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詳細を知らずに「SHEIN」を利用した夫婦、妻がアプリ内にクレジットカード情報を保存したところ……

1:名無しさん


 

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63件のコメント

日本の電力の再エネ割合を80%にする計画が推進中、旗振り役になっているのは”例のあの団体”だった模様

1:名無しさん


 

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44件のコメント

押したら罰金10万円(作業止まるので)と書いてあるスイッチ、カバー掛けてあっても押しやがる奴が出るので……

1:名無しさん


 

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55件のコメント

資産規模20兆円の中国の超巨大シャドーバンキング、ポンジスキームだったと判明して突然飛んだ模様

1:名無しさん


破綻した🇨🇳シャドーバンキンググループ・中植企業集団が、ポンジスキーム(高利回りの運用を謳い客を集め、実際には資産運用せずに、新規の入れた資金を配当として配り、ある日急に飛ぶ詐欺)で経営をしていた事が発覚

ロイターの調査で、中植集団の各部門は新規投資家から資金を集め、それを既存の投資家への利息の支払いに使っていました。

何兆円も運用している🇨🇳有数の有名な資産運用会社だったので、皆さんここまであからさまにポンジスキームしているとは思わなかったのかもしれません。(かけるんがスタンダードな大陸🦆)

不動産バブルが弾けた時点で詰んでいましたが、それを覆い隠す程の高額の配当を個人投資家に見せ、儲かると約束して入金させていました。
https://reuters.com/world/china/chinas-zhongzhi-risky-practices-preceded-shadow-banks-collapse-2024-09-11/

儲かっていた時は資産規模が20兆円位だった中植ですが、それがセコイ詐欺師の様にポンジで突然飛ぶとか凄いですね!流石中国経済🇨🇳

 

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38件のコメント

高速道路で迷惑運転を続けた軽自動車がついに途中停車、後ろのトラックの運ちゃんが堪忍袋の緒を切らして……

1:名無しさん


 

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73件のコメント

テレビ討論会に出演した小泉進次郎、お隣の経済評論家にボコボコに論破されてしまう……

1:名無しさん


 

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41件のコメント

真偽不明の「サクマドロップにハッカ味が入っている理由」がSNSで拡散、サクマ製菓が公式見解を出すことになった模様

1:名無しさん


 

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19件のコメント

大阪の下水道施設で爆発事故、建物から瞬時に火が噴き出る衝撃的な光景に目撃者騒然

1:名無しさん


 

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44件のコメント

値上げしまくった東京ディズニーリゾート、地味にやばい状況になりつつあると専門家の調査で発覚

1:名無しさん


若者のディズニー離れが進む 10~30代の利用者は約10%減 TDR知識王が語る分岐点「大人料金が1万円を超えた時」

東京ディズニーリゾート(TDR)を訪れる18歳~39歳の割合が減っている。 1983年4月15日に東京ディズニーランド、2001年9月4日に東京ディズニーシーがオープンしたTDR。コロナ禍が明け、海外客も取り込んだ結果、23年は来園者数こそ2750.7万人と過去最高だった18年(3255.8万人)には届かなかったものの、24年3月期に発表された売上高は6184億円、純利益は1202億円と過去最高益をマークしている。

過去最高収益の理由の1つに挙げられるのがチケット代の上昇だ。「大人料金(18歳以上)のワンデーパスポートは、04年に5500円(税込・以下同)だったものが14年には6200円、19年には7500円にまで上昇。24年は入場日によってチケットの金額が7900円~1万900円と6段階で異なる料金システムが採用されています。今や1万円前後にまで上昇したTDRのチケット価格。 ゲスト1人当たりがTDRで使う費用も平均1万6644円と、こちらも過去最高となっています」(エンタメ誌記者)

さて年代別来園比率に目を向けてみると、18歳~39歳の割合は23年度で41%。コロナ禍前が50%ほどで推移していたことを考えるとたしかにかなりの低下で、18歳未満の来園比率も微減ながら割合を下げている。 一方で20%程度だったのが今や30%超えと着実に伸長しているのは、40歳以上の来園者比率だ。 チケット代の高価格化、年間パスポートの廃止(20年9月)など、“若者のディズニー離れ”は複合的な要因が絡み合いそうだが、現地では実際に客層の変化を感じるのか――。

https://news.yahoo.co.jp/articles/527914a705efd7e547e2bd56af0e607d7cf17b93

 

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28件のコメント

一見熱心だが上司にも作家にも適当に接する編集、そんな地雷編集から突然打ち切りを通告された漫画家さんは……

1:名無しさん


 

