岸田文夫日本首相は来る5月に広島で開かれる主要7カ国(G7)首脳会議にユン・ソクヨル大統領を招待するかどうかまだ決定されていないと24日明らかにした。
岸田首相はこの日、首相官邸で開かれたウクライナ事態1年に合わせて行った記者会見でG7首脳会議にユン大統領を招待するかという質問にこのように答えた。
彼は「Ｇ７首脳会議の招待国については現在検討中」とし「現在決定されていない」と話した。
https://n.news.naver.com/article/001/0013778435
『ダウンタウン』松本人志（59）と中居正広（50）がMCを務めるフジテレビの新番組『まつもtoなかい』のレギュラー放送決定が、先日一斉に報じられた。<中略>
「毎週日曜日の21時から放送されます。同時間帯は『行列のできる相談所』(日本テレビ系)や『サンデーステーション』(テレビ朝日系)、『日曜劇場』(TBSテレビ系)と競合ひしめく激戦区の時間帯ですが、フジテレビはあえて『まつもtoなかい』をぶつけ、真っ向勝負を仕掛けた格好です。『行列』は戦々恐々といったところでしょう」
いったいどういうことか。芸能プロ関係者が続ける。
「日曜日21時台は激戦区であるため、各局で番組のジャンルを分けるなど自然と調整が行われてきました。そこに敢えて『行列』と被る番組をぶつけるワケですからね。20年以上にわたり放送され、近年は視聴者離れが叫ばれる『行列』の視聴者層を引き込むことが、フジテレビの狙いです。
『まつもtoなかい』は、昨年フジテレビ社長に就任した港浩一氏の肝いりの番組です。『笑っていいとも！』『ホンマでっか!?TV』『人志松本の酒のツマミになる話』など数々のヒット番組を手掛けた同局エースの中嶋優一さんをチーフプロデューサーに据え、臨戦態勢は万全。日テレとしては、勝負の4月になるでしょうね」
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https://news.yahoo.co.jp/articles/f463c0f827cc979bd4d769b53c488fc8d5d122f0
妖怪マンガの巨匠・水木しげるさんが亡くなった当時を、長女の原口尚子さんが2023年2月20日、ツイッターで振り返った。原口さんによれば、水木さんの死去は家族がまだ霊安室にいる時間に報じられたという。
「今でも『あの時間を返せ！』と思います」<中略>
原口さんは、松本さんへの追悼ツイートを見る中で父・水木さんの死去当時を思い出したという。
”
「松本先生は亡くなられてから1週間経っての公表。ご家族が静かにお別れできる時間が十分にあったのではと思います。かたや水木の時は、亡くなったことを家族しか知らないはずの時間になぜか死亡の速報をマスコミが公表。まだ水木プロのスタッフにも知らせていない、家族がまだ病院の霊安室にいる時間でした」
”
水木さんは2015年11月30日、東京都内の病院で息を引き取った。その日中に各種メディアが報じている。
”
「私達は父との静かな別れの時間を奪われて、気持ちのやり場がないまま葬儀に向かいました…今でも『あの時間を返せ！』と思います。
『有名税だから仕方がない』という人がいるけど、それは違うと思う」
”
全文はこちら
https://www.j-cast.com/2023/02/21456444.html?p=all
「晩年は“ゴミ屋敷”と呼ばれた仲本さんの自宅ですが、今も奥さんは戻らず、遺品の整理も進んでいないそうです。先日、大家さんに挨拶をしたら、“困っている”とこぼしていました」
こう話すのは、仲本工事さん（享年81）が暮らしていた自宅兼居酒屋の近隣住民だ。
昨年10月に交通事故のため逝去した仲本さんだが、27歳年下の妻で演歌歌手の三代純歌（54）との生活では、たびたびトラブルに見舞われていた。
「一昨年に純歌さんが高齢の仲本さんを残して家出。その後、昨年10月に『週刊新潮』が“自宅がゴミ屋敷化”と報じました。
’12年に盛大な結婚式を挙げた仲本夫妻ですが、実は籍を入れない内縁の関係だったことがそのころ明らかになり、加藤茶さん（79）などドリフ関係者の間でもそれまでにたまっていた純歌さんへの不信感が、一気に高まったといわれています」（芸能記者）
