障害がある人を手助けするのって、そもそも「善意」ではなくて「当たり前」なのでは???
— 草山歩 (@kusa_kanagawa) March 16, 2024
自分の当たり前を「善意」と思うとこうも傲慢になれるのだな https://t.co/IoWDAQrSm5
障害がある人を手助けするのって、そもそも「善意」ではなくて「当たり前」なのでは???
— 草山歩 (@kusa_kanagawa) March 16, 2024
自分の当たり前を「善意」と思うとこうも傲慢になれるのだな https://t.co/IoWDAQrSm5
みのもんたを久々に見たけど79歳でたまげてる
— ゆるふわ怪電波☆埼玉 (@yuruhuwa_kdenpa) March 19, 2024
歳取ったな pic.twitter.com/vRu7mds7vd
東京・江東区の公務員宿舎に住み続けた原発避難者に退去命令 東京地裁、無償提供終了で
東京電力福島第1原発事故の自主避難者を対象とする住宅の無償提供が終了した後も、東京都江東区の国家公務員宿舎「東雲(しののめ)住宅」に住み続けたとして、福島県が居住者に退去と損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は18日、居住する1世帯に退去を命じた。約196万円などを支払う賠償責任も認めた。
判決によると、居住者は事故発生後、家族と東雲住宅に居住。無償提供契約は平成29年3月末で終了し、賃料を支払う契約を県と結んだが、同5月以降支払っていなかった。
全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20240318-ZSTDHQFS2ZKCPBU4UDPORSU2FA/
史上最高にホームラン級の馬鹿な失礼クリエイターを見た。#Yahooニュースhttps://t.co/tOokxBhmh8
— うえぽん (@kaorurmpom) March 18, 2024
新幹線で「窓側指定席」を予約したのに、「通路側」の人が「真ん中」の肘掛けを使っていました。この場合、「指定席代」を一部でも請求できるでしょうか…?
新幹線の肘掛けを使う際のルールとは
新幹線の座席における、肘掛けを使用するルールとしては、基本的に窓側の人が使えると決められています。その理由は、新幹線の座席では窓側の席が「上座」とされているからです。
座席は、場所によって2人席だけでなく、3人席がありますが、3人席の場合も一番窓側の席が上座となり、通路側の席になるにつれて下座となります。右手に窓がある座席の場合は、上座の人が左側にある肘掛けを使い、左手に窓がある座席の場合は、窓際の人が右側にある肘掛けを使うことが可能です。上座である窓側の指定席を予約すれば、左右両方の肘掛けを使えます。
本記事のタイトルにあるように、通路側の人が真ん中の肘掛けを使っている場合は、肘掛けの使用ルールに反していると見なせるでしょう。
しかし、このルールはあくまでも座席を使用する際のマナーの1つであるため、通路側の人がルールを無視して真ん中の肘掛けを使っていた場合でも、窓側座席の指定席代を一部支払ってもらうことは難しいでしょう。肘掛けを使われていた場合は、一言声をかけて使用をやめてもらうのも1つの方法ですが、言いにくくてそのままにする人も多くいるでしょう。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/dd6bc0910bbad21eed238fd472761492cc602192/
中国の人権状況を検証するため1月に開かれた国連人権理事会の作業部会の会合で、発言した国が過去最多の161カ国に上り、結果として各国に割り当てられた発言時間が過去最短の45秒ずつとなった。審査時間が計3時間半と決められているのが理由だが、早口の演説を強いられ、不満そうな表情の外交官もいた。
検証は「普遍的審査」と呼ばれ、国連加盟各国に対し数年ごとに実施する。発言を希望する国が多ければ各国の持ち時間が短くなる仕組み。米国は中国に対し、45秒間で8項目を勧告し、新疆ウイグル自治区でジェノサイド(集団虐殺)が続いているなどとする非難声明も盛り込んだ。あまりの早口に、ある外交筋は「まるでラップ歌手のようだった」と振り返った。
ルールとはいえ45秒はあまりに短いと外交官の間で話題になり「痛烈な意見を述べる国の発言時間を短くする中国の戦略ではないか」と勘ぐる声も。(共同)
https://www.sankei.com/article/20240318-IUZ3ZYCTSZPL5KVDTDQFSWERGI/
え?日本くらいよ。すべてを健常者目線から創り込み、そこからバリアフリーについて手を付ける。だからこんなにもおかしなバリアフリーばかり。しかもバリアフリーについて十分な教育を受けていない世代が勘違いをおこして、その認知の遅れのせいで日本は福祉後進国になってる。 https://t.co/Q0CXlqDDgN
— told you (@toldyou89026067) March 17, 2024
脱原発でドイツ賛美をしたいようですが、実情は違います。”ウクライナ侵攻後も「再稼働」の動きはない”ではなく、動かせないと言った方が正しいです。
— 分電でんこFC(電力・エネルギー業界応援) (@denkochan_plc) March 18, 2024
「脱原発」から1年、廃炉が粛々と進むドイツ…日本も抱える共通の課題はどうなっている?:東京新聞 TOKYO Web https://t.co/oySE0TFfPx
「脱原発」から1年、廃炉が粛々と進むドイツ…日本も抱える共通の課題はどうなっている?
