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17件のコメント

米ウォルマートの宅配サービスがセキュリティ的に怖すぎる内容だと判明して驚く人が続出中

1:名無しさん


ニューヨーク(CNN Business) 米小売り大手ウォルマートは5日、配達員が客の留守宅に入り、食品を冷蔵庫まで直接届けるサービス「インホーム」の対象を、年内に3000万世帯まで拡大する方針を明らかにした。

同時にインホームの配達スタッフも増員する。時給は店員が12ドル(約1400円)からスタートするのに対し、1ドル50セント上積みされる。

インホームは会員制のサービスで、年会費148ドル。オンラインで食品を注文し、配達オプションの中から「インホーム」を選ぶ。配達員はカメラを装着し、スマートロックで留守宅に入る。利用者はそのライブ映像を携帯電話から見ることができる。

19年にカンザスシティ、ピッツバーグ、ベロビーチの約100万世帯を対象にサービスが始まった。現在600万世帯で利用可能だが、会員数は公表されていない。今年は新たにダラス、ロサンゼルス、シカゴなどの都市に拡大する計画だ。

ライバルのネット通販大手アマゾンは、食品を利用者のガレージまで届ける無料サービス「インガレージ・デリバリー」を導入している。

https://www.cnn.co.jp/business/35181689.html

 

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25件のコメント

和風ゲー「Ghost of Tsushima」が驚異的すぎる売上数値を達成して突出した人気ぶりを証明してしまう

1:名無しさん


Sucker Punch Productionsは1月5日、『Ghost of Tsushima(ゴースト・オブ・ツシマ)』の売上が800万本を突破したことを発表した。1年半をかけて、800万本の売上を積み上げたことになる。<中略>

『ゴースト・オブ・ツシマ』は2020年7月に発売され、すぐさま高い評価を獲得。リリース後はマルチプレイコンテンツが追加されたほか、昨年8月にはディレクターズカット版が発売。通常版の販売は終了され、現在はゲーム本編としてはディレクターズカット版のみ販売されている。

売上としては、発売から3日で240万本を売り上げたことが報告されていたほか、2020年11月にはSIE ワールドワイド・スタジオ統括のHermen Hulst氏により、同作の売り上げが500万本に到達したと語っていた。それからさらに300万本の売上を伸ばし、トータルセールスは800万本に到達したようだ。

特筆すべきは、この売上にはサブスクリプションなどの数が含まれてないこと。『ゴースト・オブ・ツシマ』は、サブスクリプションサービスで提供されていない。また同作は50%以上のセールもされていない(セール情報wiki)。安価に提供されていない状況で、800万本以上売れたことそのものが偉業だ。

全文はこちら
https://automaton-media.com/articles/newsjp/20220105-187911/

 

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21件のコメント

半導体装置大手ASMLの工場で火災が発生して製造ラインが一部閉鎖される最悪の状況に陥った模様

1:名無しさん


オランダの半導体露光装置メーカー、ASMLホールディングは、今週発生した火災によりベルリン工場の一部を閉鎖した。世界的な半導体不足がさらに深刻化するとの懸念が広がった。

 現地の消防当局によれば、敷地面積3万2000平方メートルのベルリン工場で火災の影響を受けたのは約200平方メートル。ASMLの広報担当者は4日、ブルームバーグに対し、影響を受けた部分のみを閉鎖し、それ以外は操業していると語った。<中略>

閉鎖期間の見通しなどについては明らかにしていない。閉鎖に伴う影響を完全に見極めるには数日かかる見込みだという。

ASML、火災でベルリン工場を一部閉鎖-半導体不足の深刻化に懸念
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-01-04/R56WBQDWRGG301

 

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44件のコメント

中国ウイルスと発言したトランプ前米大統領にNY新市長が公式謝罪を求めていると判明

1:名無しさん




(ブルームバーグ): 米ニューヨーク市のアダムズ市長は4日、ホワイトハウスに対し、新型コロナウイルスをパンデミック(世界的大流行)初期に「中国ウイルス」と呼ぶなどしたトランプ前米大統領の発言を巡りアジア系住民に公式に謝罪するよう呼び掛けた。

アダムズ市長はロウアーマンハッタンで行われた記者会見で、「大統領は米国民を代表して今立ち上がり、『中国人コミュニティーに謝罪する』と言うべきだ」と発言。 「この国の中国人居住者が言われたことやされたことについて、大統領が謝罪するのを私は期待する。人々がコロナ禍で中国人コミュニティーに背を向けることになった」と述べた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b3589aa2949eaec5941f610ada2c5d582a188fed