2月中旬の早朝、本誌は仲本家の近くで掃除をしていた高齢の女性に声をかけた。長らく物件を所有、管理してきた大家だという。
「仲本さんはすごくいい人でしたよ。でも、亡くなってからは家賃を払ってもらっていません。犬もいっぱい飼っていて、部屋も汚れていますし、早くゴミも片付けてほしいのですが……」
家賃滞納は4カ月に及ぶ。大家はさらに語る。
「純歌さんはどこにいるのでしょう。仲本さんが亡くなってから、私には挨拶もないんです。実務は息子に任せていますが、話し合いができる方じゃないそうで……」
大家は純歌への憤りを隠さなかった。では滞納問題について彼女はどう思っているのか。本人に聞いた。
「私は財産放棄しているので、勝手に（家賃を）払うわけにはいかないんです。相続人は（私ではなく）仲本の子供たちなのですが、管財人となかなか話もできない。こっちも困っているんですよ。
私は具合が悪くてずっと寝込んでいたのです。私の知り合いが（賃貸契約の）保証人になっており、弁護士を立てて大家さんと話し合っています」
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https://news.yahoo.co.jp/articles/3bab24ba019fb3a96af0543c0e1df4719b9d1d99
昨年１年間韓国市場で「最悪の１年」を過ごした日本の自動車業界が雪辱を誓っている。電動化モデルだけでなくスポーツ多目的車（ＳＵＶ）のような多様な新車発売で勝負の賭けに出ながらだ。
◇日本車、スウェーデンブランドも下回る
韓国輸入車協会によると、昨年の日本車の韓国での販売台数は１万６９９１台で、２万台を割り込んだ。ブランド別ではレクサスが７２９２台、トヨタが６２５９台、ホンダが３１４０台と集計された。
韓国市場で日本車の販売台数が２万台を下回ったのは２０１１年以降で初めてだ。わずか４～５年前には年間４万台以上を販売していたのと比較すると隔世の感だ。日本の輸出規制で触発された「ノージャパン」（日本製品不買運動）の嵐が吹き荒れた２０１９年にも日本車は韓国市場で３万６０００台以上売れた。韓国市場が「日本車の墓場」になったという評価は理由もなく出ているのではない。実際に昨年の日本車販売台数１万６９９１台は昨年スウェーデンブランドが韓国市場で売った１万７２２５台より少ない数だ。ボルボ・コリアは昨年１万４４３１台を売った。
全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/301159
2月21日深夜放送の『爆笑問題カーボーイ』(TBSラジオ系)で、太田光がバブル期のフジテレビの空気が「大嫌い」だったと暴露した。<中略>
太田は、安住アナと伊集院はTBSラジオの顔であるとし、この時間帯に伊集院をぶつけてきたニッポン放送に「そういうのが本当に嫌」と苦言を呈した。
TBSラジオは、聴取率調査を取りやめている。その点ではTBSラジオとニッポン放送が「聴取率を争うライバル関係」にはないとは言え、太田としては筋が違うのではないかと考えているようだ。
もともと、太田はテレビ局が視聴率を局内に張り出し、他局に勝ったと誇示する行為も好きではなかったようで、「本当に嫌いなんです。勝った方が言いふらす行為が」と話した。続けて、「それこそ河田町の時のフジテレビ。番組は好きだけど、あの頃のフジテレビ大嫌い。調子に乗ってるテレビ局。本当に嫌」「あの頃のフジテレビの方で風切ってる社風。バブルだとか言って」と暴露した。もちろん、太田はフジテレビのバラエティ番組は大好きだったが、調子の乗った姿は嫌いだったようだ。
全文はこちら
https://npn.co.jp/article/detail/200027602
■足を組んでいたら長老に…
田舎暮らしを始めて3年が経過したが、また別のところに移り住みたいと思ったことが何度かある。自治会の集まりに出席していたところ、足を組んでいた筆者に向かって、いきなり前に座っていた「長老」と呼ばれる男性から「目上の者に向かって足の裏を見せるとはなんだ」と大声で怒鳴られたことがあった。他人の前で足を組むのはなんら無作法とも思っていなかったが、その長老の琴線に触れてしまった。