ドイツが国内全ての原発の運転を止める「脱原発」を達成し4月15日で1年になる。2011年3月の東京電力福島第1原発事故からは13年。今年1月の能登半島地震で安全・防災面に不安が生じても、日本は原発を最大限活用する方針を変えないが、ドイツでは廃炉作業が粛々と進行。稼働に向けた新たな動きもみられない。(佐久間博康)
◆解体したがれきの98%を再利用
昨年11月、廃炉作業が進むドイツ北東部ルブミンのグライフスバルト原発を訪ねた。記者も防護服の着用を求められ、コンクリートや金属など「原発がれき」の解体・除染作業場の中へ。場内には「ガーガー」「ギーギー」という金属の切断音が響き渡っていた。
全文はこちら
https://www.tokyo-np.co.jp/article/315624
コンテンツの「政治利用」、「戦争後のイラクの子どもたちに安全な水を供給するための給水車が襲われないようにキャプテン翼の絵を描いてもらおう!」ぐらいの話でさえ、外務省の人が集英社に頼みに行ったら「ヤバいかもしれないんでちょっと考えさせてください」ってゆわれたんやぞ(故事)
— 威岡公平 (@Kouhei_Takeoka) March 17, 2024
https://t.co/GXrTvrsxlO
— 威岡公平 (@Kouhei_Takeoka) March 17, 2024
この経緯って外務省の(クソみてえな)ホームページに本当に書いてあるからな https://t.co/QhT1UfMgIV pic.twitter.com/8IIKPIRv05
千葉は砂の惑星か? pic.twitter.com/8M6ooclEEE
— ゆるふわ怪電波☆埼玉 (@yuruhuwa_kdenpa) March 18, 2024
さすがクソ田舎
— つねちゃん? (@yellowmanr32) March 18, 2024
世紀末かなんか⁈wこんなんヒャッハー言いながらトゲトゲの車出てくるやん笑 pic.twitter.com/paDHC7GBLe
これ凄いな…
— 中村 良幸 (Nakamura Yoshiyuki) (@nakayoshix) March 18, 2024
macOSは今回のバージョンアップで本当にボロボロになってますね。ここまでくると、その影響度、被害の甚大さからAppleも一旦どこかのタイミングで切り戻しするのでは? https://t.co/Yl6HuKVA6g
Microsoft Remote Desktop も数分使うと通信が切れるようになってダメですね…。
— midoliy🦉MIDORIKAWA Tatsuya (@_midoliy_) March 18, 2024
14.4 は本当に地獄のバージョンなので、更新まだの人は絶対に更新しない方が良いです、、
【警告】タイムライン上にいる全Macユーザの皆さんに警告です。
— 中村 良幸 (Nakamura Yoshiyuki) (@nakayoshix) March 18, 2024
「令和のJava騒動」で有名になった今回のmacOS 14.4ですが、単にJavaが動かなくなるだけでなく、PFUのスキャンアプリや、Microsoft Remote Desktop等もまともに動かなくなる地獄のバージョンなので、絶対にアップデートしないで下さい。 https://t.co/ujgUoydbjy
日本メディアは産経新聞だけが取材を許可されず 平壌開催のサッカー北朝鮮戦
日本サッカー協会は18日までに、平壌の金日成競技場で26日に行われるサッカーの2026年ワールドカップ(W杯)アジア2次予選の北朝鮮戦について、北朝鮮側による取材の可否判断を報道関係者に通達し、日本メディアでは産経新聞だけが許可されなかった。不許可の理由は示されなかった。
日本サッカー協会によると、平壌開催の北朝鮮戦には日本や米国、韓国の報道関係者28人が取材を申請。うち6人が許可されなかった。
2011年11月に平壌で行われたブラジルW杯アジア3次予選の北朝鮮戦では、日本サッカー協会を通じ51人が取材申請したが、北朝鮮側は理由を明示しないまま、10人しか認めなかった。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/9d34fb01e52d91c3a827579920f7d67b1de1e2a5
