「日本共産党は全額!」
— トゥーンベリ・ゴン (@bakanihakaten35) January 12, 2024
「募金100%!」
「1円に至るまで!」
って高らかに宣言してた人、アカウント消してて草 pic.twitter.com/J9pbxkgqMx
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https://i.imgur.com/iPEvrUT.jpg
↓
石川県「もっといしかわ」@motto_ishikawa
高齢者・障害のある方、未就学児などの要配慮者とその同伴者を優先して受け入れている1.5次避難所について、避難を希望される方は、コールセンター(0120-266-755)(受付時間:9時~18時)までお電話ください
なお、1.5次避難所への避難については、り災証明書は不要です。
#令和6年能登半島地震
石川県「もっといしかわ」@motto_ishikawa
現在、1.5次避難所、2次避難所への避難については、り災証明書は❗不要❗です。
後日、市町の申請受付準備ができてからご用意いただければ大丈夫です。
#令和6年能登半島地震
札医大開発の再生医療薬 脊髄損傷で世界初 5年で約150人が治療 歩いて退院する人も<デジタル発>
札幌医科大が総合医療メーカーのニプロ(大阪)と共同で開発した、世界初の脊髄損傷の再生医療治療薬「ステミラック」が2018年末に国の製造販売の承認を得てから5年がたった。この間、投与を行う施設は全国に広がり、約150人が保険診療で治療を受けた。かつて脊髄損傷の治療は手術やリハビリ以外に選択肢がなかったが、北海道・札幌で生まれた画期的な治療薬の登場で、傷ついた神経そのものを再生させることが可能になった。寝たきりや手足がまひした患者が、起き上がったり手足が動くようになり、日常生活を取り戻している。(報道センター 岩本進)
「幸せ、最高です」。23年12月7日、福嶌友架(ふくしま・ゆうか)さん(21)=山口市=が札医大病院の玄関前で満面に笑みを浮かべた。半年近い治療とリハビリを終え、退院を迎えた。2本の足で一歩ずつ前へと踏み出した。
友架さんは同年6月中旬、助手席に乗っていた車が事故に遭い、大けがを負った。背骨の第1腰椎と第12胸椎の脱臼骨折で、脳から連続する中枢神経の脊髄を損傷。両手は動くが、両足の機能と感覚を失った。
■歩ける確率20%
事故直後、県内の病院で脊髄のダメージを最小限にする緊急手術を受けた。「歩ける確率は20%」と主治医の篠原道雄さん(55)=関門医療センター整形外科=から告げられた。「ショックでした」と友架さん。落ち込んでいると、篠原さんから札医大での再生医療の治療を提案された。「受けます」と即答した。
脊髄損傷の再生医療治療薬とは
患者の骨髄液から採取した間葉系幹細胞を培養・増殖して患者に投与し、傷ついた神経の再生や失った機能の改善させるオーダーメードの薬。治療の対象は損傷直後の寝たきりや歩行不能の重症患者。損傷から1カ月以内に患者から骨髄液を採取し、そこに含まれる間葉系幹細胞を専用施設で2~3週間で1万倍に増やす。この薬を点滴でその患者の腕の静脈に1回投与する。幹細胞が損傷部分に集まり、投与から長期間、さまざまなメカニズムで神経再生や機能改善を促す。効果を高めるためリハビリも半年間集中的に行う。薬価は1523万4750円(1回)。保険適用で自己負担は1~3割で済み、高額療養制度でさらに抑えられる。
7月上旬、友架さんは山口県内の病院から札医大へ転院した。ストレッチャーに横になったまま。両足はまひし体を起こせなかった。心は不安でいっぱいだった。
こうして治療の準備と歩行のリハビリが始まった。自分の幹細胞を培養した新薬の投与を受けたのは、8月17日だった。その日のうちに体に変化が現れた。「お尻の筋肉に少し力が入る感じがした」。翌日、前よりも容易に椅子から立ち上がれた。「効果がある。うれしかった」
その後は札医大と連携する札幌渓仁会リハビリテーション病院に転院し、毎日3時間のリハビリに励んだ。「自分の足で歩いて自宅に帰ることが目標でした」
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/961340/
漫画家・島本和彦氏が経営する「TSUTAYAサーモンパーク店」「アカシア書房ちとせモール店」、2024年1月31日閉店
『炎の転校生』や『アオイホノオ』などで知られる漫画家、島本和彦氏(本名・手塚秀彦氏)が経営する「TSUTAYAサーモンパーク店」と「アカシア書房ちとせモール店」(いずれも千歳市)が、2024年1月31日(水)に営業を終了する。