参加者から後日、「たまたま座った場所が悪かった。気にするな」となだめられたが、50歳を超えて公の場で怒鳴られるのは想定外。「都会風」を吹かしていたかもしれない筆者に対する示威行動と判断している。
男女の役割分担が明確に分かれているのが田舎だ。移住先を探して全国各地を回る中では、移住者の先輩から「女性は発言権すらない」と聞き、前時代的な価値観が今も残っているのだと思った。
ただ、実際に田舎に住んでみると、男尊女卑というより、田舎には田舎の論理や考え方があるように見える。野良仕事や草刈り、薪割りといった体力仕事や、インフラ整備や土木工事などをめぐる行政との交渉、山の管理といった仕事は男性が優位性を発揮する。
こうした事柄は、男性に任せておけばいいという考え方が田舎には存在するようだ。女性も男性の存在には大きく助けられていると考え、それに乗っかっているのだろう。結果的に自治会の会合でも、男性が主導して物事を決めている。
■草刈りや自治会活動の重い責務
現在の場所に移住してきたのは、集落に知人の移住者がいたためだった。田舎に居を移すに当たって、田舎という未知に対する不安がぬぐえなかった筆者にとって、「年に2回の行事がある程度で、田舎暮らしで求められる田舎的な義務も少なく、集落は助け合いをモットーとしており、暮らしやすい」と勧められたことは大きな安心材料になった。
だが、実際には、もう少し田舎暮らしで求められる負担は大きい。集落の自治会加入に当たって、管理する土地で雑草を放置してはいけないという決まりがあり、5月から10月にかけ、最低でも3回程度は私有地の草刈りが必要になる。
さらに、地区の草刈りが年に2回ある。エンジン式の草刈り機は、1時間もやっていると手が痺れてきて感覚が麻痺し、この作業は苦手であるが、田舎暮らしを続ける限りは避けては通れない。
そのほかにも、自治会の会合が4回、「組」と呼ばれる集落の班ごとの務めもある。現在、筆者はその班長を担っており、毎月2回配られる広報誌を組に所属する7軒に個別配布しなければならない。
回覧板に広報誌をまとめて入れて、「各自お取りください」という方式に変えたいところだが、「新参者の都会出身者」が長年の慣例を変えれば、効率重視で「都会風」を吹かしていると言われかねないので、タイミングを見計らっている。なによりも、長老ら集落の権力者への根回しが必要なことは言うまでもないだろう。この辺りは、日本の多くの会社組織と共通する。
前出の長老に言わせれば、班長は組に住む人たちの安全や健康管理の役割も担っているという。広報誌の個別配布も、近隣住民たちに異常がないかを知ることができる貴重な機会というわけだ。
■会合や葬儀への出席は半ば義務
そのほか、集会場の掃除が定期的に回ってくるほか、消防団への参加を頼まれたり、班長として自治会の年4回の会合とは別に、事前会合のような集まりにも参加したりしなければならない。
また、集落で不幸があった際には、葬儀への出席も義務とされている。さらに、機会があるごとに、自治会の役を将来的には引き受けてくれと頼まれることも、気軽な田舎暮らしがしたいと考えている筆者にとっては気が重い。
都会で自治会に加入していなかった筆者も引っ越してきた当初は、自治会に加入せず人付き合いもほどほどに気楽に暮らしたいと考えていたが、田舎で自治会に入らないのは「村八分」になるようなものであると知った。
聞いた話だが、自治会に加入していない移住者に茶刈りを頼まれて快く引き受けていた人が、「お前はそんなに金が欲しいのか」と知人から言われたという。人間関係でつながり合う田舎では、口コミが非常に重要な役割を果たしている。自治会に入らない「不届き者」と仲良くするとは何事かと、プレッシャーがかけられてしまうこともある。
口コミは、非常に怖い面もある。筆者が引っ越してきた当初、近隣の各戸にお菓子を手土産に挨拶に回ったのだが、1軒だけたまたま訪れた際に不在で挨拶が遅れたが家があった。
全文はこちら
https://toyokeizai.net/articles/-/653661
