「そんなに大変なら辞めちゃっていいよ」との奥さんの後押しで役所を辞めた先輩が、役所を辞めたことを理由に離婚された。という話を聞いて世知辛い世の中だなと思いました。
— にこ@広報担当コームイン! (@piyopiyowaon) May 16, 2024
「そんなに大変なら辞めちゃっていいよ」との奥さんの後押しで役所を辞めた先輩が、役所を辞めたことを理由に離婚された。という話を聞いて世知辛い世の中だなと思いました。
— にこ@広報担当コームイン! (@piyopiyowaon) May 16, 2024
横田基地フレンドシップフェスティバル2024
— TAKA (@alice_herb) May 18, 2024
このパッチ色んな意味でヤバすぎるでしょwwwwwwww pic.twitter.com/UUkfh4pc4q
https://t.co/ttu9SgGpPJ
— 秋野てくと (@arcnight101) May 17, 2024
いわゆる食品偽装なんだけど、元料理の鉄人だけあって手口が巧妙ですごい……。
「希少食材を使ってる」という部分は嘘でも、味だけ見たら問題ないくらいには美味いんだろうな pic.twitter.com/s7NSFdnKtt
「偽装している代表的なメニューに『ふかのひれ、かにの玉子入りスープ』があります。中盆4830円(小盆3580円)と高額ですが、実際には蟹の卵は使用していませんでした。上海蟹の卵は赤みがかった独特の色合いがあるので、鶏の卵黄に食紅を混ぜて蟹の卵のように見せかけて調理し、提供しているのです。
“色粉”と呼んでいる食紅8グラムを400ccのお湯で薄めます。ただ加減が難しく、スープを沸かした状態で入れると分離してしまうので、1度火を止めるなどの工夫が必要です。色が赤く鮮やかに仕上がり過ぎると、富輝社長から『バレるからやり直せ!』と指摘されることもありました」
Aさんが厨房で撮影した動画には、『かにの玉子入りスープ』の注文を受けた料理人が慣れた手つきで鶏の卵黄に液状の食紅を数滴加える様子が映っていた。偽装されているメニューはこれだけではない。『うづら挽肉の炒め、レタス添え』中盆2750円(小盆1880円)もそのひとつだ。(「づ」は、メニュー上の表記を使用)
「これも実際にはうずらの挽肉は使用せず、豚の挽肉に甜面醤、豆板醤、ニンニク、ショウガを混ぜて炒めています。そこに腸詰とタケノコとしいたけを細かく切って、合わせて炒め、仕上げます。
人気メニューのひとつですが、うずらを食べたことがある人は少ないので、誰も豚肉を使用しているとは気づきません。何も知らないお客さんが『周さん、これ、おいいしいわね!』と喜んでいる姿を何度も見てきましたが、お客さんのことを馬鹿にしていますし、こんなことをさせられている自分自身もやりきれない思いでした」
Aさんが続ける。
「ほかにも高級食材の『花椎茸』も使用しているのは一般に売られている『干ししいたけ』で、偽装メニューは数えきれません。中華料理は高温の油でカリっと揚げたり、あんかけを使うなかで、鍋使いの技術が多く用いられているので、うまくごまかせてしまうんです」
全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/b62b8833051cc21753f6d6cc0b6a890f4a08be80
プラスチック合成樹脂原材料を輸出するA社は昨年海外の輸入業者Q社から破格な条件で提案を受けた。前金は支払わない代わりに商品を受け取ると同時に即代金のほか7億ウォン(約8000万円)を追加で支払うという内容だった。A社は輸出した商品がQ社の工場に到着すれば100%決済するという条件を信じて製品を船積みした。だが通関完了後もQ社は商品がどこにあるのか分からないとしながら代金決済を拒否した。製品だけ送って代金は受け取れなかったA社の被害規模だけで77万3156ドル(約1億2000万円)に達する。
世界10大貿易国である韓国の年間輸出入規模が1兆ドルを大きく上回る中で、これら企業を揺さぶる海外発詐欺という闇も消えずにいる。この5年間に寄せられた貿易詐欺被害規模が3200万ドルを超えたことがわかった。決済・電子メール詐欺にともなう被害が増え、高金利などで厳しい状況の企業の困難をさらにあおっている。
国会産業通商資源中小ベンチャー企業委員会に所属する与党「国民の力」の李種培(イ・ジョンベ)議員が大韓貿易投資振興公社(KOTRA)から取り寄せた資料によると、2019~2023年にKOTRA海外貿易館に寄せられた貿易詐欺件数は626件、被害額は3253万ドルだった。2019年の93件・604万ドル、2023年の118件・585万ドルなど貿易詐欺は毎年着実に発生している。今年もポルトガル、シンガポール、トーゴなど国を問わず貿易詐欺注意報がKOTRAホームページに掲載され続けている。ただし寄せられた被害金額は企業が主張する金額であるため実際の詐欺金額とは異なることがある。