島本氏は、漫画を描く傍らで実父が創業したダスキン代理店のアイビック(本社・札幌市白石区)とTSUTAYAのFC(フランチャイズ)展開および書店経営を行うアカシア(同・同)の社長も務めている。アカシアは、2020年11月に「TSUTAYA札幌インター店」(札幌市白市区)の営業を25年で終了している。今回、「TSUTAYAサーモンパーク店」の営業を29年で終えることにした。また、2000年にオープンしたイトーヨーカドー千歳店(現在はスーパーアークス長都店)を核店舗とする「ちとせモール」に入っている「アカシア書房ちとせモール店」も、オープン以来23年で営業を終える。
2店舗の閉店について、島本氏は、「本が売れなくなっていることやDVDなどレンタル市場も厳しい状況になっており、採算が合わない状況が続いていた。2018年の北海道胆振東部地震で店舗補修費用がかさみ、投資負担を少しでも回収するために閉店時期を延ばしていたが、それも限界に達した。お客さまにはご迷惑をおかけしますが、ご了承願いたい」と話している。なお、「TSUTAYAサーモンパーク店」の閉店に伴い、同店の在庫DVDやCDを割安で販売している。
https://hre-net.com/keizai/keizaisougou/72361/
英アパレルブランド「スーパードライ」 商標権の侵害でアサヒビールを提訴
イギリスの人気アパレルブランド「Superdry」がアサヒビールの「スーパードライ」のロゴが商標権の侵害にあたるとして訴えを起こしました。
イギリスのアパレルブランド「Superdry」は「極度乾燥(しなさい)」のデザインで知られ、47の国や地域で事業を展開しています。
Superdryは先月、アサヒビールのノンアルコールビールのロゴが似ているとして、イギリスの高等裁判所に訴えを起こしました。
アサヒビールのロゴはイングランド・プレミアリーグ、マンチェスター・シティの選手らが着用するトレーニングウェアなどのスポンサーに採用されていて、商標権を侵害していると主張しています。
マンチェスター・シティとアサヒビールは2022年からスポンサー契約を結んでいて、今シーズンからスーパードライがトレーニングウェアなどのスポンサーになりました。
アパレルブランドのSuperdryは「ブランドのSuperdryとトレーニングウェアのSUPER“DRY”は一般の消費者が気付かないわずかな違いしかない」と主張し、洋服類などにおける商標権の侵害を訴え、トレーニングウェアの使用中止などを求めています。
ロンドン市民
「(アパレルの)『Superdry』は日本のブランドだと思っていた」
「ビールが先なのは知っている。しかしイギリスでは洋服の『Superdry』の方がビールより知られていると思う」
マンチェスター・シティもアサヒビールの現地法人もANNの取材に対して「コメントできない」としています。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000332262.html
米レンタカー大手ハーツが保有する電気自動車(EV)の3分の1に相当する約2万台を売却し、その売り上げでガソリン車の購入を増やす方針であることが12日までに分かった。同社は近年、EVの大規模な導入を進めていたが、ここへ来て縮小に転じる決断を下した。
ハーツの経営陣らはかねて、EVが同社の財務状況を悪化させていると指摘してきた。維持費は比較的少なく済むものの、修理費と減価償却費がより高いのが理由だという。
シェア最高経営責任者(CEO)は、最近のアナリストとの電話会議でEVの修理費について、しばしば比較対象となるガソリン車の約2倍かかることを明らかにしていた。
全文はこちら
https://www.cnn.co.jp/business/35213825.html
これ特許とってる言うけど、調べてみたら最初にロシアでロシアの会社(名前は中国のと同じ)が特許とってそこからPCT出願してるのがなんか謎い。技術の出所がロシアな気がする https://t.co/ZSA0xLGaaj
— 林司@るーしゃんず (@Archangel_HT) January 12, 2024
やっぱ、日本製じゃ無いとダメな物があるんだな
ロシアが証明してくれた
ロシアのボランティアは前線のために日本製のボルトとナットを集めています。
タガンログのボランティアは、ブリヤート、ザバイカル、イルクーツク地域の住民に向けて、タガンログの自動車サービスステーション用のボルトとナットを自動車スクラップヤードから集めてほしいという要望書を発表した。
なぜ日本製なのか?店頭で購入したスペアパーツは壊れたり、切れたりするため、機器の修理には適していません。
そして、制裁からまだ2年も経っていないにもかかわらず、適切なボルトとナットなしではすでに不可能です。中国のボルトも、彼らの車と同様に、明らかに最善の解決策ではありません。
Volunteers in Russia collect Japanese bolts and nuts for the frontlines.