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58件のコメント

中国の銀行で5万元(100万円)を引き出した在中邦人、だが出てきた紙幣のうち3万元分は……

1:名無しさん


 

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36件のコメント

せっかく完成したICが「住民の反対運動」に直面、そのまま使われないまま40年近く放置された結果……

1:名無しさん


 

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45件のコメント

妻の強い要望でタワマンを購入した外資系コンサル、「思っていた暮らしと違う!」と妻から猛烈な苦情を食らうことに

1:名無しさん


シニア層急増…「今後も増えていく」

 若いうちは虚栄心を満足させてくれるタワーマンションに住み、子どもが生まれたら広く快適な注文住宅や、安全面に配慮された低層マンションへ――。こうした流れから比較的若手の富裕層から人気を集めてきたタワマンに、今、異変が起きている。

「つい最近、都内某所のタワマンに引っ越したんですが、シニア層が多くて驚きました」

 そう話を切り出したのは、外資系コンサル企業に勤める赤城拓真さん(仮名・39歳)だ。コロナ禍の最中に、遠距離で2年間付き合った20代女性と結婚。その妻の強い要望でタワマンを購入し、昨年、海の見える部屋に引っ越すこととなった。

「幼い頃から田舎暮らしだった妻は、都心のタワマン暮らしに憧れを抱いていたようで、海が見えるタワマンを理想としていました。まぁ、まだまだ駆け出しのコンサルである僕の稼ぎで買えたのは、中古の部屋なんですけど。全面リフォームしたので快適ですし、子どもが生まれても大丈夫なように3LDKの部屋を購入したので、終の棲家とまではいかないにしても、長くここに住むことになるだろうと思っていました」

 そんな目論見が外れたのは、タワマン住人の年齢にあったという。

「入居してから知ったんですが、ウチのタワマン、高齢の住人が多いんですよ。僕はクライアントの関係で早朝から仕事に行くことが多いのですが、エレベーターで出会う人に高齢者が多いことを『シニアの方は朝が早いんだな』くらいに思っていました」

 引越してから半年くらいたった頃、帰宅した赤城さんを待っていたのは、妻からの苦情だったという。「思っていた暮らしと違う!」。そう言われたとき、脳内にクエスチョンマークがたっぷり浮かんだと、赤城さんはその時のことを振り返る。

全文はこちら
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c2b29eb80382b9de23baf88c6c5035a0effd439

 

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18件のコメント

EVが普及しまくったせいで米国の車オーナーに受難の時代が到来、EVの修理代が爆上げしたせいで……

1:名無しさん


 

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37件のコメント

マスコミが『楽して儲かる』を宣伝した某業種が集団爆死した模様、机上の計算ではうまくいくはずだったが……

1:名無しさん


近所の「無人餃子店」が閉店続きです。スーパーより「コスパ」が良いと思い利用していたのですが、あまりもうからないのですか? なぜ“大量閉店”しているのでしょうか…?

コロナ禍以降、見かけることが増えた「無人ギョーザ店」ですが、最近では閉店が相次いでいるといいます。無人ギョーザ店とは、いったいどのようなお店なのでしょうか。

本記事では、無人ギョーザ店が急増した理由や閉店が増えている背景を解説し、コスパについても検証します。

無人ギョーザ店とは?

無人ギョーザ店とは、2坪ほどの小さな店舗に冷凍庫が設置され、無人で冷凍ギョーザを販売しているお店です。コロナ禍以降、郊外を中心に店舗数が爆発的に増えました。無人ギョーザ店は、自分で冷凍庫の中の商品を選び、料金箱に料金を支払って持ち帰るシンプルな業態です。

コロナ禍で無人ギョーザ店が人気になった理由は次のようなものです。

・無人営業で、24時間いつでも冷凍ギョーザを気軽に購入できる

・コロナ禍でも人との接触を避けながら、家でお店の味を楽しめる

・一律1000,円などわかりやすい価格設定で、まとめ買いもしやすい

・帰宅後の調理が簡単にできる

消費者にとって便利な無人ギョーザ店ですが、店舗側にとってもメリットが大きい業態です。その理由は次のようなものです。

・コンパクトな建物、冷凍庫、商品、防犯カメラ、料金箱のみで始められるため、開業費用が少なく済み新規参入しやすい

・無人営業のためランニングコストが少ない。大きなランニングコストは、仕入れにかかる費用以外では電気代と家賃のみで済む

新規参入のしやすさから、中華料理店や冷凍食品メーカーだけでなく、駐車場運営やクリーニング店など異業種からの参入も多くありました。土地や建物を所有していれば、賃料がかからないため、よりランニングコストを抑えられます。また、家賃がかかる場合でも、郊外に店舗が多く、店舗面積も小さいため家賃は安く済みます

