頭が回る悪人だなw
— かみぱっぱ (@kamipapa2) March 7, 2024
盗んだジャガーに乗って猛スピードで逃げ、警察に地上と空から追われてたのに警察車両を引き離した後、ヘリから見えない立体道路下に入った途端に車から降りて微速にして囮として悠々と逃げてる🧐 pic.twitter.com/6NkQ4qI3H4
頭が回る悪人だなw
— かみぱっぱ (@kamipapa2) March 7, 2024
盗んだジャガーに乗って猛スピードで逃げ、警察に地上と空から追われてたのに警察車両を引き離した後、ヘリから見えない立体道路下に入った途端に車から降りて微速にして囮として悠々と逃げてる🧐 pic.twitter.com/6NkQ4qI3H4
ロシア新興財閥から差し押さえた豪華ヨット、維持整備に月1億5千万円 米政府が売却申請
https://www.cnn.co.jp/usa/35216182.html
米政府が制裁対象のロシア新興財閥(オリガルヒ)から差し押さえた豪華ヨットの維持整備に、月100万ドル(約1億4900万円)近くを費やしていることが分かった。
「あなたの子です」元交際相手に偽の胎児エコー写真送る…元市職員の女性が市のシステムで個人情報入手「今も愛しています」元職員に賠償命じる判決 大阪・羽曳野市
大阪府羽曳野市の元非常勤職員の女性が業務中に市のシステムを私的に使用して元交際相手の男性の住所を調べた上、偽の胎児のエコー写真とともに「あなたの子です」などと記した手紙を送り付け、男性が離婚する原因になったとして、男性の元妻が訴える裁判を起こし、大阪地裁堺支部が1日、元職員に賠償を命じる判決を言い渡していたことが分かりました。
全文はこちら
https://news.ntv.co.jp/n/ytv/category/society/yt43e0bc57f9d743f2b87c80b576cb91cb
フジテレビはどう出るか
フジテレビ系「逃走中」で撮影トラブル疑惑が浮上し、物議をかもしている。スタッフが撮影現場で住民に対し、「一般の方々と我々は違う」と口走ったと報じられたのだ。言語道断の発言に関係者は事実確認に追われている。
きっかけは、あるネットユーザーが2日夜にX(旧ツイッター)で、撮影によって自宅入り口をふさがれたり敷地を勝手に使われたりしたと明かしたことだった。これがSNS上で問題視された。6日の一部報道によれば、撮影は2日昼。住民が撮影を一時、中断するよう求めたが、スタッフは「みんなの道路だから撮影してもいいんです」「一般の方々と我々は違うんです。静かにしてください」などと言ったそう。通報を受けて警察が出動する事態になったという。
「逃走中」を制作する制作会社「フジクリエイティブコーポレーション」(FCC)は同日、声明を発表。番組名は明示しなかったが、「撮影現場の近隣住民の方にご迷惑をおかけしてしまったことを深くお詫び申し上げます」と謝罪した。
FCCはフジテレビの関連会社。「逃走中」はタレントやアスリート、ユーチューバーら「逃走者」が、ブラックスーツにサングラスをかけた「ハンター」から逃げる、鬼ごっこを題材にしたバラエティーだ。2004年から、曜日・時間固定のレギュラーではなく不定期で放送されている。
「一般の――」は、事実であればとんでもない発言だ。SNSでもトレンド入り。フジ局内が騒然としたのは言うまでもない。同局関係者の話。
「スタッフは本当に『一般の――』といった趣旨の発言をしたのかと関係者内で調査が始まっています。まだ、(6日夕時点で)事実関係は確認できていないそうです」
今年は放送20周年で、例年と違うプロジェクトが進行しているという。「『逃走中』は撮影現場の近隣住民に配慮し、施設を貸し切ったり深夜に撮影したりしています。最新回は2月の深夜、都内で撮影済み。これは今春放送予定です。今年が20周年で例年以上に力を入れていて、問題となった3月2日はその関連の撮影だったそうです。ただ、『昼』というのが不可解ですが」