フジテレビ系の「日曜午前の顔」として長年親しまれているワイドショー番組『ワイドナショー』。東野幸治（55）に加え、『ダウンタウン』松本人志（59）と『ロンドンブーツ1号2号』田村淳（49）がそれぞれ隔週で番組MCを務める。
“普段スクープされる側の芸能人が、個人の見解を話しに集まるワイドショー番組”という番組コンセプトのもと、様々なテーマで歯に衣着せぬ徹底討論を展開。とりわけ松本のコメントは世間に多大な影響を与えているが、番組はいま大きな岐路に立たされているという。芸能プロ関係者が内情を語る。
「今年3月をもって松本さんの番組降板が決定しました。これまでも度々その議論はあったようで、昨年4月からはスケジュールの都合ということで番組出演を隔週に変更しています。しかしその後、番組内でも番組卒業を匂わすような発言が相次ぎ、いつ降板しても不思議ではない状況が続いていました」
今年10月で放送10周年を迎える番組にとっては大打撃で、今後の番組存続にも影響を与えかねない事態である。番組降板の要因とは何だったのか。
「松本さんはこれまで、番組内での発言を部分的に切り取った記事が出されることに幾度となく不快感を示してきました。しかし状況は一向に変わらず、昨年11月には自身のツイッター上で『やっぱキリトリ記事って無くならないのね…そろそろか』と意味深なツイートをつぶやくほど。ストレスは限界に達し、モチベーション低下が避けられませんでした」（同前）
番組の視聴率低下も、降板決断の一因だという。
「昨年4月から松本さんの出演が隔週になって以降、裏番組の『サンデー・ジャポン』（TBSテレビ系）のみならず、『ニノさん』（日本テレビ系）にも視聴率で抜かれ、いまだに低迷が続いています。やはりそれだけ松本さんの存在が大きく、松本さん不在の『ワイドナショー』では注目度や関心が低くなってしまい、番組そのものの存在感も薄れてしまったということです」（同前）
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/bf48e4f077aad7bcc66c72ebad859414592aad84
良識に欠けた発言の数々――。桜ういろうは果たして本当に共同通信社の記者なのだろうか。にわかには信じがたいが、同社関係者はこう明かす。
「桜ういろうは、名古屋支社編集部の40代デスクX氏です。2日間計6時間にわたる上司からの聞き取りで、本人も桜ういろうは自分のアカウントだと最終的に認めたそうです。
2月16日には緊急の会議が開かれ、X氏には10日間の自宅待機が命じられました。代わりに本社からデスクが2名、名古屋に呼び寄せられました。ツイートの内容などを精査し、正式な処分が下されるとみられます」
■桜ういろう以外に処分された“共同通信記者”
穏やかな表情に隠された“本当の顔”がTwitterに漏れ出てしまったということだろうか。社会の木鐸たる通信社の記者がヘイト投稿で処分されるなど異例のトラブル、と思いきや、実はそう珍しいことでもないようだ。
桜ういろうが社内で問題になるなか、X氏とは別の記者がSNSをめぐるトラブルで懲戒処分を受けているというのだ。
「2月中旬頃に懲戒処分について社内で発表がありました。てっきり同じ頃に話題にあがっていた桜ういろうのことだと思い、『ずいぶん処分が早いな』と感じたのですが、実は別のYという記者だったのです。
Y氏はTwitterで共同通信の所属であることは記していませんでしたが、外部の一個人を根拠もなく誹謗中傷する内容を投稿したとして、けん責の懲戒処分を受けました。ツイートを読めば共同通信の記者であることは明白で、過去にも複数回SNSが関係した問題で注意を受けていました」（他の同社記者）
共同通信社以外でも、主にTwitterで「匿名記者」のアカウントによる発信内容が炎上することも少なくない。匿名記者とは、プロフィール欄などに「記者」であると書いているものの、本名や所属する会社名などは明らかにしていないアカウントのことだ。<中略>
桜ういろうのアカウントの持ち主である人物に電話したが、出ることはなかった。