— Anton Gerashchenko (@Gerashchenko_en) January 10, 2024
Volunteers from Taganrog have published a request to residents of Buryatia, Trans-Baikal, and Irkutsk regions: they ask to collect bolts and nuts from auto scrapyards for the vehicle service station in… pic.twitter.com/GdaKPIz69x
日本の経済規模、ドイツに抜かれていない? IMF報道官の見解は
日本が2023年の名目国内総生産(GDP)でドイツに抜かれ、世界3位から4位に転落したとみられることについて、国際通貨基金(IMF)のジュリー・コザック報道官は11日、「(対ドル)為替レートの変化によるところが大きい」との見方を示した。別の尺度を使って比較すれば、「日本経済の規模は依然としてドイツより大きい」とも強調した。
https://digital.asahi.com/articles/ASS1D1SCGS1DULFA001.html
石川県のの義援金口座を拡散したら何故かガチギレてる共産主義者がいました( ̄▽ ̄) pic.twitter.com/SjroQM5Lsn
— 🇯🇵さすらいのたびびとChannel by T.K【公式】🚂🚃🚄🚠🛫🛳️🚀 (@Tk1Channelby) January 12, 2024
産総研の第四報。4mの隆起すげぇ。 https://t.co/kgs0Yi4UCn pic.twitter.com/BY8TjXNwpl
— A.Ennyu (@aennyu) January 11, 2024
第四報 2024年能登半島地震の緊急調査報告(海岸の隆起調査)
活断層・火山研究部門 宍倉正展・行谷佑一
株式会社環境地質 越後智雄
1月8日に能登半島北西部の海岸で行った2024年能登半島地震に伴う海岸の地殻変動調査の結果を報告する。調査は国土地理院(2024)による測地観測データの解析によって最大4 m程度の隆起が報告されている領域内の石川県輪島市門前町鹿磯周辺で実施した(図1)。まず鹿磯漁港では防潮堤壁面に固着したカキやカンザシゴカイ類などの生物が隆起によって離水した様子を観察した(写真1)。地震前のおおよその海面位置を示す固着生物の上限高度について、光波測距儀を用いて地震後の海面(2024年1月8日12:03の時間海面で、ほぼ平均海面の高度と一致)からの高度を複数地点で計測したところ、3.8~3.9 mであり、同地点ですでに石山ほか(2024)が報告している値とほぼ同じである。
https://www.gsj.jp/hazards/earthquake/noto2024/noto2024-04.html
https://www.gsj.jp/hazards/earthquake/noto2024/images/20240111-01.png
https://www.gsj.jp/hazards/earthquake/noto2024/images/20240111-02.png
山梨県身延町が、閉校した中学校の校舎を貸していた新興企業に対し、賃料の請求や校舎の明け渡しを求める訴訟を起こす方針であることが分かった。校舎はこの企業が開発する「空飛ぶバイク」の開発拠点として使われてきた。関係者によると、今年度分の賃料が払われず、会社側と連絡がとれなくなっている。町は、12日に開会する臨時町議会に関連議案を提出する予定。(村岡拓弥、瀬田糸織)
旧久那土中の校舎(11日、身延町で)
町は2022年5月から25年4月までの3年契約で、閉校した旧久那土中の校舎を、都内の新興企業に貸している。同社は、校舎と敷地を空飛ぶバイクの開発のために使ってきた。
関係者によると、賃料は年間一括払いで、22年度分の賃料は支払われた。しかし、昨年秋、23年度分の支払いを求める文書を送ったが、そのまま戻され、電話も通じないという。
