YouTuberのHIKAKIN（ヒカキン）が16日、自身のYouTubeチャンネル『HikakinTV』を更新。水回りのトラブルを解決するために依頼した業者からの請求金額に驚いたことを明かした。

先日、自宅の洗濯機の排水溝が詰まったことを明かし「上京して15年目ではじめての、水とか排水溝が詰まったときの業者呼ぶしかない！」と自分では解決できなかったため、業者を呼ぶことにしたそう。

しかし、条件に合う業者をインターネットで検索した結果、複数の業者がヒットし価格設定もピンキリだったそう。過去に騙された経験があるヒカキンは「あまりにも安いところは逆に危ないかと思って」と業者選びには慎重になったといい「洗濯機の排水溝の詰まりとかの金額は15,000円」と書かれた1つの業者に目が止まったと話す。「15,000円って十分いいお値段じゃないですか…」と言いつつ、トラブルが解決できるのであれば「そのくらい“ポンッ”って払わなきゃなと思って」と、その業者に依頼し翌日自宅に来てもらうことになったと説明した。

業者が作業しているあいだは隣の部屋で待機していたというが、業者から排水溝の詰まり具合によっては高圧洗浄を行う場合があること、その場合の料金は60,000円になるとの説明を聞いて衝撃を受けたと話す。高額料金になることを心配したヒカキンだったが作業から約20分で詰まりが取れ、高圧洗浄をする必要がなかったことに安堵。しかし、業者から「『今回はそんな大した詰まりじゃなかったんで、えーっと…30,000円です』」と請求された金額に驚いたことを明かした。

全文はこちら
https://sirabee.com/2022/10/17/20162958816/

関東地方で127店舗を展開する大手スーパー「ベルク」の独自戦略とは

　埼玉・群馬を中心に展開する地域密着型スーパーマーケット「ベルク」。2006年にイオンと提携し、現在は関東地方で129店舗（2022年10月時点）を展開。毎年、右肩上がりに店舗数を拡大している。アイドルや声優とのキャンペーンや、大手食品メーカーとのコラボなど斬新な企画が大きな反響を呼び、普段スーパーに頻繁には通わない若年層からも確かな支持を得ている。Z世代を取り込み、躍進を続ける同社の取り組みを聞いた。

■スーパーが“霊視体験”キャンペーン!?　斬新過ぎる企画で “ディープ”な顧客獲得に奮闘

　1959年、埼玉県秩父市に「主婦の店秩父店」として誕生した「ベルク」。地域の住民に寄り添った経営で着実に店舗数を伸ばし、現在は埼玉、群馬を中心に関東圏で129店舗を持つまでに成長した。激戦を強いられる関東圏大手スーパーの中でも、同じ埼玉県発の「ベルクvsヤオコー」の構図が生まれるなど、業界の活発化に一役買う存在となっている。

　特徴的なのは、Z世代を中心とした新規顧客獲得への様々な取り組み。従来のチラシでの販促に限界を感じ、2020年には、生活者、小売業、メーカーをデジタルでつなぐMMSマーケティングを導入。第1弾として“霊視体験招待”の販促キャンペーンを行なった。レシート画像を送付すると、抽選で“生霊が見える芸人”による霊視体験ができるという斬新な企画。提案を受け、現社長の原島一誠社長が「おもしろそう」と即決、実行へ移した。

「商品だけではなく、サービスを提供するという切り口もおもしろいと思い決断しました。下から上がってきた企画であれば、“そんな企画はふざけてる！”と途中で却下されてしまったかもしれませんが、私がやると決めてしまったのでその後の展開は早かったですね」（原島社長／以下同）

　ターゲットは主に、占いに興味のある女性。イベントで心を打たれ涙を流す人もおり、人数は多くなかったが一人一人の満足度の高さを実感できる結果に。商品を売らなくても消費者に満足度を与えられる手応えを掴み、MMSマーケティングを加速させるきっかけとなった。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/94720f43dcef462a0afa9fdd4c39a13f416f6b1e

「全面勝訴で判決が確定したときは大喜びした。銀行預金などの仮差し押さえもしていたので、取りっぱぐれはないと思っていた」

そう語るのは、ある投資商品で数百万円を損した男性だ。損失を取り戻すため、2017年に複数の個人投資家と一緒に裁判を起こした。訴えたのは資金を集めて運用していた会社とその親会社など。東京地裁、高裁はともに、男性ら投資家22人の主張どおり計1億円の損害賠償請求を認めた。