昨年基準で類型別では決済詐欺、船積み問題、電子メール詐欺の順で多かった。以前より書類偽造や船積み問題などは減少する傾向だが、決済詐欺と電子メール詐欺は増えている。決済詐欺被害額は2022年の84万ドルから昨年は326万6000ドルに急増した。電子メール詐欺被害額も2021年の25万1000ドルから昨年は89万6000ドルに増えた。決済詐欺は製品受領後に海外バイヤーが決済を拒否したり連絡を絶つ事例が代表的だ。電子メール詐欺は電子メールハッキングなどで決済口座変更を誘導し代金を横取りする形だ。
B社は昨年4月にこれまで取引していた企業2社を詐称したハッカーから送金要請電子メールを受けた。そしてハッカーが指示した米国内の銀行2カ所に1万2650ドルを2回にかけて送った。取引先関係者のメールアドレスと似たアカウントを生成したハッカーに疑いを持たなかったが、その後被害の事実を認識した。
貿易保険公社のキム・ギョンチョル氏は「偽口座への送金を誘導する電子メール詐欺に遭わないようにするには、一度決めた決済口座を変更しないことが効果的。名義盗用のような被害を防ぐためには最初の取引時の商品引き渡し地が関係のない第三国ではないか、相手企業の住所と業種が確実なのかを細かくチェックするのが良い」と話した。李議員は「景気鈍化と高金利に苦しむ中小企業が貿易詐欺にまで遭えば再起が難しい。このためた貿易詐欺予防活動や貿易保険加入支援などがより体系的に行われなければならない」と話している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/38250cf19bd41b1efd4fe51375ae5d6cb6d3184c
これは、Toyeeb Ajayi によって、廃棄およびリサイクルされたタイヤから作られたナイジェリアの巨大な彫刻です。
— König Timz (@Konigtimz) May 17, 2024
高さは24フィートもあります!
これでゴジラは完成です! pic.twitter.com/y69GjggBsH
ジブリパーク(モリコロパーク)にイノシシ出没して花壇荒らしてるの、戦士達がかえってきた感ある pic.twitter.com/hGBrYwMwVJ
— どんぐりごろごろ (@donguri560560) May 16, 2024
漫画家のかずはしとも氏が18日までに自身のX(旧ツイッター)を更新。脳動脈乖離と診断され、ICUに入院していたことを明かした。
かずはし氏は講談社「少女フレンド」で漫画家デビュー。以後フリーとして女性向け漫画誌から少年誌やホラー、4コマなどさまざまなジャンルで活動。ディズニー絵本の原作コンテや家庭向けムック、商業広告等のイラストも手掛けている。
もともと偏頭痛持ちというかずはし氏。「起きて首寝違えた?と思い 3日経って近所の病院行ったら、脳動脈乖離ですと紹介状持たされて大きな病院へ行けと言われ、電車で行ったら『救急車で来なかったんですか!?』とそのままICUで管10本付けられました」と、予想外の事態に発展したことを報告。
コメント欄では、異変を感じて診察を受けたため「最悪の状態は未然に防げた」としながら「くも膜下出血の2歩くらい前」の危機だったと明かした。<中略>
治療のかいあって「ICUでご飯もりもり食べるくらい自覚無く元気です もう一般病棟ですっ 強運?」「元気ですが、まじでくも膜下出血と皮一枚、命は危険と紙一重だなあと感じました」と順調に回復しているとつづった。
全文はこちら
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/05/18/jpeg/20240518s00041000710000p_view.jpg
https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/05/18/kiji/20240518s00041000713000c.html
2024年3月、マッキンゼー・アンド・カンパニーが公表した報告書「2024年中国自動車消費者インサイト」がちょっとした話題となった。
NEV(新エネルギー車。EVとプラグインハイブリッド車を合わせた中国独自のカテゴリー)オーナーに「次に買う車は内燃車とEV、どちらにしますか?」との質問をしたところ、2022年は「次もEV!」との回答は98%と圧倒的だったのに、2023年は78%にまで急落しているのだ。
この結果を見ると「中国人がEVを嫌いになり始めたのでは!?」と反射的に結論を出したくなるが、どうもそうではなさそうだ。「EVを買って後悔しましたか?」との設問に対し、「後悔した」との回答は大都市では10%にとどまるが、地方都市では54%と過半数を超えた。
その不満は主に充電にある。公共充電ステーション設置の遅れが不満につながっているようだ。EV普及に大盤振る舞いの中国とはいえ、広い国土の津々浦々に充電インフラを広めるのは容易ではない。地方政府の財政難が問題となっている中、大都市以外でも快適にEVを使えるようにできるかは悩ましい問題だ。