町が訴訟で請求するのは数百万円で、賃料のほか、賃借契約の解除、実験スペースの使用許可取り消しなども求めるとみられる。
町は取材に対し、「議会前なので詳細を明らかにできない」としている。
空飛ぶバイクは、ドローンと同じ仕組みで、人が乗って飛行できる。同社が21年秋に静岡県内で披露し、未来の乗り物として注目された。同社が、新たな開発拠点を探す中で町内を視察し、旧久那土中を借りることを決めた。
11日に旧久那土中を確認したところ、人の姿は見られず、「関係者以外立入禁止」の貼り紙が随所に貼られ、門は閉められていた。
また、同日、登記されている東京都港区の本店所在地を訪れると、ドアは閉めきられ、ノックしても室内から応答はなかった。
同じビルで働いているという男性によると、昨年の夏頃から出入りする人を見かけなくなったという。この男性は、「取引先だという人たちが訪ねてきて、『急にいなくなって困っている』などと話していた」と語った。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20240111-OYT1T50166/
トヨタ自動車(7203.T)は、充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車(EV)用の次世代電池である全固体電池を搭載したEVを、全世界で数年以内に投入する。同社幹部が11日、インドで開催された投資サミットで明らかにした。
全固体電池はEVの航続距離を劇的に向上することが期待でき、トヨタが昨年6月に発表した戦略的転換の重要な項目の一つ。
トヨタと出光興産(5019.T)は昨年、全固体電池の開発と量産で提携すると発表し、2027─28年の商業化を目指している。
トヨタのインド法人、トヨタ・キルロスカ・モーターを率いるビクラム・グラティ氏は「当社は今後数年以内に全固体電池搭載のEVを投入する。10分で充電でき、航続距離は1200キロメートルとなり、寿命は著しく伸びる」と説明した。
一方、サミット開催中の10日、スズキ(7269.T)はインド子会社でトヨタの提携先であるマルチ・スズキ(MRTI.NS)が、グループ初のEVを日本と欧州向けに輸出する計画を発表した。マルチにとって親会社の本国への初の輸出となる。
https://jp.reuters.com/markets/global-markets/J5L7IBY3JBJXVKMWA77GV527WM-2024-01-12/
混乱を極めたのは、官邸からの『被災地のニーズを確認するための御用聞き部隊を編成しろ』というむちゃ振りでした。そんなことに余力を割けるようなタイミングではなく、物資を支給する部隊が、配る際に住民からニーズをくみ取ればよかった。バックヤードで、混乱しがちな現場を落ち着かせる役目が本来、官邸には求められたはずです。しかし、官邸は混乱ばかりを招いてしまった」(同)
● 指揮系統がパニックに陥った結果 「消費期限切れ直前おにぎり」到着
また、現地の自衛隊が頑張れば頑張るほどに、官邸は怒りのボルテージを上げていったという。
それは、能登半島中部で、自衛隊による給食支援が始まった、1月4日昼のことだ。当時のことについて、防衛省・自衛隊(災害対策)のX(旧Twitter)アカウントは次のようにポストしている。
「#統合任務部隊 (#中部方面後方支援隊)は #輪島市 三井公民館において #給食支援 活動を1月4日昼から開始しました。自衛隊は引き続き、被災者の皆様のニーズに可能な限り応えられるよう全力を期して参ります #災害派遣 #石川県 #令和6年能登半島地震」(1月4日16時57分)
この迅速な対応が称賛されるかと思いきや、官邸の反応は違った。
「何で他の地域で支援が始まっていないんだ!今日中に始めろ!と激しい怒りの指示が飛びました」(官邸関係者)
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/ef7a541cbad909eb4ce00838a22e4ddca2df1336?page=2