投資家側の全面勝訴となった判決は2021年7月に確定した。しかし男性らは、被った損失をいまだに取り戻せていない。判決が確定した後、いったい何が起きたのか。

去る2021年12月初め。男性らが訴えた会社の元社長（親会社では社長）の財産状況が裁判所を通じて明らかになった。その際に元社長から次のような考えが示された。

「『お金より、恨み』重視であれば破産を申し立てていただき、少しでも回収ということであれば10％で和解していただくしかありません」

元社長が伝えてきたのは、債権者である男性らによる破産申し立て、もしくは1億円の10％にすぎない1000万円での和解のどちらかを選んでほしいという内容だった。要するに、1億円の賠償金を支払う原資はないというわけだ。

融資が焦げ付き30億円が戻らず

男性らが訴えていた会社とは「みんなのクレジット」（みんクレ）。インターネット上で投資家から資金を集め、それを借り手企業に融資するソーシャルレンディング事業を2016年4月から行っていた。

「安心・安定の高利回り資産運用」を売り文句に、みんクレは投資家から約45億円を集めた。最大で年率14.5％という高い利回りをうたいつつ、借り手企業からは不動産などの担保を取っており、しかも複数企業に融資することで貸し倒れリスクが分散されていると投資家に説明していた。

しかし、みんクレは集めたお金のほとんどを親会社や関連会社に融資していた。2017年に関東財務局から1カ月の業務停止命令を受ける前、証券取引等監視委員会の行った検査では、元社長が自身の預金口座に投資家から集めたお金を送金させていたこともわかっている。

全文はこちら
https://toyokeizai.net/articles/-/625694?display=b

マンションや一戸建てなどの広告においては、雑誌やチラシなどの紙媒体はもちろん、ネット広告などにかかわらず、さまざまな規制が行われている。

　その代表と言えるのが、最寄り駅からの徒歩時間の表記で、基本的に道路距離80mにつき1分として算出して表記することになっている。

　たとえば、最寄り駅から500mであれば、500÷80は6.25だから、端数を切り上げて7分と表記することになる。

　しかし、そこにはさまざまな落とし穴がある。

　第一には、坂道や信号待ちなどは考慮しなくてもいいことだ。最寄り駅から物件までの間に幹線道路があり、信号待ちの時間が長かったり、登り坂が延々と続くと、直線距離での計算では徒歩5分となっていても、実際には7分、8分かかることが少なくない。

　しかも、計測の起点は、駅の改札口ではなく、出口からでいいことになっている。地下鉄のなかには、ホームから改札口までの間に長いエスカレーターが続き、改札を出ても地上に出るまで、長い通路が続いていることがある。

　その典型が都営地下鉄大江戸線の各駅だろう。地下鉄のなかでも最も新しい路線なので、地下深くを通っていて、地上に出るまでに5分以上かかってしまうこともザラだ。郊外地域はさほどでないが、地下鉄が何本も走っている都心部ではその傾向が強い。たとえば、麻布十番駅などはその典型といっていいのではないだろうか。

　また、起点に加えて終点もマンションの敷地に入る場所から計算していいことになっている。大規模開発物件だと、敷地に入ってもエントランスまでが遠く、そこからエレベーターホール、共用廊下を経て、各戸の玄関まで数分以上かかることが少なくない。大規模な超高層マンションならなおさらだろう。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/28c372f8b395d6749e9bbd0d93e31e7c33451aa8

通行料金の節約のため？ 「あざみライン」で事故

　静岡県小山町の県道で2022年10月13日11時50分頃、観光バスが横転。ツアー参加者の女性1人が死亡、残り35人が重軽傷を負った交通事故で、運転手の26歳男性が逮捕されました。事故直前に運転手が「ブレーキが利かない」と話すのを添乗員が聞いたと公表されましたが、事故発生の背景は2016年の起きた「軽井沢スキーバス転落事故」とまったく変わらない、と訴える声を聞きました。

事故が起きた『ふじあざみライン』（以下あざみライン）は、いったん上り坂でバスやトラックを止めてしまうとローギアでも発進が難しい。平らなところまで下がらないと発進できない。それほど急勾配の道。その上にヘアピンが続くので、本当はバスで走れないような区間なのです」

　こう話すのは、都内で30年以上貸切バスに乗務し、経営にも携わる運行管理者です。

　あざみライン（＝静岡県道150号足柄停車場富士公園線）は、約60年前に県道指定。「記録がないので詳細は不明」（県道路保全課）との回答でしたが、もともとは自衛隊車両が演習場への往来に使っていた道路という話があります。それがなぜ富士山の定番のような観光道路に変わったのか。そこには旅行業界特有の重層構造があると言います。

「あざみラインを使う理由は一般道だからです。ツアー会社からすると、代替の有料道路の通行料金は、ツアー料金で1人当たり数百円の上乗せになる。それなら無料の道路を走ったほうがいい。私の会社に依頼してくる場合でも、有料道路を避けたいからあざみラインへと言われることはある。ただ、うちではこの区間は特別手当のドライバーしか行けないので1万円高くなりますと、はっきり言う。そうすると、スバルラインの有料道路のほうが少し安くなるから、そっちを使ってもらえる」