 

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20件のコメント

BTCのエネルギー消費量が世界経済を傾けるレベルにまで増加していると専門家が警鐘を鳴らす

1:名無しさん


ビットコインのエネルギー消費は、GoogleとFacebookの合計エネルギーの8倍

tradingplatforms.comが発表したデータによると、ビットコイン(BTC)の年間消費電力は143TWhで、GoogleとFacebookの合計の8倍、ヨーロッパのいくつかの中規模国よりも多く、環境保護主義者の間で懸念が高まっています。

ビットコインの電力需要を個々のハイテク企業の電力需要と比較すると、その消費量に大きな差があることがわかります。例えばGoogleの電力消費量は12TWhに過ぎず、BTCの12分の1です。同様にFacebookのエネルギー消費量もBTCのそれと比較すると、かなり少なくなります。Facebookの機能に必要とする電力はわずか5TWhで、暗号通貨が必要とする電力量のわずか3.5%に過ぎないのです。BTCは、一部の国全体のエネルギー需要も凌駕しています。例えばBTCのエネルギー需要はノルウェーやスイスの国全体を上回っています。ノルウェーのエネルギー需要が124TWh、スイスは56TWhでそれぞれ暗号通貨の需要に19TWh、86TWh及びません。

この数字は他のセクターのデータとも比較すると、より鮮明に見えてきます。例えば、世界のデータセンターの電力消費は年間205TWh、つまりBTCだけで、この数字の70%を消費していることになります。

全文はこちら
https://cafe-dc.com/sustainable/bitcoin-consumes-eight-times-more-power-than-google-and-facebook-combined/

 

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44件のコメント

自動車のCMに自動車に乗らないよう勧告する文面を入れることを義務付ける法がフランスで制定される

1:名無しさん


自動車のCMで「自動車を使わないことへの呼びかけ」が義務化される、違反すると600万円超の罰金

自動車業界では気候変動対策としてガソリン車から電気自動車への切り替えが進んでいます。そんな中、自動車のCMに「自転車の利用や歩行を呼びかける事項」の追加を義務付ける法律がフランスで可決しました。

話題となっている法律は2021年12月28日にフランスで可決されたもので、この法律によってフランスでは2022年3月以降、自動車のCMには「短距離の移動は徒歩や自転車で(Pour les trajets courts,privilegiez la marche ou le velo)」「相乗りを検討しましょう(Pensez a covoiturer)」「公共交通機関の利用を心掛けましょう(Au quotidien, prenez les transports en commun)」という文面を含ませる義務が生じます。

上記の義務はテレビ・ラジオ・オンライン・印刷物といったCMの形式に関係なく生じるもので、文面を含まないCMを公開した場合、自動車メーカーは最大5万ユーロ(約655万円)の罰金を課せられるとのこと。

全文はこちら
https://gigazine.net/news/20220105-car-disclaimer-france/

 

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19件のコメント

トヨタが米市場で史上初の快挙を達成するも今年は米企業側の反撃が始まるものと予想される

1:名無しさん


トヨタ米販売、21年に初の首位 90年君臨のGM抜く
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN04AR10U2A100C2000000/

【ニューヨーク=中山修志】トヨタ自動車の2021年の米国市場の新車販売台数が233万台となり、米ゼネラル・モーターズ(GM)を抜いて首位になった。米国で海外の自動車メーカーが販売トップになるのは史上初めて。半導体不足で大幅な減産を強いられたGMや米フォード・モーターに比べて、トヨタは影響が限定的だった。

トヨタが4日発表した21年の米新車販売台数は20年比10%増の233万2000台。GMの販売(221万8000台)を約11万台上回った。フォードは21年の結果を集計中だが、1~11月実績でトヨタを約40万台下回っており、トヨタの首位は確定的だ。

ロイター通信によると、GMは1931年にフォードを抜いて以降90年間、一貫して米国で販売トップを続けてきた。今年は半導体不足の影響で9月に北米の半分の工場で生産を休止するなど大規模な減産に追い込まれた。21年の販売は20年比13%減となった。

トヨタも北米で月間数万台規模の減産が続くが、生産車種の見直しと小まめな生産調整によって工場の長期休止を回避している。

GMは足元で半導体不足が緩和し、徐々に生産ペースを上げている。半導体の供給が回復に向かえば、22年は米国市場で首位に返り咲く公算が大きい。

(略)

