ミャンマー中部を震源とする大地震で隣国タイの高層ビルが倒壊した事故をめぐり、タイ警察は、ビルの建設に関与した17人に逮捕状を出しました。
2025年3月にミャンマーで発生した地震では、タイの首都バンコクで建設中の高層ビルが倒壊し89人が死亡、今も7人の行方がわかっていません。
タイ警察はビルの資料を押収するなど倒壊の原因を捜査してきましたが、現地メディアによりますと15日、建設を請け負った中国の国営企業「中鉄十局」の現地法人の幹部ら17人に逮捕状を出したということです。
エレベーターの位置など建物の構造が違法で、コンクリートや鉄筋の強度も基準を満たしていなかった疑いがあるとしています。
タイ警察は今後17人を拘束し、建築手法や不正の認識などについて厳しく追及する方針です。
https://news.yahoo.co.jp/articles/b08adbcfe763d24782f4fa16dab2cef216384809
中国が国鳥を決めようとしたときの一番人気はタンチョウで、2位はトキだったのに、それぞれ学名がGrus japonensis、Nipponia nipponという名前だったので断念
— Kanji (@kanjinag) May 15, 2025
人民のように地味だけど生命力が強いということで、スズメを推す意見が一時期強かったけど決まらず https://t.co/4QvFl0lUla
中国が国鳥を正式に定めていない背景には、日本との関係が密接に関わっています。2004年、中国では国鳥を選定しようという機運が高まり、インターネットを通じた国民投票が実施されました。その結果、1位に選ばれたのは「タンチョウ（丹頂）」、2位は「トキ（朱鷺）」でした。
ところが、この結果には意外な問題が潜んでいました。タンチョウの学名は「Grus japonensis」、すなわち「日本のツル」という意味を持ちます。また、トキに至っては「Nipponia nippon」という学名で、こちらも日本を象徴する名称となっています。つまり、いずれの候補も、学術的には「日本」と深く結びついているのです。
このため、中国国内では「国鳥にふさわしい鳥の学名に日本が入っているのはふさわしくない」との意見が出され、国鳥の正式決定には至りませんでした。
一方で、これらの鳥たちは中国でも長い間親しまれてきた存在です。特にタンチョウは、優雅で気品ある姿から、中国の伝統的な絵画や詩歌にも頻繁に登場し、縁起の良い鳥として愛されてきました。現代でもその人気は根強く、前述の投票では総得票数510万票のうち、実に65％を超える票をタンチョウが集めるなど、圧倒的な支持を受けています。
何度も言ってる話なんだけど、日本はバブルの頃に今の中国以上の自動化を達成してるんだけど、そんな工場で残ってるのは半導体製造業位で何故それらの工場が無くなったのかが分からないのなら経営者チェンジした方がいい。 https://t.co/OQPar4aMMt
— うぃっちわっち(丁稚) (@Witchwatch99) May 11, 2025
例によって複雑な構造。
— 石田毅司 (@fyZjDxO8PJDyWd2) May 12, 2025
大統領令14259による相互関税の34%を90日間限定で10%に引き下げ。
報復関税（令14259：84％、令14266：125%）は撤廃。
（これに伴い少額貨物も30% or 25ドルへ引き下げ（デミニミス復活はない））
麻薬関税と併せて30％。
90日後は125％ではなく34％（麻薬関税と併せて54％）
米国と中国は10、11両日にスイス・ジュネーブで行った貿易協議で、相互の関税率を一定期間引き下げることで合意した。両国が現地時間12日午前９時（日本時間同日午後４時）に発表した共同声明や記者会見で明らかにした。
米中間の貿易摩擦の緩和に向けた動きで、世界の２大経済大国である両国は今後３カ月かけて相違の解消を図る時間的猶予を持つことになる。
それによれば、米国は中国に対する関税率を今月14日までに145％から30％に引き下げる。これには違法薬物フェンタニルの流入に絡む関税も含まれる。中国は米国産品に対する関税率を125％から10％に引き下げる。いずれも期間は90日間。
現地で中国側との協議を行い、12日に記者会見したベッセント財務長官は「双方ともにデカップリング（経済的分断）を望んでいないという点で一致している」と述べるとともに、「フェンタニル対策に関して非常に活発で実りある議論ができた」と語った。さらに、中国による「購入合意」につながる可能性にも言及した。
全文はこちら
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-05-12/SW4ZJAT0G1KW00
中国工商銀行(ICBC)発行の金のナゲット、錆びる https://t.co/Eb1udYg8ZT
— Atsuko Yamamoto🇯🇵 (@piyococcochan2) May 11, 2025
中国の国有銀行から購入した「金塊」に偽物疑惑が浮上
国有大手銀行から買ったゴールドが偽物だった。これが冗談でなくなる国、それが中国だ。