小倉優子(40)が6日放送のABCテレビ「がっぽりNEWS!2024」に出演。さらば青春の光が司会を務め、お金や儲け話を取り上げる番組で、NISAのメリット・デメリットの解説も行われた。
NISAに関して、小倉は冒頭から「手を出していないです。国が推してるじゃないですか。国が推してるものにいいものがあるのかって。何が裏があるんじゃないか」と恐ろしく懐疑的なトークを展開。司会席のさらばから「なにがあってん?」の突っ込みが入った。
さらに森田哲矢による、NISAはがっぽり儲かるとの調子のいいプレゼンを聞くと、小倉は「私は預けないです。放ったらかしにしててもとか、夢だとか、そんな甘い話は世の中にない。永久っていう言葉も信じていません!」と拒んだ。
珍しく頑なな態度に興味が集まる中、後半で小倉は「私、株やってたからわかるんですよ」と切り出した。
「エステ行ってて終わったら、リーマン・ショックですごい株が暴落してた」と明かし、手を上から下までズドンと落とし「痛い目にあいました」と告白。
「めっちゃ食らってますやん」との突っ込みと笑いが起こる中、長期保有について「すぐ怖くて売りたくなる。1回下がっちゃうと上がらないんじゃないかって気持ちになって」と語った。
https://news.yahoo.co.jp/articles/481d3f423f6b1676c5641a2514f94b4586394dab
「桝アナ好きだったのにショック」「避難所の子供はマスクしているのに…」などと視聴者からツッコミの声が寄せられたのはフリーアナウンサーの桝太一。MCを務める「真相報道 バンキシャ!」(日本テレビ系)の被災地報道でのふるまいが大不評をかっている。
1月7日の放送回で取り上げたのは、被災者たちの避難生活。桝アナは普段のスタジオではなく、石川県七尾市役所前から中継で生出演。市役所前に置かれた門松を指して、「『そこにあること自体を忘れていました』と先ほど、市職員の方が仰っていました」と説明していた。
その後、取材VTRに切り替わる。輪島市の避難所で暮らす女性が気にかけていたのは感染症。「戸を閉め切っとるやろ。戸を開けるようにしている」と空気の入れ替えを行っているとして、「みんなマスクしている」と感染症を警戒している様子だった。
そこで流れたのが桝太一アナの取材VTRだったのだが…。
「『助け合う被災者』というテロップのもとで紹介したのが、桝アナが訪問した珠洲市の避難所でした。そこでは避難している子供たちがマスクをして、高齢者がエコノミークラス症候群にならないよう、いっしょに体操をしたり、じゃんけんゲームをしていました。さらに子供たちは手書きの壁新聞を作成して、支援物資を大切に使うことや、感染症対策を訴えていました。その壁新聞には『マスクをしましょう』と書かれていたのですが、あろうことか、その新聞の前で桝アナはノーマスクで取材。壁新聞に掲載された『炊き出しの美味しかったランキング』の企画をほめたたえて、『誰が考えたの?』などと話しかけていました。対応する子供たちはしっかりマスクをしているのに、取材する桝アナがノーマスクだったことに違和感を覚える視聴者は少なくなかったようです」(メディア誌記者)
番組では感染症対策を訴えながら、報道側がノーマスクで取材をしていたことに、SNSでは「桝アナにはガッカリさせられた」「マスクしましょうって壁新聞の前でノーマスクか」といった批判が寄せられていた。現時点で、被災地の避難所では、ノロウイルスや新型コロナといった感染症の発症が確認されている。マスク姿で高齢者のケアに取り組む子供たちを前に、報道陣の無神経ぶりが際立つ形となったようだ。
https://asagei.biz/excerpt/69746
香川、被災地にうどん送る
— ばくにい@爆烈超兄貴 (@kaz_pokemon_) January 12, 2024
↓
うどんだけじゃ食べれないと拒否られる
↓
香川、反省して現地に設備と給水所と人員を導入し、うどん炊き出し開始
↓
さらに断水地域にも丸亀から水を運び込み、うどん炊き出し開始
なんだこの絶対に讃岐うどんを食わせてやるという意思の強さは…。