※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。

 

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メタバースに投資しない企業は競争に敗北して最終的にメタバース企業の傘下に入る、と専門家が指摘

1:名無しさん


最近、世界的に次世代の仮想空間である「メタバース」が注目を集めている。最大の理由は、メタバースが世界各国の企業に多くの、新しいビジネスチャンスをもたらし、人々の生き方を大きく変える可能性を持つからだ。

 まず、メタバースがどのようなコンセプトかをしっかりと理解することが重要だ。メタバースによって、現実世界は限りなくリアルに近い形で、あるいはよりダイナミックにデジタル空間に再現されるようになるだろう。メタバース関連技術が支えるデジタル空間では、人々が「アバター」として活動する。それが集中した議論や新しい発想の創出など、経済運営の効率性向上につながるとの期待が高まっている。

(中略)

今後の展開として注目されるのは、メタバース市場に参入できる企業と、それが難しい企業の差が鮮明になる「メタバース・デバイデッド」社会の到来だ。

 90年代に米国でインターネット革命が起き、その後は世界各国に情報通信技術(ICT)が普及した。その結果、インターネットを使いこなせる人や企業と、そうではない経済主体の差が広がる「インターネット・デバイデッド」、あるいは「デジタル格差」と呼ばれる状況が出現した。

 メタバース社会を目指す取り組みの加速によって企業間の競争は激化し、対応力のある企業とない企業の成長力格差は広がるだろう。デジタル空間上でメタバースに関するサービスを提供したり、新しいITデバイスを生み出したりする力を持つ企業は、中長期的に高い成長を実現する可能性がある。

 反対に、自力でメタバースに必要な機器やサービスの創出が難しい企業の場合、メタバース企業の傘下に入らざるを得なくなるケースが増えるだろう。さらに言えば、メタバースに対応できないと長期存続が難しくなり、最終的には淘汰される企業が増えるだろう。メタバースに取り組む企業の増加とともに、世界のIT業界などで再編が進む展開が予想される。

 メタバースを成長のチャンスと考えるか、自社に関係のない変化と考えるか、経営トップの意思決定の重要性はかつてないほどに高まっている。特に、デジタル化への遅れが深刻なわが国にとって、メタバースのインパクトは非常に大きい。

(全文はこちら)
https://diamond.jp/articles/-/291798

 

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41件のコメント

ディズニーが「くまのプーさん」の著作権を喪失して、作品のPD入りを専門家が確認した模様

1:名無しさん


ディズニーが『くまのプーさん』の知的財産権を消失
https://jp.sputniknews.com/20220105/9894664.html



2022年1月1日から知的財産権がパブリックドメイン(公有)に移行する書籍、映画、音楽作品が発表され、その中にA. ミルンの『くまのプーさん』、フェーリクス・ザルテンの『バンビ』などが含まれていることが明らかにされた。AP通信とフォックス・ニュースが報じている。

米国の現行法では知的創作物の知的財産権は、出版後95年で消滅する。米デューク大学パブリックドメイン研究センターは、毎年、パブリックドメインとなった作品の総合リストを発表している。パブリックドメインになった作品は、許可や追加費用を得ずに合法的に配布、展示、使用することができる。これまで『くまのプーさん』の知的財産権を所有していたディズニーは、本からの肖像権の使用については司法で争えないが、本から生まれたアニメのキャラクターについては権利を保存する。

(略)

※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。

 

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18件のコメント

「もんじゅ」の技術を応用した次世代高速炉を日本とアメリカで共同開発する計画が始まった模様

1:名無しさん


【独自】米高速炉計画に日本参加へ…「もんじゅ」の技術共有、国内建設にも活用

【ワシントン=船越翔】米原子力新興企業と米エネルギー省による次世代の高速炉の開発計画に、日本が参加することがわかった。

日本原子力研究開発機構と三菱重工業が技術協力し、日本の施設で安全試験も行う。1月にも協力の合意書を取り交わし、2028年に米ワイオミング州での運転開始を目指す。

日米の複数の関係者が明らかにした。日本では高速炉「もんじゅ」(福井県)の廃炉が16年に決まり、実用化への見通しが立たなくなっている。高速炉は、使用済み核燃料からプルトニウムを取り出し再利用する日本の「核燃料サイクル政策」に不可欠の施設で、計画参加を通して将来の国内建設に必要な技術の獲得を目指す。<中略>