そうした中、悩みを解決してくれる選択肢として注目されているのがプラグインハイブリッド車。2024年4月、プラグインハイブリッド車の販売台数(輸出を含む)は前年同月比95.7%増の33万1000台と爆増している。
特に電力切れのときに補助的に使える発電用モーターを積んでおくレンジエクステンダーEVの人気が高い。一方、純粋なEVの販売台数は11.1%増の51.9万台。このペースが続けば来年には販売台数が逆転しそうだ。
地方の充電インフラ以外にも課題がある。それは中古車価格。中国での3年落ちの中古車価格を見ると、日系やドイツ系の内燃車は新車の65%程度の価格を保っているのに対し、EVは50%弱にとどまっている。これは単にEVの寿命が短いからというだけではないのだとか。
EVにとって、最も痛みやすくかつ値がはるパーツはバッテリーだが、中古車のバッテリーがどういう状況にあるのか、良好なのか痛んでいるのかを客観的に評価する手法が確立されていない。そのため、消費者が疑心暗鬼になってなかなか買い手が見つからないのだという。
中国の地方都市で「EVを買って後悔した」が過半数に。充電インフラだけじゃない、先行する中国から見えるEV完全普及への壁
https://news.yahoo.co.jp/articles/2fe5eec7433a8f3e8f0125e2f3667025b588d2c6
前職は若手が辞めていくことに会社が危機感を抱いてたんだけど、その分析結果が「コミュニケーション不足」で対策が「毎朝朝礼後に企業理念を読み上げてそれに対する自身の考えを述べた後に管理職からのありがたいお言葉を頂戴する」になったことで退職したい気持ちが加速しましたね。
— 生技chan (@seisangijutsu_c) May 18, 2024
日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。
アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン「ダニエル」をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。
レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。
食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム(Oishii Farm)だ。
2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内の「植物工場」で、完全無農薬のイチゴの量産化に成功。欧米の植物工場スタートアップが破綻・撤退に追い込まれる中、一人勝ちの状況となっている。2024年2月には、シリーズBで日本円にして総額200億円超の資金調達を実施したことでも話題となった。
共同創業者兼CEOの古賀大貴氏は、CNBCなどアメリカのメディアでも引っ張りだこで、4月には国際カンファレンス「TED 2024」に史上4人目の日本人として登壇。一躍時の人として脚光を浴びている。
「植物工場は、日本が勝つべくして勝てる領域」
そう断言する古賀氏に、一人勝ちの理由と戦略について聞いた。
以下ソース
https://www.businessinsider.jp/post-286417
切 り と り や ん け さ す が 共 同
— Chum(ちゃむ)🪿🌼 (@ca970008f4) May 18, 2024
上川大臣
「うまれてくる未来の静岡県、今の静岡県を考えると、私たちは手を緩めてはいけない」
共同通信
『新たな知事を誕生させるという趣旨』
『出産したくても困難な状況にある人への配慮に欠けるとの指摘が出る可能性がある』←←まだ出てきてない https://t.co/d4yiJxZVwm
サブ回線のpovoにガチの法律事務所から債権回収の連絡来てるんだけどどうすればいいんだ、、、、 pic.twitter.com/mrdcZy4ET7
— Lea (@25cfx) May 17, 2024
この件、
— あっくん (@mijinko171) May 18, 2024
業界が分からない方は
「運転士を大事にしないバス会社が悪い」
「2024年問題がこういう形で」
という感じでやむなしみたいな反応しますが
業界が分かる方は
「近ツリ何かやらかしとるな」
です。
何度でも言いますが
一度受注して配車確定した仕事は断らないです
断るのは未確定だから。 https://t.co/g8k25BcN8L
バス運転手の時間外労働時間の上限が規制される「2024年問題」が、修学旅行にも影を落としている。KNT-CTホールディングス傘下の近畿日本ツーリストでは、中学校など2校で修学旅行用の貸し切りバスの手配を依頼した全てのバス会社から断られる事態になった。運転手不足を理由に修学旅行の受注を制限するバス会社もでている。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC177Z00X10C24A5000000/