「すみません」
— つっきー (@psypsytuki) March 17, 2024
駐車場で自分の横に止まった車から突然声をかけられた。
『なんでしょうか』
「車を代わりに駐車してほしいんです」
『はい?』
見た目は初老な男性。ここの駐車場は狭いので停めづらく、代わりに車を運転して駐車してくれないかというお願いをされた。もちろん今までの人生で→
中国が「半導体反撃」に乗り出した。数十兆ウォンにのぼる半導体産業育成ファンドで「グローバルチップウォー(半導体戦争)」に参入した。「K-半導体」危機論が浮上した中で、総選挙が重なった韓国はスピード競争で遅れをとっている。
米ブルームバーグ通信などによると、中国は半導体産業育成ファンドである「国家直接回路産業投資ファンド」(ICF)の3次ファンド造成を推進する。いわゆる「ビッグファンド(大基金)」とも呼ばれる今回のファンドの造成規模は、少なくとも270億ドルを超えるものとみられる。
中国の半導体産業育成ファンドの規模では最大だ。第1次(2014年)は約25兆ウォン、第2次(2019年)は34兆ウォン規模を造成した。
官民が共同で造成の主体になるのも初めてだ。第1、2次では中央政府が主導したが、今回は地方政府(上海市など)や国営企業(中国国家開発投資公社)、民間投資会社(中国誠通H)などが中心となって資金を集める予定だ。
有力投資対象にはメモリー半導体企業「長江存儲科技(YMTC)」とファウンドリー(半導体委託生産)企業「中芯国際集成電路製造(SMIC)」などが上げられる。これらの企業は中国最大規模のメモリー・非メモリー業者だ。
民官が一体となって、大規模な資金をつぎ込むため、中国が半導体産業育成の総力戦に乗り出したと評価されている。米国と日本などライバル国も政府と企業が「2人3脚」で半導体産業の育成のために力を入れている。また、中国はこれまで強調してきた自立を通じた「半導体大国」を目指す意志もあらためて示したものとみられる。
◇韓国は相対的に静か
強まる米国の対中国圧迫に対抗する性格もある。米国は昨年、SMIC、YMTCなどを取引規制対象に指定した。今後、「長?存儲技術(CXMT)」など6社の中国半導体企業を追加で含める可能性もある。
日本・米国・台湾などが規制解消と資金支援を通じて自らの半導体産業育成に乗り出し、半導体覇権戦争が国家対抗戦に火がついたが、韓国は相対的に静かだ。総選挙シーズンに突入し、対応が遅い点もある。
ただ、まったく手を拱いているわけではない。政府も「京畿(キョンギ)南部半導体メガクラスター造成」という大きな構想を打ち出し、政界も相次いで選挙公約として半導体産業育成・支援策を出している。また、総選挙モードに突入し、与野党いずれも今年末に終了する予定の半導体投資税額控除の恩恵延長方針に重きを置いている。
一方で、半導体産業支援のための具体的な資金支援規模と実践案はない。各党は今月の総選挙政策公約集を発表する予定だが、現場では「半導体公約」に注目している。
業界関係者は「中国まで半導体産業育成のための財源計画を出し、ライバル国は全てスタートを切った。韓国は一歩遅れてもスピード勝負には自信のある国だから、総選挙公約を足がかりにして、投資はもちろん税制の優遇措置、施設確保のためのインフラ整備、各種規制緩和などに取り組む実行力を見せてほしい」と話した。
https://www.afpbb.com/articles/-/3510243?act=all
海外のコンサートでの素晴らしい写真だけど、車椅子で映画見に行くことにすらケチをつける人たちが見たら憤死しそう。 pic.twitter.com/9uLQrbuQc8
— Kenji (@nancy_k_s) March 17, 2024
イオンシネマの件についてはこちら
https://you1news.com/archives/106478.html
あああ、ボーイングの内部通報者の方、私は何も恐れてない、自分に何かあっても自殺ではないよと親しい友達にに伝えていたそうだ。 https://t.co/hMlmBeZ7U2
— May_Roma めいろま 谷本真由美 (@May_Roma) March 16, 2024