 ただ、米国は1970年代以降、本格的な高速炉開発から遠ざかり、技術実績は乏しい。このため、2019年頃から、同じナトリウムを使うもんじゅや実験炉「常陽」(茨城県)などで多くの蓄積を持つ日本側に接近し、技術協力に向けた交渉を続けていた。

 日本側はこれまでの設計技術や運用データを提供する。大型実験施設「アテナ」(茨城県)で、新しい設計に必要な安全試験も行う。
全部はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/science/20211231-OYT1T50209/

 

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34件のコメント

日本商社が国際市場で買い負けていると商社マンが危機的な現実に警鐘を鳴らしている

1:名無しさん


 日本は70年以上も戦争と関わらずにきたはずだった。しかしその日本がいま、世界で激しい「食料戦争」の渦中にある。俳人で著作家の日野百草氏が、「国の通貨が安いまま戦うのは厳しい」と焦る商社マンに、牛肉を中心とした日本の「買い負け」事情を聞いた。

 * * *

「どこより高い金を出せば買えますよ、ただ買い負けているだけです」

 食品専門商社のA氏(40代)に話を伺う。以前、彼がこの国の食料問題に対する危機感を訴えた『憂国の商社マンが明かす「日本、買い負け」の現実 肉も魚も油も豆も中国に流れる』は思わぬ反響を呼んだ。筆者もそこまでとは思っていなかったのだが、現実に食肉や魚介類に次々と値上げ、不足のニュースが続いている。ただ一人の話だが、その一人の肌感は現に日本の危機を象徴している。多くの他国と「戦う」企業戦士も同様だろう。

「それと船ですね。こちらは取り負け、日本に寄ってもらえない」

 その食料を運ぶコンテナ船もコンテナそのものも不足している。食料争奪戦が「戦争」だとしたら、いまはまさに「戦時下」だ。

「値上げはさらに続くでしょう。いつ相場(食肉、穀物)が落ち着くかわからない」

 個別の値上げを見れば、魚介類でいえばウニ、イクラ、タラバガニ、ズワイガニ、数の子など、いずれも最高値かそれに近い値上がりを記録している。大手鮮魚専門店のスタッフいわく「あるだけマシ」とのことで、値段は高くても手に入れば御の字だという。

「魚介は高くてよければ国内産でリカバリーできます。でも肉や穀物は厳しい」

 日本の食料自給率(カロリーベース)は本当に低い。コロナ前の2018年の農水省データでアメリカ132%、フランス125%、ドイツ86%、イギリス65%、イタリア60%に対して日本は37%。1980年代までは50%以上を維持してきたのに30年間ずっと低水準、30年間変わらない日本の平均賃金と同じ様相だ。

「フランスは自給率を上げるために努力してきましたからね。食料を掴まれるのは命を握られるのと同じって連中はわかっているのでしょう。私も同じ考えです」

全文はこちら
https://www.news-postseven.com/archives/20220101_1717680.html/2

 

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アメリカ人が4500万円を投じて超豪快なお引越しを実行してしまい周辺住民も驚きを隠せず

1:名無しさん


引っ越しというと、普通は住人が荷造りをして新しい家に転居することを指します。しかし、アメリカ・サンフランシスコに住む男性は、19世紀後半に建てられたビクトリア朝の歴史的な建物を保存するため、総面積約480平方メートルの敷地ごと家を新天地に移動させてしまいました。

その際に撮影されたムービーを見ると、総費用40万ドル(約4500万円)をかけて大きな家を移動させている様子を見ることができます。

2021年2月21日に行われた「家のお引っ越し」は、以下のムービーから見ることができます。

《139-year-old San Francisco Victorian home is moved by truck 7 blocks to a new location – YouTube》





1882年にサンフランシスコのフランクリン通り807番地に建てられたビクトリア朝の建物は、近隣住民から「イングランダー・ハウス」と呼ばれて親しまれていた由緒ある建造物。その移転作業は、まだ空が暗い朝の6時15分から始められました。

2階建ての家を積んだセミトレーラーがゆっくりと道路に発進します。

通りは、何事かと集まった見物客約600人でごった返しました。

移動の邪魔になる街路樹の枝を切断する作業員。ほかにも街路灯やパーキングメーター、電線などの撤去を行う必要があったため、家主は市の当局に15もの許可申請を出さなければなりませんでした。

