ジャニーズ事務所創業者の故ジャニー喜多川元社長による性加害問題で揺れる同事務所の藤島ジュリー景子前社長、東山紀之新社長(56)、子会社ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦(47)らが7日、都内で会見。4時間12分という長丁場の質疑応答をこなしたが、今後も逆風は収まりそうにない。〝解体的出直し〟からほど遠かった結果、待ち受けるのは降板ドミノだ。崩壊が近づいている。<中略>
そもそも東山社長はジャニー氏やジュリー氏と親密な関係で、現段階ではジュリー氏は100%株主のまま。ジャニー氏の名前を冠した事務所名も変えなかった。外部専門家による「再発防止特別チーム」は〝解体的出直し〟を提言したが、到底そこからほど遠いと言わざるを得ない。
これに早速反応したのが、クライアント企業だ。相葉雅紀をCMに起用している大手損保会社の東京海上日動火災保険はジャニーズとの契約を更新せず、契約解除も検討するとした。また、日本航空も「適切な対応が取られるまでの間、広告への起用を見送る」と表明した。
「今のCMクライアントの中で、契約更新するかどうかを悩んでいる企業がほとんど。まして新規でジャニーズとCM契約をしようと考えているところは皆無です。いかにこれからのマイナスを食い止められるかが、事務所運営をするうえで、新社長に突き付けられた大きな課題となります」(広告代理店関係者)
CM業界から起こったこの流れは、テレビ番組に影響することは必至だ。「過去に不倫で騒がれたタレントは多くのレギュラー番組を抱えていたが、急にテレビに出られなくなった。テレビ局はOKだったのだが、CMスポンサーがNOを突きつけたから。これと同じことがジャニーズにも起きかねない」(テレビ局関係者)。いつ降板ドミノとなってもおかしくない状況だ。
体制刷新をアピールしたかった会見だが、成功したとはとても言えない。この先に待っているのはあまりにも厳しい茨の道だ。
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/275571
続きを読む