最大震度7を観測した能登半島地震の被災者支援として、香川県丸亀市は10日、親善都市協定を結んでいる石川県七尾市で讃岐うどんの炊き出しを行うと発表した。19、20日のいずれも午前11時から、JR七尾駅前で計2000食を振る舞うという。
丸亀市と市観光協会は2016年4月、熊本地震の被災地で同様の支援をした経験がある。今回は現地で断水が続いていることから、丸亀市から水を運び込む。駅前のテントで、ゆでたての麺に温かいだしを注いで提供する。
同協会の山田哲也事務局長は「うどんは食べやすく、お年寄りから子どもまで喜んでもらえると思う。厳しい寒さの中、少しでもぬくもりを届けたい」と話す。
市は10日、被災者への激励の言葉を市民に書き込んでもらうメッセージボードを、市役所1階ロビーに設置した。炊き出しのテントに掲示する予定で、職員らが「はなれていても心は近くにあります」「一日も早い復旧を願っています」などと記した。17日までメッセージを募る。
松永恭二市長は「丸亀は災害が少ないと思われがちだが、南海トラフ地震がいつ起きてもおかしくない。決して他人事と思わずに被災者を勇気づけてもらうとともに、災害への備えを考えてほしい」と述べた。
https://www.yomiuri.co.jp/local/kansai/news/20240111-OYO1T50042/
https://www.yomiuri.co.jp/media/2024/01/20240111-OYO1I50016-1.jpg
中国新型固体ロケットの初フライトみてたらどう見ても読め過ぎる放送事故起こっててわろたwwwwww pic.twitter.com/3LvSYD1uKR
— 宇推くりあ❤️SLIM応援ꉂ内閣府宇宙開発利用大賞PRキャラクターロケットアイドル (@clearusui) January 11, 2024
大爆笑のカリフォルニア🤣CA居住10年以上の不法移民の医療費無料に!そのコスト31億ドル(4500億円)。さらに性転換手術も無料!さらに医師が認めたら脱毛も無料!なんだそれ?ポリコレ医師なら認める事必至だ。
— 髙安カミユ(ミジンコまさ) (@martytaka777) January 11, 2024
さすが天才ニューサム知事🤣
カリフォルニアに未来は無い。https://t.co/UtNCIJXWrs
直径20mmの1円玉よりさらに小さい15mm×15mm×5mmというサイズで、100マイクロワットを50年にわたり供給可能だという超小型原子力電池を開発したことを、中国の北京貝塔伏特新能科技有限公司(Betavolt Technology)が発表しました。
Betavolt Technologyが開発した原子力電池は、ニッケル63同位体と中国では初となるダイヤモンドシリコン(第4世代)モジュールを組み合わせたもの。原子力電池のアイデア自体は1960年代にアメリカとソ連によって広く研究されていますが、巨大で重く高価と難点が多く、航空宇宙用途での利用が中心で、民生用製品は普及していません。
今回、Betabolt Technologyは、2つのダイヤモンドシリコンの間に厚み2マイクロメートルのニッケル63薄膜を配置して独立したモジュール式ユニットとすることで、放射線源であるニッケル63の崩壊エネルギーを効率的に電気に変換。生産コストを低く維持しつつ電池本体の大幅な小型化を実現しています。
発電量は1日8.64ジュール、1年間で3153ジュール。モジュール設計なので、複数の電池を組み合わせてより高い出力を実現できます。
すでにこの電池は試験生産段階にあり、規制当局の承認が得られれば、最初の製品が2025年に登場する見込みです。
なお、Betavolt Technologyはこの技術の特許を中国で取得しているほか、PCT国際特許の登録手続きを進めているとのこと。また、さまざまな研究機関や大学と協力して、ストロンチウム90やパラジウム147、重水素などの同位体を利用した、耐用年数が20年から30年の電池開発を目指しているそうです。
https://gigazine.net/news/20240111-nuclear-battery-produce-power-for-50-years/