交通規制が敷かれる中、セミトレーラーは人が歩くような速度で慎重に進んでいきます。横断歩道を家が渡るのは異様な光景です。

イングランダー・ハウスその後、元あった場所から約1時間かけて0.6マイル(約1キロメートル)離れたフルトン通り635番地へと移動されました。

4500万円以上かけてビクトリア朝の歴史的建造物を丸ごとお引っ越しするムービー
https://gigazine.net/news/20220102-house-moved-victorian-englander-house/

 

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英国人のマスク着用アンケートで驚くべき結果が出てしまい欧米人の衛生観念がどんなものか明らかに

1:名無しさん


英国人は布マスクをどのように管理しているのだろうか。先月29日(現地時間)、デイリー・エクスプレス紙等は驚愕のアンケート調査結果を報じた。

新型コロナ検査機関「Medicspot」は英国成人2000人を対象に布マスクの管理実態を聞いた。その結果、回答者の46%が「布マスクを定期的に洗濯していない」と答えた。回答者はその理由を「(洗濯を)忘れたため」と説明した。

特に回答者の25%は「1年以上同じマスクを使っているが、洗って使ったことはほとんどない」とした。また、英国人は布マスクを保管する場所として服のポケット(51%)・カバン(41%)・自動車(33%)・トイレ(10%)などを挙げた。

今回の調査では英国成人の2人に1人が布マスクをあまり洗わないという事実が確認されたが、英国人もマスク着用を重要視していることが明らかになった。回答者の83%が「公共場所でマスクをしない人を見ると腹が立つ」と答えた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/2c308004660188c175dc61c905e5f30fb0299a56

 

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ドイツ新政権が推進する発電政策に日本企業が堂々参入して商機を狙っていると関係者が明かす

1:名無しさん


水素発電、日系企業に商機 独新政権が推進
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022010200140&g=soc

【フランクフルト時事】ドイツ政府は気候変動対策の一環として、水素を燃料に使う発電施設の整備に向けた取り組みを進める。川崎重工業や三菱重工業などの日系企業が水素発電の研究開発に力を入れており、商機へ期待が膨らみそうだ。

水素発電は水素を燃やしてタービンを回し、電力を発生させる。水素は燃焼時に二酸化炭素(CO2)を排出せず、クリーンなエネルギー源として注目されている。

ドイツでは中道左派の社会民主党(SPD)と環境政党の緑の党など3党による連立政権が2021年12月に発足。電力会社がガス火力発電所を新設する際には、将来的に水素発電に転換可能な設計とするよう求める方針を明らかにした。

 これと前後し、ドイツ電力大手RWEと川重は、水素燃料だけで30メガワット級の発電を行う実証試験を24年以降に独北部ニーダーザクセン州で開始すると発表した。川重のタービンは水素100%でも、天然ガスと混ぜても燃料として使えるのが特徴で、「米国や中東などでも水素発電への関心が高まり、事業拡大が期待される」としている。

水素の製造過程で化石燃料を燃やし、CO2を排出すると温暖化対策の効果は薄い。RWEと川重の実証試験では、風力由来の電力で製造した水素を利用する。

 三菱重工も独北部ハンブルクで、風力や太陽光を使って水素を製造する研究事業に参加。25年ごろの水素製造開始を目指している。

 

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オンライン授業を2倍速で受講した結果、意外すぎる結果が出て時間の有効活用が期待できるように

1:名無しさん


新型コロナウイルス感染症の世界的流行によって大学などで「オンライン授業」が定着しました。オンライン授業のメリットの1つに「録画しやすい」という点がありますが、アメリカで行われた研究によって「オンライン授業の録画を2倍速で見ても理解度は下がらない」という結果が得られました。この研究は「テスト前に2倍速で再視聴すると、総視聴時間は変わらないが理解度が向上する可能性がある」と結論づけています。

「オンライン授業は2倍速で見ても理解度は変わらない」という研究結果を新たに発表したのは、カリフォルニア大学ロサンゼルス校のディロン・マーフィー氏ら。マーフィー氏らは231人の学生を被験者として、YouTubeに存在する不動産鑑定に関する講義とローマ帝国に関する講義を異なる再生速度で見てもらうという実験を行いました。それぞれの被験者に割り当てられた再生速度は、「通常速度」「1.5倍速」「2倍速」「2.5倍速」の4種で、ムービーはフルスクリーンモードに固定。一時停止やメモを取ることなどは禁じられました。