FCCに、本当に「一般の――」といった趣旨の発言があったか取材したが、担当者は「お答えできません」と回答した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/ddecce7a1d32fb3ec5ea86719fcd33aab0d3d68a
https://t.co/dLJ2rK5CMu
— ナカイサヤカ💉×7 ♿翻訳と歴史と介護とトンデモ批判 (@sayakatake) March 6, 2024
だれか、この研究のすごさと漆の謎が1つ解けた喜びをシェアしてくれる人はいないだろうか?余り話題になってなくて、悲しい元漆研究者でした。
量子ビームで「漆黒の闇」に潜む謎を解明
―縄文から始まった”漆技術”を最先端活用へ―
【発表のポイント】
漆は縄文時代の遺跡から分解されずに出てくるほど高い安定性を持つ、古来のスーパー塗料です。日本の伝統工芸品として馴染みのある黒漆は、漆に鉄粉を添加することで美しく深い雅やかさがある黒色を帯びています。科学的には、鉄イオンの作用により塗膜が早く乾燥することが知られていましたが、有害物質の分解を早めるような触媒機能をもつことも最近分かってきました。
しかし、安定でかつ可視光を吸収する黒色を持つ黒漆の分析は困難で、黒色ができるメカニズムや内部構造は現代でも謎のままでした。黒漆の謎を解明することは、歴史資料のさらなる解析や、漆を利用した新しい機能性材料の開発に役立ちます。
物質を透過する力に優れかつ内部の極微量な成分を検出することが可能な放射光と中性子線を利用して、黒漆内部の鉄イオンや特殊なナノ構造を観ることに初めて成功しました。また、鉄イオンが漆の有機物成分であるウルシオールの構造化に作用して、ウルシオールの配列構造が美しい黒色を作り出していることを明らかにしました。
今回初めて明らかになった結果から、漆に添加する金属イオン種や量を制御することで、古来の漆技術を最先端の触媒技術などに活かせる可能性が示唆されました。さらに、今回確立した分析手法を用いて歴史的資料の非破壊分析に役立てていく予定です。
全文はこちら
https://www.jaea.go.jp/02/press2023/p24030501/
日経平均の急速な上昇については韓国でも大きな関心を呼んでいる。
34年ぶりに最高値を更新した際には大手紙が1面トップで報じた。一方で、韓国株は元気がない展開が続いている。
日経平均の急速な上昇に関連して、ここ1か月ほど韓国メディアは連日のように「元気な日本経済」について報じている。
「元気な日本経済」の報道相次ぐ
2024年3月4日、日経平均株価が午前中に初めて4万円を超えた。
この日の昼食を一緒した韓国の大企業幹部からも、日本株や日本経済について質問攻めにあった。
ごく短い期間に韓国での日本経済に対する一般的なイメージは急変してしまった。
最近筆者が何度も聞く話や、メディアに登場する話題はこんな内容だ。
「日立製作所やソニーなど日本企業の構造改革は見事に成功した」
「TSMCの巨大工場が熊本で年内に量産を始める。日本の半導体産業が復権しつつある」
「EV(電気自動車)の本格的な普及はまだ先だとみていたトヨタ自動車の予測通りに世界の自動車産業は動いている」
「虎ノ門ヒルズ、麻布台ヒルズ、八重洲地区の開発・・・東京の変貌ぶりは目を見張らされる」
「東京だけでなく地方都市に行っても人出が多くて経済に活気があることがすぐに分かる」
日経平均や一部企業の業績は好調だが、「元気な日本経済」を実感している日本人がどれほどいるのか?
つい最近、2四半期連続で実質GDP(国内総生産)がマイナス成長になり、2023年の名目GDPがドイツに抜かれて世界4位に転落したという発表があったばかりだ。
韓国でも、つい最近までは日本経済に関してはこういう「長期不況」のニュースが大きく取り上げられたが、いまは全く逆になった。
「良いニュース」の大きな扱いがやたらと目立つのだ。極端から極端というのはこういうことなのかという感じさえ受ける。
韓国の株価はどうして上がらないのか?