 

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31件のコメント

国立劇場の関する「誤った情報」を拡散した某アカ、ついに関係者を本気で怒らせてしまい……

1:名無しさん


この投稿について、多くの方々からお問合せをいただいていますので、この場を借りて説明をいたします。

改めて文化庁にも確認しましたが、この投稿は全くの事実無根です。

国立劇場の再整備については、当初大規模改修をする方向で検討が行われていましたが、平成29年7月にその方針が見直され、PFI方針で実施することや改修と建替えを比較検討することが、文化庁から国立劇場を運営する日本芸術文化振興会に示されています。

これを受けて日本芸術文化振興会では改修と建替えの比較検討が行われ、平成31年3月にはその報告書もまとめられています。

その後、明確に建替えという方向性が打ち出されたのは、私が文部科学大臣に着任した令和元年7月以降のことではありますが、上記のように、改修から建替えに改めることについては、私が大臣に着任する前から文化庁や日本芸術文化振興会において着実に検討が進められてきたことであり、私が改修計画をひっくり返してPFIによる建替えに変更させたというような事実は一切ありません。

この投稿者は他にも根拠のない誹謗中傷に当たると思われる投稿を多数行っております。弁護士と相談の上しかるべき対応を取りたいと思います。

 

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24件のコメント

ベネッセが発表したグラフに目撃者からツッコミ殺到、「ホントに教育を生業としているのですか?」と呆れコメントが……

1:名無しさん


 

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43件のコメント

EV購入者の大幅増を予測したカーシェア企業、自社サービスの利用者からアンケートを取った結果……

1:名無しさん


コインパーキングやカーシェアリングサービスを行っているパーク24は2024年9月9日、電気自動車(EV)に関する調査結果を発表し、「8割以上はEVの購入を検討したことがない」と明らかにしました。

 同社は駐車場やカーシェア、レンタカーなどクルマに関わるサービスを利用した5749人を対象に、EVの「運転経験」「購入の検討」「検討したものの購入しなかった理由」などのアンケート調査を行いました。

 その結果、EVの購入については、全体の8割の人が「検討したことがない」と回答したとのことです。

 注目すべきなのが、年齢が下がるほど「検討しなかった」と答えた人が多くなることです。「検討しなかった」が最も少ないのは、60代で77%、最も多かったのは20代で90%になります。

 なお、「EVの購入を検討したものの、購入しなかった理由(複数回答可)」としては、「充電ステーションが少ない」が63%で1位でした。

 ほかに価格面もネックとなっているようで、EVを保有していない人に、どうなったら購入するか尋ねたところ、「価格が手ごろになったら」が27%で1位でした。また、「購入するつもりはない」も24%いたそうで、パーク24は「価格や充電インフラの整備といったEVを取り巻く環境の変化にかかわらず、およそ4人に1人は購入する意思がないことがわかりました」と評しています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/bdab8905200f3f61f962aeab648b0c171fa29c34

 

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70件のコメント

新米が大量に出てきても「米不足の恐怖」を煽りまくるテレビ朝日、報道された光景には……

1:名無しさん


 

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32件のコメント

韓国株式市場の王者「サムスン電子」の株価が絶不調、KOSPIと比較しても株価の落ち幅が尋常ではない

1:名無しさん


韓国『サムスン電子』の株価が絶不調で、ずんずん下がっています。以下は、2024年09月10日が締まった時点での日足チャートです(チャートは『Investing.com』より引用:以下同)。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/09/sozai_6870_img.jpg

直近は「なんだこりゃ」という下落トレンドですが、09月10日の終値は「6万6,200ウォン」

この下りトレンドが始まる前日の08月16の終値は「8万200ウォン」ですから、翌営業日の08月19日から09月10日までで、株価は17.5%下落し、時価総額は83兆5,800億ウォン蒸発しました。

ちなみに、KOSPIは以下のように冴えませんけれども、同じ期間「08月16日終値 ⇒ 09月10日終値」で「-6.44%」ですので、『サムスン電子』株価の落ち幅が尋常でないのは確かです。

https://money1.jp/wp-content/uploads/2024/09/KOSPI-20240910-1531DX.png
↑KOSPIの日足チャート。上掲と同じく2024年09月10日終了時点。

韓国市場では、『サムスン電子』は国民株といわれます。そのときどきで「8万電子」「7万電子」「いくぜ10万電子」などと評されるわけですが、関係会社も含めて『サムスン電子』関連銘柄が時価総額の30%ほどになるのは確かです。

これが下がると大問題です。

全文はこちら
https://money1.jp/archives/134218

 

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