それぞれの再生速度で録画を見終えた被験者に対し、マーフィー氏らは理解度を調査するテストを視聴直後と視聴から1週間後に実施。その結果、「1.5倍速」「2倍速」の2種については「通常速度」と同程度の成績となりましたが、「2.5倍速」の場合のみ成績が悪化することが確認されました。

また、マーフィー氏らは「オンライン講義をを2回視聴する」ことによってテスト結果が変わるかどうかも調べています。この実験では「1回目は通常速度で視聴したが、再視聴は2倍速」「1回目は2倍速だが、再視聴は通常速度」など1回目と2回目の再生速度の組み合わせを変えたり、2回目の視聴タイミングを「1回目の視聴直後」「テストの直前」に変えたりするなどさまざまな条件を試しましたが、テストの結果の向上につながったのは「テストの直前に再視聴する」という条件のみで、「1回目の視聴直後に再視聴する」「1回目と2回目で再生速度を変える」などは無関係だとわかったとのこと。

全文はこちら
https://gigazine.net/news/20220103-watching-lecture-twice-double-speed-better/

 

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有名観光地のケーブルカーが海抜3160mで停止して、搭乗者は極寒の中で12時間以上も閉じ込められる

1:名無しさん


米国有名観光地に設置されたケーブルカーが作動中にストップし、スタッフ21人が海抜3160メートルで12時間以上閉じ込められる事故が発生した。

1日(現地時間)、米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)・ABC放送などによると、ニューメキシコ州アルバカーキのサンディア・ピーク・トラムウェイ2台が、12月31日午後9時ごろ、運行中に停止した。

ケーブルカー1台には山頂に位置したレストランから勤務を終えて帰宅しようとしていた19人の職員とケーブルカー会社職員1人が乗っていた。もう1台のケーブルカーには職員が一人で搭乗していた。

ケーブルカーは動かなかったが、職員はすぐに正常稼動すると思って新年を迎えながら「ハッピーニューイヤー」を叫ぶ動画を撮影していた。

しかし0時を越えてもケーブルカーは動かず、室内の温度は氷点下6度まで落ち始めた。このような状況に職員はケーブルカーに用意してあった毛布などを取り出して寒さに耐えた。

レストラン職員のAmber Santosさんはインスタグラムに写真を共有して「全員静かだ。暗くなった。寒くて死にそう。非常用の毛布はとても小さくて保温効果が全くなく、凍りついている」と伝えた。

別の職員は1日午前、フェイスブックにケーブルカー内部の写真を公開して前日午後9時から閉じ込められていると伝えた。

警察に事故の通報があったのは午前3時ごろだったが、救助隊が吹雪が激しい状況で山頂付近まで登攀するのに4時間以上を要した。結局、彼らは約12時間後の1日午後に全員救助された。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8e6ed85ef4f0cde62a2d135f04c580d4102eb2ed

 

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日本の若者とアメリカの若者が正反対の傾向を示していることにメディアが不満を示している模様

1:名無しさん


バイデンを勝たせたミレニアルとZ世代

民主党内で今活気があるのは、圧倒的に左派だ。その左派を支持するのはリベラルな若者たち。彼らが「とにかく選挙に勝つ」ことを優先したおかげで、バイデン氏は大統領に当選できたとも言える。

選挙後のさまざまな分析で、民主党を勝利に導いた一つの大きなグループはZ世代(1997年以降生まれ。現在24歳以下)とミレニアル世代(1981年ー1996年生まれ。現在25歳から40歳)だったことが明らかになっている。

ニューヨーク・タイムズによる大統領選の出口調査でも、18歳から29歳の層では、36%対60% で明らかにバイデン支持が多かった。

2019年時点では、民主党支持者のうち43%がZ世代とミレニアル世代で、この割合は2024年には50%に達する。2020年代後半以降には、この世代が民主党の方針や政策決定に大きな役割を果たすようになり、民主党の軸はよりリベラルな方向に触れていくだろう。

もともと歴史的には労働組合など労働者に支持されていた民主党は今日、都市部のリベラル、高学歴者の党となっている。大学進学率の上昇により、ミレニアル・Z世代は、アメリカ史上で最も高学歴な世代になると予測されている。

全文はこちら
https://www.businessinsider.jp/post-248611

 