特に日本の株価の上昇ぶりには、予想を上回る大きな関心を見せる。驚きの声が上がると同時に、会う人ごとに同じような質問が出る。
「どうしてこんなに株価が急ピッチで上昇しているのか?」
「企業や政府は何か特別な措置を講じたのか?」
韓国では、日本の株価が上昇している理由に大きな関心を持つ一方で、もう一つの声も強い。
「韓国の株価はどうして上がらないのか?」
確かに最近はぱっとしない。韓国資本市場研究院によると、2011年以降の株価指数収益率を国際比較するとこうだ。
(主要国株価指数収益率、2011年1月~2024年1月末)
米S&P500 285%
独DAX 144%
日経225 254%
印NIFTY 254%
台湾TWSE 99%
韓国KOSPI 21%
中国上海総合 -0.7%
世界的な株高の流れの中で韓国が取り残されているのは明らかだ。
だから、韓国メディアでは「コリア・ディスカウント」という言葉が頻繁に登場する。
日本の株価が上昇しているのは1つや2つの理由からだけではない。韓国の株価が低迷しているのも、いくつかの要因が重なったためだ。
全文はこちら
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/79800
先ほど国会で維新音喜多議員が高齢者医療自己負担を1割から3割にしろという趣旨で、アメリカの実験でも保険制度は健康につながるとは限らないとして政府に迫るが、武見厚労大臣から、保険制度のあるわが国に当てはめるのは不適切だし、受診抑制はよくないとたしなめられる始末。
— 住友陽文 (@akisumitomo) March 5, 2024
だいたい、現役世代が高齢者の医療費を直接負担しているわけではないのに、あたかも若者と高齢者を対立的に描こうとするところが維新音喜多議員のタチの悪いところ。もし高齢者の医療費負担が増えれば、高齢者を抱える現役世代の家計を圧迫するだけだ。こっちの方が直接的な家計へのダメージがあるぞ。
— 住友陽文 (@akisumitomo) March 5, 2024
維新は自公政権に、よりいっそうの公共サーヴィスの切り捨て、すなわち社会的弱者の社会保障を削り取ることをそそのかしている格好となっている。現代のわれわれは高齢化しても安心して生活できると思うからこそ、現役時代に不安なく働き、この国で安心して老いていこうとわけじゃないか。
— 住友陽文 (@akisumitomo) March 5, 2024
維新は、むしろこの国で安心して老いていこうとする者たちを容赦なく追い詰め、不安に陥れようとしているだけだ。
— 住友陽文 (@akisumitomo) March 5, 2024
高級腕時計の「シェアリングサービス」をうたい、多数の腕時計を預かっていた大阪の会社が突然解散を発表し、腕時計の一部が無断で売却されるなどしていた事件で、会社関連の口座には、腕時計を借りた人からのレンタル料の入金などがこれまで確認されておらず、事業の実態が説明と異なっていた疑いがあることが、捜査関係者への取材でわかりました。
この事件は、高級腕時計の持ち主と、借りて使いたい人の「シェアリング」を仲介する「トケマッチ」というサービスを運営していた大阪の会社が、ことし1月に突然、会社の解散を発表し、持ち主が預けていた多数の腕時計が返却されないままになっているものです。
警視庁は会社の代表を務めていた福原敬済容疑者(42)が、預かっていた高級腕時計の「ロレックス」を持ち主に無断で古物商に売却したとして、業務上横領の疑いで逮捕状を取り、指名手配しています。
トケマッチのサービスについて、会社は腕時計を借りた人が月額のレンタル料を支払い、持ち主は時計のランクに応じた預託料を受け取れる仕組みだと説明していました。
しかし、捜査関係者によりますと、会社関連の口座には腕時計を借りた人からのレンタル料の入金の記録がこれまで確認されていないなど、預かった時計を実際に貸し出していた形跡が見られず、最初から売却を目的に腕時計を集め、売却で得た金の一部を持ち主に回していた疑いもあるとみられるということです。