バーネット氏とは家族ぐるみの付き合いがあったというジェニファーさんによると、バーネット氏は、亡くなる数日前にジェニファーさんと話をしていたとのこと。話によると、ジェニファーさんが「怖くないの?」と尋ねたところ、バーネット氏は「いや、怖くはない。もし自分に何かあっても自殺じゃない」と返すやりとりがあったそうです。
ジェニファーさんは「彼は自分の人生をとても愛していて、家族も同様に愛していました。自殺なんてあり得ません」と付け加え、誰かがバーネット氏を黙らせるために、自殺に見せかけて殺害した可能性があると述べたとのことです。
全文はこちら
https://gigazine.net/news/20240318-boeing-whistleblower-suicide-prediction-before-death/
「7500ドル(約112万円)の電気自動車リース恩恵の適用を受けましょう」。
現代自動車の米国ホームページで電気自動車(EV)「アイオニック5」をクリックするとこんな案内が出てくる。購入価格4万1000~5万9000ドルのアイオニック5をリースで購入すれば割引を与えるという話だ。リースは金融会社が車を代わりに買った後に契約期間に一定の料金の支払いを条件に顧客に貸し出す方式だ。消費者の立場では長期レンタカーと似ている。
恩恵の源泉は現代自動車ではなく米国政府だ。米国は2022年8月に発効したインフレ抑制法により電気自動車購入者に最大7500ドルの税金を控除している。車を買った金融会社が受ける税金優遇をそのままリース顧客に与えるという意味だ。
現代自動車がこうした方式を導入した理由は、北米で生産した車にだけインフレ抑制法の税金優遇が適用されるためだ。アイオニック5は主に韓国とインドネシアなどで作られる。米国で本人の名義で輸入されたアイオニック5を買おうとする顧客は7500ドルの恩恵を受けられないという意味だ。
ただリースなど商業用電気自動車に対しては税金優遇を同じように得られる。韓国をはじめとする各国政府と業界の要請により米政府が例外事項を設けた。これにより現代自動車は昨年テスラの55.1%に次いでシェア7.8%で米国内の電気自動車販売台数で2位を記録した。
ところが現代自動車のこうした戦略に米議会はいい顔をしていない。現代自動車の好調に対し批判的にアプローチした米議会文書が最近公開された。米議会調査局(CRS)は1日付けで作成した報告書「リース電気自動車に対する税額控除例外」を通じ、米国市場でアイオニック5などの広告に出ている消費者の恩恵を「戦術」と表現した。
その上で現代自動車を例に挙げた「北米で作られていないアイオニック5に対しリース顧客に『7500ドルのボーナスを受けられる』と広告を出している」と言及した。また「リース電気自動車に対し特別な規定を置くことにより温室効果ガス縮小効果を高めることはできるだろうが、米国国内産業を犠牲にする」と指摘した。
この報告書は議会調査局の意見にすぎず、公式な制裁効果があるものではない。現代自動車など韓国の業界は現時点では積極的な対応はしない様相だ。米国政府の対応を担当する現代自動車のロバート・フード副社長が2022年12月にインフレ抑制法にともなう予想不利益と関連し「ジョージア州の電気自動車工場投資を再検討することもあり得る」と反発したのとは異なる姿勢だ。
ただこの報告書が今後米議会の電気自動車税金改正をめぐる議論に公式参考資料として使われる可能性があり、韓国政府と韓国の自動車業界が注視している。11月の米国大統領選挙を控えた状況でバイデン大統領と共和党候補のトランプ氏とも自国の産業保護を掲げている点も業界の懸念対象だ。
現代自動車は今回の報告書に自社が言及されたことについて「この規定は完成車すべてに適用されるもので、特定企業にだけ有利なものではない」という立場だ。実際にウォール・ストリート・ジャーナルなどによると、昨年12月に米国で販売された電気自動車のうち、リースの割合は59%に達する。
現代自動車は「年末にジョージア州の電気自動車専用工場メタプラントで量産を始め、電気自動車の現地生産の割合を広げるだろう」と明らかにした。
https://japanese.joins.com/JArticle/316329
車椅子利用の身体障がい者で、飲食店利用の際に一切事前予約しないスタイルでやってるのが私たちです!