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外国人の91.9%が韓国旅行を希望していると韓国側の調査で判明して、全世界がソウル旅行を夢見ている模様

1:名無しさん


全世界がソウル旅行を夢見ている。ソウル観光財団が11月1~19日に7言語圏の9181人を対象に行ったアンケート調査結果、外国人回答者の91.9%が「ソウルを旅行する意向がある」と答えた。韓国人の94.6%は「海外旅行が可能な場合にもソウル旅行がしたい」と答えた。

今後、海外旅行の時期に関する質問には国内外旅行者いずれも慎重な回答を出した。外国人は全体のうち33.9%が「海外入国者に対する隔離措置の免除」が前提になってこそ海外旅行ができると答えた。韓国人も「世界保健機関(WHO)の新型コロナウイルス感染症(新型肺炎)の終息宣言(25.7%)」が前提になる必要があるという回答が最も多かった。

コロナ禍の長期化で全世界的に海外旅行が容易ではないのが現実だ。全世界旅行者は旅行ニーズをどのように解消しているのだろうか。国内外の回答者いずれも「国内・近郊旅行(韓国人44.5%、外国人27.4%)に代替」していると答えた。海外旅行が減った代わりに、旅行に関連したデジタルコンテンツを消費する割合も大きくなった。韓国人の37.9%、外国人の45.9%が「記事・動画などのデジタルコンテンツを通じて旅行ニーズを解消している」と答えた。

全文はこちら
https://japanese.joins.com/JArticle/286238?servcode=400&sectcode=400

 

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イタリア版の道頓堀ダイブをイタリア人達が新年恒例のイベントとして開催してコロナ収束を祈願

1:名無しさん




イタリア 真冬の川に飛び込む新年恒例のイベント 感染収束願う
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220102/k10013412081000.html

新型コロナウイルスの新たな感染者の数が過去最多の水準となっているイタリアでは、橋の上から真冬の川に飛び込む新年恒例のイベントが開かれ、参加者からは感染が収束することを願う声が聞かれました。

イタリアの首都ローマでは、1日、橋の上から市内を流れる川に飛び込む新年恒例のイベントが行われました。

1946年から70年以上続いているというこのイベントを見ようと、数百人の観客が見守る中、4人の男性が水着姿で勢いよく川に飛び込みました。

中には見事な宙返りを披露する人もいて、集まった観客からは拍手や大きな歓声が起きていました。

イタリアでは新型コロナウイルスの感染者が急速に増えていて、1日に新たに感染が確認された人は14万1262人で、過去最多を記録した前日とほぼ同じ水準となっています。

34年連続で参加しているという68歳の男性は、新年の願いとして「パンデミック前の日常に戻ってほしいです。愛する人とハグをしたり、ほおにキスをしたりすることを再開したいです」と話していました。

 

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危篤の妹に会うために職場を欠勤した従業員に上司があまりにも心無い言葉を吐いて物議を醸す

1:名無しさん


あるTikTokユーザーの女性が、昏睡状態に陥った妹に会うために、欠勤を申し出た際の上司の対応を公開し、物議を醸している。

ヒラリー・ジンクスは、映画業界のメイクアップ・アーティストとして活躍する傍ら、レストランのウェイトレスとしても働いている。

ある時、映画の撮影の最中に「妹が危篤で脳死状態にあり、いつ亡くなってもおかしくない」と電話を受け取った。これを知った撮影現場のスタッフは、現場を離れ、すぐに家族のもとへ向かうように伝えたそうだ。

妹の入院する病院に向かう道中に、レストランにも欠勤の連絡を入れた。ジンクスは、テキストメッセージで事情を説明。その上で「今週末は出勤ができなくなりました。いつ仕事に復帰できるか後ほど伝えます」とメッセージを残した。

すると上司から「状況は理解しました」というメッセージとともに「なぜシフトの2時間前に連絡してくるのですか?」と返事が来た。さらに「私の仕事はポジティブな労働環境を作り上げることです。今日は仕方ないですが、出勤予定のスタッフに負担がかかります」という内容だった。

妹が瀕死状態に陥ることなど予測できるわけがない。論点のずれた無神経な返事に激昂したジンクスは「妹は生命維持装置に繋がれていて、いつ息を引き取ってもおかしくない。妹がひとりで寂しく亡くなる前に8時間かけて会いに行きます」とメッセージを送り、辞職を申し出た。
https://courrier.jp/news/archives/273562/

 

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