　あざみラインが人気となる前は、有料道路の富士スバルライン（以下スバルライン）が使われていました。

「スバルラインは20年ほど前、約3000円で往復できた。それが10年ほど前に約5000円に。今は8040円と値上がりした。それに加えて、もっと大きな理由があるのです」

　富士山観光では登山客を送迎する場合、乗客が登っている間、バスは一度下山して、再び乗客を迎えにいきます。

全文はこちら
https://trafficnews.jp/post/122393

世界的な小麦価格高騰などを受けて食品の価格が軒並み値上がりする中、安値が続く米に注目が集まっている。定額で食品を提供する企業では、新米の予約量が前年から１・５倍超と急増。大手スーパーでは電子レンジで手軽に調理できる「パックご飯」も備蓄目的などから約１・４倍に伸びている。飽きずに楽しめる炊き込みご飯の素など関連商品の投入も増え、「コメ離れに歯止めをかけられるチャンス」と業界の期待が高まっている。

７割「食べる機会増えた」

ロシアによるウクライナ侵攻に加え、主要生産国の米国やカナダでの不作を背景に小麦価格の高騰が進んでいる。

農林水産省は今年４月から半年間の輸入小麦について、政府から製粉会社に売り渡す価格を令和３年１０月期から１７・３％引き上げ、１トン７万２５３０円とした。売り渡し価格が変動相場制となった平成１９年４月期以降で過去２番目の高値。今年１０月からの価格は据え置かれたが、円安などもあり食品の値上げラッシュは止まる気配を見せない。

民間調査会社の帝国データバンクが９月に公表した調査では、上場する飲食料品メーカー１０５社における８月末時点の年内値上げ計画（実施済みを含む）は累計２万５６品目。このうち１０月の実施は６５００品目を超え、年内最多だった８月の２・５倍に上った。

こうした中、安値を維持しているのが米だ。農水省が発表した令和４年８月の米相対取引価格は６０キロ当たり１万２７１４円と前月から１２１円上昇したが、２年同月からは約２割下落している。長期間にわたる日本人の食生活の変化や、新型コロナウイルス禍による外食市場の縮小も響いた。

一方で、広がりを見せた内食ではパスタやピザといった小麦食品の利用が増え、米の消費は思うように伸びていなかったが、安値を受けて主食を米に切り替える人も出始めている。

食品宅配の定額サービスを提供するオイシックス・ラ・大地では、４年度産新米の６～８月までの同社会員１人当たりの平均予約量が４０・２６キロと、前年同期比で１・５３倍に伸長。同社の食品宅配を利用している全国２０～５９歳の男女３１３人を調査したところ、７１・２％が今年４月以降に「お米を食べる機会が増えた」と回答し、「食べる機会が減った」の１０・５％を大幅に上回った。

全文はこちら
https://www.sankei.com/article/20221015-ICFHRGMGB5JX7KR65AJSXEVS6M/

どなたか…
新車の倍の価格でランクルに乗っていただける方…

売れなくて… pic.twitter.com/V5CoASROaN

— アップルFCオーナー (@carnext2006) October 15, 2022

　岩手県内の温泉地で廃業したホテルや旅館が放置され、廃虚化する事例が相次いでいる。景観の妨げとなるだけでなく、がれきの一部が飛散するなどして危険が及ぶ可能性もあり、近隣住民から苦情が後を絶たない。ただ、公費での解体は負担が大きく、跡地活用も難しいことから、自治体は対応に頭を悩ませている。

「みっともない」

　約１２００年前に開湯し、征夷大将軍・坂上田村麻呂が戦の疲れを癒やしたと伝えられる花巻市の台温泉。＜歓迎　ようこそ台温泉＞と書かれた看板の隣に、ひときわ目をひく５階建ての「廃ホテル」がそびえる。



廃虚となった台温泉のホテル。壁は剥がれ落ち、バルコニーの手すりはさび付いている（７日、花巻市で）

　温泉街の玄関口にもかかわらず、窓ガラスは割れ、外壁は剥がれ落ち、配管はさび付いたまま。温泉街を訪れた同市の農業男性（７４）は「地域の活力が失われた象徴のよう。みっともないから、早く壊してほしい」とため息をついた。

　地元の旅館経営者によると、このホテルは１９６０年頃に創業。中にはカラオケパブなどがあり、老舗旅館が軒を連ねる温泉街の一風変わった施設としてにぎわったという。しかし、経営不振で約２０年前に廃業し、所有者の法人は解散。荒れ果てたホテルは動画投稿サイトで「最恐心霊スポット」などと紹介され、多数の動画が出回る事態となった。