ホテルにデザフェスの荷物のスーツケース送ったら車輪が1個しかない状態になってた
— グスクデザフェス59両日H-43 (@87gusuku) May 17, 2024
このスーツケースでどうやってビックサイトまで運ぶの……これだから佐川は…って思ってしまう pic.twitter.com/0tyVEFzkSg
懲りもせず、よく燃えるメーカーです。
2024年05月16日、中国・福建省福州市?侯県にある電気自動車メーカー『BYD』のショールームで火災が発生。
同日00:32ごろ消防警報を受けて、7台の消防車、29人の消防救助隊員が現場に駆けつけ、01:18ごろには基本的に鎮火。幸いなことに人的被害は出ませんでした。
しかし、ショールームにあった電気自動車は被害を免れることはできませんでした。
上掲の動画に今回発生したショールーム火災の様子があります(00:10辺り)。
問題は出火原因です。
『BYD』は「自社のブレードバッテリーは燃えない」と豪語していました。『BYD』の創業者である王伝福会長は「ブレードバッテリーは新エネルギー車の辞書から自然発火を完全に消し去る」と述べたことがあるのです。
もしBYDが発火元ならその豪語はウソだったことになります。
『BYD』は「05月16日、福州市?侯県にある当社の販売ショールームで火災が発生したが、消防隊によって緊急消火され、人的被害はなかった。関連映像から、火災はまず1階の屋根で発生したように見え、クルマが展示されている1階ホールでは火災はありませんでした。火災の原因はショートや施設の老朽化であることを排除できません」という声明を出しました。
全文はこちら
https://money1.jp/archives/127520
日刊ゲンダイさんが壮大なはしご外し大会。
— Jun mishina@STOP!立憲民主党不敬罪 (@touketsudaimaou) May 18, 2024
>警察を本気にさせた黒川容疑者はどんな人物なのでしょうか。
そりゃオタクらはよく知ってるでしょ。
意味も分からず特定団体のお祭りに乗っかるマスゴミ特有の現象ですね。
マスゴミは社会モンスターの養成機関。 https://t.co/zKtzDYxJLl pic.twitter.com/TS4xuFdg1D
イタリア⼈が戦々恐々の「ナポリタン」に変化の兆し。⽇伊の架け橋となるか。
イタリアからの訪⽇観光客は、常に成⻑率の上位にあり、⽇本はイタリア⼈にとって⼤⼈気の観光地です。そのぶん⽇本情報誌やWEB情報も急増中。
なかでも話題となっているのが、“ナポリのスパゲッティ”と日本で命名されている「スパゲッティナポリタン」です。ただし⽇本旅⾏の際の注意事項として「ナポリ料理とは関係ないケチャップとベーコンのパスタなので、⾒かけても⾷べないよう」といった警告がしばしばされています。
しかし同時に、実際に⾷べた新しい物好きの若年層を中⼼に「意外と美味しい」という再認識の記事も散⾒されます。
さらに著名メディア『エスクァイア イタリア版』でも「わたしたちに感動を与える、⽇本とイタリアの架け橋のようなパスタ」という再評価の記事が発表されました。将来はもしかしたら、⽇本を訪れる外国⼈のあいだで「ナポリタン」は「隠れ⼈気イタリアン料理」として語り継がれることになるかもしれませんね。
https://forbesjapan.com/articles/detail/70326
ドトールでコーヒー飲んでたら隣でバイトの面接が始まって、「個人事業主で業務委託だから」「寝坊とかしたら罰金だから」とか聞こえてきたんだけど、、大学生は「はい、わかりました」って答えてて、私の労働法センサーが働きかけたぽん…
— めいり@77期🐾 (@TruthNKindness) May 17, 2024
業界やっとる側として言いますが、
— あっくん (@mijinko171) May 17, 2024
業界大手の近ツリ相手に
かなり早期に抑える修旅の仕事を
運転士いない、でドタキャン は
常識的にあり得ないです
多分行先は京都でしょうが、
京都で近ツリやる会社が、こんなドタキャンは今後考えたらやるはずがない。
これ、なんかありますよ。 https://t.co/9qGggaUol0
以前の記事はこちら
https://you1news.com/archives/111361.html
日本のニュース番組で「PayPayシステム障害」、「ランチタイム直撃」なんてやっているけれど、こういうのを日本人は軽く見るべきではない。私は何年も中国で暮らしていてこの手のシステム障害に遭遇したことは一度もない。残念だけど、圧倒的に日本企業のシステムの方が劣っていると思う。
— Erwin (@busyerwin) May 15, 2024