福原元代表は、会社の解散を発表した当日に中東のドバイに向けて出国していたことがわかっていて、警視庁は今後、元代表を国際手配して行方を捜査するとともに、会社の取り引きの詳しい実態を調べることにしています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240307/k10014381471000.html
米国のバイデン政権が世界市場の盟主に浮上した「中国電気自動車バッシング」を本格化している。国家安保を名分として電気自動車などコネクテッドカーに対する調査と中国製自動車に対する関税爆弾などを予告してだ。
◇米中貿易戦争…電気自動車に広がるか
自動車業界は3日、バイデン大統領の声明が事実上値段が安い中国製自動車の米国市場占領を遮断するための先制措置だと解釈した。バイデン大統領は先月29日に声明を通じ「懸念国(中国)の技術が適用されたコネクテッドカーを調査しリスクに対応するための措置を取るように」と商務省に指示した。商務省は今後60日間にわたり中国製コネクテッドカーに対する産業界などの意見を聴取した後、関連規制を検討する計画だ。レモンド商務長官も1月にシンクタンク大西洋評議会の懇談会で「電気自動車・自動運転車はドライバーと車両の位置、車両周辺状況など膨大な量の情報を収集する」と指摘している。
先月28日には共和党のジョシュ・ホーリー議員が中国製自動車に対する関税を現在の27.5%から125%に約4.5倍に引き上げる内容の法案を発議している。欧州が昨年10月に中国製電気自動車が市場をゆがめてかく乱しているとして補助金調査を始めたのに続き、米国も国家安保を名分に掲げ中国製電気自動車を制裁する多様な案を推進し始めたのだ。
◇低価格中国車の攻勢に先制的対応?
コネクテッドカーに使われる光線レーダーやカメラ、超音波センサーなどが収集するリアルタイムの位置情報や走行記録、映像のような資料が安保を脅かしかねないという懸念は万国共通でもある。中国もやはり2021年にテスラに搭載されたカメラが情報を取り出しかねないという理由で軍事施設と一部国有企業でテスラの運用を制限したことがある。英自動車産業研究所のジム・セイカー所長は英テレグラフで「中国の電気自動車は英国をまひさせるために遠隔で制御できるため安保リスクを招くことになる」と指摘した。
しかしこうした制裁の裏には価格競争力が強い中国製電気自動車が西側の自動車産業を根元から揺さぶりかねないとの懸念があるとの分析もある。米アクシオスは「まだ販売されていないが、値段が安い中国製電気自動車は米国の自動車市場に実存的脅威を感じさせる」と分析した。先月24日に米製造業提携協会(AAM)は「中国政府の権力と資金支援を受け値段が安い中国製自動車が米国市場に入ってくれば米国の自動車業界は絶滅を迎えることになりかねない」という報告書を発表したりもした。
https://news.yahoo.co.jp/articles/262121d90ffe2c573750c5800d790173b1eb4f6a
BBCニュース – トランプ氏かバイデン氏か 中国共産党のエリートはどちらを支持する?https://t.co/RdNbHMrZDq pic.twitter.com/289wZr5MBc
— BBC News Japan (@bbcnewsjapan) March 6, 2024
トヨタ、ブラジルに約3300億円投資発表
— ココ (@koko_brasil) March 5, 2024
ブラジルの副大統領がこの画像で反応
クソミームだと思って笑い止まらなくて仕事に集中できない助けて https://t.co/9Wasz8jApf
米海軍のミサイル駆逐艦「ラファエル・ペラルタ」(排水量約9500㌧、全長155・3㍍、乗員約300人)による石垣寄港計画を巡り、全日本港湾労働組合(全港湾)沖縄地方本部が通告している全面ストライキに、住民から懸念の声が上がり始めた。ストが実行された場合、県内全域で生活物資の物流が止まり、住民生活に大きな影響が出る恐れがあるためだ。