共同通信に事実確認をしたところ、桜ういろうと2月中旬頃に懲戒処分した社員について「回答は控えさせていただきます」とし、職員によるSNSの運用についてはこう回答した。
「『ソーシャルメディアの利用に関する指針』を定め、内容を職員に周知しています。研修の機会などを通じて、引き続き、適正な利用について指導をしてまいります」 ナザレンコ氏は、桜ういろうのアカウントに対し、情報開示請求の手続きを始めているという。SNSで執拗に他人を攻撃したために、その正体が暴かれることになってしまった桜ういろう。10日間の自宅待機で自身の行動を振り返っているのだろうか。
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https://bunshun.jp/articles/-/60874
進んで海外旅行に行きたいとは思わない日本人が、驚くほど増えている。米調査会社モーニング・コンサルトが昨年実施した調査によると、再度の旅行は気が進まないという日本人は３５％に上り、どの国よりも多かった。
観光行動や観光心理に詳しい玉川大学の中村哲教授は、この結果に意外性はないと話し、コロナ禍以前の２０１９年から、年に１回以上海外旅行をするという日本人は１０％程度だったと指摘する。
同氏が１６年に実施した意識調査では、「海外に行きたいけれど行かない」という人と、「海外旅行に関心がないので行かない」という人は合わせて約７０％に上り、うち「関心がない」派は約３０％を占めていた。
日本のパスポートは「世界最強」と位置付けられているにもかかわらず、外務省によれば実際にパスポートを持つ人は２０％に満たない。
中には国内旅行で十分という人もいる。
海外に出かける以前から、海外旅行は時間がかかり、スキルや計画性が求められると感じる日本人が多いと中村氏は言う。
航空・旅行アナリストの鳥海高太朗氏は、コロナ禍による海外旅行手続きの複雑さや感染リスクに思いが及び、海外旅行を思いとどまらせていると解説する。
さらに、コロナ禍によって日本人の考え方が変化したとも鳥海氏は解説する。
かつて海外に出かけていた人が、感染リスクを考えて海外へ行くことに不安を感じるようになり、国内旅行で十分と思うようになったと鳥海氏。国内にも魅力的な観光地はたくさんあると気づく人が増え、海外へ行かなくても楽しめるようになったと話す。
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https://www.cnn.co.jp/travel/35200417.html
登録者数789万人ユーチューバー「収益激減問題」がストレスで病気に…食生活も極端「いろいろストレス」
登録者数789万人の超人気ユーチューバー・フィッシャーズが、20日までに自身のYouTubeチャンネルを更新。メンバー・ザカオが胃潰瘍になってしまったと報告した。
事の発端は、2月に入って39度後半の高熱が出たことだと告白。その後、強烈な腹痛が襲ってきたため病院を受診したところ、検査のために大きな病院を勧められ、胃潰瘍と診断されたという。
原因については「ストレスでなる人もいるし、食生活でなる人もいる」と告げられたと言い、ザカオは「俺、辛い物食べすきてもしかしたら胃がくらったのかも」と、激辛ラーメンが大好きなゆえに、朝に激辛カップラーメンを食べた後、夜に店舗で激辛ラーメンを食すような極端な食生活を送っていたことを反省。同グループのリーダー・シルクロードは「辛いもん食って、なおかつ他を食べないからだよ」と指摘していた。
さらに、1月の撮影スケジュールは通常よりハードだったといい「それだけいい動画が上がるってこと」としたが、シルクは「俺らは別にそうではないと思ってるけど、巷では“YouTubeの再生回数が…”“収益が落ちてきた”とか、いろいろあるじゃん？やっぱり、そういうのが耳に入ると多少なりとも考えることはある」として
https://news.yahoo.co.jp/articles/7dd87a6611dc85cb4318be2573b17ca4fd8471f5
登録者数100万人超の人気YouTubeチャンネルはなぜ終了することになったのか。日経新聞関係者が匿名を条件に明かす。