全文はこちら
https://www.yomiuri.co.jp/national/20221014-OYT1T50185/

　大阪・JR茨木駅から車で進むこと40分。看板が立ててあり、その先に行こうと思ったら道路幅が狭く、車が通れるかどうか不安になりました。

「結構細いですね…溝に落ちないか心配なんですけど、なんとかいけました。ちょっとこれ…」

報道ランナー

車が行く手を阻むようなところを越えて、山道をさらに進むと見えてきたのが…その名も「茨木台(いばらぎだい)ニュータウン」。

　1980年代、バブル時代に開発され、多くの人が夢のマイホームを手にしました。しかし、今…

【35年前に土地を購入した男性住民(85)】
「阪急バスが(最寄りの)銭原まで来るのが、1時間に1本あったけど、いまは（1日）3本しかない。減ってきてる。乗る人おらんもん。車なかったら生活できない」

　最盛期の1995年にはおよそ700人いた住民も、いまは300人ほどしか住んでおらず、住民の平均年齢は70歳と高齢化が進んでいます。

街には、壁に大きく穴が空いた家も、放置されてから何年経ったのでしょうか…中には建物が見えないほど木が生い茂った区画も。

　昔からあった商店もつぶれ、病院も学校もありません。この状況から、限界集落ならぬ「限界ニュータウン」と言われることも…

　なぜ都市部からここまで離れた場所にニュータウンが存在しているのでしょうか?

■なぜ都市部から離れたところにニュータウン?　そもそも「茨木台」なのに住所は京都・亀岡市

　入手したのは開発された当時のパンフレット。「茨木台ニュータウン」の大きな文字があります。そして、夢のあるうたい文句も…。しかし、よく見ると、所在地は小さい文字で“京都府亀岡市”と書かれています。

【茨木台ニュータウン　見立南区　堀内政八郎区長(70)】
「後で『あれ、ちょっと違うな』と。実際に住民票とかね、戸籍なんかすると亀岡市になってたんで。その辺のところは、最初はその“茨木台”っていう言葉に…だまされたとは思いませんけど」

　一見「大阪府・茨木市」にあるかのようにうたわれた場所。売り出されたのは600区画にのぼりました。値段は土地だけで1000万円以上しましたが…ほぼ完売したそうです。

　市街地からは離れていましたが、当時はモノレールがここまで延伸するという話もあり、人気があったということです。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/2563184402cedbb638cff6298f759581d34b3a09?page=1

　「でもこれまで有料プランだった人も広告プランに移ってしまうから収入は減っちゃうんじゃないの？」と思うかもしれません。「月1490円ないしは990円の有料プランから790円の広告付きプランに移る人が増える」という状況になるのは、実はNetflixにとっては歓迎すべき状況になるかもしれません。

　なぜか。それはコンテンツを配信するよりも広告を配信したほうがはるかにビジネスとして儲かるからです。ここがNetflixの戦略にとっての二段ロケットに相当します。<中略>

　Netflixの発表の中に興味深い言葉があります。

　「マイクロソフトのようなパートナーは、Netflixの広告をサポートするためにのみ、この情報を使用することができます」

　という言葉です。これをストレートに読み解けば、当初はターゲット広告はやらないけれど、いずれMSNで検索した履歴情報をマイクロソフトがNetflixの広告のために使うことを検討すると公言しているわけです。

　これが実現した未来では非常に興味深いことが起きます。マイクロソフト・Netflix連合はスマホやPCの履歴をもとにビッグデータ分析を加えて、スマホ、PC、Netflixに検索連動型広告を出せるようになります。

■二段ロケットはとてつもない破壊力を持つ

　そして今はテレビの広告とネットの広告は別の市場なのですが、いずれこの市場が連動したら単純計算で4兆5000億円の巨大な広告市場が出現することになるのですが、他のメディアがその可能性に気づいたときには、すでにNetflixは全世界で広告市場を発展的に破壊して再編成する能力を手にしているかもしれません。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/f0b1e19fcf650fed80f9244693337d53546de3b8

消費者庁は14日、「日本アムウェイ合同会社」（東京都渋谷区）に対し、連鎖販売取引（マルチ商法）について社名や目的を言わずに勧誘したことなどが特定商取引法違反に当たるとして、6カ月の取引停止命令と、再発防止策を講じることなどを求める「指示処分」を出した。同社への行政処分は初めて。

https://mainichi.jp/articles/20221014/k00/00m/040/144000c

メタバースプラットフォームのDecentralandとThe Sandboxは、どちらもデイリーアクティブユーザーが20を下回っているが、それぞれ評価額は10億ドルを超えている。

DappRadarのデータによると、イーサリアム（Ethereum）ベースの仮想世界Decentralandの過去24時間のアクティブユーザーは19（10月9日14時31分時点）で、競合のThe Sandboxはその同じ時間にアクティブユーザーは3（10月9日14時31分時点）だった。

閑古鳥が鳴くWeb3・メタバース：1日のユーザー数19人
https://www.axion.zone/119/