中国・上海にある国有大手・中国工商銀行で購入された金塊が偽物であった疑惑が持ち上がり、ネットで大きな話題となった。
騒動の発端は、中国SNS「小紅書」に投稿された1本の動画。投稿者の友人が工商銀行（上海嘉定区南翔支店）から購入した金塊を店へ持ち込んだところ、金塊が溶けないことに気づいた。
https://www.epochtimes.jp/2025/05/300786.html
知人の中国人は日本語で漫画が読みたくて日本語を学んで、度々来日しては漫画を買ってる数寄者だが、以前に会ったとき「ようやく三蔵法師がなぜ天竺まで旅立ったかが魂で理解できた」と鉛のように重い金言を漏らしていた。
— くまねこ (@kuma_neko_) May 11, 2025
2025年3月12日、中国のポータルサイト・捜狐に「超えがたい存在！。日本アニメはなぜこれほどまでに人気なのか？」と題した記事が掲載された。
記事はまず、「かつて『美術片』や『動画片』（中国語でアニメーション作品を指す言葉）と呼ばれていたものが、現在『動画』（中国語でアニメ）と称されるようになったのは、絵画、映画、デジタルメディア、写真、音楽、文学など、多岐にわたる芸術要素を融合した表現形式としての認識が根本的に変化したためである。この変化は、1980年代に中国が日本文化を受け入れ、日本アニメを国内に導入する決定を下したことと密接に関係している」と述べた。
その上で、「80年に日本アニメが中国に初めて導入されてから、すでに40年が経過した。この40年を振り返ると、日本アニメは中国のみならず、世界中で強い生命力と創造力を発揮し、多くのアニメファンの関心を集め続けている。文化や言語の壁が大きい欧米地域においても、日本アニメは若者たちを引きつける力を持ち続けている。ここで考えるべき重要な問題が二つある。それは『なぜ日本アニメはこれほどまでに人気なのか？』そして『なぜ日本のアニメ業界はこれほどまでに強大なのか？』である。以下に、これらの問いに対する筆者の考えを述べる」とした。
https://www.recordchina.co.jp/b950225-s25-c30-d0201.html
日本メディアが散々持ち上げてきた🇨🇳EV輸出に急ブレーキ
— mei (@2022meimei3) May 9, 2025
2021～24年に年20～100%に達した輸出伸び率は、25年は最盛期の100％から94％減少して6%に落ち込む見通し。
頼みの綱のヨーロッパや東南アジアで売れなくなりました。
日本では元から🇨🇳EVなど大して売れませんがhttps://t.co/aPHIAi1TF3
中国車、輸出に急ブレーキ
伸び率100%から6%に EV、欧州・東南ア不振
【広州=藤野逸郎、上海=若杉朋子】中国自動車大手の輸出の伸びが鈍ってきた。2021～24年に年20～100%に達した伸び率は、25年は6%に落ち込む見通し。欧州や東南アジアで中国勢が強みとする電気自動車（EV）の需要がふるわないためだ。比亜迪（BYD）がEVからプラグインハイブリッド車（PHV）を重視する方針に変えるなど、各社は輸出戦略の見直しを迫られている。
2日まで開かれた世界最大級の自動車…
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO88507960X00C25A5FFJ000/
中国の自動車ディーラーが「大量淘汰」の苦難に直面している。業界団体の中国汽車流通協会が4月10日に発表した最新レポートによれば、業界内で「4S店」と呼ばれるフルサービスのディーラーは2024年の1年間の閉店数が4419店に上った。
ブランド別では思皓(ソル)、啓辰(ヴェヌーシア)、風神(フォンシェン)、名爵(MG)、奔騰(ベンタン)など、エンジン車が主力のマイナーブランドの閉店が目立った。また、EV(電気自動車)メーカーでも雲度(YUDO)や哪吒(ネタ)などでディーラーの撤退が相次いだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/f2f123c467e0508430921ec7a4a6a23bf14b71d2
ダンプカーのタイヤから放電… 死傷者も多数…
— Tokyo.Tweet (@tweet_tokyo_web) May 5, 2025
まさかの事故が中国で相次ぐ pic.twitter.com/IBYSF7SxZr
目撃されたのは目を疑う光景でした。
タイヤから激しく放電しながら進むダンプカー。中国でまさかの事故が相次いでいます。
中国南部・広西チワン族自治区の工事現場。1台のダンプカーが動き始めた、その時でした。
真上から走る閃光（せんこう）。そして、タイヤが突然スパーク。運転手が慌てて脱出するなか、ダンプカーは激しく放電しながら進んでいきます。
実はダンプカーの上には高圧線が…。それに気付かずに荷台を上げたまま進んだため、接触してしまったのです。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/6b7ec47329feca6451fba2d73b98da6dc0088b43