「実は、『日経テレ東大学』の終了は、日経新聞の“社内闘争”の結果なんです」
「“本流”はYouTubeなんてノーマークだった」
日経新聞社の“本流”とされるのは1500人の記者を抱える編集局だが、同チャンネルは「日経電子版」などデジタルコンテンツの“出し先”を担っているデジタル事業（現・サブスクリプション事業部門）内の企画として立ち上がった。
「編集局に近い報道班ではなく、あえてバラエティ班と組むことにしました。テレ東のバラエティ班は、『ゴッドタン』の佐久間宣行さん、『ハイパーハードボイルドグルメリポート』の上出遼平さんなど尖った番組を作れる人材を多数輩出しています。面白いYouTubeチャンネルを作ろう、ということでアサインされたのが、政治経済ネタにも強い高橋さんだったのです」（同前）
こうして2021年4月に「日経テレ東大学」はスタート。着実に視聴者を獲得していった。
「当初、日経の“本流”はテレ東のバラエティ班と組んだYouTubeなんてノーマーク。誰も関心を寄せていなかった」（同前）
そんな中の2022年3月、日経の組織改編と人事異動が行われた。「デジタル事業」は無くなり、紙の定期購読も含めた「サブスクリプション事業部門」という部署に改編。「日経テレ東大学」のチームもその部署に組み込まれることになった。別の日経関係者が語る。
「担当役員も替わった。日経BP出身の専務から、日経本体出身でグローバル事業畑が長い常務がトップになったのです。この人事によって、以前よりも編集局の意向が反映されやすい環境になりました」
「日経テレ東大学」の内容について、日経の“本流”から問題視する声が相次ぐようになったのは、その数カ月後のことだった。
「『訴訟を複数抱え、SNSでもたびたび炎上するひろゆきが出演しているのはいかがなものか』『日経ブランドを毀損している』などの指摘が出ました。それ以外にも、『投資するとめちゃくちゃ儲かる』などという出演者の発言について、『日経の看板で投資誘導をするのは問題ではないか』というコンプライアンス上の問題を指摘する意見も出ていました」（同前）
全文はこちら
https://bunshun.jp/articles/-/60739
テレビ朝日は22日、タレントのタモリ（77）が司会を務める深夜の名物バラエティー番組「タモリ倶楽部」を3月末で終了すると発表した。
発表によると、放送開始から40年の節目を迎え「番組としての役割は十分に果たしたということで、総合的に判断し3月末をもって終了」と判断したという。
https://news.yahoo.co.jp/articles/5ba6cec3f891d58ca4009a152026aeb67f34fcd8
2月20日、「3億円ハウスの管理人」（登録者数15万人）が「3億円ハウスの電気料が笑えないくらいやばい…」を公開しました。このチャンネルは、「はじめしゃちょー」（同1040万人）が2021年8月に購入した“3億円の豪邸”の管理人を務める「はじめしゃちょーの畑」（同208万人）のだいちぃが運営しているチャンネルです。
高騰している電気代に悲鳴
「みなさん、最近電気代高くないですか！？」「ホントにびっくりした」と、電気代の高騰に驚きを隠せないだいちぃ。3億円豪邸の電気代・ガス代は、最初は妥当な料金だったものの昨年の1月から高くなり、2月には電気代が18万円、ガス代が20万円ほどになってしまったといいます。
当時、ガス代のあまりの高さを動画で報告していただいちぃですが、その後、ガス会社のプランを変更し、4月には2万7000円まで下げることができたのだとか。さらに9月には、それまでガスで動かしていた空調設備を電気に変え、ガス代を最高月の100分の1にまで減らすことに成功したそうです。
電気代は38万円
ガス代を減らすことに成功した後も、電気代は月平均20万円程度だったそうですが、今年2月分は電気代が跳ね上がり、38万円になってしまったとのこと。これにはだいちぃも頭を抱え、「これすごいよ」「なんで」と驚きを隠せません。1月分は22万円で、1カ月で16万円も上がっています。
明細では、電気使用量が6364kWhとなっていました。これは一般家庭の10倍以上の使用量で（参考：東京都環境局）で、電気を使いすぎていることが明らか。
