic.twitter.com/Wmeqm7ttt5
— 懐かしい昭和時代(女性) (@natsukashi__) September 9, 2024
【大阪】下水道施設で爆発事故
— リアル警察24時 (@RealPolice24) September 12, 2024
⚠爆発の瞬間の映像です⚠
9月12日、大阪市西区にある下水道施設で爆発があり、30~40代の男性4人がケガをした。
施設の窓ガラスが割れ、車が吹き飛ばされた模様。#リアル警察24時 #警察24時 pic.twitter.com/6wMtXFG4u5
若者のディズニー離れが進む 10~30代の利用者は約10%減 TDR知識王が語る分岐点「大人料金が1万円を超えた時」
東京ディズニーリゾート(TDR)を訪れる18歳~39歳の割合が減っている。 1983年4月15日に東京ディズニーランド、2001年9月4日に東京ディズニーシーがオープンしたTDR。コロナ禍が明け、海外客も取り込んだ結果、23年は来園者数こそ2750.7万人と過去最高だった18年(3255.8万人)には届かなかったものの、24年3月期に発表された売上高は6184億円、純利益は1202億円と過去最高益をマークしている。
過去最高収益の理由の1つに挙げられるのがチケット代の上昇だ。「大人料金(18歳以上)のワンデーパスポートは、04年に5500円(税込・以下同)だったものが14年には6200円、19年には7500円にまで上昇。24年は入場日によってチケットの金額が7900円~1万900円と6段階で異なる料金システムが採用されています。今や1万円前後にまで上昇したTDRのチケット価格。 ゲスト1人当たりがTDRで使う費用も平均1万6644円と、こちらも過去最高となっています」(エンタメ誌記者)
さて年代別来園比率に目を向けてみると、18歳~39歳の割合は23年度で41%。コロナ禍前が50%ほどで推移していたことを考えるとたしかにかなりの低下で、18歳未満の来園比率も微減ながら割合を下げている。 一方で20%程度だったのが今や30%超えと着実に伸長しているのは、40歳以上の来園者比率だ。 チケット代の高価格化、年間パスポートの廃止(20年9月)など、“若者のディズニー離れ”は複合的な要因が絡み合いそうだが、現地では実際に客層の変化を感じるのか――。
https://news.yahoo.co.jp/articles/527914a705efd7e547e2bd56af0e607d7cf17b93