何回か書いたけど、チャイナの診断用医療機器最大手の一つが三年前に華々しく参入、わずか一年でアナウンスも無く撤退、展示会場に巨大な休憩スペース出現、てな事があったんですよ。
— simesaba0141/MJ号 (@simesaba0141) April 11, 2025
この会社の中の人に聞いたんですが、まず日本のトップ二大学にPET-CTを入れろ、と厳命が降ったらしいんですよ。
QYResearchのトップ企業研究センターによると、体外診断用医療機器の世界的な主要製造業者には、Roche、Abbott、Danaher、Siemens Healthineers、Thermo Fisher Scientific、Becton Dickinson、Sysmex、BioMerieux、Hologic、Ortho Clinical Diagnosticsなどが含まれている。2023年、世界のトップ10企業は売上の観点から約68.0%の市場シェアを持っていた。
診断用医療機器の市場シェアは、グローバル市場ではロシュ、アボットラボラトリーズ、Danaherなどが上位を占めています。日本市場では、オリンパスやテルモが国内大手ですが、世界シェアは10%以下とされています。診断系機器は治療系機器に比べて輸出競争力は高いものの、輸入への依存度も高い傾向があります
https://newscast.jp/news/2662251
「高級感」の作り方に関しては中国に勝てる国はないよ
— イング (@ING_gurimore) May 3, 2025
メンツの国は伊達じゃない https://t.co/994M2ShZuv
日本人が知ってるBYDは氷山の一角だった！ 日本未導入のミニバンもSUVも売れそうなクルマがゴロゴロしている
BYDの高級ブランド「ヤンワン」が放つ超高級SUV「U8」
BYDは2023年1月、高級車ブランド「仰望（ヤンワン）」を立ち上げ、その第一弾モデルとしてフルサイズラグジュアリーSUV「U8」を発表した。U8は、BYDが独自開発した「e^4」（易四方）と呼ばれる個別ホイール駆動技術を採用している。この技術により、各ホイールを独立して制御することが可能となり、高度な走行安定性と操作性を実現。狭い場所で回転することも可能だ。値段は100万人民元で、為替レートにもよるが日本円で約2000万円超となっている。
U8の最大の特徴は、その圧倒的な走破性にある。最大1400mmの水深を走破できる能力をもち、さらに緊急時には水上を浮遊して進むことができる。これはあくまでも緊急脱出用機能として設計されているが、BYDの技術力の高さを示す象徴的な機能といえる。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2257a53148c51b79350cd77e1389355ff1971c5c
深センにおいてこれまで成功者の象徴とされていた中産階級の人々が、自ら消費水準を下げる選択をするように。
— 吉川真人🇯🇵深セン (@mako_63) May 3, 2025
かつては「学区の良い高級住宅」「子どものための高額教育投資」「ブランド品購入」といった生活スタイルを当然としていた彼らですが、今では“節約”や“断捨離”が合言葉。
続き👇️
中国政府は米国からの輸入品の25％を黙ったまま関税から免除w
— mei (@2022meimei3) May 3, 2025
こうした関税戦争緩和と、昨夜の🇺🇸失業率のような好調な経済指標を受けて🇺🇸株、日経、ビットコインはどんどん上昇📈 https://t.co/NsnWZkqkmN pic.twitter.com/MD2E4LzYHk
対🇨🇳関税が発動してしばらく経ちましたが、日本メディアが中国本土の様子を伝えませんので、こちらでお見せしますね。
— mei (@2022meimei3) May 1, 2025
米中関税戦争以来、世界最大級の雑貨卸売拠点・義烏の越境電子商取引業界は、壊滅的な打撃を受け、まるで空が落ちて来たかのようだと騒いでいます。… pic.twitter.com/uX4hOLF7wP
日本が誇るトイレ、便器蓋、衛生陶器製品大手メーカーTOTOが🇨🇳本土の工場を閉鎖
— mei (@2022meimei3) April 29, 2025
中国の不動産バブル崩壊とバカな値下げ競争により、TOTOの🇨🇳での収益性が厳しいそうです。
TOTOは上海と北京にある2つのセラミック衛生陶器生産拠点を閉鎖する予定で、その結果数千人の従業員が職を失う事に。… https://t.co/O5JYi92l3B
フランス財務省🇫🇷がSheinやTemuを念頭に、関税免除を受けてフランスに溢れている中国からの輸入品の流入を抑制すると発表（少額関税免除品対象)
— mei (@2022meimei3) April 28, 2025
中国から免税の小型荷物が欧州に殺到しているので、フランスが対策強化へ… pic.twitter.com/yudRNuO755
誤解してる人が結構多いんですけど、中国ってすでに世界トップクラスの資本力と技術力を持ち、この数十年で投資を集中させた結果アメリカに匹敵する科学的知見を集積させていて、普通に日本なんか何やっても敵わない相手なんですよ。マナーも今の若い人は良いし、中国批判してる老人の方が下品まである