全文はこちら
https://yutura.net/news/archives/90443
美容整形医院に取材をもちかけたという“仮面のYouTuber”が話題となっています。
美容外科に取材と持ちかけた「仮面の人」
事の発端は、仙台市の美容外科「よだ形成外科クリニック」で院長を務める依田拓之医師のツイート。依田医師は先月「Instagramで有名YouTuberから当院の取材をしたいとDMがありました」と報告し、その報酬金額が「500超」と聞いたと明かしました。
どうやらYouTuberは、病院を取材する見返りとして500万円超の金額を提示してきたようです。
大阪・名古屋の美容外科「ザ・クリニック」で統括院長を務める福田越医師は、このツイートに「仮面の人だとしたら当院にもオファーありました」と返信。依田医師は「この話、多いみたいですね」と答えており、”仮面の人”に限らずインフルエンサーが美容医院に案件を持ち掛けるケースは多いようです。
福岡県の美容外科「城本クリニック福岡院」で院長を務める小川英朗医師は「仮面割りたくなりました、、、 どれだけ僕らを下に見てるのか、、」とコメントしています。
仮面のYouTuberといえば、真っ先に思い浮かぶのは「ラファエル」（同179万人）。ユーザーからも「ラファエルですか？」と質問がありましたが、依田医師は「答えられません」と回答しています。
全文はこちら
https://yutura.net/news/archives/90381
へずまりゅう東京都豊島区議選に出馬へ「過去活躍した老人の話はどうでもよくて」 賛否分かれる
元「迷惑系ユーチューバー」として知られる、へずまりゅうが20日、ツイッターを更新。4月23日に投開票される東京都豊島区議選に出馬する意向を示した。
へずまは「私には長州藩の血が流れています。山口県代表としてまずは豊島区から変えていきます」と、豊島区議選に無所属での出馬を表明。
「若者以外の意見は聞きません。過去活躍した老人の話はどうでもよくて今国を支えている若者を主役にしたいのです」と訴えた。
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/e6049afbd479dacfa23df685b2db2710f2d6e12b
もはや世界では珍しくないのだが… 日銀正副総裁、今回も女性起用ならず ジェンダー指数では142位
政府が、新しい日銀の総裁と副総裁2人の人事案を明らかにした。学者、財務省、日銀出身の3人。日銀が難局を乗り越えるため、能力面で3人を好感する声が多いが、いずれも男性となり、期待された初の女性起用は見送られた。各国の中央銀行では女性の正副総裁は珍しくない。多様性やジェンダーバランスの観点で、日本の出遅れ感を指摘する声も上がる。（岸本拓也）<中略>
一方で、果たされなかったのが女性の起用だ。日銀の正副総裁は過去すべて男性が占めてきた。金融政策の決定権を持つ正副総裁を含めた政策委員9人のうち、女性は1人だけという状況が長年固定化。英シンクタンクOMFIFが昨年公表した中央銀行のジェンダーバランス指数で、日銀は185行のうち142位という不名誉な評価を受けた。
そんな中で、「個性と多様性を尊重する社会」を掲げる岸田首相が、正副総裁に女性を充てるのでは、という市場の期待は根強かった。米ブルームバーグのエコノミスト調査ではその候補に、日本総研の翁百合理事長や日銀の清水季子ときこ理事らの名が挙がっていた。
国連の持続可能な開発目標（SDGs）でジェンダー平等が掲げられ、世界の中央銀行では女性トップが次々と誕生している。米連邦準備制度理事会（FRB）では、2014～18年にイエレン氏が女性初の議長を務めた。欧州中央銀行（ECB）でも、19年に国際通貨基金（IMF）専務理事のラガルド氏が女性初の総裁に。ロシアやベトナムのトップも女性だ。
全文はこちら
https://www.tokyo-np.co.jp/article/232211