— こたに🌺ギタリスト (@Schuhei_K) March 17, 2024
もっと障がい者や車椅子ユーザーに困りごとがないかなど、声をかけるのが当たり前の空気が生まれるといいですね。
社会の方が変わってくださいよ! pic.twitter.com/sxJWorXUBG
映画『破墓』が韓国でヒット街道を突っ走ろうとしているとき、記者は東京の港区にいた。ポップアートの巨匠「キース・へリング」の作品展を見るために森美術館(森アーツセンターギャラリー)に向かっていたのだが、地下鉄駅の出口を間違えたせいで、意外な場所に着いてしまった。森美術館のある森タワーではなく、その親戚のような「森JPタワー」、つまり最近世界の建築界と不動産業界の注目を一身に集めている「都市の中の都市」、麻布台ヒルズに入り込んだのだ。
現代のレオナルド・ダ・ヴィンチと呼ばれる英国の建築家、トーマス・ヘザウィック氏が設計に参加したという麻布台ヒルズは、高さ330メートルの森JPタワーをはじめ3棟の超高層ビルが並ぶ高密度の複合団地だ。1400世帯が居住するマンションに、オフィス、ホテル、ショッピングモール、さらには病院や学校、美術館に飲食店まで入っている。10分以内の距離で働き、学び、食事をして寝るという日常を送ることができる「コンパクトシティ」なのだ。何よりも、自分の足で歩くという面白味が存分に味わえた。サルバドール・ダリの出世作「記憶の固執」をモチーフにしたとのことで、フロアとフロア、建物と建物を結ぶ動線が非現実的だった。平地を歩いているつもりだったのが上り坂だったり、地下3階でドアを開けたら地上だったりという具合だ。
最も目を引いたのは、超高層ビルの間の余白を埋める約 24,000 ㎡の緑地だった。土地の険しい勾配をそのまま生かした階段式の庭園には320種の木が植えられ、中央の広場には小川が流れていた。行き交う人々は5000ウォン(約550円)ほどのクレープを食べ、奈良美智のアートやオラファー・エリアソンの彫刻を鑑賞した。日中は約2万人がここのオフィスで働き、夜には3500人の住民が夕食を準備して食べて布団に入る。それは「金の私有地」を一般市民が共有する現場だった。
ニューヨークのハドソン・ヤードと並んで未来都市の姿を示していると評価される麻布台ヒルズは、「共生の開発」をモットーとした日本の不動産開発企業、森ビルが手がけた。都市の過密化に対する解決策を、50階以上の垂直ビルディングと緑地の確保というツートラックに見出した森ビルは、六本木ヒルズを皮切りに虎の門ヒルズ、麻布台ヒルズを誕生させ、バブル経済の崩壊以降停滞が続いていた東京に活力を吹き込んだ。
最も驚かされたのは、20~30年の開発期間のほとんどを、地元住民の説得と彼らのニーズを満たすことに費やしたという事実だ。六本木ヒルズの開発に反対する住民に対し、森稔社長(当時)がひざまずいて「誰一人、再開発のせいで涙を流すことのないようにする」と訴えかけたエピソードは有名だ。
しかし、森ビルの神話を可能にした真の主役は他にいた。果敢な規制撤廃と制度改善を断行した日本政府と東京都だ。中略
東京から韓国に戻り、映画『破墓』を見た。映画『建国戦争』を手がけたキム・ドクヨン監督の「左派の映画」という批判には同意しないが、映画を見てその心情が理解できた。『破墓』の監督は『プリースト 悪魔を葬る者』『サバハ(THE SIXTH FINGER)』を手がけたオカルトの巨匠だというが、その内容は、虚偽だと判明した(日帝時代の)鉄杭のうわさを基に、韓半島に流れる精気を断ち切ったサムライの妖怪を打ち倒すという親日清算のストーリー展開だった。若い巫女(みこ)ファリムが「日本の妖怪は韓国の幽霊と違い、手当たり次第人を殺すらしい」と言ったときには失笑を禁じ得なかった。『鬼滅の刃』でもないだろうに。それでも映画の興行成績は破竹の勢いだ。
SHIBUYA SKYから見下ろした東京の夜景が頭に浮かんだ。ぞっとするほど活気に満ちあふれていた。日本政府と森ビルが成功させた六本木モデルは、渋谷、新宿、日本橋など交通の要地にも拡大され、東京を新しく生まれ変わらせている。円安の影響で外国人観光客が2000万人を突破したというニュースや、日本が半導体大国として復活し、不動産の黄金期を迎えているという報道を見て、また一層みじめな気分になった。「みんなのためのアート」を宣言したキース・へリングのように、東京は「みんなのための都市」に生まれ変わるべく未来に向かって駆け出しているのに、我が国だけが過去に縛られてうめいているのではないか。掘り起こさなければならないのは親日派の墓ではなく、自分たちの内部にある日本のトラウマだったのだ。
https://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2024/03/14/2024031480122.html
建物の1階と2階には、数メートルの高低差(段差)がある。もちろん自力では上れない。その〝不自由〟を解消する手助けのために、世の中には階段というものがある。
— 草山歩 (@kusa_kanagawa) March 17, 2024
今「手助けしてもらったら感謝しろ」と言っている人たちは、毎日階段に対して「ありがとうございます!」と頭を下げているのだろうか。