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中国新型固体ロケットの初フライト、「どう見ても読め過ぎる放送事故」が起きてしまい視聴者大爆笑

1:名無しさん


 

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カリフォルニア州が「大爆笑の面白展開」になっている模様、CA州知事がとんでもない”天才ぶり”を発揮

1:名無しさん


 

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中国企業が開発した「超小型原子力電池」、米露でも実用化できていない製品を量産開始する模様

1:名無しさん




直径20mmの1円玉よりさらに小さい15mm×15mm×5mmというサイズで、100マイクロワットを50年にわたり供給可能だという超小型原子力電池を開発したことを、中国の北京貝塔伏特新能科技有限公司(Betavolt Technology)が発表しました。

Betavolt Technologyが開発した原子力電池は、ニッケル63同位体と中国では初となるダイヤモンドシリコン(第4世代)モジュールを組み合わせたもの。原子力電池のアイデア自体は1960年代にアメリカとソ連によって広く研究されていますが、巨大で重く高価と難点が多く、航空宇宙用途での利用が中心で、民生用製品は普及していません。

今回、Betabolt Technologyは、2つのダイヤモンドシリコンの間に厚み2マイクロメートルのニッケル63薄膜を配置して独立したモジュール式ユニットとすることで、放射線源であるニッケル63の崩壊エネルギーを効率的に電気に変換。生産コストを低く維持しつつ電池本体の大幅な小型化を実現しています。

発電量は1日8.64ジュール、1年間で3153ジュール。モジュール設計なので、複数の電池を組み合わせてより高い出力を実現できます。

すでにこの電池は試験生産段階にあり、規制当局の承認が得られれば、最初の製品が2025年に登場する見込みです。

なお、Betavolt Technologyはこの技術の特許を中国で取得しているほか、PCT国際特許の登録手続きを進めているとのこと。また、さまざまな研究機関や大学と協力して、ストロンチウム90やパラジウム147、重水素などの同位体を利用した、耐用年数が20年から30年の電池開発を目指しているそうです。

https://gigazine.net/news/20240111-nuclear-battery-produce-power-for-50-years/

 

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火傷児童が死亡した件、医療事故扱いされていることに一部の医療関係者が激怒している模様

1:名無しさん


 

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我が世の春を謳歌していた経営コンサル会社、まるでギャグ漫画みたいな末路を迎えて世間の失笑を買う

1:名無しさん


経営コンサルティング会社の倒産が過去最多となった――。東京商工リサーチが2023年12月頭に発表したレポートがビジネス界を騒がせた。「DXバブル」などで業界が盛り上がり、個人経営のコンサル会社にも案件が殺到していると思われていたのだろう。だが実際は「経営を助言する側」が経営不振に陥っていたのだ。現在、業界内で何が起きているのか。独立系コンサルの現役経営者が「自己分析」する。

コンサルに「厳冬」到来!?
倒産件数「リーマン超え」

 2023年1~10月期における経営コンサルティング会社の倒産件数が116件となり、リーマンショック時の件数(09年同期の109件)を超えた――。

 信用調査会社・東京商工リサーチが12月頭にそんなレポートを発表すると、世間に驚きをもって受け止められた。コンサル会社を経営する筆者の元にも「衝撃的だ」という声が寄せられた。

 なお上記のレポートによると、22年同期のコンサル倒産件数は78件であり、ここ1年間で約1.5倍に急増したという。23年に倒産したコンサル会社のうち89.6%は、負債1億円未満の小規模事業者だとしている。

 また、くしくも本連載を寄稿している『ダイヤモンド・オンライン』では『コンサル大解剖』という特集が組まれ、大手コンサルファームの苦戦ぶりが社名を挙げて報道されている。

 その結果、読者の間では大手ですら厳しい「冬の時代」になっていることが知られ始めたようだ。中小のコンサル会社はさらに苦しい状況に置かれていると推測している人も多いだろう。

 では、実際のコンサル業界はどうなっているのか。本稿では、経営者として現場にいる者の感覚をお伝えしていきたいと思う。

全文はこちら
https://diamond.jp/articles/-/336235

 

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東京新聞の元記者、岸田さんはツイてるって話で「日航機の乗客皆『助かっちゃった』からね」と言って……

