“日本一安い遊園地”として知られる、「前橋るなぱあく（前橋市中央児童遊園）以下、るなぱあく」。昭和の雰囲気満載のレトロな遊園地がここ数年、大胆な改革によって入園者数を伸ばしている。

その改革の仕掛け人が、元銀行員、経営コンサルタントの原澤宏治氏だ。もともと、前橋るなぱあくは前橋市が直接運営しており、2004年から民間に運営を委託するようになったものの、年間入園者数は約120万人前後で推移、赤字が続いていた。

そこから、原澤氏は常識破りのアイデアを続々と実行に移し、多い時には1日の利用者数が1万5000人を超えるまでに、るなぱあくを生まれ変わらせた。年間の利用者数は最大171万人にまで増えており、今も大胆な改革は進行中だ。

10円、50円で遊具を楽しめる「前橋るなぱあく」

るなぱあくは1954年（昭和29年）に開園した遊園地。入園料無料で、国の登録有形文化財に指定されている電動木馬やそのほかの小型遊具は1回10円、8つある大型遊具も1回50円で乗ることができる。回数券は500円で11枚（550円分）ついてくるから、さらにお得だ。

るなぱあくの広さは約8800平方メートルで、サッカーコート2面分ほど。子どもが迷子になりようがないほど小さくて、乗り物も園内の雰囲気もレトロ感あふれる遊園地はかつて、閑古鳥が鳴いていた。

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https://signal.diamond.jp/articles/-/1358

撮り鉄のマナーがたびたび問題視される中、インターネット上で新たな迷惑動画が拡散された。撮影のため車内通報ボタンを押した乗客に、車掌が厳しい口調でボタンの意味を説明しているもの。近鉄電車は16日、取材に動画が事実であると認めた。

■車掌が懸命の説得「写真を撮るために使うようなものではない」

　動画は車内の一場面からスタートする。

　車両の片方のドアが開き、車内通報ボタンの前で車掌と撮り鉄と見られる男性が1対1の状態だった。

　車掌が「もし写真を撮りたいんだったらもういっぺん（電車から）出て、自分で撮ってください。この電車に乗りたいんだったら乗ってください」と話しかける。

　さらにボタンを指さし「これは緊急用のものです。もしこれを押してほかのところで何かあった場合、あなたはどうするんですか。あなたがこれを押して私が処理している関係で、その対応ができなくなるんですよ。どうするんですか、そういう場合」と問いただした。

　撮り鉄が「困りますね」とぼそっと言うと、再度、「これは緊急用のものです。写真を撮るために使うようなものではない」と念を押して、その場から離れた。

　ネット上には、「同じ撮り鉄として恥ずかしい」「非常識」といった非難のほか、「怒鳴らず敬語で接する事出来るの凄い尊敬するわ」と、感情を殺して必死に説得する車掌を称賛する声も上がった。

　近鉄の広報担当者は、取材に「8月12日、金曜日、21時ごろの動画です」と動画の内容は事実であると認めた。

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https://encount.press/archives/343266/

ゲオ、次回のPS5抽選販売ではPS4の買取が購入条件に
「PS4ユーザーに直接届けるため」の転売対策

【ゲオ：PS5】
8月19日以降 告知開始

　ゲオによる次回のプレイステーション 5抽選販売では、転売対策として、プレイステーション 4の買取をPS5の購入条件にすることが明らかとなった。

　同社はこれまで、メーカーと共同で様々な転売対策を実施してきたが、依然として不正な手段やIDと疑われる応募が増加傾向にあるという。そこで、PS5を“現在PS4を楽しんでいる人に直接届けること”を目的として、今回の転売対策である「PS4の買取」が実施されることとなった。これにより、次回の抽選販売で当選した場合、PS4の本体を売らなければPS5を購入することができない。

　次回のPS5抽選販売における詳細については、ゲオショップ店頭、ゲオオンライン及び、ゲオアプリにて8月19日以降に告知される。

https://game.watch.impress.co.jp/docs/news/1432047.html

「食べログ」や「ぐるなび」を抜き、「Google」が初めてトップになった。

　飲食店予約サイト「テーブルチェック」が飲食店を検索する際に利用する手段を調査したところ、大手検索サイトのGoogleが初めてトップになり、86.1％のユーザーが利用していることがわかった。