— 金沢 容 (@kanazawa_you) April 27, 2025
２０２３年、スマートフォンから半導体まで手掛ける中国の華為技術（ファーウェイ）は、ひっそりと主力スマホ「Ｍａｔｅ ６０ Ｐｒｏ」を発売した。静かな門出ながら、中国にとっては祝うに値する出来事だった。米国の制裁措置により、以前は手が届かないと考えられていた中国製半導体を搭載していたからだ。
先月末には、杭州を拠点とする新興企業ＤｅｅｐＳｅｅｋ（ディープシーク）が、米オープンＡＩやメタ・プラットフォームズ(META.O), opens new tabに匹敵する大規模な言語モデルを、その数分の１のコストで訓練したと発表し、中国の技術に対する驚きを誘ったばかりだ。
欧米諸国は中国におけるＡＩの進歩を抑えようと躍起だが、上記のような成果を見れば、中国は対処法を見つけ出していることが分かる。マッキンゼーの推計によると、ＡＩは年間６兆ドルの経済効果が見込める可能性を秘めた分野だ。また習近平国家主席は、無人兵器やデータ処理などにおけるＡＩ能力の開発を含め、人民解放軍を世界トップクラスの軍事力にすることに重点を置いている。その取り組みはまだ初期段階ではあるが、これまでの実績を見る限り、中国は西側諸国とほぼ肩を並べることができるかもしれない。
https://jp.reuters.com/opinion/forex-forum/BYWQZHPRDNKVDITF4EAICGJ2K4-2025-01-27/
なるほど、六角の角度は同じだからな🔧
— Alunim（アルニムさん）🛠️ (@AluminiumMania) April 26, 2025
pic.twitter.com/LdxQqvANif
Q.Amazonなんかで販売されているWORKPROというメーカーの工具の品質はどうでしょうか？
A.整備士です。
話のネタで買ったことがあります。
私が買ったのは鉄製のケース付きのやつです。
ブランド名はWORKPROだけど、プロが仕事で使えるレベルではないです。
一般の方がたまに日曜大工で使うぐらいなら大丈夫かと。
趣味でよく車やバイクをイジるような人にはやめとけってなりますね。
造りが雑で使用できない工具とかは無いですが、全体的にダイソーレベルの工具をセットにして売っているという感じです。
整備工具セットというより家庭用大工道具セットですね。
https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q12278420277
香港のグレーターベイ航空は、香港－仙台で週4往復、香港―徳島で週3往復している定期便を5月13日～10月25日の間、それぞれ1往復減らすと発表した。香港で日本の漫画などを根拠に「7月に日本で大地震が起こる」との「予言」が広まり、利用客減少につながっているためという。
春季の予約が3割減
グレーターベイ航空の伊藤弘輝日本支社長によると「2月に春季の予約が見込みより3割程度減少していたことから調べたところ、多くの香港在住者が『予言』を信じていた。7月にかけてさらに減少も予想されるため、路線の維持を最優先に考え、減便を決めた」という。
香港メディアなどによると、うわさの発端は中国語版も発行されている漫画家たつき諒さんの作品「私が見た未来 完全版」（令和4年刊行）。「本当の大災難は2025年7月にやってくる」と書いている。たつきさんは平成8年に出した漫画で23年の東日本大震災を「予言」したとして、一部で注目された。香港の有名な風水師も「6～8月に日本の地震リスクが高まる」と発言したという。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20250425-6ENXQHMKVREDDO6RGZ4AOSW5P4/
中国の消費減少が、はっきりわかんだね
— ロイエンタール新領土総督 (@6QhdTQGwiXXAlxb) April 23, 2025
イオンスーパーは、北京市の最後の店舗を閉店へ pic.twitter.com/w6oMZxq8yk
・一昨年に閉店した北京1号店についてはこちら
15年近く営業してきたイオンモール北京国際商城が6月24日に閉店しました。 このイオンモールは、北京市昌平区に位置し、2008年11月に北京市で最初のショッピングセンター（SC）形態の店舗として開業しました。日本の大型小売業が中国で展開を始めた起点とされていました。しかし、建物オーナーとの15年間の賃貸契約が延長できずに満了したことが閉店の要因とされています。
イオンモール北京国際商城は、敷地面積9万平方メートルで、延べ床面積は14万9千平メートルありました。当時は周辺に住宅はほとんどなかったため、モール進出によって住宅や店舗が増え、街が形成されたとされています。しかし、ここ1年間で、イオンモールは全国各地から撤退を続けており、その影響もあって閉店を選択せざるを得なくなったようです。
全文はこちら
https://www.visiontimesjp.com/?p=42360