1:名無しさん


 

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インフラ整備をサボり続けたロシア、弾薬工場のパイプ破裂で都市全体の暖房機能が麻痺した模様

1:名無しさん


 

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被災地で「報道ステーション」の取材クルー達を乗せた車両が横転、怪我を負ったクルーが続出している模様

1:名無しさん


能登半島地震を取材中だったテレビ朝日のクルーら5人を乗せたタクシーが、石川・能登町で単独事故を起こしていたことが11日、分かった。同局によると、打撲や骨折したスタッフもいるという。

タクシーに乗っていたのは同局系「報道ステーション」の取材関係者。10日午後11時ごろ、現場から宿舎に戻る途中で事故にあった。テレビ朝日によると、運転手が走行中に気分が悪くなり、道路脇の段差に乗り上げ横転したという。

https://hochi.news/articles/20240111-OHT1T51240.html

 

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石川県産ブランド「能登牛」が消滅の危機に瀕している模様、スタッフの献身的な対応で辛うじて存続している

1:名無しさん


石川県産ブランド牛「能登牛(うし)」の一大産地である能登町の能登牧場では、能登半島地震の影響で餌の供給がおぼつかない状態が続いている。県内最多の千頭を飼育しているが、停電で給水器が使えず、弱っていた1頭が死んだ。

スタッフは「当面は離れられない」と地震直後から世話に付きっきり。ただ、牧場につながる道路の損傷でトラックの通行が制限され、今後、餌が足りなくなる恐れもあるという。
(経済部・若村俊)

山手にある能登町泉の能登牧場までの道路は、3本のうち2本が崩落や陥没で使えず、残る1本も損傷して4トントラックがギリギリ通行できる程度となっていた。能登牧場の管理者である平林将専務(40)に現状を聞くと「人命第一なので牛の優先順位が低いのは仕方ない面もある」と歯がゆい思いを募らせる。

今後、道路の早急な復旧を働き掛けるというが、「餌の牧草や配合飼料が年末に届いた分しかない。1、2週間後には底を突きそうで、真綿で首を締められているよう」と窮状を訴えた。

地震発生後、夜通しうめき声を上げていた牛たちに対し、平林さんは元日以降、穴水町の自宅に帰らず、世話を続けた。7人のスタッフも牧場内で車中泊をしたり、避難先から駆け付けたりして健康状態に神経をとがらせているという。

徐々に生活インフラが復旧、牛が落ち着きを取り戻すと、10日には予定通り今年初めて東京市場に12頭を出荷した。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f4e44343773199d39ad98c16da8edf586781405c

 

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自衛隊が能登半島に投入したLCAC、とんでもない成果を達成して有用性を証明してしまった模様

1:名無しさん




 

 

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日本株と世界株式を比較すると「とんでもない状況」になっていると判明、日本株は何があっても強いという局面に入ってきている

1:名無しさん


日経平均4日で1700円値上がり…新NISA好材料、「何があっても強い局面」の声も

 11日の東京株式市場で、日経平均株価(225種)はバブル期後の高値を3日連続で更新した。1月に始動した新たなNISA(少額投資非課税制度)や日本企業の経営改革への期待など国内の好材料も背景に、年明け以降の日本株の強さは際立っている。

 年明け最初の取引となった4日は、能登半島地震の経済的な影響への懸念も広がり、日経平均株価は175円下落した。しかし、5日から上昇を続け、10、11日はそれぞれ600円以上、値を上げた。11日までの4営業日で1700円以上、値を上げている。

 昨年末の終値と比べた日経平均株価の上昇率は4・7%で、ほぼ横ばいのダウ平均株価(0・016%上昇)を大きく上回る。中国や台湾、ドイツなど主要市場の株価指数は軒並み下落しており、市場では「日本株は何があっても強いという局面に入ってきている」(大手証券)との声もある。

 新NISAで個人投資家の取引が活発になっていることに加え、国際情勢の先行き不透明感も株高の要因だ。13日に台湾の総統選を控えて中台関係への懸念が強まっており、「中国や台湾株から日本株に資金が逃げ込んでいる」(ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏)との指摘も出ている。