全港湾沖縄地方本部は2月9日、沖縄港運協会に対し、米艦船が石垣港に寄港した場合「港湾労働者の職場の安全確保、労働者自身の安全確保」の観点から、11~14日の4日間、石垣港、那覇港、那覇新港ふ頭、浦添ふ頭で全面ストに入ると通告した。
全港湾の労働者は港で荷役作業に従事している。全面ストが実行された場合、本土から沖縄本島、加えて沖縄本島から石垣島に入港した貨物船から4日間、荷物の積み下ろしができなくなり、生活必需品を含む物資が港で滞留する恐れがある。
県内全域で商品の遅配、食品の品薄や賞味期限切れでの廃棄、資材不足による工事のストップ、事業活動の中断など、物流停止に伴うあらゆる事態が想定される。港湾関係者は「航空便以外のすべての物流が止まる」と見る。
全港湾幹部は「もし戦闘があった場合、石垣港に艦船が停泊していれば、我々の職域である港湾が攻撃対象になる。労働者の命を守るためにも、港の使用が常習化されることはあってはならない」と強調した。
一方、港湾関係者は「争議は、労働者の権利のために労使で交渉するものだ。今回のストは労使交渉とは無関係で、果たして争議と呼べるのか」と疑問視。4日の市議会でも、与野党からストに対する賛否の声が相次いだ。
食品会社勤務の石垣市民男性(58)は、全面ストが実行された場合、店頭で商品の品切れが起こると予想。「全港湾のストは住民生活を人質に取った政治活動だ。主義主張の権利はあるとしても、ライフラインを止めて県民を巻き込むのは、やめてほしい」と憤った。
https://yaeyama-nippo.co.jp/archives/22798
これは回避不可であります! pic.twitter.com/91KX3cM5eV
— 秋山優花里⭐非公式 (@YukariAkiyama49) March 5, 2024
ここまで来るとただの当たり屋説
— 名無しさん2号 (@0914123tel) March 5, 2024
直前にパトカー通過してるのポイント高い
— ミヤビ@NIKKE (@mitamaki4649) March 5, 2024
いつもお参りに行っているお堂の香炉が、しばらく前から何かおかしい。
— ヤマネコクロト (@yamaneko9610z) March 5, 2024
以前はたっぷり入っていた灰がごっそり減っており、お線香がうまく立てられない。
たまたまおられたお堂の管理の方に聞いてみると、真夜中に誰かがやって来て、無断で灰を持って帰るらしい。
→ pic.twitter.com/DwPfvyQyBu
SNSに「ナメクジ大量にいる」投稿 偽計業務妨害で無職の男起訴 大阪王将「仙台中田店」はその後閉店 仙台
仙台地方検察庁は2022年、仙台市内の飲食店が不衛生であるかのようなSNS投稿をし、業務を妨害した罪で無職の男を起訴しました。
偽計業務妨害の罪で起訴されたのは、住所不定無職の圓谷晴臣被告(25)です。
起訴状によりますと、圓谷被告は、2022年7月24日、仙台市内の飲食店にナメクジが大量に発生した事実も従業員がナメクジを料理に混入させた事実もないのにも関わらず、「飲食店にナメクジが大量にいる」という内容をSNSに投稿し、飲食店を衛生管理のため一時休業させ、業務を妨害したとされています。
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/tbc/1037221
【報告】MBS、ロケでスタッフが第2腰椎圧迫骨折 海上保安庁の聞き取りに虚偽報告も
MBS(毎日放送)は6日、同局系『せやねん!』(毎週土曜 前9:25)内のコーナー撮影時に、遊漁船で沖合に出たところ、高い波を受けて船が大きく揺れ、40代の撮影担当のスタッフが腰を強く打ち全治2ヶ月の第2腰椎圧迫骨折と診断されたと報告。さらに、同社社員の担当ディレクターが、事故直後に行なわれた海上保安庁の現場での聞き取りに対し、乗船人数を偽って報告していたこともあわせて発表した。<中略>