　一方、食べログやぐるなびなどのグルメサイトを利用する人が2年前は78.9%だったのに対し、今年は61.3%にまで減少していた。

　テーブルチェックは、「自分好みの店が見つからない」という不満や、「飲食店評価を信用していない」という人が増えて、グルメサイト離れが進んだと指摘している。

　さらに、飲食店を探す際に20代のユーザーがSNSを利用する傾向が増えているほか、「Instagram」など予約に活用する飲食店が2年前の2倍以上に増えているということだ。（ANNニュース）

https://news.yahoo.co.jp/articles/0e1c422a0e6da9452953a3fb16e3ca1a195d2577

　三重県熊野市の「熊野大花火大会」は300年以上続く歴史ある花火大会ですが、2022年も中止が決まっています。伝統の存続に向け、募金箱が設置されました。

　世界遺産にもなっている鬼ヶ城の岩場から打ちあがる仕掛け花火が名物の「熊野大花火大会」は、新型コロナの影響で今年、3年連続となる中止が決まっています。

　中止が続いた影響で地元唯一の花火業者も経営が悪化したため、市の観光協会は秋に花火大会を開くために寄付金を募ることを決め、9日に市役所や地元のホテルなど17カ所に募金箱が設置しました。

　花火の打ち上げは11月上旬の予定で、集まった金額に応じて花火の規模が決まるということです。

https://www.fnn.jp/articles/-/401288

「サブスク疲れ」や「サブスク貧乏」といった言葉が広がっている。新型コロナウイルス下で定額・使い放題のサブスクリプション契約を増やしたものの、サービスを使い切れなかったり出費がかさんだりする人が多いためだ。日本経済新聞が1000万人規模のデータを分析すると、利用者がシビアに契約を選別する姿が浮かび上がってきた。

契約・解約、繰り返し

都内に勤める会社員男性（30）は昨春、カーレースのF1を見るため動画配信サービスのDAZN（ダゾーン）に加入した。レースがないオフシーズンに解約すると、その後は複数のサービスの契約・解約を繰り返す。「1カ月見なかったら解約」といったルールを決め「サブスク貧乏」にならないよう気をつける。

米動画配信大手ネットフリックスの会員数が減少に転じるなど、サブスクに異変が起きている。日経新聞はダウンロード数1000万超の家計簿アプリ「Zaim」の運営会社からデータ提供を受け、匿名性を確保することを条件に分析を進めた。

判明したのはサブスクユーザーの減少だ。約70種類のオンライン定額課金サービスに1つでも支出するユーザー数を調べると、コロナ下の「巣ごもり消費」が増え始めた2020年3月ごろから急増。同年10月には1月の1.5倍まで増えた。このあたりから減少に転じ足元ではピーク時の約3割減の水準でコロナ前の1.1倍まで逆戻りした。Zaimの星先瞳氏は「ユーザーが増え始めたころは単月など短い契約が多かった。試しに使ってみた初心者のライトユーザーが徐々に離脱していったとみられる」と話す。

1人あたり契約、昨秋から減少

三井住友カードからもデータ提供を受けた。1000万人以上のカード会員が使う動画や音楽、書籍、ニュースなど100種類以上のコンテンツ系サービスを分析すると、1人あたり契約件数が21年秋ごろから減少していた。デルタ型の流行が一段落した時期で、消費者がリアルの消費に戻る影響が出たとみられる。

特に減少幅が大きいのは20～30代だ。「安価な複数のサービスを組み合わせて使う」（三井住友カードデータ戦略部の堀郁哉氏）若い層はコロナ下で増やした契約を減らす反動も大きく、足元の契約数はコロナ前を下回っている。

リアルの消費が広がるとサブスクに割く時間は減る。調査会社インテージの山津貴之氏は「膨大なコンテンツから見たい動画を選んで長時間視聴することに疲れてきた人も多いようだ」と指摘する。

シニア層、課金額高く

もっともサブスクの減少傾向がこのまま続くわけではなさそうだ。Zaimの星先氏は「21年の後半以降は長期契約に切り替えるユーザーが増えている」とみる。「一定の離脱が進む一方、利用頻度が高いと思われるコアなユーザーは定着する」（三井住友カードの堀氏）構図だ。

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https://www.nikkei.com/telling/DGXZTS00002010S2A800C2000000/