 海外投資家からは、日本企業の経営改革への期待が強まっている。東京証券取引所は昨年3月、資本効率や株価を意識した経営を上場企業に要請した。今月15日には、経営改善に取り組む企業名を公表する。野村証券の西哲宏・執行役員は「経営改善や日本経済のデフレからの脱却が明確に見えてくれば、海外投資家の買いが続き、中長期的な株価上昇につながるだろう」と話す。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20240111-OYT1T50155/
https://www.yomiuri.co.jp/media/2024/01/20240111-OYT1I50153-1.jpg

 

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輪島市の捜索現場で「自衛隊員の自主的な奉仕作業」が行われている模様、上から命じられたわけではなく「戻る被災者のため」に

1:名無しさん


焼け跡に陶漆器並べ「戻る被災者のため」 大規模捜索に参加の陸自隊員

1日発生した最大震度7の能登半島地震で、火災で全域が焼失した石川県輪島市中心部の観光名所「輪島朝市」周辺では、警察や自衛隊などによる大規模捜索が続いている。現場では主に取り残された人がいないかを確認しているが、焼けずに残った輪島塗の漆器や陶器の小皿などをきれいに並べる陸上自衛隊員の姿もあった。

「これはコニシさんの家から出てきたものだから、コニシさんの家の前に並べて」

11日午後、大規模捜索に参加する陸自隊員の一人が指示を出した。別の隊員が指示に従い、がれきの中で割れずに残っていた茶碗(ちゃわん)や小皿などを焼け跡の中から取り出し、近くの歩道に置いていく。

漆器などはすすで汚れていたが、内側に繊細な花模様が描かれたものもあった。ひと通り取り出し終えると、今度は家があった場所の前に丁寧に並べていった。

全文・画像はこちら
https://www.sankei.com/article/20240111-BVQPCI2Y6NO5XLFOUM2J4IAP6I/

 

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日本人の半分が購入を検討したEV、国内販売シェアで過去最高を記録するも実際の数は……

1:名無しさん


自動車販売会社の業界団体が11日発表した2023年の電気自動車(EV)の国内販売台数(軽自動車含む)は前年比5割増の8万8535台で、統計をさかのぼれる09年以降過去最高となった。乗用車全体に占める割合は2.22%で前年(1.71%)を0.5ポイント上回った。軽や輸入車でEVの品ぞろえが広がり、初めて2%台に乗った。

日本自動車販売協会連合会(自販連)と全国軽自動車協会連合会(全軽自協)が集計し…

全文はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC10DDT0Q4A110C2000000/

 

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中国資本がとんでもない勢いで日本市場に雪崩込んでいる模様、日経平均よりも上昇率が高い日本株ETFが……

1:名無しさん


日本株ETFに殺到-中国人投資家、本土株の損失にうんざり

中国人投資家が本土株投資での損失にうんざりしているとみられ、幾つかのオンショア上場投資信託(ETF)を通じて注目の日本株に資金を投じている。

チャイナAMC野村日経225ETFの売買代金は10日、3億7300万元(約75億4000万円)と過去最高水準に急増。過去1年平均の10倍に達した。

中国で取引されている他の日本株ETF4本のうち2本も、同様に過去最高の取引高を記録している。

AMC野村ファンドの取引は、昨年半ば以降に急増。中国株が持ち直しの兆しを見せない中、個人投資家らが日本に目を向けた。

日本の東証株価指数(TOPIX)は昨年25%上昇。一方、中国のCSI300指数は景気低迷や地政学的課題、不動産セクター危機への懸念から11%下落した。

AMC野村ETFは、適格国内機関投資家(QDII)を対象とした中国の日本関連ファンド5本の中で最大のファンド。同ETFは強い需要で5日以降に6.3%値上がりし、同期間の日経平均上昇率(3.2%)を上回る勢いとなった。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-10/S71JEQDWRGG000

 

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山本太郎代表が「被災地住民から顰蹙を買っている」と関係者が暴露、かなり頓珍漢なことを言っていますね……

1:名無しさん








 

 

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アラスカ航空便の扉が飛行中に吹き飛んだ件、「現場猫も助走つけて殴るレベルの案件」だった疑惑が浮上中

1:名無しさん




 