■内容
2月27日(火)午後、「せやねん!」(毎週土曜あさ9時25分放送)のワンコーナー『スーパー新鮮』のロケを、和歌山県串本町で行ないました。遊漁船で沖合に出たところ、高い波を受けて船が大きく揺れ、40代の撮影担当のスタッフが腰を強く打ち全治2か月の第2腰椎圧迫骨折と診断されました。
その後、海上保安庁が事故原因などについて捜査をしていますが、その過程で、この遊漁船が有効な船舶検査証書を持っていないことなどがわかりました。
また、当社社員の担当ディレクターが、事故直後に行なわれた海上保安庁の現場で の聞き取りに対し、乗船人数を偽って報告をしていたことがわかりました。
■毎日放送コメント全文
ロケにおいてこのような事故が起きたことに対し、ケガをされた撮影担当のスタッフとご家族に、心よりお詫び申し上げますとともに、回復に向けて誠心誠意サポートしてまいります。
一方、虚偽報告については、海上保安庁に謝罪するとともに、すでに修正した報告を行ないました。今後も海上保安庁の捜査には全面的に協力してまいります。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/7a83d69ddbbf0182a5d67c1e6624339ae8f60883
【 #ジャンボタニシ 放飼は止めてください!】
— 農林水産省 (@MAFF_JAPAN) March 6, 2024
除草目的であっても、未発生地域や被害防止に取り組む地域で放飼すると、周辺農地への拡散により悪影響を及ぼします。
一度侵入・まん延すると根絶は困難です。
地域全体でまん延を防止しましょうhttps://t.co/P6S27azkMy pic.twitter.com/MNhPFF5ENg
タイミング悪すぎ…日テレ特番ドラマ『テレビ報道記者』に厳しい声 「セクシー田中さんの件は?」「現状を軽く考えてる」
日本テレビは開局70年スペシャルとして特番ドラマ「テレビ報道記者」を5日放送した。
だがネット上では同局で昨年放送されたドラマ「セクシー田中さん」の原作者急死を重ね、厳しい声が上がった。
女性報道記者に焦点をあてたドラマで、芳根京子、江口のりこ、仲間由紀恵、木村佳乃が出演した。
1995年の地下鉄サリン事件を取材した女性から、2020年のコロナ禍まで…時代を移り変わりながら、事件事故に走り回る女性記者たちの姿を描いた。
開局スペシャルとあって、約3時間の力の入った特番だ。
だがドラマ「セクシー田中さん」の原作者である芦原妃名子さんが今年1月に急死し、先月ようやく社内特別調査チームが設置され、調査が始まったばかりとあって、ネット上では否定的な声も…。
「セクシー田中さんの件を解決してないのに」「よくも今の今 正義ぶっこんだこんな番組やれる」「いくら何でもタイミングが悪い 企業としてのプライドを優先したのかも知れないが、余りにも現状を軽く考えている」「本当に熱い報道の人がいるなら、身内の件を報道しなさいよ」「24時間テレビの着服の件は? セクシー田中さんの件は?」とタイミングの悪さを指摘するなど厳しい声が目立った。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7a83d69ddbbf0182a5d67c1e6624339ae8f60883
商船三井が独高級車ポルシェに損害賠償訴訟を起こしたことが6日わかった。2022年にポルトガル沖で起きた自動車運搬船の火災は「積み荷の電気自動車(EV)の電池が原因だった」と判断した。EV運搬時の電池の発火リスクの管理を巡り、議論が起きている。
商船三井は日本経済新聞の取材に対し「訴訟を起こしたのは事実」と話した。ポルシェは訴訟の事実を認めたうえで「進行中のため詳細はコメントできない」とした。
全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR05DY70V00C24A3000000/