東日本大震災から3月11日で12年になるのを前に、朝日新聞社は18、19の両日に全国世論調査（電話）を実施し、原子力発電所についての意識を尋ねた。いま停止している原発の運転再開については、「賛成」が51%で、東京電力福島第一原発事故後に聞き始めた質問としては初めて過半数になった。「反対」は42%だった。<中略>
原発の運転再開に対する賛否は、東日本大震災のあと、おおむね「賛成」が3割前後、「反対」が5～6割で推移してきた。昨年の調査で「賛成」38%、「反対」47%と賛否の差が縮まり、今回初めて賛成が反対を上回った。今年の「3・11」は岸田文雄政権が原子力政策を大きく転換するなかで迎えることになった。
今回の調査では、政策転換の大きな柱の一つである新規建設のうち、「建て替えを進める」ことへの方針転換の賛否を聞いた。結果は、「賛成」45%、「反対」46%と拮抗（きっこう）した。
全文はこちら
https://www.asahi.com/articles/ASR2M7V76R2MUZPS003.html?iref=comtop_7_01
1922年創刊の老舗週刊誌「週刊朝日」（朝日新聞出版）が5月末で休刊となることが判明した。母体である朝日新聞の部数激減は大きな話題になっているが、系列雑誌も厳しい状態だったことが明らかになった。
「週刊朝日は新聞社系週刊誌の草分けで、戦後グングンと部数を伸ばし、ピーク時には発行部数が100万部を大きく上回った時期も。新聞配達網を活かし、宅配が売り上げの多くを占め、大きな影響力を誇りました。しかし、良くも悪くもセンセーショナルな出版社系週刊誌に徐々に押されるようになり、部数はジワジワと減少。最新の発行部数が7万部程度だったということは、実売は5万部以下で、休刊は時間の問題でした」（フリー雑誌記者）
いくら時代が違うとはいえ、売り上げが全盛期の数％となっては休刊も致し方ない。朝日新聞も部数減は顕著で、10年で部数が半減。ここ1年で15％も部数は減っており、新聞社のビジネスモデルの再構築は待ったなしだ。そんな状況では、完全にお荷物だった週刊誌の休刊は当然の策だった。
「ここ数年、社内に明るい話題はほとんどなく、飛び交うのは部数減や早期退職の話ばかり。昨年も早期退職募集をやって、毎日のように退職呼びかけメールが来て、本当にウンザリでしたね。1県に1つあった総局を数県で統合したり、その下にある支局を閉鎖したり、記者の数をどんどん減らしていますが、追うべきニュースが減ったわけではないので、記者1人あたりの業務は大幅に増えています。
週刊誌は社内では完全に傍流で、憚ることもなく『まだあったんだ』などという社員もいました。週刊朝日は去年100周年だったので、“そこまではやらせよう”という感じだったのは明らかですよね」（朝日新聞記者）
全文はこちら
https://www.cyzo.com/2023/01/post_334548.html
この場面がネットで拡散、テレビや新聞でも報じられたことから、《この記者は何様なのだ》、《何を聞きたいのかな。文系記者なのかな。理系であれば、なるほど、大事にならずに済んで良かったと思うはずだが》、《「失敗」と書きたいがための質問？ それよりも、これからどうするという方が大事でしょ》、《科学・化学を知らないんじゃないかな》などと疑問や批判の声が上がった。
打ち上げ「中止」なのか「失敗」なのか……SNSでは識者らが、JAXAの「話法」に問題があると指摘している。太平洋戦争で当時の日本軍大本営は、作戦失敗による退却や撤退でも「退却」「撤退」とは呼ばず「転進」を使った。部隊の「全滅」は「玉砕」と表現した。これらは言葉を操作して組織のメンツを守る話法で、当時の新聞やラジオはこうした大本営発表をタレ流した。
今回批判された記者は、JAXAの“大本営発表”のような説明に納得が行かず、執拗に食い下がったとも取れる。今どき、会見の様子はネットですぐに拡散される。発信する側は、訴えたい部分を都合良く簡単に切り取ることも可能だ。JAXAの会見も、記者の最後のひと言「わかりました。それは一般に失敗といいます。ありがとうございます」だけが切り取られて拡散された一面もある。
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