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TBS番組スタッフを信じて人生を預けた内部告発者、当然といえば当然の展開を迎えてしまった模様

1:名無しさん


放送倫理・番組向上機構(BPO)の放送倫理検証委員会(小町谷育子委員長)は11日、地方の農業協同組合(JA)の共済営業を巡る問題を報じたTBSの報道番組「news23」について、「放送倫理違反があった」とする意見書を公表した。

報道の原則である取材源の秘匿を貫けていなかったと判断した。

問題になったニュースは昨年1月12日、番組内の調査報道のコーナーで放送された。ある地方の農協で、共済営業の過大なノルマを達成するため職員自身や家族が不必要な契約を結ぶ「自爆営業」が横行していると伝えた。内部告発する職員のインタビューを、顔にぼかしをかけ、声も変えて放送したが、措置が不十分だったため発言者が特定され、放送後に退職に追い込まれたなどと、週刊誌に報じられていた。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2024011100732&g=soc

 

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着陸場所を確保できなかった空自救難隊ヘリ、超絶的な技量でありえない場所に駐機させた模様

1:名無しさん








 

 

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自販機破壊の誤報の件、読売新聞の社内でもかなり重大な問題扱いされている可能性が濃厚に

1:名無しさん




読売新聞の誤報についてはこちら
https://you1news.com/archives/101042.html

 

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生肉を洗うと殺菌効果があると信じて実行する人々、その台所でとんでもないことが起きていると専門家の実験で明らかに

1:名無しさん


塩水やレモン果汁、酢に浸したりゆすいだりしても同様

 生肉を洗うという行為に対する専門家の見解は明確だ――肉を洗ってはいけない。肉を洗うと、食中毒のリスクが減るどころか、サルモネラやカンピロバクターなど病原菌が台所のあちこちに飛び散るリスクが高まるからだ。

肉を洗う効果とは?

「調理する前に肉を洗っても、メリットはほぼありません」と話すのは、米パデュー大学食品科学准教授のベティ・フェン氏だ。「水しぶきが飛んで、流し台やその周囲、衣服などあらゆるものに二次感染をもたらすだけです」

 蛇口から水を流しながら肉を洗うと、汚染された水しぶきから病原菌が拡散する。これは、実際に研究で確認された事実だ。「細菌はジャンプも移動もできないのですが」と米ドレクセル大学栄養科学教授のジェニファー・クインラン氏は言う。「私たちが水をかけることで、細菌は移動手段を得るのです」

 2022年に発表された実験結果では、水を張ったボウルに肉を浸すと水しぶきは減少したが、細菌の拡散を抑えることはできなかった。実験参加者が行う調理を観察したところ、鶏肉を洗ったか洗わなかったかに関わらず、周囲のカウンタートップ(天板)よりもシンクに高レベルの大腸菌が確認された。だが、鶏肉を洗ったグループのほうが大腸菌の濃度は高かった。

「シンクの内側全体が鶏肉の表面と同程度に汚染されていると考えるべきでしょう。これは、バイオハザードです」。論文の著者の1人で米ノースカロライナ州立大学農業・人間科学部の准教授であるベンジャミン・チャップマン氏はこう話す。

 一部の文化では、調理前の肉を塩水や酸性の液体(レモン果汁や酢など)に浸したりゆすいだりすることが、一般的な「洗浄」方法とされている。

 例えば、ドミニカ系米国人のシェフであるネルソン・ジャーマン氏は、「ポジョギサード」(ドミニカ風鶏肉トマト煮込み)を作る際に、鶏肉を水で洗うだけではなく、ひと手間を加えるのが伝統だという。「ビターオレンジやサワーオレンジ、レモン、ライムなどを鶏肉全体にすり込むのです」

 この処理は鶏肉の汚染を取り除いて風味を高めるとされているが、半分だけ正しい。フェン氏は、塩水や酢、レモン果汁を使用しても食品媒介性の病原菌を死滅させるだけの効果はない、とクギを刺す。「細菌を死滅させるほど酸性が強ければ、素手で肉を洗うことはできないはずです」

 結局のところ、リスクを冒してまで生肉を洗う意味はない、という専門家の見解には揺るぎがない。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/3d7f864727009b254569ce9a275ba8eed883ac71

 

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